サクラとeKクロスEVの生産台数が10万台に到達 日本の電気自動車（EV）販売を牽引するのが、日産サクラと三菱eKクロスEVだ。両車をあわせた生産台数が、2022年5月の発売から2年5カ月で累計10万台に達した。 日産の初代リーフは、2010年12月に日米で発売が開始され、2014年1月に世界累計販売台数が10万台に達した。 生産と販売では、作ったというのと売れたという点で同列で比較するのは不都合だ。とはいえ、軽EVが国内での販売を目的に2年5カ月で10万台生産されたことは、日米欧を含め世界（グローバル）で販売を行ってきたリーフが3年2カ月で10万台を売ったのに比べ、どれほど短期間に人気を得たかを知ることに役立つ。そして、いかにサクラとeKクロスEVが、人々に喜ばれているかがわかる。 世間、あるいはいくつかの報道などでは、「軽EVはたった180kmしか走れない」という。だが、それは一充電での走行距離であって、経路充電で急速充電すれば、もっと遠くへ行ける。180kmしか走れないのではなく、満充電すれば最低でも180km走れると解釈すべきだ。 世界的に、1日のクルマでの移動距離は多くが50km前後とされている。だから、プラグインハイブリッド車（PHEV）のEV走行距離は、余裕を見て100km前後なのだ。たとえば、2代目アウトランダーで追加されたPHEV初代のEV走行距離は60.2kmであった。まさしく、1日のクルマでの移動距離の多数を占める50kmを視野に入れた性能といえる。 EVにおいても100km前後が日常的な利用の中心であり、ただEVでは充電したバッテリーの電力を使い切れば止まってしまうので、その分のゆとりを見て150kmほど走れれば一般に事足りることになる。 そのうえで、四季を通じ空調を使うことを考慮するなら、200km前後の基本性能をもっていれば、不安なくEVを使えることになる。サクラとeKクロスEVの一充電走行距離が180kmであるのは、日々の利用に適切な性能である。 さらに遠出をするのなら、経路充電すればいい。経路充電しなくても、目的地に基礎充電（200V）の設備があり、一泊するならそこで寝ている間に充電すれば、経路充電の必要さえなくなる。 これが、EVの基本だ。 諸元で、一充電走行距離が300～400kmないと遠出ができないといういい方や考えは、急速充電に30分かかるという数字しか考えず、利用の実態を見過ごした解釈の誤りだ。

車両火災の原因はさまざま 海外事例として、EVが燃えてしまうショッキングな映像や画像がニュースで流れることがある。国や地域の警察当局や、事故調査委員会などによる事故報告がなされる場合もある。 燃焼した原因はさまざま考えられる。たとえば、クルマ同士または自損事故によって外部から大きな衝撃がクルマに加わったことによるもの。 近年、EVに限らず衝突安全技術が進歩し、また電池パックへの外部からの衝撃に対しても、設計および製造時に自動車メーカーは最大限の注意を払っていることに間違いはない。それでも、衝撃が極めて激しければ、どのようなパワートレイン搭載車であっても、車両火災の可能性はゼロとはいい切れないだろう。 筆者はこれまで、さまざまな国や地域でEVに関する基礎実験や実証試験、そして量産にいたるまでの過程を現場で取材してきた。それと平行して、EVに搭載する各種バッテリーの製造メーカーの研究開発や製造工程も詳しく見てきた。 そうしたなかで、現在EVの主流となっているリチウムイオン電池について、内部短絡と呼ばれる現象などによって電池が発火する実験についても立ち会っている。 また、車載電池に関する国際カンファレンスも数多く取材してきたが、リチウムイオン電池研究の権威らは「燃えないようにするため、電池をどう管理するかが重要」という表現を使っていたことを思い出す。 この「どう管理するか」は、さまざまな視点で捉えることができる。

