2030年までの歩みが少しだけ変化する「調整」 目下完全なるEVメーカーに変貌を遂げるべく邁進していたボルボ・カーズが、EVに対する市況の変化を鑑みて、そのロードマップを修正してきた。 9月6日にボルボ・カーズから発表された内容では、2040年までに温室効果ガス排出量をネットゼロにするという当初の目標に変化はなく、完全なEVメーカーになる目標も据え置かれた。では何が変わったのかというと、「2030年までに新車のラインアップをすべてEVにする」という中期目標に変化がみられたのだ。 電動化における業界リーダーとしての立場を維持する一方で、市場環境や需要の変化により、電動化の目標の「調整」を決定したというのだ。目標の「修正」ではなく、「調整」という言葉を使っていることからもわかる通り、到達すべきゴールは変わっていない。そこまでのロードマップがやや変化したわけだ。具体的には、完全なEV化の早期実現をやや後ろ倒しにすることで、既存顧客の代替需要に応えつつ、先進的なEVを求める向きにもしっかりと応えられるラインアップを2030年までは保持するように、調整がなされるのだという。 この調整によって、2030年にラインアップの100%EV化を目指していたところから、世界販売台数の90〜100%を電動化車両とするように目標が変化した。電動化車両が意味するところは、EVとプラグインハイブリッドモデルの組み合わせで目標達成を目指すということだ。 そして、残りの10〜0%に関しては、必要に応じて限られた数のマイルドハイブリッドモデルを販売できるようにするとボルボ・カーズは説明している。 現在のところ、2025年までには電動化モデルの割合は50〜60%になるとボルボ・カーズは推測している。2024年第2四半期にはEVのブランド内シェアが26%に達し、ほかのプレミアムブランドと比べても高いシェアとなっている。さらに、EVとプラグインハイブリッド車を含む電動化車両のシェアは48%と、極めて高い値を示していることが、この目標数値の根拠といえそうだ。 これによりボルボ・カーズは、完全な電動化という長期的な目標には引き続きコミットし、長期的な投資計画と製品戦略は依然としてEVに向けたものになると説明。目標の調整は、資本支出計画に重大な影響を与えることはないと予想している。 プラグイン・ハイブリッド車とマイルドハイブリッド車の開発を継続し、完全な電動化の未来に向けた強力な橋渡しとなるバランスの取れたポートフォリオを提供するとし、EVへの過渡期において、顧客のスムーズな電動車両への移行をサポートする姿勢を明らかにしている。

車内は「リビングルームの拡張空間」 シャープは2024年9月17日（火）から18日（水）まで東京国際フォーラムで開催する技術展示イベント「SHARP Tech-Day’24 “Innovation Showcase”」で、EVのコンセプトモデル「LDK+」（エルディーケープラス）を公開する。 「LDK+」は車内を「リビングルームの拡張空間」としてとらえ、“止まっている時間”にフォーカスしたEV。シャープ独自のAI技術「CE-LLM」やAIoT技術、センシング技術などを活用し、EVと“住空間・人・エネルギー”をつないだ快適でサステナブルな暮らしを提案する。 後部座席は後ろ向きに回転。ドアが閉まると両サイドの窓に搭載した液晶シャッターが閉まり、プライベートな空間が生まれる。日常の暮らしのなかで家電を通じてAIが学習した情報をもとに、好みに応じて空調や明るさを自動で調整し、快適な車内空間を実現する。 車内後方には65V型のディスプレイを搭載。臨場感あふれるシアタールームや子どもの遊び場としてはもちろん、ひとりで集中したいリモートワークなどにも活用することができる。また、大画面を通じて家のなかにいる家族とのシームレスなコミュニケーションも可能とし、あたかも隣の部屋にいるかのような空間を提供。 さらに、EVに搭載した蓄電池と太陽電池が家全体とつながり、AIが家とEVとの最適なトータルエネルギーマネジメントを実現する。万が一の災害などによる停電時には、蓄電池に貯めた電気を家庭内で活用することも可能だ。 「LDK+」は、シャープが鴻海精密工業股份有限公司と連携し、EVのオープンプラットフォームをベースに企画・開発。フォロフライの協力も得て誕生した。

