汎用プラットフォームが自由な電動モビリティライフを演出 ヤマハ発動機は、2024年1月12日（金）から14日（日）まで、千葉県・幕張メッセで開催される「東京オートサロン2024」に初出展することを発表した。 ヤマハ発動機では、小型低速EVの汎用プラットフォーム「YAMAHA MOTOR PLATFORM CONCEPT」の開発を行っており、領域を問わない幅広い活用アイデアや共創・協業パートナーの探索を進めている。今回の東京オートサロンでは、「小さなEVを、社会を変える力に。」をテーマに、これまで協力してきた既存パートナーとともに開発中のプロトモデル7機種を出展する。 「YAMAHA MOTOR PLATFORM CONCEPT」は、1〜2人乗りの低速パーソナルモビリティでの活用を想定したEVプラットフォームで、ヤマハ発動機製の電動モーターをパワーユニットに、バッテリーには「Honda Mobile Power Pack e:」を搭載する。車体の複数連結やバッテリーの複数搭載など、用途によって仕様の変更が可能な高い自由度と汎用性が特徴となっている。 Concept 310 フィッシングボートを搭載するトレーラーの牽引nなど、マリンレジャー用途に特化したふたり乗りの電動ユーティリティモビリティ。オリジナルエアサスペンションの装備やスポーツシートによるアメリカンカスタムに加え、小型軽量なe-Axleの搭載で高燃費を実現する。共創パートナーはSKIPPERと（株）TOP。 Concept 580 畑地や不整地など、さまざまな路面環境での俊敏な移動とスマートな使い勝手を提供するふたり乗り電動モビリティ。ふたり乗車を可能としながら、軽量・コンパクトな設計で優れた電費を実現する。 Concept 310 モビリティの枠を超え、自由な魅力をまとったミニマムサイズのひとりのりオフロード電動モビリティ。ユニセックスで都会的なセンスに加え、自然を愛する気持ちや自由な心を表現したスタイリングを特長とする。各種機能を備えた発光LEDストライプを装備する。共創パートナーはHigraph Tokyo。 Concept 451 農地や中山間地での簡単な作業をより軽快で楽しくしてくれる、力強さと機動力をあわせ持ったひとり乗り電動モビリティ。パワフルな動力性能で、農地や不整地での移動や牽引作業も楽々行うことができる。共創パートナーはFinal Aim Inc.。 Concept 350 風を切る爽快感が味わえるリゾート向けのひとり乗り電動モビリティ。スタイリッシュなデザインと卓越した操縦安定性に加え、十分な積載スペースによりリゾート施設内での自由な移動を実現してくれる。共創パートナーはリゾートトラスト（株）。 Concept 682 乗って操る楽しさや所有する喜びをかなえながら、自分好みのアレンジやカスタムにも応えるホースライド型の4輪駆動電動モビリティ。ヤマハオーターサイクルの系譜を感じさせるストロボカラーをモチーフにしたカラーリングや、カスタムを手軽に楽しむことができるモジュラー構造が特長。共創パートナーはビブラント（株）。 Concept 294 都市生活での便利でスタイリッシュな移動手段として、幅広い年齢層の新たなライフスタイルにも応える近未来的都市型3輪パーソナル電動モビリティとして開発。北欧風デザインに加え、リーン機能による走行性、IoTの融合による利便性などが特長だ。共創パートナーはソニーグループ（株）と二葉工業（株）二葉家具。 共創パートナーによる斬新なアイデアとヤマハらしい自由な発想で誕生したさまざまなプロトタイプは、便利で楽しい未来の電動モビリティライフを想像させてくれる。