アルピーヌがパリで「A390_β」を公開！ フランスのアルピーヌは、パリモーターショー2024にて新型のEVコンセプトである「A390_β」を初公開しました。「A290」に続く本格的な電動車であることが大きな話題ですが、その斬新なスタイリングも魅力的です。そこで、今回は公開された写真からエクステリアデザインの特徴をチェックしたいと思います。 流行のファストバックSUVとスポーティの融合 まずは、何といってもファストバックの5ドアというパッケージに注目です。ルノーグループのEV専用プラットフォームであるAmpRミディアムを採用したボディの諸元は不明ですが、「5人乗りの大型A110」と称されるように、4枚のドアによる居住性の高さとスポーティな凝縮感のバランスが絶妙です。 さらに、フロント22インチ、リヤで23インチという大径タイヤの存在感により、たとえばプジョー408やシトロエンC4のように流行のSUV風味もしっかり表現しています。もちろん、ホイールアーチやサイドシルに施される素材色のプロテクターは「お約束」。 ボンネットフードを含めたフロントセクションは、2022年に発表されたコンセプトカー「アルペングロー」のエッセンスを強く感じさせるところ。とくに左右をつないだヘッドライト部の表情はそのままで、強い先進感を表現しています。 また、「コズミックダスト」と呼ばれる三角形のイルミネーションに呼応するようなロアバンパーの網目状グラデーションは、たとえば最近のフィアットやレクサスにも見られる手法。いずれも、開口部をもたないEV的なフロントパネルでこそ効果のある表現です。 ブラックのルーフは高性能の証？ サイド面に目を移すと、ドア面の大きな凹面はA110と共通のイメージですが、そこに引かれるキャラクターラインはずいぶんとシャープに。この鋭いラインは、突き出した形状のボディ前後につながるよう引かれており、高い疾走感を生んでいます。 一方、曲線基調の柔らかいルーフラインはまさにA110的で、とりわけリヤガラス周辺は高い近似性を感じるところ。また、ブラックのルーフはあたかもA110Rのようなレーシングイメージです。 ボディカラーはBlue Specular（ブルー・スペキュラー）と呼ばれる鮮やかな青。これは最近流行りのソリッドカラーというより、透明感を伴ったメタリック系ですが、写真でみる限り陰影を美しく打ち出す塗装のようです。もちろん、雪の結晶をイメージしたホイールとの相性は抜群。 さて、開発途中を示すβの名前が示すとおり、A390のスタイリングはまだ調整中の部分があるのかもしれません。ただ、観音開きのドアや超未来的なインテリアを除けば、それほど大きな変更は要らない完成度に達していると思えます。

中国市場で苦境にあえぐマツダを救えるか？ マツダが中国市場でマツダ6の後継となる新型EVセダン「EZ-6」の正式発売をスタートしました。中国メーカーのプラットフォームを活用して、中国市場撤退するかどうかの存亡をかけた一台となる可能性を解説します。 まず、マツダの2023年シーズンにおけるグローバル販売台数は124万台と、2022年シーズンと比較しても11.5%もの販売台数増加を記録しました。なかでもマツダの販売総数の3割を占める北米市場は前年比23％ものプラス成長と好調です。 他方で厳しい販売動向が中国市場です。2023年シーズンの中国販売は8.5万台と、前年比21.4%ものマイナス成長です。 次に、中国国内の車種別の販売動向を確認していきましょう。現在マツダは、マツダ3、CX-5、CX-50、そしてCX−30という4車種をラインアップしています。2024年初頭まではCX-30のEVバージョンをラインアップしていたものの、販売が低迷していたことを受けて販売終了に追いやられています。 もっとも売れ筋のマツダ3のセダンは8万5900元、日本円で188万円からとなっていますが、日本国内では260万円で発売されています。やはりトヨタ、ホンダ、日産と同様にかなりの値下げを強いられている様子が見て取れます。 そしてもっとも重要なことは、CX-30 EVの販売を停止してしまっていることから、EVのラインアップがない状況であり、中国市場では販売総数のうちの一定割合をバッテリーEVかPHEVという新エネルギー車にしなければならず、早急に新エネルギー車をラインアップする必要性に迫られていたわけです。 そして、このような背景において、マツダが中国市場において新型EVセダンである「EZ-6」の発売をスタートさせました。このEZ-6について押さえるべきは、マツダが独自に開発したEVではなく、合弁先であるChanganのEVプラットフォームを流用しているという点です。 ChanganのEV専門ブランドであるDeepalが現在発売中のSL03（最新モデルとしてL07も登場）とプラットフォームを完全に共有しています。全長4921mm、全幅1890mm、全高1485mm、ホイールベースが2895mmという寸法、およびレンジエクステンダーEVとバッテリーEVをそれぞれラインアップするという点も含めて、Deepal SL03の兄弟車となります。 いわゆるOEM供給車であり、やはりマツダが単独で、競争力があり、なおかつ中国市場の最新動向にキャッチアップしたEVを開発することが難しいという実態が見て取れます。 その一方で、合弁先であるChanganのDeepal SL03の兄弟車として期待できるのが、レンジエクステンダーEV（EREV）をラインアップできるという点です。現在中国市場では、急速にEREV市場が盛り上がっており、BEVとともに幅広い需要を開拓することが可能です。実際にSL03はBEVよりもEREVのほうが売れているので、EZ-6の販売ボリュームという点でも期待できます。