スーパーチャージャーの魅力が体感できる！ 2014年、東京都・六本木に日本初のスーパーチャージャーが誕生してから今年で10年。テスラは現在、日本国内で120カ所、598基のスーパーチャージャーを設置、運営している。 スーパーチャージャーは充電スピードに優れ、250kWのストールでは約15分で最大275km走行分の充電が可能。また充電のために停車する回数を最小限に抑えるべく、道路沿いにあるレストラン、カフェ、道の駅やショッピングセンターなどの施設に設置されている。 そこでこの度、日本でのスーパーチャージャー設置10周年を記念して、2024年9月8日（日）から10月31日（木）の期間でキャンペーンを実施中。10名に「新車購入でもらえる、スーパーチャージャー 10,000km相当利用分」、50名に「テスラ オリジナルグッズ」が当たる。 さらにテスラオーナー、またはテスラストアで試乗を予約した方は、各スーパーチャージャーで利用可能な特典がゲットできる。 東京都・日比谷スーパーチャージャーでは「30分無料体験 低酸素トレーニング」、栃木県・那須スーパーチャージャーでは「那須高原ミルククッキー（きゅーびークッキー）」など、ロケーションを活かした特典が充実。 詳細や応募フォームについてはキャンペーンサイトを確認していただきたい。 テスラは引き続きオーナーがどこへ行っても簡単に充電することができるよう、充電設備の拡張に取り組んでいくという。

BMWは2028年にFCEVの量産を開始する BMWとトヨタは、商用車利用と乗用車利用の双方にシナジーを創出するコア燃料電池技術（第3世代燃料電池）を活用し、乗用車用パワートレインシステムの共同開発を行う。協業の成果はBMWとトヨタ両社の車両に応用される。 パワートレイン・ユニットの共有が増加すれば、燃料電池技術開発のコスト削減とFCEVの普及率向上につながるとの見通しだ。各ブランドの独自性や特徴はそのままに、特色あるFCEVが選択可能になることに期待できる。 BMWは現在、次世代パワートレイン技術の共同開発を基に、水素を燃料とする運転システムを搭載した車両の生産を2028年中に開始することを目指している。この量産モデルは、BMWの既存のプロダクトポートフォリオに組み込まれ、既存モデルに関しても、水素燃料電池による運転システムに対応したバリエーションを追加する予定だ。 BMWは、新たな電気自動車技術であるFCEV技術がバッテリー式電気自動車（BEV）で利用される運転技術を補完するものであり、プラグイン・ハイブリッド・モデル（PHEV）や内燃機関モデル（ICE）と肩を並べるものであると確信しているという。 また、水素モビリティのポテンシャルを最大限に活かすには、この技術を商用車に応用し、水素動力乗用車を含むあらゆるモビリティ用途対応の燃料補給インフラの整備が必要。BMWとトヨタは、これらの技術が二人三脚の関係にあるという発想のもと、水素充填インフラとバッテリー式電気自動車充電インフラの拡充に注力している。両社は、需要の創出や低炭素である水素の生産・流通・充填インフラ整備企業と緊密に提携を行うことで、持続可能な水素供給を推進する。 BMWの取締役会会長であるオリバー・ツィプセ氏は、「これは自動車の歴史における画期的な出来事であり、世界的なプレミアムメーカーによって提供される初めての量産モデルです。水素のパワーとこの協業を原動力として、技術の進歩が将来のモビリティを形作ることを示していきます。そしてこれは、多くの人々が燃料電池車を求める時代の幕開けとなるのです」とコメント。 トヨタの代表取締役社長である佐藤恒治氏は、「BMWとトヨタの協業が新たなステージに入ることをうれしく思います。長年のパートナーシップを通じて、私たちはクルマづくりへの情熱とBMWの『テクノロジーオープンネス』、トヨタの『マルチパスウェイ・アプローチ』というカーボンニュートラルに向けた考え方を共有することを確認し合ってきました。これら共通の価値観に基づき、今後、次世代燃料電池システムの共同開発やインフラ拡充の取り組みなど、水素社会の実現を目指して協力関係を深めていきます。水素エネルギーが社会を支える未来を実現するべく、BMWとともに、そして産業を超えた仲間とともに取り組みを加速してまいります」と語った。

