2023年2月10（金）〜12（日）にかけてインテックス大阪（大阪府）で実施される「大阪オートメッセ2023」には、昨今のトレンドであるEVの展示を集めた「EVゾーン」が設置される。開幕直後の風景をさっそくお届けしよう。 日系メーカー、海外メーカー、チューニングパーツメーカー、超小型EVメーカーと幅広いバラエティ 日系自動車メーカーでは三菱、マツダ、ニッサン。海外自動車メーカーではVW、BMW、BYD、ヒョンデがそれぞれ市販モデルを展示。BYDはEVゾーンに隣接して東京オートサロンに続き独自ブースを出展、新しいブランドの価値観を来場者に伝えるよう努めている。 総合チューニングパーツメーカーであるブリッツは「アリア」、車高調整式サスペンションを主に手がける自動車パーツブランドであるクスコおよび、テスラ車のメンテナンスに注力しオリジナル・パーツも提供するA PIT東雲は「テスラ・モデル3」を持ち込んだ。 独自の超小型EVを持ち込んだのは「KGモータース」と「EVランド」の2社。KGモータースの「ミニマムモビリティコンセプト」は東京オートサロンとは異なるイエローで、丸目仕様のヘッドライトが採用されていた。EVランドの「ジンマ」「ジンマプロ」は、中国生産ながらオリジナルの製品を開発。250cc以下の軽二輪という規格ながら3輪ということで、前者では3人、輸送用のトランクを備える後者では1人乗車となる。 開催概要はhttps://ev-times.com/2023/02/09/2752に詳しいが、日曜18時まで絶賛開催中なので関西地区のカーファン、とくにEVに注目する方々はぜひチェックしてほしい。 最新情報は公式ウェブサイト、SNS公式アカウントから 公式ウェブサイト https://www.automesse.jp/ [Facebook] https://www.facebook.com/OsakaAutomesse/ [Twitter] https://twitter.com/osakaautomesse [YouTube] https://www.youtube.com/user/AutomesseAssociation [Instagram]  https://www.instagram.com/osaka_automesse/

出光興産株式会社と株式会社ブリヂストンは、2023年2月から、超小型EVに装着するための次世代タイヤの実証実験を開始する。この超小型EVは出光興産千葉事業所構内での移動用に使用される。 今回、実証実験を開始するブリヂストンの次世代タイヤ「エアフリーコンセプト」は空気の充填が不要で、タイヤ側面に採用した特殊形状スポークによりパンクせず、空気圧管理などのタイヤ・メインテナンスが不要になることを目指している。このスポークは地面に接地するゴムとホイールを繋ぎ、荷重を支えると共に衝撃を吸収する機能を持つ部材である。将来的にこれらの技術によってユーザーの利用価値向上が期待される。 すり減ったタイヤのゴムの部分を貼り替えして再利用できるだけでなく、独自開発した再生可能なスポーク部分の樹脂をリサイクルすることで、資源の効率的な活用と環境破壊のリスクを低減させる経済システムであるサーキュラーエコノミーの実現に貢献していく。 両社は多様な省資源・資源循環ソリューションを世の中に提供するという観点において共感したという。この実証実験を通してEV普及の促進、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みを加速させる。将来的に出光が開発に携わる超小型EVにブリヂストンの「エアフリーコンセプト」を実装することを視野に検証を進めていく。 超小型EVは過疎化とガソリンスタンドの廃業が進む地方で地域住民の大切な移動手段になる可能性も秘めているので、「エアフリーコンセプト」タイヤと超小型EV、両方の開発に今後とも注目していきたい。