「Power of ZEROキャンペーン」を開催 Hyundai Mobility Japanは、「IONIQ 5（アイオニック ファイブ）」（Limited Edition含む）を購入した人を対象として、ローン金利を０%とするなどの「Power of ZEROキャンペーン」を2024年1月1日（月）より開始した。 これは、Hyundai Mobility Japanが2周年を迎えたことを記念したものであり、「Power of ZEROキャンペーン」のひとつである「IONIQ 5 ローン金利０％キャンペーン」、誰もが気軽にEVライフをスタートできるようにと願うHyundaiの計らいによるもの。 また、「KONA（コナ）」を購入した人を対象にした「KONA充電サポートキャンペーン」も同期間で実施する。これは、200V用EV充電コンセント本体・標準工事費用を最大9万9000円サポートするというキャンペーンで、充電用コンセント設置を希望しない人へは、EV充電費サポートとしてPayPayポイント10万円分を提供する。 さらに、IONIQ 5またはKONAを試乗された人を対象にした「KONA＆IONIQ 5試乗プレゼントキャンペーン」も開催。試乗した人のなかから抽選で40名に10万円分のJTBトラベルギフトがプレゼントされる。 「Power of ZEROキャンペーン」の概要は以下の通り。 「Power of ZEROキャンペーン」 ①「IONIQ 5 ローン金利０％キャンペーン」 IONIQ 5をご注文時に、お支払方法「ローン」をご選択のお客さまへ、ローン金利を０％で提供。「現金／クレジットカード」または「リース」を希望した場合は、PayPayポイント20万円分が提供される。 実施期間：2024年1月1日（月）〜2024年2月29日（木） 対象者：上記期間中に公式サイトからIONIQ 5（Limited Edition含む）をご注文したお客さま ②「KONA充電サポートキャンペーン」 200V用EV充電コンセント本体・標準工事費用を最大9万9000円サポート。充電用コンセント設置を希望しない場合は、EV充電費サポートとしてPayPayポイント10万円分が提供される。 実施期間：2024年1月1日（月）〜2024年2月29日（木） 対象者：上記期間中に公式サイトからKONAをご注文したお客様 「KONA＆IONIQ 5試乗プレゼントキャンペーン」概要は以下の通り。 「KONA&IONIQ 5試乗プレゼントキャンペーン」 期間中にHyundaiのEVを試乗して会員登録をしたお客さまのなかから抽選で40名様へ10万円分のJTBトラベルギフトをプレゼント（1月20名様・2月20名様） 実施期間：2024年1月1日（月）〜2024年2月29日（木） 対象者：上記期間中にショールームおよび全国試乗会を含む試乗マップに掲載の試乗拠点でKONAまたはIONIQ 5を試乗いただき、会員登録を完了したお客さま 新たな年の始まりにHyundaiの最新EVと過ごす新生活を検討してみてはいかがだろうか。

能登半島地震被災地のスーパーチャージャーを開放 近年、世界的に急速に普及しているEVは、カーボンニュートラルな乗りものとしてだけでなく、災害時の非常用電源としても活用できることで注目を集めている。とりわけ地震大国であり震災が頻繁に起こる日本では、その重要度も非常に高い。 そこでテスラは、2024年1月1日に起こった能登半島地震によって被害を受けた北陸エリアにて、テスラスーパーチャージャー（急速充電設備）を無償開放することを決定した。移動のためのパワーソースとして、また身のまわりの安全を確保するための電力として、被災者に活用してほしいという。 テスラスーパーチャージャーの無償開放の概要は以下の通り。 【対象エリア】 新潟県、石川県、富山県および福井県内に所在のスーパーチャージャー 【対象期間】 2024年1月3日0時01分から2024年1月9日23時59分まで 被災された皆さま、避難生活を余儀なくされている皆さまが、一日でもはやく日常の生活に戻られることを お祈り申し上げます。