アイオニック 5とコナの試乗会も同時開催 今年5月、北陸エリアに初出店したヒョンデのショールーム「Hyundai Mobility Lounge富山」が、より多くの北陸エリアの方々にヒョンデのゼロエミッションビークル（ZEV）を体験してもらうため、9月14日（土）～16日（月）の3日間、富山市内にある複合型商業施設「ユウタウン総曲輪」にて「Hyundai EV FAIR in ウエストプラザ」を開催する。 当日は、6月に発売を開始し先日納車が始まったばかりのハイパフォーマンスEV「アイオニック 5 N」や、出張サービスカー「モバイルサービスカー2号機（通称：ヒョンデQちゃん）」が展示されるほか、「アイオニック5」とコンパクトSUV「コナ」の試乗体験が実施される。 なかでも不具合発生時に現場へ駆けつけ、その場で修理や確認対応を行うモバイルサービス専用車「モバイルサービスカー2号機」は注目。アイオニック 5のV2L機能を活用し、災害対応や被災地への支援活動にも積極的に対応できるよう、より現場に特化した出張修理専用車用のインテリアは一見の価値ありだ。車両は神奈川県・横浜市にあるヒョンデ・カスタマー・エクスペリエンスセンター横浜を拠点としているだけに、北陸エリアでお目にかかれるのはレアケースといえるだろう。 また、アイオニック 5 Nは、納車が始まったばかりというタイミングでもあり、こちらも目にする機会は稀だ。今回試乗は叶わないものの、展示車への乗り込みは可能だから、特徴的なエクステリアと合わせてエモーショナルなコクピットをじっくり観察してほしい。 イベントでは100名限定の来場者プレゼントが用意されるほか、アンケートに回答すると抽選でカタログギフト5000円（3名）、ヒョンデのEV24時間試乗券（5名）、Hyundai Mobility Lounge富山で使える泡洗車券（10名）が当たるキャンペーンも実施される。 なお、アイオニック 5とコナの試乗受付は、イベント受付ブースにて当日先着順で行うほか、電話での事前予約も受け付けてくれるという。北陸エリアにお住まいで、まだ今週末の3連休は予定が決まっていないという読者のみなさま、「Hyundai EV FAIR in ウエストプラザ」へ出かけてみてはいかがだろうか。 【Hyundai EV FAIR in ウエストプラザ 概要】 期日：2024年9月14日（土）～9月16日（月）※3日間 会場：ユウタウン総曲輪 （ウエストプラザ） 住所：富山県富山市総曲輪3丁目9-3 開催時間：10 : 00 ～ 17 : 00 展示/試乗車両：IONIQ 5・IONIQ 5 N・KONA・モバイルサービスカー2号機 ※IONIQ 5 N・モバイルサービスカーは展示のみ 試乗予約：イベント受付ブースにて先着順受付、又はお電話での事前予約受付。

BYDシールの航続距離や充電性能をテスト BYDの最新EVであるシール RWDで恒例の航続距離テストと充電性能テストを行いました。BYDのフラッグシップEVがどれほどのEV性能を実現することができたのか。リアルワールドにおける航続距離や充電スピードをリポートします。 ＊航続距離テスト まず、航続距離テストの前提条件は以下の通りです。 ・GPSスピードの平均車速が時速100kmになるように調整 ・途中ノンストップ ・充電残量100％までサービスエリア下り線で充電したあと、途中のインターで折り返して、同じサービスエリア上り線まで戻ってくる。充電残量は10％程度以下まで減らし切る ・車内の空調システムは基本的に21℃オート。一部車種で温度調整あり ・車種それぞれのオドメーターとGPS上の距離を補正（今回のシールRWD・19インチ純正タイヤ装着の場合はGPS距離よりも2.2%短く表示） 結果：駿河湾沼津SA下り→甲賀土山IC→清水PA上り ・走行距離：518.8km ・消費電力量：100%→10% ・平均電費：7.12km/kWh（140Wh/km） ・外気温：25〜32℃ ※シールは当該トリップの電費情報が表示されません。