ヒョンデはオートバックス・グループのフラッグシップ店舗「A PIT AUTOBACS KYOTO SHIJO」において、同社のZEVを体験できるスペース「Hyundai Mobility Lounge 京都四条」を2023年2月4日（土）よりオープンする。  PIT INだけではないトータルサポートを提供 同施設では、ヒョンデが展開するZEV※、電気自動車（EV）「IONIQ 5（アイオニック ファイブ）」と燃料電池自動車（FCEV）「NEXO（ネッソ）」が体験できる。展示、試乗はもちろん、購入相談を実施し、専用の納車空間も設置している。 さらにヒョンデは、「A PITオートバックス京都四条」とZEV整備の技術提携しており、ヒョンデ車両の点検整備・保証整備・他メインテナンスを実施することで、購入から納車、アフターサービスの顧客ケアも用意している。 ※ZEV（Zero Emission Vehicle）:走行時に⼆酸化炭素等の排出ガスを出さない電気自動車（EV）や燃料電池自動車（FCEV）の総称

ダイワハウス、全社用車EV化で「日産リーフ」を導入、充電器はクリーンエネルギー由来に 【THE 視点】大和ハウスグループの大和リビングは、2026年度中に全社用車（ガソリン車）をEVに切り替えるとともに、事業所の駐車場敷地内に再生可能エネルギー由来のEV充電設備を設置すると発表した。 　大和ハウスグループは、環境長期ビジョン「Challenge ZERO 2055」に基づき、創業100周年を迎える2055年までに、グループ、グローバル、サプライチェーンを通じて「環境負荷ゼロ」の実現を目指している。 　その取り組みの一環として、中期的な計画や目標を定め、事業所で使用する電力を再生可能エネルギーに切り替えるなど脱炭素の取り組みを推進している。 　今回、大和ハウスグループの中期環境行動計画「エンドレスグリーンプログラム2026」の最終年度である2026年度までに、全社用車のEVへの切り替えや、事業所の駐車場敷地内に再エネ由来のEV充電設備を設置することとしたという。 　その第一弾として、2023年3月までに全社用車（348台）の約2割にあたる70台をガソリン車からEVへ切り替え、全国36事業所の駐車場敷地内にEV充電設備を設置。車両は2月2日より「日産サクラ」を順次導入するとしている。 　ダイワハウスはこれまでも、慶應義塾大学が2004年に公開したEV「ELIICA（エリーカ）」（8輪駆動で最高速度370km/hを達成したスーパーEV。実は筆者も開発のお手伝いをさせて頂いた）の開発に協力したり、バッテリーメーカーのエリーパワーへの投資など、EV関連事業をおよそ20年も前から支援してきた。 　今回の発表は、ダイワハウスのこれまでのEVへの取り組みの流れをくんでいると思う。充電設備に使う電力を再生可能エネルギー由来にすることは、電力を使う側から提供する側に視野を広げたということであり、同社のEV関連事業が一歩踏み込んだ領域に入ったのではないだろうか。 　これまでの経緯からも、今後もグループでEVの導入が推進されるだろう。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★関西電力、EV充電ネットワークサービス構築に向けて実証実験……住友三井オートサービス等パートナー企業内でEV充電器をシェア、一般利用も視野 ・双日、BYDの正規ディーラーを展開……「BYD AUTO横浜中央」（2023年4月）、「BYD AUTO名古屋北」（2023年中）の2店舗を予定［詳細はこちら<click>］ ・令和4年度補正予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」（令和4年11月8日〜令和5年3月31日の新車新規登録（新車新規検査届出）分）が決定……一般社団法人次世代自動車振興センター発表 ・トヨタ・オーストラリア、今後3年間で3車種のEVを導入と発表……「bZ4X」を皮切りに ・埼玉県小鹿野町でグリーンスローモビリティを実証運行……JAFとヤマハが協業し予約不要で乗車可、2月8日〜21日まで運行 ・日産、島根県邑南町と連携協定……EVを通じて脱炭素社会の実現を推進、災害発生時には「リーフ」等から電源供給

