商用EVの普及に避けて通れない架装
円滑な開発実現に向けて積極的に情報開示・共有を
【THE 視点】3月31日、トヨタ自動車やいすゞなどが加盟するCJPT（コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ）は、商用電気自動車の普及にあたって課題の架装について解決に動き出した。
車工会（日本自動車車体工業会）と連携し、初の試みとして架装メーカーおよび関連架装機器メーカー（以下、業界各社）と共に、商用車電動化のワーキンググループを設立。商用EVと架装に関わる課題と対応の方向性を共有したと発表した。輸送業が抱える課題の解決やカーボンニュートラルの実現への貢献を目指す。
商用車の中でも、小型・中型トラックは「はたらく車」の中核で重要な社会インフラと言える。トラックの電動化を進めるうえでは、架装においても従来とは異なる技術的対応が必要。架装の種類や方法は多種多様であり、今後それらの電動化に向けて開発を円滑に行うため、CJPTは業界各社の輪を拡げ、商用EVの普及を着実に進めていくという。
トラックの多くはカタログモデルではなく、荷台などを架装業者が製作して1台の働くクルマとしてデリバリーされている。
これがEV化となると、高電圧バッテリーや車両制御の通信などエンジン車とは異なる仕様となるため、架装作業が難しくなる恐れがある。エンジン等から外部への補助駆動としてPTO（パワー・テイク・オフ）などが付いた車両では尚更だろう。また、FCEVトラックなどは、高圧水素を搭載しているためタンクやその周辺機器などが多い。架装業者にとってはブラックボックスであり改造を躊躇する課題ではないだろうか。
筆者もこれまでに、改造のEVトラック・バス、そしてFCEVのトラック・バスの開発に携わってきたので、架装業界が抱えている不安は理解できる。電動車両を、これまでのエンジン車のように汎用的に改造・架装ができるようになるこの取り組みは、架装業界にとって非常に重要で、トラックなどの電動化推進に寄与するものと考え歓迎する。
是非とも電動車両のシャシーを販売するメーカーには、架装がスムーズにできるような車両の開発と、より多くの架装情報を提供して頂きたいものである。
（福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー）
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