トヨタ自動車は4月7日、「新体制方針説明会」と銘打った発表会を開き、佐藤恒治新社長はじめ新たな経営陣による事業方針の発表を行った。会見では、地域ごとに最適な複数の方法でカーボンニュートラルを目指す“マルチパスウェイ”を継承し、電気自動車については2026年には「クルマ屋が作るEV」を標榜する、まったく新しいEVを投入することなどを明らかにした。 複数の手段でカーボンニュートラルを追求 豊田章男前社長（現会長）に代わり、佐藤恒治新社長をリーダーとするトヨタ新体制が4月1日にスタートを切った。佐藤社長が掲げるテーマは、“継承と進化”。豊田前社長が打ち出した「もっといいクルマを作ろうよ」をクルマ作りの原点として新体制でも継承し、社員、仕入れ先、販売店と一緒に“チーム経営”でクルマを作っていくと強調した。 継承と並行して、“進化”にも取り組んでいく。その主たる取り組みとして「クルマの未来を変えていく」ことを掲げる。避けては通れないのが2050年カーボンニュートラルだ。その実現に向け、従来から掲げているマルチパスウェイ（ひとつの手段ではなく、地域ごとに合った複数の方法で目標達成を目指す）を軸に、“今できる電動化”を積み上げて行く方針を述べた。そのマルチパスウェイのなかでも重要となるBEV（バッテリーEV）については、数年でラインアップを拡充する方針を示した。 商品を軸にした具体的な取り組みについては、中嶋祐樹副社長により発表が行われた。中嶋副社長は、佐藤新社長同様、現場上がりの役員である。チーフエンジニア時代には「iQ」や「ハイラックス」を生み出している。 中嶋副社長は、バッテリーEVについては2026年までに10モデルを新たに追加し、販売台数を年間150万台に引き上げる目標を示した。そして2026年には、「クルマ屋が作る今までとはまったく異なる次世代バッテリーEVを投入する」と高らかに宣言した。 ＞＞＞次ページ　EVの航続距離を2倍に

THE EV TIMESで新情報が発表される度に注目していた「ラム1500 REV」、4月5日に開幕したニューヨーク国際自動車ショーではいよいよ詳細な各種数値が発表された。ラムブランドは日本ではディーラー展開をしていないが、ライバルであるフォードF-150やトヨタ・タンドラなどとともに並行輸入されるほど人気だ。もしかすると来年以降に街中で目にする機会があるかもしれない。 さらには同じステランティス・グループであるジープブランドのグラディエーター（全長5.6m、車重2,280kg、5人乗り）は、受注開始からわずか3ヵ月間で400台が売れたほど、根強いピックアップ人気のある日本市場でもある。 ラム1500 REVは来年の発売を予定しているため価格の発表はなかったが、今回公表された内容を基にアメリカらしいフルサイズピックアップに迫っていきたい。 Ram 1500 REVの過去記事は下記です。 https://ev-times.com/2023/02/13/3014 https://ev-times.com/2023/02/14/3036

現行モデルに比べ、大幅な電動化を達成 独BMWは4月5日（現地時間）、新型「MINIカントリーマン（日本名：クロスオーバー）」の登場を予告するティザー第二弾を公開した。 MINIのラインナップでもっとも大柄なクロスオーバーSUVのMINIカントリーマンは、AWD機構やゆとりあるラゲッジスペースをセリングポイントとして2010年に初代がデビュー。2017年に登場した現行の2代目には、リアアクスルに65kW（88ps）の電気モーターを追加した「MINIクーパーSE カントリーマンALL4」も設定され、日本でも「MINIクロスオーバーPHEV」として511万円（税込）で販売されている。 現在、MINIブランドではハッチバックにフルEVの「MINIクーパーSE」（日本未発売）を設定しているが、それ以外の電動車は限定車を除くと、カントリーマンに設定されるPHEVのみ。それでもグローバルでは既に販売台数の5台に1台は電動車になっているというが、2030年代初頭までにBMWグループ初のフルEVメーカーになるというMINIのブランドプランを実現するためには、次期カントリーマンでのさらなる電動化の進捗が非常に重要なのだ。 先月、新型MINIカントリーマンのティザー第1弾としてイエローで擬装されたプロトタイプのイメージが公開された際、次期型にはフルEVと内燃機関モデルの2種類が設定されることが明らかにされた。今回の第2弾ではこのうち前者のスペックがより詳細に示された。それによると、フルEVは「MINIカントリーマンE」と「MINIカントリーマンSE ALL4」の2グレードが用意され、前者は191hpの最高出力を持つFWD車となる。 一方、上位グレードとなる後者は、前後アクスルにモーターを装備するブランド初の完全電動AWD車となり、一時的なブーストを含めて313hpの最高出力を達成するという。また、カントリーマンSE ALL4は64.7kWhのバッテリーを搭載し、航続距離は約450kmに及ぶとのことだから、街乗りだけでなく遠出もこなす実力派EVとなりそうだ。 ＞＞＞次ページ　サイズ拡大で居住性がさらにアップ