ホンダは2023年2月2日、水素事業に関するメディア向け説明会を開催した。これまでの燃料電池車（FCEV）開発などによる水素利用の取り組みを拡大して、燃料電池システムのコストダウンを含めたさらなる技術進化によって、水素を広く社会的に活用していくことを目指す旨を明らかにした。 FCEV、商用車、定置電源、建設機械がターゲット ホンダは今回の説明会において、「カーボンニュートラル社会の実現に向け、製品の電動化の促進のみならず、エネルギーキャリアとしての水素の活用拡大にも積極的に取り組み、水素事業の拡大を目指す」と表明した。 水素事業のコアとなる燃料電池システムのさらなる進化に基づいて、燃料電池システム活用の核となる要素として、「FCEV」「商用車」「定置電源」「建設機械」の4つと定め、他社との協業にも積極的に取り組んでいくとしている。 まずFCEVについては、ホンダはGM（ゼネラル・モーターズ）と共同開発している次世代燃料電池システムにおいて、耐久性2倍、コスト3分の1の実現を目指すという。これらの目標値は2019年に販売を終了したホンダの燃料電池自動車「クラリティ・フューエルセル」の最終仕様に搭載したシステムとの比較となる。 このGMとの取り組みに加え、燃料電池の本格普及が見込まれる2030年頃に向けて、上記の目標からさらに耐久性2倍、コスト半減（GMとの共同開発による次世代燃料電池システムとの比較）を目標値として設定。従来のディーゼルエンジンと同等の使い勝手やトータルコストの実現を目指して要素研究を開始している。 過去を遡れば、ホンダはカーボンニュートラル社会の実現に向けて、いち早く水素の可能性に着目。1990年頃から30年以上にわたり水素技術やFCEVの研究・開発に取り組んできた。 ホンダは2013年からはGMとともに、次世代燃料電池システムの開発を進めており、2022年北米で発売した「CR-V」をベースに、次世代燃料電池システムを搭載した新型FCEVを2024年に北米と日本での発売を予定している。 短い燃料充填時間で長距離を走行できるFCEVの特長に加え、プラグイン機能により、家庭で充電できるEVの利便性も兼ね備えているとのことだ。 商用車に関してホンダは、日本ではいすゞ自動車との共同研究による燃料電池大型トラックのモニター車を使った公道での実証実験を2023年度中に開始予定。 中国でも東風汽車集団股份有限公司と共同で、次世代燃料電池システムを搭載した商用トラックの走行実証実験を2023年1月より湖北省で開始している。 水素利用の拡大のさらなる要素として、燃料電池システムの外販開始と適用先の拡大が挙げられる。 ホンダは「2020年代半ばに年間2,000基レベルで燃料電池システムの社外への販売を開始し、段階的に拡大。2030年に年間6万基、2030年代後半に年間数十万基レベルの販売を目指す」としている。 ホンダは世の中の環境動向を踏まえ、コア技術である燃料電池技術の適用先を自社のFCEV以外にも拡大していくことで、カーボンニュートラル社会の実現に貢献するという。 産業部門に関しては、ホンダは開発ターゲットとする「定置電源」が社会実装として重要となる。近年のクラウドやビッグデータ活用の広がりにより、データセンターの必要電力が急伸し、BCP（Business Continuity Planning：事業継続計画）の観点でも非常用電源へのニーズが高まっているという。そこで発電に関して、クリーンで静かな非常用電源から、燃料電池システムの適用を提案する。 準備段階として、米国カリフォルニア州の現地法人アメリカン・ホンダモーターの敷地内に「クラリティ・フューエルセル」の燃料電池システムを再利用した約500kWの定置電源を設置し、今月下旬よりデータセンター用の非常用電源として実証運用を開始した。 今後はグローバルのホンダ工場やデータセンターへ適用していくことで、自社で排出した温室効果ガスの低減も図るとしている。 建設機械については、ホンダは建設機械市場の中で大きなセグメントを占める、ショベルやホイールローダーから燃料電池システムの適用に取り組むとしている。 従来の固定式の水素ステーションだけでは対応が難しいとされる建設機械への水素供給について、業界団体や関係者と連携して課題解決を図っていくという。 この他の技術開発として、ホンダは将来的に宇宙領域での燃料電池技術・高圧水電解技術などの水素技術の活用も視野に入れ研究開発を進めるとしている。