BMWはドイツのライプツィヒ工場で、リチウムイオンバッテリーの重要な部品である「セル」のコーティングラインを稼働したと発表した。 「i4」や「iX1」のバッテリーを生産 セルは陽極、陰極、セパレーター、電解液からなる電池そのもので、まさにBEVの核となる部品だ。車載されるバッテリーの生産は、主にセルのコーティング、セルを集合させたモジュールの製造、バッテリーの組み立ての3工程に分けることができる。モジュールは制御装置や冷却装置、車両に接続するためのコネクターとともに、アルミ製のハウジングに収められる。筐体の大きさや形状、モジュール数を車種によって変えることで、それぞれのクルマに最適なバッテリーが出来上がる。 セルのコーティングとは、コーティング前のセルの外側をレーザービームで削り、セルに付着した酸化物やゴミを取り除くプラズマ洗浄を行い、セルを2層にコーティングし、紫外線で硬化させセルを絶縁させるまでの一連の工程を指す。その後、3段階の品質検査でコーティングの厚みと表面品質を確認、さらに高電圧検査も実施しコーティングに問題がないことを確認する。 今回稼働したコーティングラインは1本だが、2024年までに4本が追加される予定。さらにモジュール組立ラインは既存が2本、2024年までに3本目が加わり、同じく2024年までに高電圧バッテリー組立ラインも2本が追加される予定。こうした取り組みにより2024年以降ライプツィヒの工場で、高電圧バッテリー製造の全プロセスを稼働できる。 新しいコーティングラインは、年間1,000万個以上、1時間に2,300個以上のセルを処理することができる。コーティングされたセルは、ライプツィヒのバッテリー・モジュール生産ラインで使用され、BEVのBMW i4およびBMW iX1用のモジュールとなる。BMW i4は324個のセルを使用しているため、年間約31,000台分の生産量となる。

「クルマのワクワク」をEVにも 2023年2月10日(金)から12日(日)までの3日間、大阪市住之江区のインテックス大阪において「第26回 大阪オートメッセ2023」が開催される。クルマとカスタマイズの楽しさを題材にした「エンターテインメント・モーターショー」だ。1997年から毎年、開催されているこのショーは、500台以上の車両が展示され約25万人が集まる巨大イベントに成長した。 今年の注目は「EVゾーン」の設置と、つい先日発売されたばかりの「BYD ATTO3（アット3）」の試乗体験イベントだ。「EVゾーン」には国内外の主要EVメーカーの市販モデルに加えて、ブリッツやクスコといった著名ブランドによりカスタマイズされたEVや、新しいモビリティとして注目されるコンパクトEVが展示される。 関西地域で初めてBYDアット3の日本仕様に試乗できる 「BYD アット3」の試乗イベントは会場内の特設コースで実施される。関西地域では初めて試乗が可能になるイベントで、用意される車両も日本仕様であるところが注目点だ。 試乗イベントの参加には大阪オートメッセ2023の入場券が必要。下記URLから事前予約できるが、当日の受付も可能なので会場にて状況をチェックしたい。 https://byd.co.jp/e-life/event/ EVゾーン展示車両 ・三菱自動車　　ekクロス EV ・マツダ　　　　MX-30 EV ・日産自動車　　サクラ、アリア ・フォルクスワーゲン　ID.4 ・BMW　　　　　i7、i4 ・BYD　　　　　 アット3 ・ヒョンデ　　　 アイオニック５ ・ブリッツ　　　 ブリッツ アリア ・クスコ　　　　 テスラ ・KGモータース　ミニマムモビリティコンセプト ・A PIT　　　　　A PIT東雲オリジナルテスラモデル３ ・EVランド　　　ジンマ、ジンマプロ   CARトップ＆EV TIMESブース ・ブレイズ　　　ネクストクルーザーEV、スマートEV、EVスクーター ・マセラティ　　ギブリ ・マクラーレン　アルトゥーラ ・マツダ　　　　CX60 XD-HYBRID Premium Modern、CX60 BIO FUEL ・三菱自動車　　エクリプスクロスPHEV ・ヒョンデ　　　i20 N WRC  Rally 1 大阪オートメッセは関西地域の自動車文化のパワーを集め、「クルマのワクワク」を満喫できるイベントとなっている。「水曜日のカンパネラ」「ナオト・インティライミ」ほか著名アーティストが集うライブイベントや、SUPER GTドライバーによるトークイベントなど催しも充実し、フードパークには全国の味覚が一同に会するなど、家族で楽しめる構成が組まれている。中学生以下入場無料、U-22特別優待チケットも若いカーファンにとって嬉しい設定だ。 前売チケットの販売は本日2月9日までだが、会期中も当日券を入手できる。詳細は下記を参照されたい。 開催概要 展示会名称 […]

