テスラはフラッグシップセダンのモデルS と、多機能SUVモデルXの注文受付を5月12日（金）再開した。  最上級グレードは、Plaid（プラッド）と名付けられた。トルクベクタリングと3つの独立したカーボンスリーブローターを装備したトライモーターAWDによって、モデルSプラッドは停止状態からわずか2.1 秒（モデルXプラッドは2.6 秒）で100km/hまで到達する。新しいモデルSとモデルXは量産車最速クラスを標榜する。  車内は中央に配置された17インチのタッチスクリーンを含む3つのディスプレイが備わる。中央のタッチスクリーンは左右チルト機構を搭載し、2,200×1,300の解像度、True Colors、優れた応答性によりゲームや映画なども楽しむ ことができる。また、最大10テラフロップスの処理能力によって、車内でも最新ゲーム機器と同じようなスピード感を楽しむことができる。  モデルSとモデルXは、アメリカ本国と同じ全世界共通の左ハンドル仕様となる。 販売価格は12,969,000 円（消費税込）より、納期は最短で8月からを予定している。  日本仕様のラインナップと価格 （2023年5月12日現在） モデルS （デュアルモーターAWD） 12,969,000円（消費税込） モデルSプラッド （トライモーターAWD） 15,969,000円（消費税込） モデルX （デュアルモーターAWD） 14,469,000円（消費税込） モデルXプラッド （トライモーターAWD） 16,669,900円（消費税込）    

日産自動車は自社の電気自動車（EV）「アリア」「リーフ」「サクラ」の３車種が、東京都の車両購入補助金上乗せ制度の対象に認定されたと発表した。これにより、上記3車種には、これまでの補助金にさらに10万円が上乗せされることとなる。 国や都による補助金に追加で受給可 東京都では国の「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）」（最大85万円）とは別に、EVや燃料電池車などのゼロエミッションビークル（ZEV）購入に対し、45万円の補助を実施しているが、令和5年度からは自動車メーカー別のさらなる上乗せが設定された。今回、日産の3車種が認定されたのはこの上乗せ制度で、「アリア」「リーフ」「サクラ」を新車で購入した者（東京都内に住所を有する個人）は、最大で計110〜140万円の補助を受けられることとなる。 実は、この自動車メーカー別の上乗せ補助について、10万円給付の対象となるのは容易ではなく、令和４年に都内でZEV乗用車の新車を20台以上、ZEV乗用車とハイブリッド乗用車の新車を300台以上販売した上で、最も多くの台数のZEV乗用車の販売、対前年比2倍以上の台数のZEV乗用車の販売、などの条件を複数満たすことが必要。他に10万円給付を受けられるのがテスラと三菱自動車だけという事実も、困難さを裏付ける。 ちなみに、東京都ではこの上乗せ以外に、再エネ100％の電力契約で15万円もしくは太陽光発電設備の設置で30万円の上乗せ補助も行っている。さらに、都とは別に自治体の補助金も充実しており、例えば千代田区では20万円の独自補助を実施している。日産のEV３車種を新車で都内のユーザーが購入した場合、自治体の補助金を除いても、経済産業省によるCEV補助金が最大85万円（軽EVは55万円）＋45万円（東京都/給電機能有り）＋10万円（都の自動車メーカー別上乗せ補助）で最大140万円の補助金を受給することが可能だ。 ＞＞＞次ページ　サクラは車両の実質負担額、約155万円となるケースも

