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“クルマ屋が作る新世代EV”を投入。新体制方針説明会で垣間見たトヨタの本気


TEXT:曽宮 岳大
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トヨタ自動車は4月7日、「新体制方針説明会」と銘打った発表会を開き、佐藤恒治新社長はじめ新たな経営陣による事業方針の発表を行った。会見では、地域ごとに最適な複数の方法でカーボンニュートラルを目指す“マルチパスウェイ”を継承し、電気自動車については2026年には「クルマ屋が作るEV」を標榜する、まったく新しいEVを投入することなどを明らかにした。

複数の手段でカーボンニュートラルを追求

豊田章男前社長(現会長)に代わり、佐藤恒治新社長をリーダーとするトヨタ新体制が4月1日にスタートを切った。佐藤社長が掲げるテーマは、“継承と進化”。豊田前社長が打ち出した「もっといいクルマを作ろうよ」をクルマ作りの原点として新体制でも継承し、社員、仕入れ先、販売店と一緒に“チーム経営”でクルマを作っていくと強調した。

継承と並行して、“進化”にも取り組んでいく。その主たる取り組みとして「クルマの未来を変えていく」ことを掲げる。避けては通れないのが2050年カーボンニュートラルだ。その実現に向け、従来から掲げているマルチパスウェイ(ひとつの手段ではなく、地域ごとに合った複数の方法で目標達成を目指す)を軸に、“今できる電動化”を積み上げて行く方針を述べた。そのマルチパスウェイのなかでも重要となるBEV(バッテリーEV)については、数年でラインアップを拡充する方針を示した。

商品を軸にした具体的な取り組みについては、中嶋祐樹副社長により発表が行われた。中嶋副社長は、佐藤新社長同様、現場上がりの役員である。チーフエンジニア時代には「iQ」や「ハイラックス」を生み出している。

中嶋副社長は、バッテリーEVについては2026年までに10モデルを新たに追加し、販売台数を年間150万台に引き上げる目標を示した。そして2026年には、「クルマ屋が作る今までとはまったく異なる次世代バッテリーEVを投入する」と高らかに宣言した。

>>>次ページ EVの航続距離を2倍に

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