”超”急速充電がさらに加速する！ 日本でもようやく広まってきたEV。そのパワーソースはもちろん電気となり、ガソリン車がガソリンを入れるよに、EVでは電気を充電してエネルギーを得る。 この充電は、一軒家であれば200Vの普通充電器を導入することで充電できるわけだが、もしも外出先で減ってしまったら充電しなければいけない。その場合は、全国に約2万基ある充電スポット（うち急速充電器は約8400基）を利用することになる。 しかし、まだまだ全国では充電器が1基しかない場所も多く、不便な思いをしているユーザーも多いだろう。しかも、ここで臨みたいのはできる限り充電スピードが早い急速充電器だ。その数は先述の全充電器の半分にも満たない。 この現状にテコ入れをしようと試みているのが、テンフィールズファクトリーだ。同社では、充電器の無料設置キャンペーンを実施している。東京都内はもちろん、全国の商業施設や店舗オーナーなど、一般開放されている駐車場であれば、初期費用及びランニングコスト0円で設置可能なのだ。 また、同社は、1月20日にEV超急速充電器「FLASH」を販売する。これは、テスラ方式と呼ばれる、今後自動車メーカー各社での導入拡大が見込まれているという「NACS（North American Charging Standard：北米充電標準規格）」と、日本で主流の規格「CHAdeMO」の両方に対応した画期的なモデルだ。 しかも、2規格対応の急速充電器を持ちながら、同時充電機能（片方がCHAdeMOで片方がテスラ方式）を持たせないことで、国内最速の180kWhの速度を実現する。なので、両側からではなく片側から2本充電ケーブルが出ているのが特徴となる。 EV超急速充電器「FLASH」の発売後は、現在募集している完全無料設置にも、同モデルでの設置が可能となっているので、充電器の設置を検討している施設などは、候補に入れてみてはいかがだろうか。

水素とソフトウェアが融合 ヒョンデ（旧ヒュンダイ）は、2022年より日本に電気自動車の「IONIQ 5」とFCEVの「NEXO」の2台とともに再上陸。日本車にはないようなテイストだったこともあり大きな話題となった。 最近ではリーズナブルに購入できるKONAも日本市場に導入し、大きな話題となった。 そんなヒョンデは、2024年1月9日からアメリカ・ラスベガスで開幕する世界最大規模のテクノロジー見本市「CES 2024」のティザーイメージを公開し、一部の内容を明らかにした。 同社はこのイベントで 、「Ease every way」をテーマに、水素エネルギーを活用したエコシステムの将来図と、ソフトウェアとAIのビジョンについて紹介するとしている。 今回は、水素やソフトウェアを活用した変革によって、社会にどんな利益がもたらされるのかをテーマにし、プレゼンテーションを行うほか、単なるモビリティにとどまらず、人間中心のイノベーションを促進し、人々の日常生活に快適さを提供する計画についても発表する。 また、水素社会への移行を加速させるビジョン実現に向けて、グループ関連会社の能力を結集し、連携強化することをヒョンデは進めているので、水素バリューチェーンを効果的に構築するために必要なモジュール式水素ツールボックスと、グループ全体のソフトウェア戦略についても発表を行うとしている。 1月9日から12日まで開催されるCESでは、大きなニュースが多そうだ。

ピークカットや非常用電源に有効活用 2023年12月5日、指月電機製作所はV2Xに対応したEV用充放電器 「EXCEV（エクシーブ）」が、国際標準規格であるCHAdeMO V2H Ver.2.1.1 認証を取得したことを発表。 指月電機製作所は、長年培った電気をよりよく使う「電力マネジメント」の技術を活かして、電気自動車のバッテリーに蓄えられた大容量の電気を、工場稼働時のピーク電力カットや災害時の非常用電源として活用できるEV用充放電器「EXCEV」の開発に取り組んでいる。 今回の認証取得により、フィールドでの実証試験が可能になる。 商業施設向けの想定使用例は、デパートやショッピングモールの駐車場へのEXCEVとEV専用スペースを設置。会員登録者だけが利用可能なスペースとすることで、専用入り口からスムーズな駐車を提供することや、一定の電力を車両から施設へ供給することで駐車料金を無料とするなど、施設の利用者にメリットを提供するとともに、施設側もピークカットなどによる電気代の削減につなげることが出来る。 また、事業所向けについては、従業員用の駐車場にEXCEVを設置し、通勤に使用している自家用車や社有車から電力を事業所に供給。電力供給のタイミングを最大デマンド値を超過したときに設定することで、ピークカットなどに活用する。 指月電機製作所は、引き続きエネルギーの有効活用を通して、カーボンニュートラルの実現に貢献していく。

