スマートエネルギーWeek春が3月15日（水）から17日（金）まで東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される。2050年カーボンニュートラル実現に向け、ますますの普及が期待される再生可能エネルギー。世界最大級の新エネルギー総合展であるこの展示会は、水素・燃料電池、太陽光発電、二次電池、スマートグリッド、洋上風力、バイオマス発電、ゼロエミッション火力などあらゆる技術が出展される。その中でEVの発展に貢献することが期待される3社の技術を紹介したい。 シャープ、「PV EXPO 春 2023 第16回 国際 太陽光発電展」に出展 シャープはEVへの搭載を目指している高効率太陽電池や、都市部や市街地に適した太陽電池モジュール、EVと住宅用太陽光発電・蓄電池システムが連携する「V2Hシステム」、法人向け自家消費ソリューションなどを展示する。 主な出展内容 1.世界最高水準の車載用高効率太陽電池などの新技術である、薄型・軽量かつフレキシブルなペロブスカイト太陽電池をはじめ、人工衛星などの宇宙や航空分野、EVなどの移動体への応用を目指し、世界最高の変換効率を実現した化合物太陽電池を出展。公道での実証実験を行っている化合物太陽電池搭載のプラグインハイブリッド車（PHV）も展示し、シャープの太陽電池技術の先進性を紹介する。 2.都市部などに適した住宅用太陽電池モジュールや将来EVとの連携が可能な住宅用太陽光発電・蓄電池システムに関して、屋根スペースが限られる都市部などの住宅でも効率的に設置できる、小型サイズの住宅用太陽電池モジュールを出展する。また2024年春発売予定のEV用コンバーターを初公開。EVと住宅用太陽光発電・蓄電池システムが連携する「V2Hシステム」の全体像を展示する。 3.初期投資ゼロで設置可能な産業用太陽光発電システムといった法人向けソリューション工場や大型店舗などに、初期投資ゼロで自家消費用の太陽光発電システムを導入するビジネススキームを提案する。さらに農地で農業と太陽光発電を両立させる営農型太陽光発電や、メガソーラーの発電診断・リパワリングなどを紹介する。 出展小間番号：No.52-4 ジェイテクト、「第14回 国際 二次電池展 バッテリージャパン」に出展 株式会社ジェイテクトは自動車業界のみならず、様々な産業のニーズに応える主電源装置としてのモジュール、主電源装置の力強い相棒となる補助電源、バックアップ電源ユニットなど、キャパシターを用いた様々な電源デバイスを提案する。 主な出展製品 1.高耐熱リチウムイオン・キャパシター 独自特許技術により、世界で初めて-40～85℃の動作温度範囲を実現した。厳しい温度環境での利用や大電流で繰返し充放電する際の自己発熱にも耐え、信頼性の高い電源構築に貢献する。 2.高耐熱リチウムイオン・キャパシター モジュール高耐熱化によって、大電流での連続使用が可能となった、その堅牢性、信頼性はダカール・ラリーという過酷なフィールドで実証済である。自動車分野から産業用途まで、幅広いニーズに対応する。環境規制対応の12V鉛蓄電池代替モジュールも用意している。 3.高耐熱リチウムイオン・キャパシター搭載 多機能化電源システム 自動車分野における自動運転化、電動化に伴う12V系補機系電源の強化機能、およびメイン電源失陥時のバックアップ機能を1ユニットで実現する、小型・軽量な多機能化電源システムを提供する。電圧冗長による高効率運用、電流冗長による高出力運用、電源バックアップまで、信頼性の高い電源システムを提供する。機能安全対応、サイバーセキュリティ―対応可能な商品である。 4.高耐熱リチウムイオンキャパシター搭載 水素燃料電池 ドローン株式会社ロボデックス製の水素燃料電池ドローンに弊社の高耐熱リチウムイオン・キャパシターと補助電源システムを搭載。水素燃料電池では難しいとされる大出力供給、電力変動吸収を担い、ドローンの上昇速度・加速力の向上、姿勢制御性能を強化します。主電源故障時のバックアップ電源としても活用できるよう、機能を拡張中である。 出展小間番号：No.29-39

