EVは長く使うのが得策だ 電気自動車は、購入して数年後に売却するときの価値が低いといわれる。その理由は、中古車市場での人気によるものだ。中古車の人気が低いと、中古車の販売価格も下げねばならず、ユーザーが売却するときの金額も連動して安くなる。 電気自動車が売却時に不利になることは、残価設定ローンの残価率（新車価格に占める数年後の残存価値の割合）を見るとわかりやすい。中古車市場で高値で売却できる人気車は、数年後の残価率も高く、安くしないと売れない不人気車は残価率も下がるからだ。 たとえば日産セレナe-POWERハイウェイスターV（価格は373万5600円）で残価設定ローンを組むと、5年後の残価は212万9000円だ。新車価格に占める残価の割合、つまり残価率は57％になる。 電気自動車の日産リーフG（価格は444万8400円）で同様に残価設定ローンを組むと、5年後の残価は88万9000円で、残価率は20％と低い。 仮に国から交付される補助金額の85万円を予めリーフGの価格から差し引き、実質価格の359万8400円で計算しても、5年後の残価が88万9000円であれば残価率は25％に留まる。 このように、電気自動車は補助金の交付を前提にしても、資産価値が下がりやすい。購入したら、不利な条件で売却することは考えず、長く使うのが得策だ。

EVからEVに乗り換えるユーザーが存在 日本ではEVの普及率が低く、新車販売比率も3％に満たないレベルで推移しています。世界的な潮流に比べると、まだまだEVへの拒絶反応が強い状態が続いているといえそうです。ひと言でいえば、「EVは航続距離も短く、充電に時間がかかるから不便」という認識がエンジン車からEVへ乗り換えるハードルになっているのでしょう。 そんな日本においてもEVからEVへ乗り換えるユーザーは少なからずいるといいます。果たして、そこにはどんな背景があるのでしょうか。 おそらくEVを日常的に使っていない人の、いちばんの誤解は「公共の充電設備が少ない」というものです。なぜならEVを購入したユーザーの多くは自宅に充電設備を用意するからです。EV関連の専門用語で『基礎充電』というものがあります。これは日常的には自宅や職場など長く駐車している状況において普通充電によってバッテリーを充電することを意味しています。 公共の急速充電器だけを使ってEVを運用することも不可能ではありませんが、自宅で普通充電を活用した基礎充電がベースになるわけです。つまり、EVを購入した場合、自宅などに普通充電ケーブルをつなぐことのできる専用コンセントや普通充電の充電設備を用意することが基本となります。こうした設備には10万～20万円の予算が必要となりますが、EVを利用するのであれば必要な出費といえます。 そうして自宅で普通充電ができるようになると、おそらくふたつの心配が杞憂であったことに気付くでしょう。ひとつは「EVを充電すると電気代が跳ね上がるのではないか」、もうひとつは「EVは電欠を心配して走らないといけないのではないか」というものです。