ボルボのグローバルでの2023年4月と1月〜4月までの販売台数から、電動化を進める同社の実績を観察する。 リチャージモデル（BEVとPHEV）のシェアが拡大 ボルボは2023年4月の世界販売台数が51,976台と前年同月比10％増だったことを発表した。この販売台数は、88%増（4,709台→8,830台）と大幅に伸びたBEV（バッテリー電気自動車）が牽引した。 地域別では、欧州は販売台数が5％増加し20,804台となった。リチャージモデルのシェアは63％に達し、BEVのシェアは26％だった。 一方、中国では販売台数が46%増加し、12,543台となった。リチャージモデルの販売台数は86%増加（677台→1,260台）し、シェアは10%。まだまだ伸び代が大きいように感じる。 米国では販売台数が4%減少し、9,611台となったが、リチャージモデルのシェアは31%に達した。BEVが71％増加（793台→1,356台）したことが大きい。 ボルボのBEVまたはプラグイン・ハイブリッド（PHEV）パワートレインを搭載した電動化モデルである「リチャージ」は、世界で販売されたボルボ車全体の40％を占めた。BEVのシェアは17%であった。 また、2023年1月から4月にかけてのボルボの販売台数は214,914台で、こちらも前年同期比10%増となった。 SUVが売れ筋 同じく23年4月を車種別で見ると、販売台数のトップは16,658台（全販売台数に占める割合は32%）の販売数を記録したXC60、前年同月比で11%増加した。次いで13,740台（同26%）を販売したXC40、8,179台（16%）を販売したXC90が続く。XC40とXC90は前年同月とほぼ同じ水準である。この3車種合計で74%と大多数を占めることとなる。 販売台数のトップ3は全てSUVとなった。さらにボルボは新たなフラッグシップとしてBEVのEX90を投入する。そして小型BEVのSUVとなるEX30の発表は来る6月に迫る。これらのSUVによって、ますますボルボの勢いが加速しそうだ。 2040年までにクライメートニュートラル（温室効果ガス実質ゼロ）企業になることを目指すボルボは、2025 年にグローバルでBEV販売の割合を50%まで伸ばし（日本国内におけるEV販売の割合は45%）、2030年までにグローバルで販売するすべての新車をBEVにするという目標を掲げている。

フェリカポケットマーケティング株式会社は、イオンモール株式会社が運営する「イオンモールアプリ」の追加機能として、EV放電サービス「V2AEONMALL」を2023年5月11日（木）にサービス提供することを発表した。 放電して貢献 「V2AEONMALL」は、家庭で発電した電力をEVでイオンモールに放電すると、「イオンモールの脱炭素社会に向けた取り組みに協力した御礼」として、後日ポイントを進呈するサービスだ。 放電コネクターの抜き差し以外はアプリ操作で完結する。2023年5月リリース時点での導入店舗は、イオンモール堺北花田・イオンモール堺鉄砲町・イオンモール橿原の3店舗となり、イオンモール株式会社では、今後全国へのサービス展開を予定している。 放電の工夫、地産地消の再エネを創出 イオンモール株式会社では、2025年までに同社が管理・運営する国内の約160モールで使用する電力を再エネに転換することを目指し、各地域での再エネ直接契約による実質CO2フリー電力調達から、順次地産地消の再エネへ切り替え、2040年度には同社直営モールにおいて100％地産地消の再エネでの運営に向けて取り組みが進められている。 そして、今回発表の「V2AEONMALL」は、「お客さまとともに脱炭素社会を実現する」という同社の理念が大きく関わっている。顧客を巻き込んだ再エネ循環プラットフォームを整え、顧客の家庭で発電した電力（余剰電力）をEVでモールに放電するというサイクルにたどり着いたようだ。 ところで、V2H〔車（Vehicle）から家（Home）〕を進化させたものと言える本取組は、数多くの商業施設のロールモデルになるのではなかろうか。余った電力を近くのお店に還元、というのが日常の姿になるかもしれない。 【利用の流れ】 ①「イオンモールアプリ」にて導入店舗を「よく行くモール」に登録の上、「サステナアクション」＞EV放電サービス「V2AEONMALL」を選択 ②TOP画面「放電する」よりカメラを起動し、スタンドに設置の二次元コードを読み込む ※使用時にはカメラおよび位置情報の許可が必要 ③電気自動車へ放電コネクタを差し込み、認証後、放電時間を選択（放電は30分単位で選択可能）  ④安全確認後、放電開始