合同会社グッドシェイプはペットとお散歩できるバイク、The Dog Bike「PONY」を、「第16回ワンOne day at 柏の葉T-SITE」に出店する。このイベントは2023年3月11日（土）、12日（日）に千葉県柏市にある柏の葉T-SITEで行われ、当日は特設コースで「PONY」の試乗ができる。 ペットと一緒に乗れる電動バイク、The Dog Bike「PONY」 家族であり、人生のパートナーでもある「ペット」。そんな大切な存在であるペットが歩行が難しい老犬になっても、気軽にもっと遠くへ一緒に行きたい、もっと楽しく幸せな時間を過ごしたいという開発者の思いから生まれた電動バイクである。 自転車や電車でペットと一緒に遠出するのは大変だ。この「PONY」があれば歩いて行くには遠いお気に入りの公園、ドッグラン施設やお買い物に車がなくても一緒に出かけることができる。 The Dog Bike「PONY」の特徴 ・ペットをシート下のケージまたは前方のキャリーケースに乗せてお出かけが可能。 ・原付バイクの免許以上の保有・ヘルメット着用で運転可能。その上で公道走行ができる。 ・保安部品の装備（LED前照灯・尾灯・ナンバー灯・ナンバープレートホルダー・ミラー・前背後方向指示器・速度計） ・大容量リチウムイオン・バッテリー搭載。バッテリーは外して家のコンセントでも充電できる。（約6時間の充電、バッテリーはリチウムイオン・バッテリー、15Ah、走行距離約40km） ・最大20度の坂道でも走行可能。 ・より安全に軽快に走るために、前後に衝撃吸収装置（ダブルサスペンションフレーム）を装着。 路面の凸凹を吸収する。 ・運転中に両足を置くフットレスト。出し入れは足先でボタンをワンプッシュ。 ・ハンドルバーを折りたたんで車のトランクスペースなどに積載可能。 ・キーロックした状態で振動を感知すると、大音量で警報を鳴らす盗難防止装置を搭載。 The Dog Bike「PONY」の仕様 ・ボディカラー：メタルグレー または サーモンピンク ・本体サイズ：約横1070mm×高1070mm×幅330mm ・ペット用ケージサイズ：横底辺400mm（上辺500mm）×高さ320mm×幅210mm ・折り畳みサイズ：約横1070mm×高さ670mm×幅330mm ・本体重量：約28kg ・モーター：400W/48V ・ブレーキ：前輪ディスク式、後輪ドラム式 ・最高速度：時速35km (法定最高速度は時速30km) ・最大積載：140kg

Terra Motors株式会社（テラモーターズ）は株式会社Olympicが首都圏で展開するスーパーマーケットなどの店舗「オリンピック」の駐車場にEV充電インフラ「Terra Charge（テラチャージ）」を導入した。 オリンピックは地域に根差した店舗運営で、社会のライフラインとして地域社会への貢献を重視している。SDGsと地域社会に貢献が出来るという点において、これまでもEV充電設備を導入し来店者に限らずに開放してきた。 今回、充電設備の交換のタイミングで、初期費用・ランニングコスト無料で導入することができるテラモーターズの「テラチャージ」の導入に至った。アプリで充電時間の設定や料金決済ができるため、オリンピック側で充電料金の管理などの負担が減ることも特徴である。今後も地域社会の拠点となり、EVユーザーにとっても利用しやすい環境の構築を両社で進めていくという。 2022年、日本国内のEV販売台数が前年比3倍以上に伸長するなど、EVのニーズが高まっている。一方で、一般開放されているEV充電インフラは、アメリカ11.4万基、韓国10.7万基に対して、日本は2.9万基と数の少なさが課題とされている。低コストで充電設備を設置できるサービスが広がることは、この課題解決に向けた大きな切り札になり得る。日常的に訪れる機会の多いスーパーマーケットに充電できる箇所が増え、EVオーナーの新しいスタンダードになっていくことを期待したい。 ■Terra Charge導入店舗（28店舗） オリンピック本羽田店（東京都大田区本羽田1-23-25） オリンピック下丸子店（東京都大田区下丸子4-21-4） オリンピックおりーぶ志村坂下店（東京都板橋区東坂下2-12-8） オリンピック高井戸店（東京都杉並区高井戸東3-21-17） オリンピック三鷹店（東京都三鷹市新川3-13-10） オリンピック国立店（東京都国立市北3-39-1） オリンピック小金井店（東京都小金井市貫井北町4-3-1） オリンピック田無店（東京都西東京市田無町5-7-10） オリンピック瑞穂店（東京都西多摩郡瑞穂町大字箱根ヶ崎1347-1） オリンピック相模大塚店（神奈川県大和市上草柳112-1） オリンピック藤沢店（神奈川県藤沢市渡内1-3-12） オリンピック今宿店（神奈川県横浜市旭区今宿東町1640） オリンピックおりーぶ東戸塚店（神奈川県横浜市戸塚区川上町52-1） オリンピック洋光台店（神奈川県横浜市磯子区洋光台5-1-9） オリンピック港北ニュータウン店（神奈川県横浜市都筑区茅ケ崎中央27-10） オリンピック鶴見中央店（神奈川県横浜市鶴見区鶴見中央4-42-11） オリンピック行徳店（千葉県市川市塩焼3-1-10） オリンピック千葉桜木店（千葉県千葉市若葉区桜木北1-2-4） オリンピック千葉東店（千葉県千葉市中央区星久喜町170-1） オリンピック柏花野井店（千葉県柏市花野井738-12） オリンピック鎌ヶ谷店（千葉県鎌ヶ谷市北中沢1-17-5） オリンピック所沢西店（埼玉県所沢市若狭1-2617-1） オリンピックおりーぶ新座店（埼玉県新座市中野2-1-38） オリンピック朝霞台店（埼玉県朝霞市西原1-1-20） オリンピック武蔵浦和店（埼玉県さいたま市南区別所7-3-1） オリンピック宮原店（埼玉県さいたま市北区奈良町6-1） オリンピック墨田文花店（東京都墨田区文花1-31-9） オリンピック平塚店（神奈川県平塚市代官町33-1）

BYDジャパン株式会社は2月27日、BYDの乗用車に六価クロムを使用していないと発表した。 BYDの乗用車は、欧州議会と欧州委員会のEU ELV指令に準拠している。この指令は、自動車からの廃棄物発生抑制と廃車時の環境負荷の低減を目的に定められたもの。附則 II（※1）に記載する事例ならびに定められた条件に適合する場合を除き、六価クロムを含む4物質を含有しないことを定めている。日本自動車輸入組合は、国内に輸入される加盟各社の自動車が当指令に適合（※2）していることを確認している。 2023年1月より日本で販売している「BYD ATTO 3」をはじめ、今後販売を予定している「DOLPHIN」 ならびに「SEAL」など BYD の乗用車も、この指令に準拠しているため、お客様の安全や地球環境に影響を及ぼすことはないとした。 BYDジャパン株式会社は2月23日にBYD製のバスに六価クロムが使用されていたと発表した。その際に乗用車にも六価クロムが使用されているかどうかを調査するとしており、今回の発表はその結果となった。 (※1)EU ELV 指令は、乗員9名以上の車両と、車両総重量3.5トン以上の物流車両は対象外。附則IIについては、以下の資料内『ANNEX II』を参照のこと。 https://byd.co.jp/uploads/CELEX_02000L0053-20200306_EN_TXT-ELV(2).pdf (※2)日本自動車輸入組合:2022年11月7日:『輸入車の重金属4物質等の削減・使用廃止に関する対応状況について』 https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/sangyo_gijutsu/haikibutsu_recycle/jidosha_wg/pdf/057_s03_04.pdf

コンチネンタル・タイヤは2023年2月28日、コンフォートタイヤのフラッグシップ・モデルとして「プレミアム・コンタクト・セブン」を2023年4月より発売すると発表した。当初用意されるのは17～19インチの15サイズで、順次拡大予定する。価格はオープンプライス。 電気自動車（EV）時代を見据えた新設計 「お客様に常に安心・安全で上質なドライビングを提供するというコンチネンタルの目標のもと、最大限の安全性に焦点をあてて開発した」というこのモデルは、最近のサステナビリティを最優先として燃費性能に重点を置いて設計されるトレンドとは一線を画しているという。 「プレミアム・コンタクト・セブン」は、幅広い車両コンセプトに対応するために自動車のサイズ、重量、駆動方式に応じて「テーラーメード・コンストラクション」を採用した。