急速充電器のケーブルは重い！ 電気自動車（EV）に急速充電する際、充電器に備えられた充電ケーブルは太くて重いのが難点だ。コネクターも、普通充電用に比べ、大きく頑丈にできており、それも重さのひとつといえる。 200ボルト（V）のコンセントから、家庭などで行う基礎充電は、車載の充電ケーブルなどを使うが、そのケーブルやコネクターは比較的軽い。それと比べても、急速充電器のケーブルは格段に重い。 理由は、充電のために流す電力の大きさによる。 基礎充電として行われる普通充電は、3～6kWであるのに対し、現在広がっている急速充電器は50kWが多く、さらに高出力への要望があることから、90kW、150kWという大電力がケーブルを流れる欧州などでは、250kWといったさらに高性能な急速充電器が求められ、日本でもそれを望む声がある。 いずれにしても、急速充電器で使う電力は、普通充電の10～30倍くらいか、それ以上になる。 電気の流れは、川にたとえることができる。少ない水しか流れない川の幅は細い。逆に、一級河川と指定されるような大河は川幅が広い。電気も、流れる量によってケーブルの太さが細くなったり太くなったりする。 加えて、流れる電気の電圧によっても、流れる電気の量＝電流に違いが生じる。200Vの普通充電では、3kWなら15アンペア（A）、6kWなら30Aという電流量だ。 急速充電になると電圧は500V以上だろう。500Vと仮定して、50kWなら100Aの電気が流れる。同じ急速充電ケーブルでも、太さに違いがあるとすれば、細めのケーブルは使われる電圧がもっと高いと考えられる。 この事例も、川の流れにたとえられる。急峻な山を流れる上流の川は、標高差（電気でいえば電圧差）があるので、川幅は細い。下流へ流れていくにしたがい標高差が少なくなるので、川幅は広がる。

CHAdeMOは当分の間150kWまで 普通充電と急速充電。こうした表現が最近、日本でもかなり浸透し、その違いについての理解も広まってきている印象がある。 最近では、経済産業省によるEV普及施策の一環として、ベンチャー企業などを巻き込んで全国各地でEV用充電インフラ整備が進んでいることも影響しているのだろう。また、消防法などによる高出力型充電器の設置に関わる規制も段階的に緩和されている状況だ。 そうしたなか、急速充電については、高速道路のSAやPAで最新設備の導入を急いでいるところだ。EV所有者に限らず、そうした機器をSAやPAで見かけることもあるだろう。 具体的には、1基を単独使用した場合の最大出力が90kWで同時に複数のEVに対応できるタイプや最大出力150kWの仕様だ。輸入車ブランドでは、アウディとポルシェが連携し、全国の新車販売店で出力150kWの充電器を設置する事業戦略を進めているところだ。 こうした急速充電の高出力化の傾向は、いつまで続き、またこの先はどこまで出力が上がっていくのだろうか。 IT、電子・電気に関する各種カンファレンスや商業見本市、また自動車メーカーの報道陣向け試乗会など、さまざまな機会に急速充電に関わる人たちと急速充電の今後について話を聞いているが、「CHAdeMOは当分の間、150kWまで」という声が主流だ。 高出力化の最大の課題は、充電器単体のコストではなく電気代だという。イニシャルコスト（初期投資）としては、急速充電器が数百万円かかり、さらに設置工事にも数百万円が必要であり、トータルで1000万円を超えてしまうことも珍しくない。さらに、ランニングコストとしての電気代がかさむ。 そのため、急速充電器をさらに高出力化するのであれば、新しいサービス事業の開拓が必然であろう。 たとえば、家庭や企業における普通充電やV2H（ヴィークル・トゥ・ホーム）、また電池のリサイクル・リユース、さらにスマホなど通信機器の購入・データ通信・通話代を含めるといった、エネルギーマネージメント事業の構築が考えられるだろう。 一方で、グローバルに目を向けると、急速充電方式については、CHAdeMO、アメリカでのCCS1、欧州でのCCS2、中国でのGB/T、そしてテスラ方式であるNACSが並行して存在する状態が続いている。EVシフトがいま、「踊り場」といわれるなか、急速充電の規格について実質的な標準化や統一に関する議論が自動車産業界で盛り上がっているとはいえない状況だ。 それでも、自動車産業界では「2030年代にはEV本格普及の目処が見えてくる」との見解が一般的だ。そのため、急速充電の規格、またエネルギーマネージメント事業を勘案した適正な高出力についても2020年代後半までには、自動車産業界で何らかの動きが起こるのではないだろうか。

