米ジープや伊フィアット、仏プジョーなど15のブランドを展開する自動車大手ステランティス・グループ。2022年には、前年比26％増の168億ユーロ（約2兆4175億円）の純利益をあげた。拡大市場の電気自動車（EV）は、2022年に前年比41%増の28万8000台を販売し、台数を急増させた。2023年はさらに9車種のEVを投入すると意気込む。なかでも注目はジープ。2023年には3モデルが登場する予定だ。 次なる狙いは米市場 ステランティスの発表によると、2022年の自動車販売は純利益と調整後営業利益で過去最高を達成した。同グループは、2030年までに純利益を2021年比で倍増させ、10年間連続で2桁台の利益率を上げるという野心的な戦略を掲げているが、2022年はその目標をクリアした格好だ。 成長市場のEVについては、現在23台をラインナップしており、グローバルで28万8000台を販売した。EU加盟国内で商用車のEV販売で首位、EV全体では2位となったほか、イタリアでは「フィアット ニュー500（日本名：500e）」が首位、フランスでは「プジョー e-208」が販売ナンバー1を獲得している。ステランティスは2030年までにCO2排出量を半減（2021年比）させる目標を掲げており、2022年は11％の削減を達成した。 ステランティス・グループのEV攻勢は今後も続く。現在23台のEVラインナップを2024年末までには47台に増やす計画だ。その勢いを強力に加速させるのがジープ。2022年末に欧州で披露された「アベンジャー（Avenger）」のほか、北米では2023年中に「リーコン（Recon）」と「ワゴニアS（Wagoneer S）」の発表が予定されている。 ジープが海外向けに展開するコンパクトSUV「アベンジャー」 ジープ初のバッテリーEV（BEV）として登場したアベンジャーは、Bセグメントに位置する全長4.08mのコンパクトSUV。欧州をはじめとする海外市場向けに用意するモデルだ。航続距離は400km（WLTPモード）を達成し、急速充電を使用すれば3分の充電で30kmの走行が可能という。アベンジャーは日本にも導入される見通しだ。 ルビコントレイルを横断できる走破性と航続距離「リーコン」 アベンジャーが欧州など海外向けであるのに対し、リーコンは、北米を主戦場とするEV。完全新設計となるEV専用モデルで、4×4モデルが展開される。ジープでは、過酷なオフロードコース「ルビコントレイル」を走破した、卓越したオフロード性能を持つモデルに「Trail Rated」という特別な称号を与えているが、リーコンはルビコントレイルを横断し、街まで戻ってこられるだけの航続距離を確保するとのこと。2023年前半に北米で受注が開始され、2024年に北米での生産開始が予定されている。 航続距離640km級のプレミアムSUV「 ワゴニアS」  ジープが2021年に発表した大型SUV「ワゴニア」にもEVの設定が計画されている。コードネーム「ワゴニアS」と呼ばれるそのモデルは、1充電あたりの航続距離は640km、最高出力は440kW（600ps）、0-96km/h加速は3.5秒を誇る、高性能プレミアムSUVだ。先進技術と充実した豪華装備が与えられる模様で、ラインナップの中でも存在感を放つモデルとなりそう。こちらも2023年前半に受注が開始され、2024年の生産開始が計画されている。 EV化の波は欧州で急速に進んでいるが、北米市場でも電動モデルの発表が相次いでいる。ステランティスのような大手が人気ブランドからEVを発表すると、その勢いにさらに弾みがつくだろう。 ジープでは2030年までにEVのフルラインナップを完成させ、モデル数や販売台数の面でSUVナンバーワンを目指すとしている。今後の動向を楽しみに見守りたい。

電車はなぜ環境に優しいといわれるのか？ モーターと発電機が同じ機構だといったら、驚くだろうか？ 驚くより、気にしていなかったというほうが正しいかもしれない。 電気自動車（EV）の話をするうえで、この前提がなければならないことがある。それが回生だ。英語ではregeneration（リジェネレーション）という。一般的には「再生」の意味で使われる。つまり、エネルギーを再生することが回生であり、具体的にEVでは、発電して電力をバッテリーに貯えることをさす。 回生はEVに限った話ではない。電車も電気を使って走っており、発進し加速することを力行（りきこう）という。運転士が操作レバーを戻して減速する際は回生となり、モーターが発電機に切り替わって発電された電気は、パンタグラフを通じて架線へ戻される。