日産、EVのオープンカーコンセプト「Max-Out」（マックスアウト）を初公開 【THE 視点】日産はEVコンセプトカー「Max-Out」（マックスアウト）の実車を初公開した。このコンセプトカーは、2021年11月に長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」を発表した際にバーチャルで公開した2人乗りEVオープンカーである。 持続可能で革新的なモビリティを普及させていく日産の決意を具現した「マックスアウト」は、日産グローバル本社ギャラリー（横浜市西区）にて、2月4日（土）〜3月1日（水）まで展示される。 今回公開された「マックスアウト」は、「クルマとの一体感を基本コンセプトにした開放感とダイナミックなドライビング体験を予感させるデザインが特長」というアナウンスのみで諸元などの詳細は不明。ただのコンセプトカーなのか、今後発表されるモデルになるのか興味はあるが、2ドアのオープンカーというと、「フェアレディZ・ロードスター」「シルビア・ヴァリエッタ」などを思い出す。「フェアレディZ」は昨年発売されたばかりなので、「マックスアウト」はもしかしたら「シルビア」の後継モデルかもしれない。 同時にYouTubeで動画も公開され、マックスアウトの他に2台のコンセプトカーが並走していた。その中で興味を持ったのはピックアップ。この時期の発表だけにEVだと想像する。 アメリカでは、フォードやダッジ、GMなどからピックアップトラックのEVがすでに発売されている。この日産のピックアップも、将来EVとしてデビューすることになるだろう。恐らくアメリカなど海外向けではないだろうか。 アメリカでは日本の軽自動車のように、地域によっては一家に1台の感覚でピックアップを所有している。 日本では少し大きいと感じるが、筆者もピックアップが好きなだけに、適当に乗り置ける広い庭があってピックアップもある生活もしてみたいものである。だいぶ話が脱線した。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） これだけは知っておきたい本日の注目ニュース ★★ホンダ、「CR-V」ベースのFCEV（燃料電池車）を2024年に発売予定……水素エネルギー施策を推進 ★★ホンダ、燃料電池システムの施策を強化……FCEV（燃料電池車）・商用車・定置電源・建設機械の4つを軸として、2020年半ばには外部への販売も目指す ★Gachaco（ガチャコ）、ウーバー・イーツと協業……Gachaco対応の「ジャイロ・キャノピー e:」10台で実証実験 ★Terra Motors（テラモーターズ）、本田圭佑氏率いるファンド「KSK Angel Fund LLC」から資金調達……充電インフラ事業の拡大とグローバル化を加速 ★HW ELECTRO（HWエレクトロ）、愛知県豊橋市で販売網を強化……現地の石油販売の老舗マルシメと提携を協議 ★カーシェアリングのAnyca（エニカ）、神奈川県相模原市の公用EVを民間に解放しシェアカーに……稼働しない閉庁日に貸出し ★小型EV製造・販売のブレイズ、「大阪オートメッセ2023」（インテックス大阪、2月10〜12日開催）に出展……「ネクストクルーザーEV」等を展示 ★大和ハウス、社用車に「日産サクラ」を導入……2027年3月までに全社用車をEV化、事業所内に再生可能エネルギー由来のEV用充電器を設置 ★エネチェンジ、複合リゾート施設「NEMU RESORT」（ネム・リゾート）にEV用充電器を設置……最高出力6kWの普通充電器「EV充電エネチェンジ」を2基 ★日産、熊本県上天草市と連携協定を締結……「電気自動車を活用した持続可能なまちづくり」を目指す