中国・上海で開催される「上海モーターショー2023」に、日産自動車株式会社はコンセプトカーの「Max-Out（マックスアウト）」をはじめとする幅広いラインナップを展示することを発表した。 一方、ホンダは、電気自動車「e:N（イーエヌ）」シリーズの第2弾プロトタイプを世界初公開すると発表した。両社とも中国市場向けにデザインされた電動車両や新技術を展示する予定であり、ホンダは二輪車の展示やカスタマイズモデルの展示も行う。上海モーターショー2023は4月18日から27日まで開催される（一般公開日は4月20日から4月27日）。 日産は中国の多様なニーズに応えるために、新型車や世界初公開のコンセプトカー2車種を出展する予定である。コンセプトカーのマックスアウトは、日産の長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」の一環として、将来の持続可能で革新的なモビリティを体現するデジタルコンセプトカーとして公開された。今回のモーターショーでは、このコンセプトカーの実車を初めて中国で展示し、優れた操縦安定性や快適性など、新しいドライビング体験を提供することを目指している。 さらに、中国市場向けにデザインされた新たなEVコンセプトカーに加え、EVやe-POWERを搭載したさまざまな電動車両を展示する予定である。日産ブースでは、プレスデーの初日は電動車両、二日目はSUVを中心とした展示を行う。中国向けにデザインされたSUVのコンセプトカーは二日目に公開予定だ。 ホンダは電気自動車「e:N（イーエヌ）」シリーズの第2弾プロトタイプを世界初公開する。ホンダ四輪ブースでは、イーエヌシリーズの第2弾プロトタイプに加え、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、そして電動二輪車を3モデル展示し、中国におけるホンダの電動モビリティラインナップを紹介する。また智能化技術のブースでは、新世代コネクテッド技術「Honda CONNECT 4.0」や全方位安全運転支援システム「Honda SENSING 360」の技術を体験できる。 さらに二輪ブースでは、大型二輪販売チャンネル「Honda DreamWing」に投入する新しいグローバルモデルを中国初公開するとともに、カスタマイズモデルの展示を行うなど、ホンダの多彩な“FUN”を具現化するモデルが展示される予定だ。

欧州連合（EU）の欧州委員会とドイツ政府は3月25日、これまでにEU議会が採択していた2035年でエンジン車の新車販売を禁止する法案について、2035年以降も条件付きで内燃機関（エンジン）車の新車販売を認めることで合意したと発表した。 さらに続く28日に同委員会はエネルギー相の閣僚理事会を開き、2035年以降も「e-fuel」と呼ばれる合成燃料を使用する場合に限り、エンジン車の新車販売を認めることで正式に合意した。 EUは当初、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガス削減策の一環として、ハイブリッド車を含むすべての内燃機関（エンジン）車を禁止する方針だった。いっぽうで、大規模な自動車産業を抱えるドイツを中心にイタリア、ポーランドなどが反対の意を表明していた。 継続してきた欧州委員会とドイツとの協議 事の経緯を辿っていくと、欧州委員会は2021年、「2035年以降のエンジン車の新車販売禁止」に関して、温室効果ガスの排出削減に向け、ハイブリッド車（HEV）を含むエンジン車の販売を事実上禁止する法案を発表した。EU加盟国と主要機関が2022年に政治的に合意、欧州議会が同年2月に法案を採択したことで、加盟国の正式承認を残すのみとなっていた。 いっぽうで、主要な自動車メーカーが多数存在するドイツが雇用などへの影響を懸念し、承認手続きの最終局面で反対を表明。欧州委員会との協議を続けていた。ここに至って今回の協議の結果、地球温暖化対策としての世界的な脱炭素化に向けて、電気自動車（EV）の普及をリードすることを狙っていたEUは、方針転換を迫られることになった。 なお、今回の合意について具体的な内容は明らかになっておらず、今後、他のEU加盟国も交えた正式な手続きの中で示される予定だ。