さらにひとこと加えれば、電車は鉄輪なので摩擦抵抗が少なく、ある速度に乗ったら運転士は力行のための電力供給を止め、惰性で走らせている。このため、乗員一人当たりの二酸化炭素（CO2）排出量で電車がEVよりさらに優れているとされる。公共交通機関として多人数乗車できることもあるが、力行と回生、そして惰性を適切に使うことによって省電力で走れるからだ。 モーターからエネルギーを取り戻す方法 モーターの機構については、前回説明した。回転軸（ローター）と、それを囲む筒状の構造（ステーター）で構成され、ステーターの磁石を利用した磁場の効果で、ローターを回転させる。モーターに電気を流す（供給する）と、磁力によってローターが回転し、EVが走る。 EVも電車も、一度速度に乗れば、速さというエネルギーを持つことになる。そこから減速する際にタイヤ（車輪）側からモーターへ回転力を与えると、モーターの内部機構は発電機と同じため、今度は磁力によってステーター側へ電気を生み出すことができる。つまり発電しているわけで、これが走るエネルギーを利用した回生だ。 電気エネルギーを与えることで走らせながら、減速では速度エネルギーを利用して発電し、走るために消費した電気エネルギーの一部を回収できる。この仕組みはEVならではの利点だ。エンジンでは不可能であり、EVの効率が高い理由のひとつはここにある。 ちなみに、自動車がアクセルを戻すと減速する理由は、ひとつは空気抵抗やタイヤの走行抵抗でおのずと速度が落ちてくるためだ。運転者が意図的に制動を掛ける場合はブレーキを使う。速度エネルギーを熱エネルギーに変換し、大気中にその熱を逃がして速度を下げている。発生する熱量は、湯を沸かせるほどだともいわれる。 エンジン車は、エネルギーを回収することができない。ただし一部の車種では、交流発電機（オルタネーター）に減速での発電機能を持たせ、わずかにエネルギー回収をしている事例もある。しかし、EVあるいはモーターを装備するハイブリッド車なら、回生をより積極的に利用することができるのである。

プジョーe-208GTで、EV生活に大満足な岡崎宏司さん。選びに選んでの過程には、さまざまの候補車があがりました。楽しいEV選びを綴ります。 「コンパクトの垣根」がある 箱根で、アウディ e-tron スポーツバック 55 クワトロを走らせて恍惚状態に…。そして、EVが現実のものになった……とは、前回書いた。 「現実のものになった」とは、「EVがほしくなった！」、「EVを手元に置いて、日々を共に過ごしたくなった！」ということ。 上記のアウディは、ルックスも好きだし、インテリアも文句なし。もう少し若ければ、「コンパクトの垣根」を乗り超えて買っていたかもしれない。 大きいクルマも好きですが、知らず知らずのうちに 「コンパクトの垣根」だが、大きいクルマが嫌いというわけではない。仕事としては大きなクルマも多く乗ってきたし、その中で「ほしい！」と真剣に思ったものも少なくない。 妄想に近い話だが、今、ほしいなと思っているEVの中には、フォードF150ライトニングとダッジRAM EV （現段階ではコンセプトだが）が入っている。カリフォルニアにでも住んでいたら、手を出す確率は高いだろう。 道路環境と駐車環境のいいドイツに住んでいたら……アウディe-tron GT クワトロがEVの愛車第1号になっていたのは間違いない。 つまり、知らず知らずの内に「日本の環境にはコンパクトが馴染む」という「垣根」を作っていたということなのだろう。 さらには、家内もクルマ大好き、運転大好きなので、「家内に大きなクルマを運転させるのは可哀想」といった思いもあった。 家内は大きなクルマも平気で運転する。でも、「小柄な自分に大きなクルマは似合わない」「サイズの大きな借り物の衣装を着たようで居心地が悪い」と昔から言っていた。 一方の僕だが、大きなサイズを拒む気持ちはとくにはない。だが、大好きな運転を楽しむにはコンパクト系がいいとの思いはある。 僕は大小のコーナーが複雑に絡み合うようなワインディングロードを走るのが好きだが、それもコンパクト系好きの理由のひとつになっているのだろう。