他方で直近50kmの区間電費が表示されるので、50km毎に電費をメモ。すべてを平均して電費を算出しています。 よって、航続距離テストの結果から、充電残量100％状態から空になるまで、588kmを走破可能であることが確認できました。 ＊ハイスピードテスト 次に、ハイスピードテストの前提条件は以下のとおりです。 ・GPSスピードの平均車速が時速120kmになるように調整 ・途中ノンストップ ・車内の空調システムは基本的に21℃オート。一部車種で温度調整あり ・車種それぞれのオドメーターとGPS上の距離を補正（今回のシールRWD・19インチ純正タイヤ装着の場合はGPS距離よりも2.2%短く表示） 結果：駿河湾沼津SA下り→新静岡IC→駿河湾沼津SA上り ・走行距離：94.8km ・消費電力量：90%→69% ・平均電費：5.21km/kWh（192Wh/km） ・外気温：26〜27℃ よって、ハイスピードテストの結果から、充電残量100％状態から空になるまで、461kmを走破可能であることが確認できました。 ＊充電性能テスト ・使用充電器：ABB製150kW急速充電器（eMP／空冷ケーブル） ・SOC10%〜80%充電時間：40.5分 ・最大充電出力（SOC）：105kW（64%） ・30分回復航続距離（航続距離テストベース）：305km

都市でのあらゆるニーズに対応する「ナノS04」 日産自動車の子会社である欧州日産自動車は、アクシオナの自動車ブランドで、超小型電動モビリティの分野で欧州をリードするサイレンスと提携すると発表した。 欧州日産はこの提携を通じて、都市部でのドライブに適した超小型EV「ナノS04」と電動バイクを2024年6月からフランスとイタリア、9月からドイツ、10月から英国で販売する。 「ナノS04」はL6eとL7eの2グレードをラインアップし、都市でのあらゆる運転ニーズに対応。航続距離はL6eが175kmで、L7eは149km、最高速度はL6eが45km/hで、L7eは85km/hだ。 「ナノS04」は5.6kWhのバッテリーを2基搭載しており、バッテリーに直接充電することも、「アクシオナ・バッテリーステーション」で充電済みのバッテリーに交換することも可能。 バッテリーは取り外しできるため、自宅やオフィスでも簡単に充電することが可能だ。さらに、バッテリーを月額払いのサブスクリプション契約で使用すれば、車両の取得コストを最大30%削減できる。 また、「My Silence」アプリも装備。ボタン操作だけでキーレスエントリーや位置追跡、航続距離やバッテリーの充電状況の確認など、さまざまな最先端のデジタルサービスを利用することができる。 日産のAMIEO（アフリカ、中東、インド、ヨーロッパ、オセアニア）地域でマーケティング＆セールスを担当するシニアバイスプレジデントのレオン・ドサーズは、「電動化の未来に向けて、私たちは多様なニーズにお応えしていきます。アクシオナとの提携を通じて、より多くのお客さまにワクワクする電動モビリティを提供し、EVの魅力を体感していただきたいと考えています」とコメント。 アクシオナのモビリティ事業とサイレンスのCEOである カルロス ソテロは、「都市部の運転ニーズは変化し続けています。通勤を含めた都市部での移動手段に求められているのは、より賢く、より小さく、より軽いということです。サイレンスの電動モビリティは、日産の強固な販売ネットワークと提携することで、欧州の都市移動にエキサイティングな新たな選択肢を提供し、より持続可能な未来を築いていきます」と述べた。