双日株式会社は、BYDの日本法人であるBYDオートジャパン株式会社と、乗用車ディーラーに関する契約を締結したと発表した。 双日自動車では、日本、アジア、中南米などで卸売・小売事業を展開しており、韓国ブランド車や中国ブランド車の取り扱いを強化している。BYD事業では、輸入ブランド車の販売などで実績のあるグループ会社がBYDオート横浜中央（2023年4月中に開業予定）、ならびにBYDオート名古屋北（2023年度中に開業予定）の2店舗を運営することを発表した。 また、これらの店舗オープン前には開発準備室を設け、1月31日に発売された「BYD ATTO 3（アット3）」の受注・販売を行う。開発準備室は、神奈川県横浜市中区（2023年4月オープン予定）と、愛知県清須市春日に設置する予定だ。 BYD ATTO 3は、BYDブランドの日本向け第1弾となる電動クロスオーバーSUV。ボディサイズは、全長4455mm×全幅1875mm×全高1615mmと、コンパクト-ミッドサイズ（Cセグメント）に位置するSUVモデルで、58.56kWhのリチウムイオン・バッテリーを搭載し、航続距離485kmを誇る。車両価格（440万円）に対する航続距離の長さでは日産リーフを凌駕し、国内での売れ行きに注目が集まる。 なおBYDオートジャパンでは、2025年末までに100を超えるショールームの設置を目標に掲げており、それまでの期間は商談や試乗の案内ができる開発準備室を設置し、BYD車の販売とブランドの認知向上を図っていく。 並行してラインナップの拡充を図り、2023年中にEVコンパクトカーの「DOLPHIN（ドルフィン）」を投入。2023 年後半にはセダンの「SEAL（シール）」の国内展開も予定している。

スズキ株式会社は、2030年度に向けた成長戦略を発表した。 「価値ある製品」づくりをモットーに、モノづくりの根幹である「小・少・軽・短・美」、柔軟さ・素早さ・チャレンジ精神を忘れない「中小企業型経営」、机上の空論を排した「現場・現物・現実」の三現主義で行動し、「スズキらしい2030年度に向けた成長戦略」の表明となった。 スズキは2030年度に向け、主要事業地域である日本・インド・欧州を核にして、カーボンニュートラル社会の実現とインド、ASEAN、アフリカなどの新興国の経済成長に貢献を望んでいる。 2030年度に向けた主な取り組み 各国政府が掲げる達成目標時期に基づき、日本・欧州で2050年、インドでは2070年のカーボンニュートラルの達成を視野に入れ、グローバルでの対応を進める。 日本では、2023年度の軽商用BEVの投入を皮切りに、小型SUV・軽乗用などの投入を予定しており、2030年度までに6モデルを用意。また、軽自動車や小型車向けに新型ハイブリッド・システムを開発し、BEVと併せることで幅広い顧客層に対応する。 欧州では、2024年度よりBEVを投入し、SUV・Bセグメントなどに広げていき、2030年度までに5モデルを展開。欧州各国の環境規制やお客様ニーズに適したシリーズの拡大を進める。 さらにインドでは、「Auto Expo 2023」で発表したBEVを2024年度に投入し、2030年度までに6モデルを展開。BEVだけではなく、ハイブリッド車・CNG※・バイオガス・エタノール配合の燃料などを使用したカーボンニュートラルな内燃機関モデルも継続的に投入する。 ※CNG（Compressed Natural Gas）：圧縮天然ガス 未完全、だからこそ面白い BEVの導入を中心にしたパワートレインの刷新にあたっては、先進国から新興国までの幅広いユーザーを踏まえ、各国の環境や規制事情に対応して展開する必要があるため、一様の手段では乗り切れないようだ。中には、THE EV TIMESが注目をしているEVだけではなく、内燃機関での対応も必要になるケースがある。ある意味、EVの技術革新の傍らで内燃機関の進化からも目を離せないと言えるだろう。 EVの魅力は確かに多い。ただ、視野を広げるとまだまだ対応出来ない「未完全」な部分がある。それを補うかのように内燃機関の技術も存在し、発展を続けている。両者の長所短所をうまく擦り合わせた技術にも期待が膨らむ。今後の技術革新が面白そうだ。