「Volvo Studio Tokyo」は、2017年開設の「Volvo Studio Aoyama」を引き継ぎ、規模、内容をスケールアップして、新たにEVに特化したブランドスペースとしてオープンする。「Volvo Studio」は、ストックホルム、ニューヨーク、ミラノ、ワルシャワ、上海にも展開しているが、EVに特化したのは「Volvo Studio Tokyo」が世界初となる。また、日本でEVに特化したショールームとしても国内最大級の広さを誇る。 拠点全体でスウェーデンを表現 「Volvo Studio Tokyo」はサステナビリティとプレミアムな体験を実現する場所として、随所にボルボの価値観を反映させている。その価値観とは、スカンジナビアンデザインの本質である「シンプル」「ウェルビーイング（心身ともに満たされた状態）」に基づいており、人々と地球環境、そして未来を見据えた真のプレミアムを追求している。 スタジオの電力は100%クライメートニュートラル（温室効果ガス実質ゼロ）電力で賄われ、新たに内装を設置するにあたり「Volvo Studio Aoyama」の内装素材を最大限再利用している。サステナビリティを実現しながらも、ラグジュアリーな空気を纏うスタジオの内装は、ボルボ・カーズ創業の地であるスウェーデンの空・大地・森を表現しており、スカンジナビアンデザインのインテリアを設えたモダンな空間に、最新デジタルテクノロジーを融合させ、五感でボルボの世界を体験できる。天井に広がる大型照明は、時間によって色合いが変わり、夜間にはオーロラが広がり幻想的な光に包まれる。 車の販売はせず、入りやすさを重視 車のショールーム特有の“敷居の高さ”を払しょくした同スタジオでは車の販売は行わない。近年、車の検討はオンラインで完結するお客様も多く、リアル店舗は購入前に実車を見たり、色を確認したり、試乗をするための場としてニーズが変化しつつある。 そのため同スタジオはより多くのお客様が気軽に入れる場所として工夫されている。地下鉄銀座線の外苑前駅から近い青山通りに面したアクセスの良い立地に加え、同スタジオに常駐するのは販売員ではなく、“ブランド・アンバサダー”と呼ばれ、ボルボブランドとEV 、スウェーデンカルチャーに精通したスタッフだ。 来場者は気になるEVを見て触れて、ボルボや知りたい情報を手に入れることができる。またネットで事前予約することで、90分の試乗が出来るだけでなく、試乗枠が空いていれば、その場で短時間の試乗をすることも可能。運転に自信がない方は、専門のドライバーによる助手席試乗も用意されている。 さらに、スマートフォンに専用アプリをダウンロードすると、ボルボの世界をさらに深く探求することができる。ボルボの歴史やブランドストーリーを紐解くデジタルコンテンツ、ARで出現するサステナビリティを学ぶためのトリビアクイズなどが楽しめる。 また、Googleアシスタント機能や、展示車に乗り込み、目の前の大スクリーンに広がるストックホルムの街を駆け抜けるEV走行のバーチャルドライブ（映像は「Volvo Studio Tokyo」のためだけに撮影された）、そして“Fika（フィーカ）”というスウェーデンの習慣であるコーヒーブレイクも体験可能だ。 デジタルネイティブ世代と言われる若年層の方にとっても垣根を低くし、本スタジオでのデジタル体験を通じて、ボルボが培ってきた「セーフティ」と「サステナビリティ」に対するイノベーティブな価値と発想を知ってもらい、ブランドとの新たな接点の場になることを目指している。 2040 年までにクライメートニュートラルな企業になることを目指すボルボ・カーズは、2025 年にグローバルでEV販売の割合を50%まで伸ばし（日本国内におけるEV販売の割合は45%）、2030年までにグローバルで販売するすべての新車をEVにするという目標を掲げている。   Volvo Studio Tokyo 概要 住所：東京都港区南青山3丁目1-34「3rd MINAMI AOYAMA」1F（青山通り沿いに位置） 営業時間：月曜~金曜 12:00-19:00、土曜・日曜・祝日 10:00-19:00 定休日：毎週水曜日、第1・第3火曜日 電話番号：03-6773-1353 施設URL：https://www.volvocars.com/jp/studios/tokyo/ 敷地面積：491.45m2

