航続距離1,000kmで次期型「ミライ」にも採用の可能性
FCEVのほか定置式発電機としての活用も視野

【THE 視点】トヨタ自動車は、次世代燃料電池（FC）システムを開発し2026年中の実用化を目指す。東富士研究所（静岡県裾野市）にて「トヨタテクニカルワークショップ2023」を開催し、次世代FCシステムについての計画を発表した。

トヨタは現在、商用車を中心に、国内外のメーカーと協力しながらFCEVの実装を推進している。今回発表した内容は、それに加えてFCの普及を促す範囲を拡大するというもの。FCEVのみならず、定置式発電器としてのFCの開発・実証実験も進めているという。

今回のトピックは、次世代のFCの開発を発表したことだ。高寿命・低コスト・低燃費性能を追求し、商用ユースに応えられる業界トップクラスのFCセルを開発。そのFCは、メインテナンスの容易さや、現行比1／2のスタックコストの低減、航続距離の20％向上を見込み、2026年中の実用化を目指すという。

FCEVの「ミライ」とも無関係ではない。初代が登場したのは2014年。そして2代目は2020年にデビュー。このサイクルに乗ると、2026年に3代目が登場することになる。新世代FCの実用化目標と重なっているのだ。

現在の「ミライ」の車体価格は710万6,000円からで安価とは言えないが、新世代FCの低コスト化が実現できれば、その価格を下げられるかもしれない。そして航続距離は、現行の850km（参考値）をベースに考えると、1,020kmとなる。

トヨタは、FCを商用を軸に普及させる姿勢だ。確かにFCEVは、水素充填の時間が短いため、シビアな時間管理が求められる配送用途に向いている。しかしそのメリットは乗用車でも同じで、「ミライ」においても5分の充填時間で1,000km走れることは大きなセールスポイントになろう。

FCEV普及の枷となっている要因は水素ステーションの少なさ（現在約170ヵ所）だが、1,000km走れるFCEVが実現できれば、それに泣くことも少なくなると思う。1,000kmの距離があれば、東京・大阪間の移動も不自由なく行えるはずだ。

しかし、どれだけFCが進歩しようとも、水素ステーションが少ないようではFCEVの普及は難しい。2030年には国策として水素ステーションを1,000ヵ所に増やすとしているが、もう少し早まらないだろうか。FCの開発スピードに負けず、水素インフラの整備も急いでほしいものである。
（福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー）

★★プラゴ、EV用充電器「プラゴ・ボックス」の提供を開始……最高出力4／5／50kWの3種類の機器を用意、専用のスマートフォン向けアプリにて出力を遠隔制御可能

★★BYD、フランスにEVモデルを5機種投入……「アット3」「ハン」「タン」「ドルフィン」「シール」の5モデル

★ステランティス、商用バンの新型EV「ラム・プロマスターEV」を2023年後半に発表……アメリカの配送企業「Merchants Fleet」と1万2,000台の納入を契約

★リマック、EVスーパースポーツ「ネヴェーラ」をアメリカで納入……アメリカで初めての顧客向けに

★新電元、EV充電インフラ製品群を「人とくるまのテクノロジー展 2023 ONLINE STAGE 2」<6月28日（水）〜7月19日（水）>に出展……パワー半導体の製品群も

★パワーエックス、物流不動産企業のプロロジスより定置型バッテリーを受注……20フィートのコンテナサイズ型を1基、マルチテナント型物流施設「プロロジスパーク草加」（埼玉県草加市）に設置

デイリーEVヘッドライン［2023.06.15］