ヒョンデは2023年2月10日（金）～12日（日）にインテックス大阪にて開催されるクルマ・エンターテインメントを追求する関西最大級のモーターショー、「第26回大阪オートメッセ2023」に出展し、同社の市販電気自動車（EV）IONIQ 5（アイオニック5）およびWRCラリー・ジャパン2022で1位を勝ち取ったティエリー・ヌービル選手のマシン「i20 N Rally1」のショーカーを展示する。 当日はヒョンデの展示ブースへの来訪者に向けたギブアウェイ・イベントが開催される。「アイオニック5ブース」ではヒョンデの会員登録をした先着100名に「アイオニック5・ピンバッジ」を贈呈。さらに、「アイオニック5・ポストカード」が先着500名に送られる（当日用意した数量が無くなり次第、終了）。 また「i20 N Rally1 レースショーカーブース」では、ブースの写真を＃WRC #Hyundai #オートメッセのいずれかのハッシュタグをつけてSNS投稿した来場者先着100名にリーフレットおよびステッカーパックが贈呈される。さらに、「i20 N Rally1 レースショーカーポストカード」を先着500名にプレゼントされる。 [大阪オートメッセ2023IONIQ ５＆i20 N Rally1 レースショーカー展示] ■開催日程：2023年2月10日(金)、11日(土・祝)、12日(日) ■開催時間：9:00〜18:00（初日9:00〜13:00はサイレントタイム※） ■会場：インテックス大阪（大阪国際見本市会場）6A号館 ■公式ウェブサイト https://www.automesse.jp/   

ヒョンデはオートバックス・グループのフラッグシップ店舗「A PIT AUTOBACS KYOTO SHIJO」において、同社のZEVを体験できるスペース「Hyundai Mobility Lounge 京都四条」を2023年2月4日（土）よりオープンする。  PIT INだけではないトータルサポートを提供 同施設では、ヒョンデが展開するZEV※、電気自動車（EV）「IONIQ 5（アイオニック ファイブ）」と燃料電池自動車（FCEV）「NEXO（ネッソ）」が体験できる。展示、試乗はもちろん、購入相談を実施し、専用の納車空間も設置している。 さらにヒョンデは、「A PITオートバックス京都四条」とZEV整備の技術提携しており、ヒョンデ車両の点検整備・保証整備・他メインテナンスを実施することで、購入から納車、アフターサービスの顧客ケアも用意している。 ※ZEV（Zero Emission Vehicle）:走行時に⼆酸化炭素等の排出ガスを出さない電気自動車（EV）や燃料電池自動車（FCEV）の総称