EVからEVに乗り換えるユーザーが存在 日本ではEVの普及率が低く、新車販売比率も3％に満たないレベルで推移しています。世界的な潮流に比べると、まだまだEVへの拒絶反応が強い状態が続いているといえそうです。ひと言でいえば、「EVは航続距離も短く、充電に時間がかかるから不便」という認識がエンジン車からEVへ乗り換えるハードルになっているのでしょう。 そんな日本においてもEVからEVへ乗り換えるユーザーは少なからずいるといいます。果たして、そこにはどんな背景があるのでしょうか。 おそらくEVを日常的に使っていない人の、いちばんの誤解は「公共の充電設備が少ない」というものです。なぜならEVを購入したユーザーの多くは自宅に充電設備を用意するからです。EV関連の専門用語で『基礎充電』というものがあります。これは日常的には自宅や職場など長く駐車している状況において普通充電によってバッテリーを充電することを意味しています。 公共の急速充電器だけを使ってEVを運用することも不可能ではありませんが、自宅で普通充電を活用した基礎充電がベースになるわけです。つまり、EVを購入した場合、自宅などに普通充電ケーブルをつなぐことのできる専用コンセントや普通充電の充電設備を用意することが基本となります。こうした設備には10万～20万円の予算が必要となりますが、EVを利用するのであれば必要な出費といえます。 そうして自宅で普通充電ができるようになると、おそらくふたつの心配が杞憂であったことに気付くでしょう。ひとつは「EVを充電すると電気代が跳ね上がるのではないか」、もうひとつは「EVは電欠を心配して走らないといけないのではないか」というものです。

ミニバンタイプのEV「Zeekr MIX」が登場 中国ZeekrがミニバンタイプのZeekr MIXの正式発売をスタートしました。Bピラーレス構造を採用しながら衝突安全性を両立させた画期的なモデルについて解説します。 中国ジーリーのプレミアムEV専門ブランドであるZeekrは、すでにステーションワゴンのZeekr 001、そのハイパフォーマンスモデルとして0-100km/h加速2.02秒を実現するZeekr 001 FR、大型ミニバンのZeekr 009、コンパクトSUVのZeekr X、ミッドサイズセダンのZeekr 007、最新のミッドサイズSUVであるZeekr 7Xと、創業から3年間の間に複数のBEVを矢継ぎ早にラインアップしています。 とくに最新のZeekr 7Xは急速に販売台数を伸ばしており、10月は1.1万台超の販売台数を達成し、Zeekrの最人気モデルとなっています。また、フルモデルチェンジを果たした大型ミニバンのZeekr 009も人気が高く、日本円で900万円以上という高級車であることから、収益性の観点でもプラスに働くはずです。 そして今回、Zeekrが正式発売をスタートしてきたのが「Zeekr MIX」というミニバンEVです。すでにZeekrは009でミニバンをラインアップしているものの、Zeekr MIXは全長4688mm、全幅1995mmというコンパクトなミニバンとなります。ホイールベースが3008mm、空間利用率が93%という圧倒的な空間効率性を実現しています。ジーリーのEV専用プラットフォームであるSEAプラットフォームのなかでも、「SEA-M」というロボタクシーなどで採用される専用プラットフォームを初めて採用。よって、Bピラーレス構造を採用でき、スライドドア方式を採用する前後ドアを完全に開放すると、その乗車口のサイズが1480mmと、市販車最高水準の広さを実現できます。 その一方で、Zeekr MIXの最小回転半径は4.95mと、同じくミニバンEVであるフォルクスワーゲンID.Buzzの5.55m、トヨタ・アルファードの5.9mよりも優れた取りまわし性両立しています。 さらに、Zeekr MIXの目玉機能が、１列目シートを最大270度回転させることが可能であり、運転席と助手席を２列目シートと対面で配置することが可能になる点です。オプションのデスクを設置することで、テーブルゲームをしたり、向かい合って食事するなんてことも可能です。そのために車内コンセントを設置したり、冷暖庫を装備可能など、まさに車輪のついた家として機能します。 もちろんEV性能にもまったく抜かりがありません。Zeekr MIXではZeekr 7Xと同様にラインアップを極限までシンプル化。後輪駆動グレードのみをラインアップし、76kWhのGoldenバッテリーの第二世代、および102kWhのQilinバッテリーのみをラインアップ。そして、ハイエンドADASを含めて装備内容をほぼすべて統一しています。