ヒョンデが加わり対象車両メーカーは10社に 2024年末の発売を予定しているヒョンデのEV路線バスシリーズ「ELEC CITY（エレクシティ）」の中型EV路線バス「ELEC CITY TOWN（エレクシティ タウン」が、公益財団法人 日本自動車輸送技術会（略称：JATA）から「補助対象車両」として認められ、1台当たり1769万2000円の補助金が交付されることが、ヒョンデから発表された。 JATAの補助金事業は、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、日本国内のCO2排出量の約2割を占めるという運輸部門の脱炭素化を図るため実施されるものだ。その運輸部門のCO2排出量の4割を占めるといわれるトラック・バス由来のCO2排出量を削減するために、環境省による令和5年（2023年）度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金（環境配慮型先進トラック・バス導入加速事業）の交付決定（令和5年4月3日付）を受けて、JATAが環境配慮型先進トラック・バスを導入する事業者に対して購入補助金を交付する。 これにより、バス事業者や自治体が補助対象車両のEVバス、プラグインハイブリッド（PHEV）バス、燃料電池（FCV）バスの導入、および電気自動車用充電設備の設置（ただし本補助事業による車両導入と一体的に行われるものに限る）する際にかかる経費の一部が補助されるのだ。 補助金を受けられる補助対象車両メーカーはJATAのホームページで確認できる。ヒョンデが補助対象に加わったことで、現在10メーカーが顔をそろえる。1台あたり約1770万円というヒョンデ「エレクシティ タウン」の補助金額は、一見するととんでもない額に思えるかもしれないが、補助金の額は各車まちまちで車両本体価格や車体サイズも異なるだろうから、一概にヒョンデの補助金が多いというわけでもなさそうだ。 日本のバス車体規格ガイドラインに準拠し、日本市場のニーズに合わせて開発された「エレクシティ タウン」は、リチウムイオンバッテリーを搭載し220km以上の航続距離を確保している。車両安定装置（VDC）や、乗客の乗降時に死角となるエリアの障害物を感知する「SEW-Near」を標準装備するなど、安全装備が充実している。 いわゆる「2024年問題」と呼ばれる運輸業界の労働環境変化に対応するため、車両管理の省力化を実現するOBD2コネクタを介したテレマティクスサービスの導入準備や、車両故障や修理対応の時間削減を目標に、部品の翌日納品率95%以上を目指した在庫体制など、ソフトの面でもヒョンデは事業者をサポートしていくとしている。 ハード・ソフトの両面でEV路線バス導入事業者の負担軽減を目指す「エレクシティ タウン」が補助金の対象車両になったのは、ヒョンデにとって間違いなく追い風だろう。2024年末の発売に弾みがつきそうだ。

「バーチャルからリアル」も夢じゃない！ マツダは、PlayStation 5およびPlayStation 4用ソフトウェア「グランツーリスモ7」によるeモータースポーツ大会、「MAZDA SPIRIT RACING GT CUP 2024」を開催する。 モータースポーツをより身近で、気軽に楽しめるものにすることを目指し、2022年より活動を開始した「倶楽部 MAZDA SPIRIT RACING」。2023年からはドライバー本人の夢を叶え、モータースポーツのすそ野の拡大に貢献し、モータースポーツの文化を発展させることを目的に、チャレンジプログラム「バーチャルからリアルへの道」を実施している。 その一環として、引き続き2024年もeモータースポーツ大会「MAZDA SPIRIT RACING GT CUP 2024」を開催。参加クラスは「Challenge Class」と「U-17 Class」の2クラスだ。 「Challenge Class」の開催期間は2024年10月6日（日）～11月24日（日）。実車でのレース挑戦を目指す18歳以上の方が対象の、マツダ車両ワンメイクによるオンラインシリーズ方式。全5戦開催、4戦有効ポイント制。第4戦はコラボレーションラウンドとして、マツダ車両に加え、TOYOTA GAZOO RacingとSUBARUの車両も選択可能とし、3社車両混走でのレースを実施する。優秀な成績を収めた者には、リアルレースへの挑戦イベントに招待される予定だ。 「U-17 Class」の開催期間は2024年11月3日（日）～11月24日（日）。6歳以上17 歳以下のドライバーの方が対象。車種・コースは固定で、タイムのランキングを競うタイムアタック形式で実施。開催期間中は何度でも挑戦可能だ。 なお、各大会のエントリー方法、参加資格、使用車両などの詳細は、「MAZDA SPIRIT RACING GT CUP 2024」のサイトにて順次公開される。気になる方は是非チェックしてみてほしい！