一般に従来の内燃機関車より2〜3割車重が大きいとされる電気自動車にも対応する。専用に開発されたレッド・チリ・コンパウンド、アダプティブ・パターンの3つの技術により、転がり抵抗低減と優れた耐摩耗性、あらゆる駆動方式の車両で高いグリップ力と短い制動距離を実現するなど、相反する性能を高次元で両立することを目指したという。 プレミアム・コンタクト・セブンは、「ADAC」や「AutoBild」をはじめ、国際的に著名な自動車系メディアや自動車連盟が実施した多数のタイヤテストで優秀な成績を収めた「プレミアム・コンタクト・シックス」の後継モデルに位置づけられ、主要性能全般で従来モデルをしのぐ実力を備えているという。

学校法人赤門学院は、電気自動車と自動運転に特化した日本初の高等教育機関「電動モビリティシステム専門職大学」を山形県飯豊町に2023年4月に開学する。この学校は電気自動車、自動運転の教育・研究に特化した、日本初となる専門職大学である。次代を担う人材『Pioneer in e-Mobility system（電動モビリティシステム開拓者）』を養成し、第一線で活躍する電気自動車、自動運転の研究者、開発者、設計者を日本のみならず世界の自動車関連産業に輩出することを目的としている。 現在、下記日程で2023年度（令和5年度）の学生を募集中です。 詳細については下記ホームページをご確認ください。 <https://www.mobility-ac.com/post/追加の学生募集要項（総合型選抜）を公表します> B日程　出願期間：令和 5年 3月 3日（金）〜 3月10日（金）17時 　　　  試験日：令和 5年 3月17日（金） C日程　出願期間：令和 5年 3月13日（月）〜 3月16日（木）17時 　　　  試験日：令和 5年 3月24日（金）  学士（専門職）の学位を取得できる 「電気自動車システム工学部」「電気自動車システム工学科」を設置。電気自動車システムの専門4分野「電池」「モーター・インバータ」「車体」「自動運転」を基軸に、関連する知識・技術・スキルを体系的に学ぶことができ、卒業時には大学の学位である「学士（専門職）」を取得することができる。 教授陣は世界の研究をリードする選りすぐりの人材を国内外から招く。日本における電気自動車のパイオニア、モーター制御・自動運転など各分野の第一人者、リチウムイオン電池原理の発明者の中の一人など多分野にわたる。また、入学定員40名／1学年に対し専任教員23人を配置するなど手厚い教育体制を構築している。 専門職大学で学ぶということ 専門職大学の教育上の大きな特徴は、講義の内容を実験、実習及び専門企業の開発・研究現場における実習（インターンシップ）等を通じて、理論と実践力を深く学ぶことができること。さらに1年次から研究室に所属し、研究活動を始めることで発想力や創造力を磨き、技術の本質や研究とは何かを学び、研究課題の設定法や研究計画の立案方法に関しての能力を獲得していく。3年次後半からは、卒業研究に本格的に取り組み、研究論文を纏めることで、電気自動車と自動運転のパイオニアとして研究者、開発者、設計者としての実践的かつ応用的な能力を身につけることができる。

自動車に使われる素材に変化が見られつつある。最近では、環境保護の観点から本革不使用をうたうメーカーが出てきたり、リサイクル素材の使用を強化するなど、エコな素材の利用を模索する取り組みが加速している。そうしたなか、BMWグループはMINI（ミニ）の限定の電気自動車「ミニ・クーパーSEコンバーチブル」に、リサイクルアルミで作られたホイールを採用。強度や品質を確保しつつ、CO2排出量を大幅に低減し、さらに空力面にも配慮した革新的なホイールを完成させた。 CO2排出量を最大75％削減 「ミニ・クーパーSEコンバーチブル」に純正採用されるアルミホイールは、リサイクル素材のみで作られている。アルミホイールへの完全リサイクル素材の採用は、量販モデルでは同ブランド初という。なお同ホイールは、アルミホイールメーカー、ロナール（Ronal）とBMWのコラボレーションにより実現したもの。参考までにロナールは現在、アフターマーケット用ホイールとして有名なSPEEDLINE（スピードライン）の供給元でもある。 