マツダの北米法人は現地時間1月31日、フラッグシップモデルとなる3列シートSUV「CX-90」を初披露した。CX-90は、日本への導入予定はないものの、これよりもボディ寸法を抑えた3列シートSUV「CX-80」の導入を予定している。そこでCX-90の内容をチェックしつつ、そこから日本向けのCX-80に生かされそうな技術やポイントについても探っていきたい。 デザインにおけるCX-90とCX-80の共通項 CX-90やCX-80は、マツダのラージ商品群に位置付けられるモデルで、CX-90は北米向け、CX-80は日本ならびに欧州が主要マーケットとなる。いずれも3列シートを備え、多人数乗車を可能とする点は共通する。ラージ商品群は、2022年6月に投入された「CX-60」が第一弾で、CX-90やCX-80はそれに続くモデルとなる。 マツダのデザインは、CX-60からそのテイストに変化が見られるようになった。従来からマツダが標榜するデザインテーマ「魂動」を継承しつつ、新たに「引き算の美学」という言語が用いられるようになった。これは、従来モデルよりもシンプルな形状としつつ、存在感あるスタイリングの実現を図ったもの。この引き算の方程式はCX-90にも生かされている。同様のデザインテイストはCX-80も用いられるだろう。

バッテリーEVに新顔が登場した。その名は「BYD ATTO3」（アット3）。中国のシリコンバレーと呼ばれる深圳を拠点に、バッテリー・メーカーとして産声をあげ、現在はグローバルにEVを展開しているBYD。その日本向け第一弾がクロスオーバーSUVの「アット3」だ。どんなクルマなのかさっそくチェックしていこう。 日産リーフに比べて80万円以上安価な価格設定 BYDオートジャパンは1月31日、日本向け第一弾となる電気自動車「BYDアット3」の販売を開始した。全長4455mm×全幅1875mm×全高1615mmの「アット3」は、人気の高いCセグメントに属するSUVで、サイズ的には「日産リーフ」（全長4480mm）に近い。クロスオーバーカテゴリーでは、「日産アリア」（全長4590mm）や「テスラ・モデルY」（全長4751mm）よりもややコンパクトなサイズ感だ。 そしてアット3の強みとなるのは、リーズナブルな価格設定だ。バッテリー容量58.56kWh、航続距離485kmを誇る一方、車両価格は440万円と、このクラスのバッテリーEVとしてはちょっとライバルが見当たらない。航続距離が近い日産リーフの60kWh仕様（航続距離450km／価格525万3600円〜）に比べると、85万円も安価な設定だ。なお、アット3は2022年2月に中国で発売されて以降、オーストラリアやタイでも販売されており、グローバルで累計20万台以上を販売するなど、人気を伸ばしている。 それではクルマの特徴を細かく見ていこう。まずBYDについてだが、同社は中国・深圳を拠点とするメーカー。1995年にバッテリー・メーカーとして創業し、現在は自動車のほかエネルギー関連やモノレール事業などを展開。その自動車分野の日本法人として設立されたのがBYDオートジャパンだ。 アット3は、BYDが独自開発したブレードバッテリー（リン酸鉄リチウムイオン・バッテリー）を搭載したEV専用のe-プラットフォームを採用する。同社はブレードバッテリーの特徴として、優れた航続距離や強度、長寿命を挙げている。公表された航続距離（WLTCモード）は、前述のように日産リーフを凌ぐ。ちなみに車重はアット3が1750kg、リーフ(60kWh)は1670kgである。 モーター出力は150kW（204ps）、最大トルクは310Nmで、リーフ60kWh（最高出力160kW［218ps］、最大トルク340Nm）をやや下回る。なお駆動方式は前輪駆動のみ。 充実した標準装備、給電機能も完備 なお、アット3は給電機能に対応している。駆動用バッテリーから電気を取り出して利用できる「V2L」や、自宅など建物に給電を行える「V2H」に対応しており、災害時やキャンプなどで活躍する。なおV2Lアダプター（AC充電口）はオプション扱い。 アット3の主な標準装備は、LEDヘッドライトをはじめ、ハイビームアシスト、車両の周囲の障害物の有無などをモニター上で確認できるBYDアラウンドビュー、テールゲート電動オープン/クローズ機能、12.8インチタッチスクリーン（GPSナビゲーション、Apple CarPlay、Android Auto対応）、シートヒーターなど、このクラスとしては充実している。 先進安全機能についても、自動緊急ブレーキはもちろん、アダプティブクルーズコントロール、車線中央の走行をサポートするレーンセンタリングコントロール、死角の安全確認に寄与するブラインドスポットインフォメーション、リアクロストラフィックアラートなど、欲しいものは揃っている。 