アークエルテクノロジーズ株式会社は4月4日、自社の「AAKEL eFleet」サービスが、日東工業株式会社の「Pit-2G（ピット・ツージー）シリーズ」と連携することを発表した。これによって、EV導入企業の充電管理が一気に効率化される。 営業車の充電を効率的かつローコストに まず、一般のEVユーザーにとってはなじみが薄い2つのシステムについて紹介しよう。「AAKEL eFleet」は、福岡発のスタートアップであるアークエルテクノロジーズが2023年3月に正式リリースしたシステムで、複数のEVの充電と運行管理をPCやスマホ上で一括管理する国内初の製品。 EVの充電は、時間帯によって電気料金や再生可能エネルギーの活用度合いが異なったり、複数の充電器を使っている場合には機材によって満充電までの所要時間が違ったりと、ビジネス用途で効率良く活用するには様々な課題がある。また、EVを何台も使用する場合には、車両によって異なる航続距離や、それぞれの走行予定を考えて、充電スケジュールを立てなければならないなど、マネジメントが大きな負担となっていた。 「AAKEL eFleet」は、こうした状況を、アルゴリズムを用いた最適化によって一挙に解決し、最適な配車スケジュールを算出するとともに、複数のEVが複数の充電器に接続されている時に、どのEVにどれだけの電流で充電するかを自動制御する。これによって、例えば営業用EVを多数運用する企業が、翌日の走行予定に沿って、最も電気料金が安い時間帯に、グリーンな電力を使って必要最小限の充電を自動で行うといったことが可能になるのだ。 もうひとつの「Pit-2Gシリーズ」は、高圧受電設備や分電盤などで高いシェアを誇る東証プライム上場企業、日東工業のMode3普通充電器ブランドで、車種を選ばない充電コネクターケーブルを備えるのが特徴。通常の充電コンセントを使用する場合に必要なケーブルの携行や車両からの取り出しが不要なため、様々なEVを高頻度で充電するビジネスユース向けで広い採用実績を持つ。 もちろん業務用に使われるということは、高い耐久性と信頼性を備えている証左でもあり、ラインナップにはコンセント充電の約2倍のスピードで充電が可能な6kW出力タイプも取りそろえ幅広いニーズに応えている。EVユーザーなら経験があるだろうが、充電の度にいちいちケーブルを取り出すのは手間がかかるうえ、かさばるケーブルを収納するのにもそれなりのスペースが潰れてしまう。「Pit-2Gシリーズ」を導入すればこうした難点がすべて解決するため、高く評価されるのも納得だろう。 ＞＞＞次ページ　充電インフラ導入補助事業の対象に

韓国ヒョンデは、現在開発を進めている新型電気自動車（EV）、「アイオニック5N」を予告するティザー第1弾を公開した。 高性能仕様“N”ブランドに込められた本気 アイオニック5Nは、日本でも販売されているEVハッチバック「アイオニック5」を、ヒョンデのモータースポーツ部門“N”がチューンした高性能バージョン。“N”ブランドは日本国内では馴染みが薄いものの、WRC（世界ラリー選手権）で活躍する「i20N」などで知名度を高めており、ニュルブルクリンクの“N”にちなんだネーミングどおり、サーキット志向のパフォーマンスの高さがセリングポイントだ。 そんな“N”初の量産EVとなるアイオニック5Nは、目下スウェーデンのアリエプローグにおける耐寒テストの真っ最中。同地は独BMWなども冬季試験を行う伝統のテストフィールドで、今回公開されたティザーにも摩擦係数の低いアイスバーンやー30℃にも達する極低温下での試験など、過酷な環境下で丹念に性能を確認する様子が収められている。   なかでも注目したいのは、YouTubeにアップされたプロモムービー「Hyundai N | IONIQ 5 N Teaser – Episode 1」で、アイオニック5Nのプロトタイプが最新のWRCマシン「i20 N WRC Rally 1」とともに雪上を激走している。ラリー専用車といえば、超高性能で知られるが、動画の中でアイオニック5Nはラリー車に後れを取ることなく抜きつ抜かれつを繰り返している。 さらに、コーナーではまったく同じスピードでドリフトを決め、ストレートに向け猛然な加速を披露している。動画の再生回数は公開から4日で既に125万回を超えており、世界的な注目度の高さも相当なもの。Episode 2以降も準備されるだろうから、興味のある人は要チェックだ。 ＞＞＞次ページ　これぞドリフト自在の秘訣　Nドリフトオプティマイザー