ボルボは6月7日に、新型BEV（バッテリー電気自動車）の小型SUV、「EX30」を世界に向けて発表することをプレスリリースで伝えた。 また「この新しい小型SUVについて、今後、数週間にわたって詳細をお知らせしていきます。是非、ご注目ください。小さく考えることは、私たちの最大のアイデアのひとつです」とリリースは締められている。 「EX30」という名前について ボルボは1990年代中盤以降の車名を、アルファベットと二桁の数字で表してきた。 アルファベットは、Vがボルボの代名詞とも言えるステーションワゴンを意味し、Sはセダン、Cはクーペ、XCはSUVと、ボディタイプを示してきた。 そしてEXの頭文字は昨年11月に発表された「EX90」から使われはじめた。同車は、ボルボが「新しい完全電動フラッグシップSUV」と位置付ける。 XにSUVの要素があるとすれば、EはやはりEVのEだろう。これまでのXCとは異なりEを最初に持ってきたEXからもEVを推進していくというボルボからのメッセージとも思える。 30という数字は特徴的なリアガラスを持つ「C30」以来となる。現行のラインナップでは40がミニマムだったので、つまりEX30はBEVのSUVで、最もサイズが小さいモデルになると考えられる。 SUVは、グローバルでひとときのブームではなく、もはやボディタイプの主流となっている。ボルボが「XC90」をラインナップしたのは2002年のことである。そしてSUVは床下に大量のバッテリーを搭載するBEVとも相性がよいこともあり、ついにボルボもEX90を新たなフラッグシップとして発表した。 ボルボと言えばワゴンという認識は、既に過去のものとなりつつあり、一抹の寂しさも感じるが、それもこれも「100年に一度の大変革期」にある自動車業界がボルボにもたらしたものと割り切るしかなさそうだ。  

BMWはMINIブランドに関して、去る４月に新型「カントリーマン（日本名：クロスオーバー）」のカムフラージュされた車両とスペックの概要の披露に続き、5月初旬に新型MINIの3ドア仕様の電気自動車（EV）をティザー公開した。発表が近づきつつある次期型MINIについて、3ドアBEV（バッテリー式電気自動車）である「クーパー・エレクトリック」を中心に、限られた情報から探ってみる。 EVであることを明確に表現 今回の発表では、BEVとなる3ドアMINIの呼称として「クーパー・エレクトリック」の名が与えられることが明らかにされた。これには現行の3ドアBEVである「クーパーSE」のような単一グレード（先頃発表されたコンバーチブルを除く）ではなく、後述するようにパワーと航続距離の違いによって2グレードを設定予定であることに起因するのだろう。 現行型（残念ながら日本未導入のままだが）での呼び名である「クーパーSE」の「E」は「ELECTRIC」を意味するとはいえ、多少のわかりにくさを補填する意図も感じられる。MINIの3ドアEVとして、“クーパー”というスポーティさをイメージさせる名を残すとともに、電気自動車であることを明示するために「エレクトリック」の呼称を加えたに違いない。 2020年に現行MINIに加えられたBEVである「クーパーSE」は、2022年には前年比25.5％の販売台数を達成し、4万3,000台が世界で販売された。現状ですでに路上のMINIの5台に1台が電動化モデルということになる。 2030年までにEV専売ブランドとなるMINIであれば、今回加えられた「エレクトリック」の名も、いずれは取り除かれるのかもしれない。 MINI初のドイツ生産モデル オリジナルから続くコンパクトカーとしての成功を受け継ぐ3ドアMINIの中で、BEVとして登場する「クーパー・エレクトリック」は、5代目（オリジナルミニからのカウント）となる次期MINIのティザー的役割を果たすことになる。 新型MINIに関する情報では、BEVの生産工場の変化が挙げられる。MINIの生産拠点といえば、60年以上の歴史を持つ英国オックスフォード工場が有名だ。去る3月には3ドアMINIの100万台目を世に送り出している。 いっぽう「クーパー・エレクトリック」は、生産工場をBMWのドイツ・ライプツィヒ工場として、5ドアBEVである新型カントリーマンとともに、MINI初のドイツ生産モデルとなる予定だ。 クリーンエネルギーによって稼働するなど大規模投資が実施された同工場において、BEVである2種類のMINIが、BMWグループとして初めてBMWの1／2シリーズなどと同じ生産ラインで混流生産される。すなわち、次期型のカントリーマンと3ドアのフル電動MINIはプラットフォームを共用することを意味する。