BYDジャパン株式会社は2月23日、日本で販売しているBYD製EVバスのボルトやナット類の防錆剤として、六価クロムが含まれた溶剤を一部使用していることを明らかにした。 BYDジャパンはバスの運行中などにおける乗員・ 乗客の人体への影響はないとしている。またバス廃車時においては、BYDジャパン指定のリサイクル事業者によって六価クロムの無害化処理を行い処分しているので、環境への影響もないとしている。 2023年末に日本国内で発売を予定している新型EVバスには、六価クロムを使用せずに製造した車両を販売する。 六価クロムは、金属元素であるクロムの化合物のうち、酸化数が +6 の Cr（VI） を含むものの総称である。従来、部品の錆を防ぐ用途などで自動車部品製造に用いられてきたが、毒性が強く人体や自然環境などへ有害な影響があるとされている。2008年から日本自動車工業会が業界の自主規制として使用を禁止しており、同年以降の新型車では原則的に使用されていない。 欧州連合（EU）でも原則、乗用車への使用を禁止している。日本に輸入する欧米や韓国メーカーの車両には六価クロムが使用されていないことを日本自動車輸入組合が確認済みだ。 BYDオートジャパンが1月から販売しているBYD製の乗用車については、六価クロムが使用されているかどうか、BYD本社が現在調査中である。

テンフィールズファクトリーと業務提携、従量課金型システムの開発・普及を目指す 【THE 視点】アサヒ衛陶株式会社は2月17日、テンフィールズファクトリー株式会社との間で、EV用充電器に関する課金システムの共同開発と同製品の拡販に関する業務提携に合意。業務提携基本合意書と販売代理店契約を締結したと発表した。 アサヒ衛陶は、中国のEVメーカー「NIO（ニオ）」の子会社である「武汉蔚来能源有限公司と深圳市健网科技有限公司（Shenzhen Jianwang Technology Co., Ltd.）」および「深圳市鹏辉创业合伙企业（有限合伙）」による合弁会社「迅捷能源（Fast Energy：ファスト・エナジー）」が製造するEVスタンド機器等の日本市場における独占販売権を有している。 現在、日本国内でのEV用充電器は時間課金（充電時間に応じて課金される）が中心で、充電速度が遅い場合などは充電料金が割高になるケースが生じる。例えば充電時間30分の場合、料金はその時間に対して発生しており、バッテリーに実際に充電された電力は料金に関係ない。 テンフィールズは独自の技術で従量課金システムを開発。充電速度ではなく充電した電力に対して料金を支払うシステムで、アサヒ衛陶が扱う高速充電器にその課金システムを装備し、日本市場向けの機器を共同開発することになった。この機器は2023年4月1日に販売開始予定とのこと。 前述のとおり、これまでは充電速度の遅い充電器も、充電容量が小さいバッテリーなども、設定された時間で課金されてきた。しかしこの「従量課金システム」は、ガソリンの給油と同じような課金となる。例えば充電時間が30分と決められていても、料金は実際に充電された電力に対しての課金となる。実現すれば充電料金の不公平さが解消される。 筆者としては、この課金システムは合理的と思っているが、ほかの充電インフラのネットワークと連携できるかは不透明。その解決がこのシステム普及のカギとなりそうである。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★三菱、スマホを活用したスマート充電の実証実験を開始……英Kaluza（カルーザ）と提携、専用アプリで充電スケジュール等と設定可能 ★★住友商事、米MP Materials（MPマテリアルズ）製レアアースの日本向け独占販売代理店に……電気モーター用永久磁石の原料「ネオジム・プラセオジム」などを供給 ★韓国LGとフォード、バッテリーセル生産の合弁会社を設立……年間生産能力は25GWh以上 ★EVモーターズジャパン、モリタホールディングスから2億円の資金を調達……消防車両用EVシャシーの共同開発で提携 ★ベントレー、本社に「ローンチクオリティセンター」と「エンジニアリングテクニカルセンター」を新設……初のEV（2026年登場予定）に向けての施設 ★ステランティス、2022年のEVの販売台数が28万8,000台……前年比41％増［詳細はこちら<click>］ ★豪電池のマグニス、テスラにバッテリー用負極材を提供……2025年2月から3年間固定価格で ★東京都、マンションへのEV用充電器設置に関する無料相談会を開催……3月21日（火・祝）、ベルサール三田（東京都港区）にて ★国交省、「電気自動車等用充電機器の道路上での設置に関するガイドライン（案）」についてパブリックコメントを実施 ★「第20回 国際オートアフターマーケットEXPO 2023（IAAE2023）」開催……3月7日（火）〜9日（木）に東京ビッグサイト（東京都江東区）にて、EV・電動モビリティ試乗会も開催 ★NEXCO西日本、吉備SA（山陽自動車道・上下線）にEV用急速充電器を増設……合計10口の増設、6口同時給電可能な設備も ★ブレイズ、小型モビリティ「EVクラシック」が第3回「蔦屋家電＋ 大賞」に入賞……1920年代の大衆車を彷彿とさせるデザインのミニカー