BMWグループによれば、再生アルミニウムを使用することで、原材料の消費を抑えられるだけでなく、製造工程においてエネルギー消費の大きい電解工程を省けるため、CO2排出量を大幅に抑えられるという。具体的にはアルミニウム1kgあたりのCO2排出量は0.16kg で済み、従来品に比べると工場でのCO2排出量を最大75％削減できるとのこと。 ディスク面に空力デザインを採用 完成したアルミホイールは、デザインも特徴的。4本あるスポークのうちの1本がセンターキャップと繋がった非対称デザインを採用となっており、ミニらしいユニークかつ目を惹くディスク形状となっている。 さらに細かに見ていくと、スポーク間の空間を半分ほど覆うインレイが設けられている点に注目したい。これはホイール内への空気の巻き込みを防ぐことで、空力を向上させるもの。通常のホイールではブレーキの冷却のため、スポーク間の空間を確保したものが一般的だが、ミニ・クーパーSEコンバーチブルはEVゆえ、通常のブレーキ以外に回生ブレーキで制動力を生み出すことができるゆえ、このような特殊なデザインを採用しやすいのかもしれない。

電動カーゴ自転車は、街中で郵便物や荷物などを運ぶことができ、しかも地球温暖化に悪影響を及ぼさない理想的な輸送方法である。ベアリングや駆動システムを手掛けるシェフラーは、二輪電気駆動を専門とするHeinzmann GmbH & Co.KGと提携し、チェーンレス・ドライブシステム「Free Drive」を共同開発した。一般公開した2021年8月以降製品化に向けて準備を重ね、2023年1月に実地試験が成功。これを受け現在生産を開始している。 重要なペダル発動機 「Free Drive」は、ペダル発電機、駆動モーター、バッテリー装置、そしてヒューマン・マシン・インターフェイスから構成されるシステムである。「Free Drive」の中核的なコンポーネントは、シェフラーが開発したペダル発電機だ。ペダル発電機で一定のペダル抵抗を生み出して発電し、リアホイールのハブに搭載されたモーターにその電力を送り込んで駆動する。 充電された電力を使うだけでなく、ペダリング時に余った電力をバッテリーに蓄えられるため、従来の電動自転車に比べて、ペダルをこぐ力が大幅に少なくてすむ。カーゴ自転車に乗る人、特に長距離の配達ルートをカーゴ自転車で走行する人にとっては大きなメリットとなる。「Free Drive」では、駆動総出力250Wを実現している。

関西圏の輸入車ディーラーなど大きな経営規模を備えるGLIONグループ（ジーライオングループ 兵庫県神戸市）が運営するレントオール株式会社サンコーレンタカーは、2023年2月25日（土）から2023年3月5日（日）に開催される「GLION 39 Fair 総力祭」に合わせ人気の電気自動車のレンタル基本料金を特別価格で提供する。 期間限定キャンペーン サンコーレンタカーは個人での利用からビジネスまで、バラエティ豊富な車種を提供している。同社のグループ会社が開催する「GLION 39 Fair 総力祭」にあたり、人気車種である日産サクラ、日産リーフをはじめとするEVのレンタカーの基本料金を最大で40％オフにするキャンペーンを実施する。対象は、 2023年2月25日(土)から2023年3月5日(日)に予約をした場合だ。なお、返却の際に満タン充電する必要はない。遠出をする場合、充電カードの（550円/日）貸出しもある。 ＜価格例＞ （日産サクラ） 6時間 12時間 24時間 通常価格 ¥7,150 ¥8,250 ¥9,900 キャンペーン価格 ¥4,290 ¥4,950 ¥5,940 免責補償料は1100円。 （日産リーフ） 6時間 12時間 24時間 通常価格 ¥13,200 ¥15,400 ¥17,600 キャンペーン価格 ¥7,920 ¥9,240 ¥10,560 免責補償料は1650円。   日産サクラのでおすすめ利用例 サクラをレンタルした場合、どのような使用ケースがあるだろう。おすすめしたいのは、「身近なお買い物」だ。遠出は、あまり向いていない。 ここで、筆者が実際に、レンタカーとしてサクラを借りた経験を交えて紹介したい。（ニコニコレンタカーで借りた。）