130台もの大量導入に至った背景とは？ 「ありかも、BYD」のキャッチフレーズで乗用EVの積極的な展開を進めるBYDが、D&Dホールディングスの100%子会社で、事業者向けレンタカー業務を行うバンクレンタカーに、コンパクトEVの「ドルフィン・ロングレンジ」を計130台導入した。 実際に車両を運用するのは、D&Dホールディングスの関連子会社であるエバーグリーンモビリティと、D&Dマネージメントの2社だ。いずれも沖縄県内の店舗で8月29日からレンタカーとして運用を開始している。 エバーグリーンモビリティが運営する「エイビスバジェット・レンタカー 那覇空港店」では、2024年3月から試験的に10台のドルフィン・ロングレンジをレンタカーとして導入していた。今回はそれに次ぐ導入にあたり、90台を加えて計100台体制での本格運用に入る。なお、先行導入した10台は豊見城市と災害時の緊急電源として、避難所などに提供する協定を結んでおり、追加の90台についても同様に提供していく予定だという。 D&Dマネージメントは、2023年7月からBYD正規ディーラーである「BYD AUTO 沖縄」を運営しているが、今回のレンタカーに関しては「バジェット・レンタカー 石垣空港店」と「バジェット・レンタカー 宮古空港店」などで運用されるという。 BYDのEVが大量投入されることになった理由は、沖縄の自然環境保護にほかならない。しかし、排気ガスが出ず環境負荷が小さいからといって、電費を気にしながら沖縄県内を走りまわっていたら、レンタカー利用者は気疲れしてしまうが、そこは心配無用だ。 一般社団法人沖縄しまたて協会がまとめた「レンタカープローブデータを用いた観光交通特性調査」では、沖縄県内のレンタカーの平均走行距離は287.7kmという結果が報告されている。実際ドルフィン・ロングレンジを本格導入する前におこなった試験運用では、多くの利用者は経路充電を利用していないのだという。すなわち、クルマを返却するための充電を除けば、クルマを借りてから返すまでの間に、充電を気にする必要がないということだ。これにより、ドルフィン・ロングレンジは沖縄県内での運用に十分な航続能力が備わっていることが実証され、今回の大量導入につながった。 数字が示す沖縄でのBYD人気 じつはBYD、沖縄県とは浅からぬ関係にある。2017年に大型EV観光バス「K8」を10台導入したのを皮切りに、日本市場専用に開発されたコミューターサイズの小型EVバス「J6」は、これまでに沖縄県の自治体が計19台採用している。絶対数でいえばまだまだ数が少ないEVバスだが、これまで300台余りを導入し国内シェア8割を獲得したBYDの実績から考えれば、沖縄県の導入台数はその約1割にあたり、全国でもEVバスの導入に積極的な自治体が多いことがわかる。 一方の個人向け乗用EVは、2023年3月に「BYD AUTO 沖縄」がオープンして以来、2024年8月までに県内で236台の登録があったという。これも2023年1月から始まったBYDの乗用EV販売開始以来、2024年8月までに全国で2700台ほどの登録があったことを考えると、全国47都道府県のなかでも、沖縄でBYDが人気なことがうかがい知れる。 なお、BYDとしては、今回のEVレンタカー130台の導入により、県内外の多くの人にEVを体験してもらい、良い印象をもって今後のEV選びでBYD製を選択してもらえることが目標だとしている。また、レンタカー利用が終了したあとの車両は、今年から始まった認定中古車制度の基準に照らし合わせて、手ごろに乗れるEVとして全国の正規ディーラーで中古車販売がなされる予定だという。 BYDは公共交通の一端を担うEVバスと、個人利用が主となる乗用EVの双方で、沖縄の自然環境保全に対して地道に貢献してきている。その貢献に対し、ひとりでも多くの利用者が「ありかも、BYD」と思ってもらえたら、感慨もひとしおだろう。