店舗販売で展開、2025年末までに100店舗目指す このほかBYDオートジャパンの販売面における特徴として、国内における販売ネットワークを拡充させる計画を進めている。アット3の発売日の1月31日に合わせて全国20拠点に商談や試乗が可能な開業準備室の営業を開始し、今後はショールームも拡充させていく。2月2日には日本1号店となる「BYDオート東名横浜」が、2月23日には「BYDート堺」がオープンし、2月以降さらに全国12拠点に開業準備室をオープン予定という。2025年末までには100を超えるショールーム付きの店舗を作ることを目標に掲げるなど野心的だ。BYDオートジャパンはあくまで対面販売を中心に展開する予定で、このあたりはインターネットを通じて販売するテスラと戦略が大きく異なるところである。各店舗には50kW級の急速充電器を設置する予定で、急速充電はCHAdeMO対応だ。 中国の近代都市、深圳生まれのBYD。今後人気が上昇するであろうコンパクトSUVを第一弾にひっさげ、そのスペックと価格は既存のEVを脅かす内容だ。なお、BYDオートジャパンでは今後の展開として、2023年中頃にEVコンパクトカーの「DOLPHIN（ドルフィン）」を、2023年下半期に電動セダンの「SEAL」の日本での展開を予定している。今後の展開も楽しみだ。

EVモーターズ・ジャパン、「第2回スマート物流EXPO」（1月25〜27日・東京ビッグサイト）に「1トン積EVトラック」および同2トン車等を出展 【THE 視点】EVモーターズ・ジャパンは、2023年1月25日から3日間、東京ビッグサイトで開催された「第2回スマート物流EXPO」にて「1t積EVトラック（E1）」「2t積EVトラック（E2）」「EVトライク」の3車種を出展した。3車種すべて今回の物流展では初披露だという。 　「E1」「E2」は、基本ボディは同じで、全長と積載量が違う。「E1」は積載量1トン、「E2」が2トンとなっている。バッテリー容量と航続距離は、「E1」が59.52kWh／240km、「E2」が78.72kWh／200kmだ。 　この車両の特徴は、床下にバッテリーを配置した前輪駆動である点。そのため荷室が低床フラットで、運転席から荷室へのウォークスルーや、外から荷室へのウォークインが可能となった。 　同じようなコンセプトのEVトラックは、すでに日野自動車がヤマト運輸に納入している。駆動方式は前輪駆動だ。実は海外も含めて新興メーカーを中心にEVトラックの前輪駆動が増えてきている。主に宅配など近距離の配送に使われる車両が採用している。 　トラックは後方に荷物を搭載する。このため後輪駆動を採用すると、後輪にトラクションと荷重が掛かるため、坂道などで走りやすい。しかしEVの場合、前輪駆動でもバッテリーの搭載位置次第で前輪にも荷重を掛けられるようになったこと、回生ブレーキの効率も良くなることに加えて、先に述べたウォークスルー等の使い勝手の点から、小型EVトラックは前輪駆動が今後の主流になるのではないだろうか。 　このEVモーターズの「E1」「E2」は、これまでに何台ものEVトラックを開発してきた筆者の想いを具現してくれたようなデザインだ。 　今回会場には行けず実車を見られなかったのが大変残念でならないが、またの機会にぜひ拝見したい。発売は今年の夏頃となっている。 　EVモーターズは、他社に先駆けて観光型のEVバスを発表するなど矢継ぎ早にラインナップを拡張している。現在、北九州に工場も建設中で今後が期待できるEVメーカーである。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★日産、「アリア」のオフロード・コンセプト・モデルを発表……北極から南極まで距離約2万7,000kmのツアーに使用 ★ヒョンデ、「Aピット・オートバックス・京都四条 」（京都府京都市）に「ヒョンデ・モビリティ・ラウンジ京都四条」をオープン……「アイオニック5」の試乗ほかヒョンデ車両の点検整備などのサービスを展開 ・マツダ、新型SUV「CX-90」を北米で初公開……FRベースで2.5L直列4気筒ガソリンエンジンのPHEV「e-スカイアクティブPHEV」を採用［詳細はこちら<click>］ ・パーク24、カーシェアリング「タイムズカー」に「トヨタbZ4X」を導入……2月1〜8日にかけて東京都内のステーションに先行配備 ・台湾のホンハイ、関 潤氏をEVの責任者に起用……日産自動車最高執行責任者・日本電産代表取締役などを歴任したエキスパート ・大阪ガス、商用EV開発のフォロフライと資本業務提携……自動車リース事業への商用EV活用ならびに車載蓄電池のリユースで連携 ・千葉県松戸市でEVのレンタカーサービスが3月2日に開始……EV専門のレンタカー店「カースタレンタカー松戸馬橋店」開設、「日産リーフ」から順次増車予定 ・テラモーターズ、大和ハウスパーキング運営のコインパーキングにEV用充電器を導入……「Ⅾパーキング港南台7丁目第1」（横浜市港南区）ほか今後新設の一部のパーキングに ・北九州市、EV充電スタートアップ企業の「ヤネカラ」と連携……エネルギー重要逼迫時に、遠隔操作でEVを電源化する実証実験を開始 ・日産と積水ハウス、集合住宅へのEV導入訴求「+eプロジェクト」のムービーをYoutubeで公開……高橋愛・あべこうじ夫妻が「リーフ」をドライブ ・電動二輪のベクトリクス・ジャパン、「第15回オートモーティブワールド」（1月25日〜27日・東京ビッグサイト）に出展……キャビン付きの三輪EVスクーター「I-カーゴ」を展示

米フォードは、同ブランドの電動SUV「マスタング・マッハ-E」の販売価格を引き下げると発表した。また、世界的な半導体不足で納期が長期化しているなか、同モデルの増産を発表し、納期の短縮を図る構えを見せた。 名門マスタングを名乗るEV専用モデル マスタング・マッハ-Eは、フォードが2020年に米国で販売を開始したバッテリーEV。“マスタング”を名乗ってはいるが、ガソリン・スポーツクーペ／カブリオレのマスタングとは出立ちが異なり、マスタング・マッハ-Eは、e-SUV専用モデルとなる。その上で、後輪駆動を基本とするパッケージング（AWDも設定あり）や、高出力モデルの設定、マッチョなボディ、垂直方向の3本ラインを基調とするテールライトなど、本家に共通する特徴が随所に散りばめられている。 マスタング・マッハ-Eの値下げ前の車両価格は、4万6895ドル（日本円で約608万円／1ドル129.6円で換算）から6万9895ドル（同906万円）。2022年は北米のEV乗用車販売台数でナンバー3を誇った。ちなみにナンバー1は、テスラ・モデルY、ナンバー2はテスラ・モデル3だった。 値下げ後は、新価格は後輪駆動のベースモデルの「Select RWD」で従来の900ドル安の4万5995ドル（約596万円）、最上級モデル「GTエクステンデッドレンジ」では5900ドル安の6万3995ドル（約829万円）に設定され、最大で5900ドル（約77万円）の引き下げを実現した。

自宅に充電設備がない私にとって、なくてはならないのが急速充電できる充電スポット。なかでも「e-Mobility Power」（以下eMP）の充電ネットワークは頼みの綱です。 コンビニからサービスエリアまで 前回のコラムでは、フォルクスワーゲン、アウディ、ポルシェの各オーナーが利用できる「プレミアムチャージングアライアンス（PCA）」を紹介しました。いまのところ比較的空いていて充電スピードも早いということで便利に使っていますが、2022年末の時点で全国に222基の設置で、高速道路などでは利用できないことから、おもに利用しているのがeMPの充電ネットワークです。 eMPの充電ネットワークは、急速充電器だけでも全国に約7,800口（2023年3月時点）あり、日産や三菱、トヨタ、メルセデス・ベンツ、BMWといった自動車ディーラーをはじめ、高速道路のサービスエリア／パーキングエリア、道の駅、ショッピングモール、コンビニエンスストア、ガソリンスタンドなど、さまざまな場所にある急速充電器が、専用の充電カードをかざすだけで利用できます。 フォルクスワーゲン・ジャパンでも、ID.4やeゴルフのオーナー向けに、eMPの充電ネットワークが利用できる「フォルクスワーゲン充電カード」（以下、VW充電カード）を用意していて、私もすでに入手したことは［ID.4をチャージせよ！：その3］で紹介しました。 実は以前eゴルフを所有していたときにもVW充電カードを利用していましたが、その当時と現在では料金体系が異なっています。