EVの最大の特徴は回生 電気自動車（EV）の性能について、エンジン車と同じ指標で比較し、充電時間が長いとか一充電走行距離が短いなどの不満がいまだ聞かれるのは残念だ。EVの価値は、エンジン車と違う視点で語られるべきであるし、たとえばモード走行によるカタログ数値も、エンジン車と同じ運転の仕方で数値化されることの不都合があると思う。 EVの最大の特徴は回生だ。回生とは、消費したエネルギーを回収することを意味する。もちろん、100％の回収はあり得ないが、かなり多くの回収ができることを忘れてはならない。 逆にエンジン車は回生機能がない（一部、モーター機能付き発電機ISGを装備する車種では部分的に可能）。減速は、ブレーキによってエネルギーを熱に変え、大気中へ捨てるしかない。ほかに、アクセルペダルを戻せば、空気抵抗で徐々に速度が下がるくらいだ。つまり、加速で使ったエネルギーを取り戻す手段がなんらないのである。 しかしEVは、モーターと発電機が同じ機構であることを利用し、減速で発電してその電力をバッテリーへ戻せる。これを利用して、バッテリーの充電残量を加減することができる。これを最大に利用できるのが、アクセルによるワンペダル操作だ。停止までできれば申し分ない。そして、緊急事態を除き、ブレーキの使用を減らせば、使ったエネルギー（電力）を、無駄に大気中へ逃がしてしまうことを防げる。 発進から停止まで、ほとんどの運転操作をアクセルペダルだけで済ませられる運転をすることが、バッテリー充電量の減りを抑え、より長距離を走り続けられるようにするコツだ。 そのために、日産サクラを運転する際に私は、e-Pedalのスイッチを入れっぱなしにしている。一般道だけでなく、高速道路でも同様だ。これによって、ETCゲートを通過する際の減速も、回生で行うことができる。 また、シフトレバーは、一般道ではBレンジ、高速道路ではDレンジで走っている。一般道のほうが発進・停止を頻繁にするので、より回生が強く機能するBレンジを選んでいる。高速道路では、ETCの通過などでは強い減速を期待するが、それ以外は若干の速度調整が主体の、ほぼ一定速度での走りになるので、回生が強く働き過ぎないようDにしている。それでも、交通の流れ次第で速度の上下は若干あるので、e-Pedalを使い続ける。

燃料電池車の未来は見通せない情勢 燃料電池車はこれから先、いったいどうなっていくのだろうか？　そんな疑問を持っているユーザーが少なくないはずだ。 燃料電池車の量産車は、日本車ではトヨタMIRAIに次いで、直近ではクラウン（セダン）FCEVとホンダCR-V e:FCEVが登場したものの、販売台数はかなり限定的だからだ。 そうしたなか、トヨタとドイツのBMWは9月、「水素社会実現に向けた協力関係を強化」に関して基本合意書を締結したと発表した。トヨタとBMWといえば、2010年代から燃料電池車に関する共同研究を進めてきており、「なぜこのタイミングで関係を強化するのか？」と、さらなる疑問をもつ人もいるだろう。 背景にあるのは、欧州連合（EU）やEU加盟各国が水面下で進めているエネルギーセキュリティ政策だ。 欧州ではとくに北欧で、2000年代から水素のエネルギー活用についてさまざまな施策を打ってきており、その後は欧州各国で再生可能エネルギーと水素の関係性についての議論が進んだ。それが、ロシアのウクライナ侵攻によって事態は急変する。欧州はいま、世界各地からさまざまな手法で水素を確保するために、極めて積極的な動きをみせているのだ。 一方、トヨタは昨年6月、乗用車や商用車（中型トラック）向け燃料電池車だけではなく、鉄道や定置型などB2B（事業者間取引）による燃料電池の外販を強化することを表明した。 今回、トヨタとBMWの提携は、燃料電池車に限定した話ではなく、燃料電池を含むさまざまな水素活用を視野に入れたものだといえよう。BMWとしても、欧州で進む水素社会構想に対して、トヨタがもつ技術が必要不可欠だと判断したと考えられる。 時代を振り返ると、日本では2000年代から、次世代自動車の筆頭として注目を浴びた。当時の小泉首相やトヨタとホンダの社長らが参加して首相官邸近くで実施した燃料電池車の公道試乗会は、大きなニュースとなった。 日本が世界をリードするとして、まさに”鳴り物入り”だったが……。本格的な量産が始まったのは、トヨタMIRAI。その登場に合わせて国は、2015年を「水素元年」と呼んだ。 家庭用のエネファームに加えて、燃料電池車の活用が増えることで、燃料電池の普及が一気に進めるという構想だった。水素インフラについても野心的な普及計画を公表するに至った。 しかし、現時点で乗用の燃料電池車の未来が見通せない情勢である。欧州での政治的な動きが今後、日本での乗用燃料電池車の普及にどんな影響を与えることになるのか。その動向を注視していきたい。