給電機能を楽しめるATTO 3向けの特典 BYD AUTOジャパンは、同社のEV「ATTO 3」の購入者に、自動車外部給電器アダプターやETC車載器、ドライブレコーダーなど、部品・工賃を含めて約20万円相当が無料になるキャンペーンや、自宅への充電設備設置費用を最大5万円サポートするキャンペーンを展開している。それぞれのキャンペーンの内容をご紹介しよう。 まずは、「Hello, BYD.スプリングフェア」について。ATTO 3は、災害時などにクルマから家電などに給電できる自動車外部給電（V2L）機能を備えている。今回のキャンペーンでは、クルマから電気を取り出し家電などを使えるようにする自動車外部給電アダプターや、ETC2.0車載器、ミラータイプのドライブレコーダーCOMTECなど、カーライフを充実させる自動車関連用品20万円相当（工賃含む）が無料になるというもの。   当キャンペーンは、2023年4月1日から5月末日までにBYD ATTO 3の車両登録を完了させた購入者が対象となる。 次に「普通充電器・V2H機器導入サポートキャンペーン」について。こちらは、クルマから自宅への給電（V2L）を可能にするV2H機器、自宅からクルマに充電を行うために必要な普通充電器ならびにEV充電用コンセントを設置し、ディーラーに申請を行ったユーザーに、最大5万円まで工事費用をサポートするというもの。   当キャンペーンは、2023年6月30日（金）までにATTO 3を成約し、9月末日までにディーラーにサポート申請を行ったユーザーが対象となる。   キャンペーンの詳細は正規ディーラーにお問い合わせを。  

ステランティス傘下のジープブランドは、新たなEVオフロードカーのコンセプトモデル「ジープ ラングラー マグニトー3.0」を発表した。最高出力650hp、最大トルク1,220Nmを６速MTで操るというモンスターEVはどんな特徴を持っているのか。その内容に迫ってみたい。 巨大タイヤを駆動する高出力電動ユニット まず、マグニトー3.0のネーミングにピンと来た向きは、かなりのジープ通。今回のコンセプトは2021年の「マグニトー」、2022年の「マグニトー2.0」に続くマグニトーシリーズ第3弾だ。スパルタンなラングラーの2ドアモデルをベースに両サイドのドアを取り払い、過激なリフトアップを施した外観は最新型でも踏襲され、マグニトー3.0のリフト高は3インチ（約7.5cm）。その高められた車高に合わせ、20インチ・オフロードホイールと40インチ・マッドテレーンタイヤを装着し、迫力の佇まいを生み出している。 ロールバーがむき出しとなるリアエンドの処理やEVらしいブルーを基調としたボディカラーについても、シリーズのアイデンティティとしてマグニトー3.0へとキャリーオーバーされている。一方、2.0でブラックアウトされ迫力が増したフロントグリルは、3.0ではさらに小型化されボディ構造むき出しの部分が増えたことで、より強そうな雰囲気を見せる。 このほか外観では、ドア開口部が乗降に配慮した形状に変更されたほか、Bピラーも6cm後方に移動された。サイドビューがチョップトルーフの雰囲気をさらに強めたのも特徴で、これはフロントフェンダー後端を約5cm延長し、フロントガラスを12度傾斜させたことが強く効いているようだ。 マグニトー3.0の発表の場は、米国ミシガン州オーバーン・ヒルズで毎年開催されるファンイベント「イースター・ジープ・サファリ」。57回目となる本年は４月１～9日の日程で開催される。 ＞＞＞次ページ　MTの電気自動車の先駆け