電気自動車の登場と普及は、国内外の政治・経済にどのような影響をもたらすのでしょうか。「伝説の自動車アナリスト」として知られる中西孝樹さんに、様々な疑問をぶつける連載企画の第1回です。 Q.ここ2～3年で、EVに対する関心が急激に高まり、普及に向けた取り組みも急速に進んだ印象があります。何か理由があるのでしょうか？ 一言で説明することは難しいですね。順を追ってひも解いていきましょう。 ポイントとなるキーワードをいくつか挙げるとすると、一つ目は「カーボンニュートラル」になります。昨今、地球温暖化を抑制するために世界各国がCO₂削減に向けた取り組みを進めていますよね。その対策のひとつとして、CO₂を排出するガソリン車からCO₂を排出しないEVへのシフトを図る動きが本格化し始めたのが理由です──というのが一般的な回答になりますが、実際のところは、気候変動対策をめぐる世界的な潮流を利用して、それぞれの国、なかでも欧州が自分たちの強みを生かしたルールメイキングを図り、自らが有利になる競争を仕掛けてきているというのが実情です。 EVシフトは、エネルギー問題と密接に関係しています。地球温暖化防止策としてCO₂排出量を大幅に減少させる可能性が高いEVは、将来の自動車の姿として重要な役割を担うとかねてより期待されてきましたが、動力となる電力を化石燃料で発電していてはCO₂を削減したことになりません。 そのためEVには再生可能エネルギー経由の電力を使用することが望ましく、その分野で強みを持っていたのが欧州です。だから彼らには、「カーボンニュートラル」の取り組みを機にEVシフトを加速させ、他国に先行したいという思惑があったのです。 カーボンニュートラルは「地球のため」「環境のため」という本来の崇高かつ純粋な目標がスタートにあったとしても、どちらかと言うと欧州のビジネス利益を拡大するための方策、具体的には「自国の経済安全保障の構築・強化」という意味合いが昨今は強まっている政策なのです。これが二つ目のキーワードです。 三つ目は「新型コロナウイルス感染症の流行」です。コロナ禍によって、世界は戦後最悪の経済危機に直面しました。対面によるコミュニケーションの制限や移動の停滞で生産活動や物流がストップするなど、あらゆる業界に影響を与えています。 自動車分野ももれなく影響を受け、多くのメーカーが減産を余儀なくされたことは記憶に新しいところです。とはいえコロナはプラスの影響ももたらしています。例えば多くの会議がオンラインで開催されるなど、コロナの感染拡大が進化圧となって様々な分野のデジタル化が促進されることになりました。 社会のデジタル基盤やユーザーのデジタル嗜好の強まりが、デジタルと相性が良いEVシフトを強めている背景があります。 もともと自動車業界では、100年に一度とも言われる大変革期を象徴して「CASE」という言葉が使われていました。CASEは、Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）の略で、従来は保有から利用への転換である「MX（モビリティトランスフォーメーション）」を実現する技術革新の意味合いから注目されてきました。 ところが昨今の議論を見ていると、「GX（グリーントランスフォーメーション）」「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉とともにCASEが語られるようになってきています。 どういうことかと言うと、EVシフトは「MX」を実現するためのものというよりも、カーボンニュートラルを達成する「GX」や「DX」を実現するためのものとしての文脈で語られる風潮が強まっています。その変化を促したのが、デジタル化への進化圧となったコロナです。 Q.まさかコロナがEVシフトに影響を与えているとは思いませんでした。 CO₂もウイルスも、どちらも人間の目には見えません。カーボンニュートラルは、目に見えないCO₂削減の取り組みをマネーに変える欧州発の新しい経済ルールです。ウイルスやCO₂のような微小なものが企業の行動指針に影響を及ぼすようになったのがここ2～3年に起こった出来事なのですが、そのきっかけとなったのは、アメリカ・トランプ前政権の崩壊です。 