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EVは長く使うのが得策だ
電気自動車は、購入して数年後に売却するときの価値が低いといわれる。その理由は、中古車市場での人気によるものだ。中古車の人気が低いと、中古車の販売価格も下げねばならず、ユーザーが売却するときの金額も連動して安くなる。
電気自動車が売却時に不利になることは、残価設定ローンの残価率(新車価格に占める数年後の残存価値の割合)を見るとわかりやすい。中古車市場で高値で売却できる人気車は、数年後の残価率も高く、安くしないと売れない不人気車は残価率も下がるからだ。
たとえば日産セレナe-POWERハイウェイスターV(価格は373万5600円)で残価設定ローンを組むと、5年後の残価は212万9000円だ。新車価格に占める残価の割合、つまり残価率は57%になる。
電気自動車の日産リーフG(価格は444万8400円)で同様に残価設定ローンを組むと、5年後の残価は88万9000円で、残価率は20%と低い。
仮に国から交付される補助金額の85万円を予めリーフGの価格から差し引き、実質価格の359万8400円で計算しても、5年後の残価が88万9000円であれば残価率は25%に留まる。
このように、電気自動車は補助金の交付を前提にしても、資産価値が下がりやすい。購入したら、不利な条件で売却することは考えず、長く使うのが得策だ。
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