「ARMA」に続く2車種目の導入 2023年12月25日、羽田みらい開発とソフトバンクの子会社であるBOLDLYは、羽田空港（東京国際空港）に隣接した大規模複合施設「HANEDA INNOVATION CITY」で自動運転EV「MiCa（ミカ）」1台の通年運行を開始。これにより、「ARMA」と合わせて2車種の自動運転EVがHICityで運行することになった。 「MiCa」は1日計12便、HICity内の1周約1.2kmのルートを運行し、HICityで働く人や来訪者の移動手段として活用される。ルート上には、HICityの玄関口となる天空橋駅付近にアクセスしやすいバス停「ZONE B」を新設し、計3カ所のバス停を設置。 「MiCa」は、自動運転レベル4での走行を見据えて障害物回避機能を搭載しており、ルート上に駐車車両などの障害物があった場合には、一定の範囲内で障害物を自動で避けて走行することができる。 なお、BOLDLYは国内唯一の「MiCa」の販売代理店として「MiCa」を販売するほか、運行などに関する企画立案、車両の走行設定、BOLDLYが開発・提供する運行管理システム「Dispatcher（ディスパッチャー）」を用いた運行体制の構築などを行った。 羽田みらい開発とBOLDLYは、2020年9月18日にHICity内において、自動運転車両を遠隔地で管理・監視できるBOLDLYの運行管理システム「Dispatcher」を活用して、国内で初めて自動運転バス「ARMA」の通年運行を実現。これまでに1万2000便以上を運行し、自動運転バスの乗車人数として国内最多となる6万3000人以上の乗車実績がある。 羽田みらい開発とBOLDLYはHICity内で「MiCa」の通年運行を開始することで、乗客へ新たな移動サービスを提供するとともに、羽田空港を含むルートでの自動運転レベル4の運行を目指す。

投資機会についても検討 ヒョンデとアブダビを拠点とする世界的な政府系投資会社であるMubadala Investment Company（以下、Mubadala）は、将来のモビリティとテクノロジーに関する潜在的なビジネスチャンスとシナジーの可能性を協力して追求していくための覚書を締結した。 Mubadalaはアブダビ政府に持続可能な財務収益を生み出すことを目的とした、グローバルなポートフォリオを運用する政府系投資会社。ポートフォリオは現在2760億ドル（1兆150億AED）で、6大陸にまたがる規模で複数のセクターや資産クラスに関わっている。各分野の深い専門知識と長年にわたるパートナーシップを活用して、アラブ首長国連邦経済の継続的な多様化とグローバルな統合を支援しながら、持続可能な成長と利益を促進している。 アブダビで行われた調印式には、Hyundai Motor President & CEOの張 在勲（チャン・ジェフン）と、MubadalaのWaleed Al Mokarrab Al Muhairi （ワリード・アル・モッカラブ・アル・ムハリ）副グループ最高経営責任者（CEO）が出席。今回の調印は将来のモビリティとクリーン・テクノロジーの進歩を推進するための戦略的協力関係の始まりとなるものだ。 今回の合意により、グリーン・スチール生産、グリーン・アルミニウム生産、リサイクル、次世代エアモビリティの実現（AAM）、電気自動車用インフラなど、さまざまな分野でMubadalaの投資とヒョンデの専門知識を活用することができる。 ヒョンデとMubadalaは、潜在的な投資機会も追及している。 「今回の提携は、水素、グリーン・スチール、グリーン・アルミニウム、未来のモビリティ技術など、ヒョンデが持つ環境に優しく未来志向の事業戦略と、Mubadalaの投資ポートフォリオとの有機的な相乗効果を目指したものです。ヒョンデは、持続可能な未来を実現し、世界のエネルギー転換に貢献できるよう、多様なパートナーシップを追求し続けます」と、Hyundai Motor President & CEOの張 在勲（チャン・ジェフン）は語る。 MubadalaのWaleed Al Mokarrab Al Muhairi（ワリード・アル・モカラブ・アル・ムハイリ）副グループ最高経営責任者（CEO）は、「ヒョンデとの戦略的パートナーシップは、モビリティ、グリーン・テクノロジー、エネルギーなど、世界経済の未来を形成するさまざまな分野にわたるポートフォリオをさらに多様化したいと願う私たちの旅において、重要なマイルストーンとなるでしょう。両社の強みと専門知識を組み合わせることで、私たちは戦略的な成長意欲と持続可能性の課題に沿った新たな投資機会を発掘できます。ヒョンデと協力することで、韓国でのプレゼンスを拡大できることを楽しみにしています」と述べている。