eゴルフのときに加入していた「プレミアムプラン」では、月額5720円で急速充電と普通充電がなんと使い放題！　最強の充電カードといっても過言ではありませんでした。残念ながらこのプランはeゴルフオーナー専用で、2022年12月31日で新規受付は終了しています。 代わりに登場したのが「普通・急速充電器併用プラン」です。会費が月額7810円に値上がりしたうえに、急速充電は1分あたり16.5円、普通充電は2.75円の料金が発生します。月90分の急速充電料金が含まれているので、実質の月会費は6325円ということになりますが、eMP自身が発行する充電カードと比べて割高です。ただ、ID.4を新車で購入した場合、月会費が1年間無料となるので、そのあいだはVW充電カードを利用しない手はありません。

BYD、SUV型のEV「アット3」（ATTO3）が国内販売開始……1月31日から 【THE 視点】BYDの日本法人であるBYDオート・ジャパンは、1月31日よりミドルサイズSUVのEV「アット3」を発売した。 　同社は今後、正規ディーラーを全国に順次オープン。1月31日より商談や試乗の案内が可能な開業準備室を全国20店舗で営業を開始。2月以降はさらに全国12ヵ所の開業準備室をオープン予定で、2月2日にはショールームを備えた店舗の日本1号店となる「BYDオート東名横浜」をオープンするという。 　筆者は先日の東京オートサロンで、「アット3」の実物を初めて見た。最大の特徴は最新の「e-プラットフォーム3.0」が採用されていること。BYD製のバッテリー（LFP）モジュールを板状に構成した「ブレードバッテリー」を核に、バッテリーパックをベースとしたEVプラットフォームを構築している。バッテリー容量は58.56kWhで航続距離は485km（WLTC）となっている。 　デザインは好みもあるが、特に幅が広くなりがちの最近の車にしてはちょうど良いサイズと感じた。外装のクオリティも高かった。室内も十分な空間が確保されていて、ガラスサンルーフも標準装備なので開放的に思えた。 　インストルメントパネル周りは円筒型をモチーフにしたのだろうか、丸形で構成されるエアコンのダクトやシフトレバー等が印象的だった。ユニークに思ったのはセンターディスプレイで、パネルの中のスイッチをタッチすると90度回転し横型にも縦型にもなる。こういった遊び心を兼ねた実用面が考慮されていることは好印象だった。 　やはり驚きは税込440万円という販売価格。EVの値上げが伝えられている中、先日の発表通りの価格で発売された。実物も見て「アット3」がすべてにわたり価格を超えるパッケージを有していると感じている。早く試乗もしてみたいものである。［関連記事はこちら<click>］ （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★「BYDオート東名横浜」（横浜市緑区）を2月2日にオープン……BYDのショールームを備えた日本1号店 ★フォード、米本国でEVの「マスタング・マッハ-E」を値下げ……生産も増強［詳細はこちら<click>］ ・トヨタ、トルコで新型「C-HR PHEV」の生産を開始……PHEV用バッテリーの組み立てではヨーロッパ初 ・ネクステージ、BYDオート・ジャパンとディーラー契約を締結……2023年夏頃に、池袋エリア（東京都豊島区）にショールーム開設、2月1日より開業準備室を稼働 ・ABB E-モビリティ、EV用充電器の世界販売台数が100万台に……日本国内では2022年までに450台のDC充電器を導入、2023年度に倍増を目指す ・BBS、「東京オートサロン2023」でEV向け新型ホイールを発表……アルミ合金の新素材「フォルテガ（FORTEGA）」を使用［詳細はこちら<click>］ ・テラモーターズ、不動産企業「プロパティエージェント」と業務提携……管理物件に充電インフラ「テラ・チャージ」を導入 ・日産、奈良県宇陀市と連携……EV普及に向けた啓発活動のほか、災害時に「リーフ」などから電源を供給 ・折りたたみ電動バイクシェアの「シェアロ」、シェアリング・ステーションにソーラーを設置……外部電源に頼らない運用をテスト ・日本EVクラブ、「電気カート組み立て教室」を2月4日に開催……東京国際交流館（東京都江東区）にて、小学4〜6年・中学生対象