ホンダは2023年2月2日、水素事業に関するメディア向け説明会を開催した。これまでの燃料電池車（FCEV）開発などによる水素利用の取り組みを拡大して、燃料電池システムのコストダウンを含めたさらなる技術進化によって、水素を広く社会的に活用していくことを目指す旨を明らかにした。 FCEV、商用車、定置電源、建設機械がターゲット ホンダは今回の説明会において、「カーボンニュートラル社会の実現に向け、製品の電動化の促進のみならず、エネルギーキャリアとしての水素の活用拡大にも積極的に取り組み、水素事業の拡大を目指す」と表明した。 水素事業のコアとなる燃料電池システムのさらなる進化に基づいて、燃料電池システム活用の核となる要素として、「FCEV」「商用車」「定置電源」「建設機械」の4つと定め、他社との協業にも積極的に取り組んでいくとしている。 まずFCEVについては、ホンダはGM（ゼネラル・モーターズ）と共同開発している次世代燃料電池システムにおいて、耐久性2倍、コスト3分の1の実現を目指すという。これらの目標値は2019年に販売を終了したホンダの燃料電池自動車「クラリティ・フューエルセル」の最終仕様に搭載したシステムとの比較となる。 このGMとの取り組みに加え、燃料電池の本格普及が見込まれる2030年頃に向けて、上記の目標からさらに耐久性2倍、コスト半減（GMとの共同開発による次世代燃料電池システムとの比較）を目標値として設定。従来のディーゼルエンジンと同等の使い勝手やトータルコストの実現を目指して要素研究を開始している。 過去を遡れば、ホンダはカーボンニュートラル社会の実現に向けて、いち早く水素の可能性に着目。1990年頃から30年以上にわたり水素技術やFCEVの研究・開発に取り組んできた。 ホンダは2013年からはGMとともに、次世代燃料電池システムの開発を進めており、2022年北米で発売した「CR-V」をベースに、次世代燃料電池システムを搭載した新型FCEVを2024年に北米と日本での発売を予定している。 短い燃料充填時間で長距離を走行できるFCEVの特長に加え、プラグイン機能により、家庭で充電できるEVの利便性も兼ね備えているとのことだ。 商用車に関してホンダは、日本ではいすゞ自動車との共同研究による燃料電池大型トラックのモニター車を使った公道での実証実験を2023年度中に開始予定。 中国でも東風汽車集団股份有限公司と共同で、次世代燃料電池システムを搭載した商用トラックの走行実証実験を2023年1月より湖北省で開始している。 水素利用の拡大のさらなる要素として、燃料電池システムの外販開始と適用先の拡大が挙げられる。 ホンダは「2020年代半ばに年間2,000基レベルで燃料電池システムの社外への販売を開始し、段階的に拡大。2030年に年間6万基、2030年代後半に年間数十万基レベルの販売を目指す」としている。 ホンダは世の中の環境動向を踏まえ、コア技術である燃料電池技術の適用先を自社のFCEV以外にも拡大していくことで、カーボンニュートラル社会の実現に貢献するという。 産業部門に関しては、ホンダは開発ターゲットとする「定置電源」が社会実装として重要となる。近年のクラウドやビッグデータ活用の広がりにより、データセンターの必要電力が急伸し、BCP（Business Continuity Planning：事業継続計画）の観点でも非常用電源へのニーズが高まっているという。そこで発電に関して、クリーンで静かな非常用電源から、燃料電池システムの適用を提案する。 準備段階として、米国カリフォルニア州の現地法人アメリカン・ホンダモーターの敷地内に「クラリティ・フューエルセル」の燃料電池システムを再利用した約500kWの定置電源を設置し、今月下旬よりデータセンター用の非常用電源として実証運用を開始した。 今後はグローバルのホンダ工場やデータセンターへ適用していくことで、自社で排出した温室効果ガスの低減も図るとしている。 建設機械については、ホンダは建設機械市場の中で大きなセグメントを占める、ショベルやホイールローダーから燃料電池システムの適用に取り組むとしている。 従来の固定式の水素ステーションだけでは対応が難しいとされる建設機械への水素供給について、業界団体や関係者と連携して課題解決を図っていくという。 この他の技術開発として、ホンダは将来的に宇宙領域での燃料電池技術・高圧水電解技術などの水素技術の活用も視野に入れ研究開発を進めるとしている。

マツダの北米法人は現地時間1月31日、フラッグシップモデルとなる3列シートSUV「CX-90」を初披露した。CX-90は、日本への導入予定はないものの、これよりもボディ寸法を抑えた3列シートSUV「CX-80」の導入を予定している。そこでCX-90の内容をチェックしつつ、そこから日本向けのCX-80に生かされそうな技術やポイントについても探っていきたい。 デザインにおけるCX-90とCX-80の共通項 CX-90やCX-80は、マツダのラージ商品群に位置付けられるモデルで、CX-90は北米向け、CX-80は日本ならびに欧州が主要マーケットとなる。いずれも3列シートを備え、多人数乗車を可能とする点は共通する。ラージ商品群は、2022年6月に投入された「CX-60」が第一弾で、CX-90やCX-80はそれに続くモデルとなる。 マツダのデザインは、CX-60からそのテイストに変化が見られるようになった。従来からマツダが標榜するデザインテーマ「魂動」を継承しつつ、新たに「引き算の美学」という言語が用いられるようになった。これは、従来モデルよりもシンプルな形状としつつ、存在感あるスタイリングの実現を図ったもの。この引き算の方程式はCX-90にも生かされている。同様のデザインテイストはCX-80も用いられるだろう。