「ID.4」のある生活を体感できる フォルクスワーゲン ジャパンは、ブランド初のフル電動SUV「ID.4」の1年間に渡る長期オーナー体験「365 DAYS OWNER」の応募受付を開始した。 応募期間は2023年12月25日（月）から2024年1月31日（水）まで。当選者1名は1年間「ID.4」に試乗することができる。 「ID.4」は2022年の導入直後から、充実した装備、スペックに加え、価格設定、独自の充電網や販売ネットワーク体制などが評価されているという。 100%電気自動車専用として新開発された「MEB」プラットフォームを採用し、WLTCモードで618km（Pro）の巡航距離を実現。90kWの急速充電器なら約40分で80%までの充電が可能だ。 フォルクスワーゲングループ（フォルクスワーゲン・アウディ・ポルシェ）が提供し、全国270拠点以上の正規ディーラーに設置されているプレミアム チャージング アライアンス（PCA）急速充電器を利用することができる。 「365 DAYS OWNER」の応募はこちらから また、「365 DAYS OWNER」に限らず、フォルクスワーゲンでは「ID.4」のディーラー試乗や、24時間オーナー体験などの特別プログラムも用意している。ぜひ「ID.4」の魅力を体感してみてほしい。

圧倒的なコストパフォーマンスが評価された BYDのコンパクトEV、ドルフィンがAUTOBESTの「Best Buy Car of Europe 2024」に選出された。 ドルフィンは、全長4.29mと比較的コンパクトな5ドアハッチバックでありながら、巧みな室内レイアウトにより広いキャビンを実現している。同様に印象的なのが安全性で、最近行われたEuro NCAP安全性テストでは最高評価の5つ星を獲得した。 BYDの先進的なe-Platform 3.0をベースとし、安全性、耐久性、安定性、エネルギー密度において新たな基準を打ち立てた最先端のブレードバッテリーを搭載。このバッテリーは、ドルフィンの効率的なパワートレイン技術および標準装備のヒートポンプとシームレスに連動し、最大427km（WLTP複合値）の航続距離を実現する。 先進技術、上質なインテリア、充実した標準装備にもかかわらず、ドルフィンはすでに3万ユーロ以下から購入可能（国によって異なる場合あり）。日本でのメーカー希望小売価格は税込み363万〜407万円だ。 AUTOBESTの「Best Buy Car」は、欧州で最大かつもっとも価値のあるカーアワードのひとつ。毎年、AUTOBESTに加盟する欧州31カ国の自動車ジャーナリストおよび専門家31名が、欧州で購入可能なクルマのなかで一番優れた1台を選出する。「Best Buy Car」選考では、クルマの品質や価格だけでなく、デザインや新しい技術の採用も重視される。 選考会では、この1年間に欧州市場で発売されたすべての新車のなかから最終的に4車種が選ばれた。これらのクルマは、オーストリアのテースドルフ・サーキットで審査員によってテストされ、評価される。決勝ではフィアット600e、ヒョンデ・コナ、ジープ・アベンジャーと競い合い、2万57ポイントを獲得したBYDドルフィンが優勝。AUTOBESTの「Best Buy Car of Europe 2024」に選出された。ドルフィンのハイテクな安全装備、充実した標準装備、コストパフォーマンスがとくに高く評価された。 今回以外にも、ATTO 3が「VAB Family Car of the Year 2023」を受賞、その1年後にドルフィンが「VAB Family Car of the Year 2024」を受賞というように、BYDのラインアップ全体がかつてない競争力を持っていると言える。また、シールは「European Car of the Year 2024 Award」の最終選考車7台のうちの1台に残っており、結果は2024年2月末に発表される予定だ。