その際は、街乗りに加えて、高速道路を利用した片道140kmを超えるロングドライブを試した。 ちなみに、サクラの航続距離はWLTCモードで180km。実測値に近いとされるEPA換算だと150km弱。走行性能は、80km/hを超えた辺りから気になる風切り音以外は、高速域でも安定して走行できる上、プロパイロット搭載車であれば、疲労具合も少ないだろう。しかしながら、航続距離が短いため、片道だけで急速充電器を2回利用した。それぞれ、サービスエリアや道の駅の急速充電で30分充電し、80％ほどの充電にして再スタートに臨んだ。 充電時間によって片道で1時間増えるとなると、非常に時間を取られてしまう。それぞれのスポットで買い物やレジャーの計画を立てられるならば、遠出もできるかもしれないが、それが叶わない場合は、近場のお出かけに止めるのが良いかもしれない。 日産リーフのおすすめ利用例 それでは、リーフの場合はどうだろう。おすすめは「長距離を伴うお買い物」「ちょっと遠い観光」だ。サクラと比べて、航続距離に長けるリーフは、長距離でも安心の相棒になるだろう。 こちらも、筆者自身が実際利用した経験がある。走行性能としては、航続距離がある程度確保でき、フルで人が乗車をしたとしても軽やかに加速することができる。また、荷物がたくさん積載できる上に、シートヒーターなどの快適性能も充実しているため、同乗者にも嬉しい車となっている。ある意味、日常生活での利用では、オールマイティに対応することができるといえるだろう。 春のドライブにEVはいかがでしょう EVは静かな移動空間を作ってくれる。家族や友人を誘ってEVを利用すれば、会話がはずみ、いつものお出かけがより豊かになるかもしれない。EVで新生活のための買い出しやお花見などに出掛けてみるのはどうだろう。   <キャンペーン適用条件> ※お得な情報がメールで届くCLUB GLIONにご登録をお願いします ※2023年2月25日(土)から2023年3月5日(日)にご予約いただいた方（出発日は期間外でOK）  

大東建託株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小林克満）は、同社が提供する賃貸住宅への電気自動車（ＥＶ）充電設備導入基準を策定した。1月より全国でＥＶ充電設備を備えた賃貸事業の提案を開始している。賃貸住宅に入居する人々に対するＥＶ充電インフラが整うことで、車の購入時に選択肢が増え、ＥＶの普及促進に貢献する。 賃貸住宅の入居者がＥＶ所有を自由に選択できる住環境を目指し、ＥＶ充電インフラを整備 日本では都市部・郊外部に賃貸住宅が多く、その設備の改修が難しいことから、EV普及につながるインフラ整備の課題とされていた。 近年高まりつつある賃貸住宅オーナーからのEV充電設備導入要望に対し、大東建託ではこれまで充電設備の設置に明確な基準は持たず、個別対応をしていた。今回新たに、各住戸に連動した住戸毎のEV充電設備の導入基準を策定することで、よりスムーズにＥＶ充電インフラが整備できるようになるという。同社では入居者のEV所有率向上に貢献することで、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速させていくとしている。 株式会社市場経済研究所「2022年版全国住宅・マンション供給調査企業別ランキング」（2021年7月発行）によれば、大東建託の賃貸住宅供給力は「住宅供給実績12回連続1位」と影響度が高く、EV充電環境の整備に取り組むことで、賃貸住宅入居者層のEV普及促進に貢献することが期待できる。 東京都では2025年4月よりEV充電設備等の設置義務化が開始 なお2030年までに乗用車の新車販売台数に占めるZEV割合を50％にする目標を掲げた東京都では、2025年4月より、大手の住宅メーカーである特定供給事業者に対し、都の基準に適合したEV充電設備・断熱・省エネ性能、再エネ設備（太陽光パネル）の設置を義務づける。 同時に2000m2未満の中小規模建物においては、充電設備の整備基準（義務）が設けられる予定。駐車場付き戸建住宅1棟ごとに充電設備用配管等を整備すること、10台以上の駐車区画を有する集合住宅やビルの場合、実装基準は1台分以上、配管等整備（先行配管）は駐車区画の20%以上となる。