トランプ前政権は欧州のルールメイキングに抗い、その流れに歯止めをかけようとしていました。トランプ前政権時、アメリカが「パリ協定」から脱退したことを覚えている人も多いと思いますが、あれもその動きの一つです。 端的に言ってしまえば、カーボンニュートラルに向けた行程の策定をめぐって、各国間の争いが激化しており、トランプ前政権は欧州のルールメイキングに「待った」をかけようとしていたのです。トランプ政権が巨大なダムとなってカーボンニュートラルへの流れをせき止めようとしていたわけです。 ところがトランプ大統領は再選を果たせず、2020年にバイデン政権が誕生しました。バイデン政権は方針転換し、EVシフトに舵を切って欧州と同じようにルールメイキングで主導権を握ることを狙い始めました。 「トランプ政権」という名のダムが決壊した結果、自動車業界においてEVシフトが激流のように進むようになったのです。EVシフトが加速した背景には、こうした政治的・経済的な動きが潜んでいるのです。 （インタビュー：TET編集長　田中 誠司） ＜つづく＞

エコが売りの電気自動車でも、タイヤを鳴らして限界まで攻めて走ってみたい、というのはクルマ好きの隠すことのできない願望だろう。しかし果たしてそれは現実的なのか、エンジニアによる考察をお届けする。 電気自動車（EV）の後輪駆動化が世界でトレンド 昨今、電気自動車（EV）は後輪駆動（RWD）が増えている。新型車はもちろんだが改良型においてもだ。例えば新型車では「フォルクスワーゲン ID.4」がそうだし、「ボルボ XC40リチャージ」は欧州で従来の前輪駆動（FWD）からRWDに変更された。何より「東京オートサロン2023」では「トヨタ AE86型カローラ・レビン」のEVが展示された。 RWDは車好きにとってはひとつのステータスだろう。さらに言えば「EVでドリフトは可能なのか」と考えるマニアもいるのではないだろうか。そこで今回は「EVのドリフト」について現役EVエンジニアの視点から考えてみた。 駆動装置（イー・アクスル）などの小型化が後輪駆動化に寄与 これまで販売されてきたEVは、FWDもしくは四輪駆動（AWD）が多かった。理由のひとつは従来のエンジン車のプラットフォームを使用していたこと。多くのエンジン車はFFが主流なので、EVもそのままFWDとなったと考えられる。 もうひとつの理由は制御系統。従来のインバーターや駆動用モーターはサイズが大きかった。それらをボンネットの下にまとめた方が効率的なのだ。そしてFWDの方が回生ブレーキの効率が高いことも理由にあると思う。 しかし技術はあっという間に進歩し、今後の主流となるであろう機電一体の駆動装置「e-AXLE（イー・アクスル）」に小型高出力のものが出てきた。そのおかげでユニットを前輪・後輪のどちらにも載せやすくなり、RWD化が進むようになった。RWDのメリットは後輪のトラクションの良さだ。ちなみに筆者も長くBMW（エンジン車）に乗っており、RWDはお気に入りである。 またRWD化では意外なメリットがある。それが積載性。小型の「e-AXLE」を使えばボンネットの下にスペースができることから、テスラのようにフロントにトランク（通称フランク）を持たせるEVが増えてきている。なんと先日発表されたEVピックアップトラック「ラム1500REV」にもフランクが備えられた。フランクは荷物を載せるのに大変便利である。この利便性の向上も少なからず影響しているのではないだろうか。 ともあれ、クルマ好きにとってRWDとくれば「ドリフト走行」を考える人は多いのではないだろうか。「東京オートサロン2023」で公開された「AE86」は、筆者にEVのドリフトマシンの登場を想像させてくれた。この「AE86」は、エンジンをモーターに変えただけの仕様。つまりFRレイアウトのEVであり、そのままドリフト走行が可能だ。

「第26回大阪オートメッセ2023」（2月10～12日、大阪府・インテックス大阪）に設置された「EVゾーン」には多種多様なEVが集った。今回は、愛らしいルックス、これからの発展が楽しみなモビリティに注目したい。 小さな乗り物、大きな魅力 KGモーターズ株式会社 が開発している1人乗りの小型の電気自動車。丸目のレトロなフロントライト、前後対称のデザインなど、目を奪われるポイントが多い。 魅力あふれるのは見た目だけではなく、所有面にもある。車両規格が第一種原動機付自転車のため、車検不要、税金や保険も原付と同等の維持費で所有できる。また、充電は家庭用の100Vコンセントで可能で、5時間の充電で航続距離は100kmと、1人の近場のお出かけにぴったりな一台だ。 