HW ELECTRO株式会社（以下、HWエレクトロ)は、2023年5月8日（月）より、賃貸オフィス「the SOHO」1階 (東京都江東区青梅）にて多用途EV商用車「ELEMOシリーズ」を展示したショールームをオープンする。 着々と拡大する HW ELECTRO HWエレクトロは、「環境問題」と「社会貢献」の視点から「The Essential Piece of Mobility（人に、社会に、不可欠なピースであるために）」をコンセプトに、次世代の多用途商用EV「ELEMOシリーズ」の車両の開発・製造と販売を行うファブレス（自社で製造ラインを持たずに、製品を設計・開発し、他社の製造ラインで生産するビジネスモデル）メーカーだ。 2021年4月に輸入小型のEV商用車として国内で初めてナンバーを取得し、2021年7月24日より「ELEMO」、11月20日より「ELEMO-K」の販売を開始。2023年6月には、中型バン「ELEMO-L」の販売開始を予定している。 期待の2店舗目のショールーム HWエレクトロは2021年12月、国内初となるショールームを東京都港区南青山に開設した。今回、より多くの人に実車に触れてもらうべく、お台場にHWエレクトロとして2拠点目となるショールームをオープンした。 ショールームは白をベースにコーポレートカラーであるブルーをアクセントカラーとして採用し、HWエレクトロの世界観が伝わるスマートで明るい店内となっている。実際にELEMOシリーズを見ながら、事業展開の紹介や商談など、新しいコンテンツや情報が発信されていく場としての活用を見込んでいる。 【ショールーム詳細】 場所：the SOHO1階（東京都江東区青海2丁目7-4） オープン日時：2023年5月8日（月） 営業時間：09:00～18:00（土日祝日お休み） ※通常営業は、5月15日（月）から

ステランティス・グループの仏シトロエンは欧州市場において、電動ハッチバック「Ë-C4」および電動SUV「Ë-C4 X」に、最高出力と航続距離を強化した「シャイン」グレードを追加すると発表した。 存在感溢れるリアビュー 個性的なフランス車の中でも、ひときわ存在感あるデザインが特徴のシトロエン。なかでもCセグメントハッチバックのC4は、クーペ風のルーフラインとワイド感を強調したフロントマスクが特徴で、日本にも電動版のË-C4を含め正式導入されている（日本名は、Ë-C4 エレクトリック）。 一方、昨年6月に欧州で発表されたばかりのC4 Xは、同じくＣセグメントに属するが、車格的にはC4と最上位モデル「C5 X」の中間に位置するSUVで、クロスオーバーとサルーンを融合させたようなエクステリアがセリングポイント。こちらは、まだ国内導入されていないが、ラインナップに加わればコアなファンの心を鷲掴みしそうなキャラの立ったモデルだ。 そんな両モデルに今回、欧州で追加されたのはフル電動モデル（BEV）の上位グレードで、永久磁石同期電気モーターをハイブリッド同期電気モーターに置き換え、高レベルの効率性は維持したまま、最高出力を従来の100kW（136ps）から115kW（156ps）へ15％増強。さらに、これまでの50kWhバッテリーに代え、新しい54kWhのバッテリーを採用したことで、航続距離を360kmから最大420km（WLTPモード）にまで延長している。 加えてシトロエンは、気温0℃の都市部走行の場合、実走行可能距離は+30kmになり、実際のメリットはさらに大きいと主張する。 ＞＞＞次ページ　ニッケル比率を高めた新設計のバッテリーを搭載