ユニークなコストカット 前後対称であることによって、部品のパーツを大幅に削減できるそうだ。例えば、ドアパネルはボディラインを左右で同じにすることによって、取手の切り抜きの場所を入れ替えるだけで対応することができる。 「快適さ」は、カットしません 開発を行っているKGは「1人で快適に安全に移動できる乗り物」の最小単位となるようなモビリティを作ろうとしている。最近ミニマムモビリティの界隈は動きが活発になっているものの、あくまで簡便に移動することのみにフィーチャーすることが多い。しかし、同社は「快適に」というのが重要なポイントとしている。そのため、「屋根、ドア、空調付き」というのは絶対に譲れない条件だそうだ。 小さめの荷物であれば、運転席の前後対称の空きスペースに載せることもできる。前部はエアコンの機材や各種の機器が埋まっているため、軽くて小さな荷物のみ載せられるが、頻繁に取り出す小物などを収納することも可能だ。また、センターポジションに運転席が備え付けられているため、独特の走る楽しみを体感することができる。 YouTuberから世界に通用する自動車メーカーに期待 開発を進めているのは、広島発のスタートアップである、KGモーターズだ。2022年3月ごろから開発を始め、10月ごろからプロトタイプの作成、といった非常に早いペースで開発を進めて、2025年の発売を予定している。 同社の開発の模様は、YouTube チャンネル「【KG Motors】くっすんガレージ モーターズ」で見ることができる。新しい乗り物を製作する様子が見られるのは、非常にワクワクするものだ。YouTuberが本気で作る次世代チョイ乗りモビリティに注目が集まる。 主要スペック 全長　2,450mm 全幅　1,090mm 全高　1,500mm 定格出力　0.59kW（0.8ps） 最高出力　5kW（6.8ps） 航続距離　約100km 充電時間（AC100W）　5時間 乗車定員　1名

BEVの大型バスは都内初導入、車両はBYDの「K8」 【THE 視点】京王グループの西東京バス株式会社は、大型EV路線バスを3台導入し3月より運行すると発表した。東京都内における乗合路線バスでは初の大型EVバスになるという。 導入される車両はBYDの「K8」で、電気供給機能を有していることから、バス自体が大型の蓄電池とみることができ災害時への電源車としても期待される。 東京電力ホールディングス株式会社と連携し、バス営業所へEV用の各設備を導入するとともに地域の防災・BCP（災害等危機的状況下での事業継続計画）拠点として活用することも検討するという。EVバスの充電にも再生可能エネルギーを活用するとのこと。 運行されるエリアは、あきる野市／檜原村／日の出町／青梅市／八王子市／福生市／羽村市／昭島市等。羽村市ではこれまで「日野製のポンチョEV」が走っていた。この地域は日野自動車の工場があるエリアでもある。今回この地域にもBYD製の大型EVバスが走ることになる。 これまで東京都内で走るEVバスは「日野ポンチョEV」や「BYD J6」といった小型が主流だった（一部試験的に中型はあった）。燃料電池車（FCEV）の大型バス「SORA（ソラ）」は都内に数十台走っているが、BEVの大型バスが都心部ではなく多摩地区から走ることになるとは思わなかった。 しかも一気に3台の同時導入である。世界的にみても日本は大都市でEVバスの稼働が少なく、ある意味日本のEV遅れを表している。これを機に東京都内にもEVバスの導入が促進されることを期待したい。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★フォルクスワーゲン、本国でパルスインバーターと熱管理システムの開発を発表……最高出力500kW（680ps）級のスポーツモデルにも対応可能 ★日産、EV推進施策「ブルー・スイッチ」が第18回エコツーリズム賞（環境大臣賞）を受賞……特別賞として受賞、自動車産業の受賞は今回が初 ★アサヒ衛陶、EVスタンド機器事業を推進……テンフィールズファクトリーと提携し従量課金型充電システムの開発へ ★変圧器事業のダイヘン、配送用EV向け自動充電システム「ぴたっとCharge（チャージ）」を開発……関電エネルギーソリューションと提携、EVへの充電を最適化し電気料金を低減 ★空飛ぶクルマのSkyDrive（スカイドライブ）、「大阪万博」における空飛ぶクルマの運行事業者に選定……「未来社会ショーケース事業出展」内「スマートモビリティ万博」における運航事業者に ★ウーバー、インドでの配送車両にEV2万5,000台を導入……タタと提携 ★英EVトラックのTevva（テッヴァ）、走行実験で航続距離563kmを達成……リチウムイオン・バッテリーと燃料電池両方を搭載したEVトラック ★独WIESMANN（ヴィースマン）、EVスポーツカー「プロジェクト・サンダーボール」の初年度（2024年）予約分が完売……2025年以降予約は可能 ★エネチェンジ、「相模湖カントリークラブ」（神奈川県相模原市）と「富士カントリークラブ」（静岡県御殿場市）にEV用充電器を設置……最高出力6kWの普通充電器を計7基 ★テラモーターズ、ラグジュアリーホテル「富岳群青」（静岡県伊豆市）含む7施設にEV用充電インフラ導入を決定 ★ワイヤレス給電技術のパワーウェーブ、アイシンのパーソナルモビリティ「ILY-Ai（アイリーエーアイ）」に無線給電の実証実験を開始……中部国際空港にて2月28日まで

西武バス株式会社は関西電力株式会社の支援を得て、2月27日(月)から西武バス新座営業所（埼玉県新座市）にて「100%電気で走る大型路線バス」の運行を開始する。 再生可能エネルギーで走るバス この運行に合わせて新座営業所施設の屋根に太陽光パネルを設置し、発電される電気をこの営業所施設に供給して自家消費する「オンサイトPPA」を導入する。路線バスなどの事業を行う、一般乗合旅客自動車運送事業者が EVバスとオンサイト PPA をあわせて導入する取り組みは、 国内で初めての事例となる。 西武バスが運行するEVバスは、BYDジャパンが販売する「K8（ケーエイト）」である。営業所敷地内に急速充電器を設置し、動力となる電気をここから充電する。 またオンサイトPPAの導入により、日中はバスの運行管理システムの運用から空調・ 照明まで、営業所内で使用する電気の一部を再生可能エネルギーでまかなうことが可能となる。 また非化石証付電力供給の実現を目指し、実質再生可能エネルギー由来の電力のみを使用することで、100%カーボンニュートラルな営業所運営を実現する。 さらに災害時に停電した場合でも、設置した太陽光パネルから発電される電気により、営業所の運行管理機能が維持されることでバス運行が継続でき流。そして充電されたEVバスを一時避難施設などに派遣して電力供給を行い、地域住民のライフライン確保だけでなく、地域レジリエンス（地域が災害等の危機的状況を乗り越える能力）強化にも大きく貢献することも可能である。 以前から西武バスは、より安全・安心を第一として、環境や社会情勢が抱える課題解決に向けた取り組みを推進している。エクドライブの実施や、ハイブリッドバスや燃料電池バス、バイオディーゼル燃料、 リニューアルディーゼル燃料の導入などが評価され、「令和4年度 彩の国埼玉環境大賞 1 優秀賞」を受賞している。このEVバスとオンサイトPPAの導入により、これからも脱炭素社会の実現に貢献するために、環境にやさしく、地域と調和する公共交通機関を目指していくとしている。 ■運行概要 運行営業所：西武バス新座営業所
運行台数：一般乗合バス(大型路線バス)2台 運行時期（予定）：2023 年2月 27 日(月)から 主な運行系統（予定）： [清63] 清瀬駅北口~けやき通り~旭が丘団地 ■EVバスについて 大型EVバス：BYD K8 乗車定員：最大81人 車長：10,500mm、車幅：2,500mm、車高：3,360mm、ホイールベース：5,500mm バッテリー容量：287kWh（リン酸鉄リチウムイオンバッテリー） 航続距離：220km（乗車率 65%、エアコンなしの場合） 充電時間：約6時間 充電方式；CHAdeMO ■EV バスからの給電、災害時の対応について EVバスから電気を取り出す外部給電器を導入する。EVバスから外部給電器を介して電気を取り出し、様々な用途で電気を使用することが可能である。EVバス1台から取り出せる電気量の目安は287kWhとなる。これはスマートフォン約26,747台の充電分に相当する。 ■太陽光発電オンサイトPPA について オンサイトPPAとは、PPA事業者が所有する太陽光発電設備を、電気を使用する企業の敷地や施設に設置。その企業が PPA事業者から発電した電気を購入して自家消費する契約形態である。今回西武バスが導入する関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」では、関西電力が PPA事業者となり、太陽光発電設備の設置から運用・メンテナンスまでワンストップで提供している。