EVモーターズ・ジャパンは、国内初となる商用電気自動車専用の量産組み立て工場「ゼロエミッションe-PARK」を福岡県北九州市若松区に建設することを決定し、4月28日に起工式を行った。まずは2023年秋に組み立て工場と検査棟を完成させ、設備を順次拡大し、国産EVバスの展開を目指していく。 同社は、強固な商用EV量産体制の構築とさらなる車両ラインナップの拡充を図り、福岡県の新たな地場産業や雇用機会の創出に貢献することを目指す。そして地域社会の発展に寄与するとともに、ゼロエミッション社会の実現に向けて邁進していく。 年産1,500台へ向けて着々と進む準備 生産が予定されている製品としては、EVバス、EV物流車、EV特殊車両（移動電源車含む）、リユースバッテリー組立など。OEMパートナーからの半完成品及びパーツ類を輸入し、最終組み立てを行うことになっている。2023年は数台から生産をスタートし、最終的には年産1,500台を目指す。 建設計画は、第一期の組立エリアは2023年秋に稼働を開始する予定。順次、完成車両テストコース、実証験・自動運転テストコース等の建設にも着工していく。新工場の建設により、50人〜100人の新規雇用が創出される見込みだ。 EV生産工場だけじゃない。体感型EV複合施設「ゼロエミッションe-PARK」 ゼロエミッションe-PARKは、「EVを広げる・EVを感じる・施設を楽しむ」をテーマとして、EV車両の生産にとどまらず、EV体験（試乗・試運転）、工場見学、EV資料館などが一貫して楽しめる体感型EV複合施設である。 また施設内は風力発電やソーラー発電を活用した再生エネルギーによる自立発電にて稼働をする予定だ。この施設を通じてEV技術を発信し、EVに親しんでもらい、地域活性化につなげていくことも目的としている。 ゼロエミッション e-PARK 所在地 福岡県北九州市若松区向洋町22番地1 総面積 約58,000m² 施設詳細 商用EV最終組み立て工場、完成車両テストコース、実証実験・自動運転テストコース、リユースバッテリー組立、充電設備、工場見学、EV資料館、EV体験（試乗・試運転）等  

アバルトは、アバルト500eのローンチエディションである「スコーピオニッシマ（Scorpionissima）」に続き、スコーピオンファミリーにアバルト500eとアバルト500eツーリズモを加えたことを発表した。両車ともにハッチバックとカブリオを用意する。 効率よりも走りや楽しさに振った個性派BEV（バッテリー電気自動車） アバルト版の500eが発表された。正確にはローンチエディションのスコーピオニッシマに続く、「量産型」の発表となった。 リリースから数字を拾うと42kWhのバッテリーで、“たった”265kmの航続距離となっており、電費（※）は6.31km/kWhと計算できる。ノーマルの「500e」は7.98km/kWh、ライバルとなりそうな同じステランティス・グループのプジョーe-208 GTはノーマル500eとほぼ同値の7.90km/kWhとなる。 この電費数値からも「より航続距離を」というよりも「より楽しい走りを」に振ったクルマであることが読み取れる。 ※電費に関しては、以下の数値から算出した。 アバルト500e：バッテリー42kWh、航続距離265km、電費6.31km/kWh、パワー155ps ノーマル500e：バッテリー42kWh、航続距離335km、電費7.98km/kWh、パワー118ps e-208 GT：バッテリー50kWh、航続距離395km、電費7.90km/kWh、パワー136ps ノーマル500eと写真を見比べてもヘッドライト上辺の“眉毛”の部分が光っていないこともあり、より睨みをきかせた顔となっており、ノーマルのかわいさにカッコ良さがプラスされている印象だ。室内もアルカンターラを多用したレーシーな雰囲気にまとめられ、フロントシートの黄色と青のステッチや「サソリ」のエンボス加工がマニア心をくすぐる。 アバルト500eの価格の発表はなかったが、ノーマル500eの日本（アイコングレードが522万円）と欧州（34,990ユーロ、約525万円）での価格差やローンチエディションのスコーピオニッシマ（ハッチバックが43,000ユーロ、約645万円）から推測すると、600万円を超えてくるのではないだろうか。 ただし、ライバル（例えばe-208 GTは512.4万円）よりも多少価格が高かろうが、電費が悪かろうが、アバルト500eにとっては大した問題ではないかもしれない。 それは類稀なる個性を持っていることに加えて、現状のICE（内燃機関）のアバルトが、同じイタリアの“跳ね馬”や“闘牛”のオーナーのセカンドカー（あるいはサードカーかもしれない）としての需要が一定数読めるからだ。近所への買い物など日常の移動にはこれまでのICEアバルトと同様に重宝されることだろう。 イタリア車に限らずともドイツやアメリカ製のBEVのオーナーが普段使いのセカンドカーにコンパクトなアバルト500eを選ぶこともあり得るだろう。 刺激的なコンパクトEVは唯一無二の存在で、BEVの世界に多様性をもたらしてくれそうなアバルト500eの日本での正式発表を楽しみに待ちたい。 ※リリースによる車両詳細については次の通り。