異なるモビリティを用いるサービスの狙いとは トヨタが9月15日から発売を開始した多目的モビリティの新型バッテリーEV「e-Palette（以下、eパレット）」について、早速そのマルチパーパス性を活かした事例が発表されたのでお伝えしたい。 eパレットが用いられるのは、東京都港湾局が公募したお台場周辺の臨海副都心エリアで進める「シンボルプロムナード公園における次世代モビリティの運行事業者」に、トヨタグループのマーケティングサービスやモビリティサービス事業などを展開する「トヨタ・コニック・プロ」と、運転管理業務やバス事業などを営む「大新東株式会社」の2社による共同事業体が東京ベイ賑わい創出コンソーシアムの一員に選ばれ、10月10日（金）からeパレットを活用した次世代モビリティサービス「PALETTE RIDE（パレットライド）」だ。 そこでは臨海副都心エリアの各事業者と連携しながら、モビリティの力でエリア全体の回遊性を高め、街全体を活性させることを目的に、パレットライドをはじめとした全3種類のモビリティサービスを展開するという。 eパレットのマルチパーパス性を活かしたふたつのサービス 先陣を切るのはトヨタeパレットを用いたパレットライド。10月10日（金）からシンボルプロムナード公園において、ゆりかもめの台場駅付近からセントラル広場を通り、東京臨海高速鉄道りんかい線の東京テレポート駅、そして青海に新たに登場したアリーナ施設「TOYOTA ARENA TOKYO」や、夢の大橋東側までを繋ぐ基本運行ルートを往復する移動サービスが開始される。 年末年始を除く毎日10時から20時（10月中は11時から18時まで）まで約5～15分間隔で運行され、しかも運賃無料で利用することができるのだという。TOYOTA ARENA TOKYOでイベントが開催される際や、公園内で開催されるイベントや混雑状況によっては、運行時間や運行ルートが変更になる場合があるというので、最新情報はパレットライドの公式サイトで確認いただきたい。 ふたつ目のモビリティサービスは、eパレットの高い空間性を活かした「PALETTE MARCHE（パレットマルシェ）」の実施だ。 これはeパレットをさまざまな店舗形態に換装し、東京テレポート駅周辺の「夢の広場」などでドリンクやフード、トヨタ自動車やバスケットBリーグ「アルバルク東京」などのグッズ販売を10月10日から開始するというもの。こちらも、時期やイベント等に合わせて開催日程や場所などが適宜変わるため、公式サイトでスケジュールを確認してもらいたい。 歩行支援モビリティ「C+Walk」を用いたシェアリングサービスも実施予定 3つ目のモビリティサービスは、eパレットではなくトヨタが開発した歩行支援モビリティ「C＋walkシリーズ」を用いた「小型モビリティレンタル（仮称）」だ。 11月末以降からサービスを開始する予定だというこのサービスは、散歩コースとしても最適な青海・お台場エリアの周遊に、最高速度6km/hで操作が簡単な歩行支援モビリティの「Ｃ＋walkシリーズ」をシェアリングするというもの。いわゆる貸出返却場所となるポートは、シンボルプロムナード公園内に数か所設置予定だという。 トヨタ・コニック・プロは、今回のプロジェクトに対し次のようにコメントしている。 「パレットライドは、まちの魅力を創出する新たなモビリティサービスとして、自治体や地域事業者との連携を深め、さまざまな取り組みに挑戦していきます。これからのサービス展開にご期待ください」 東京ビッグサイトからゆりかもめの駅を挟んだ向こう側から、台場駅の方向まで長く伸びるシンボルプロムナード公園は、ジャパンモビリティショー開催時にはクルマを複数台展示しても歩行に支障がないほど歩行エリアは広く、景観の良さに加え毎週末さまざまなイベントが開催されることから多くの人出で賑わう人気エリアだ。そのエリア内の移動を環境負荷の少ない2種類のEV、eパレットとC＋Walkで利便性を向上させるこの取り組み。10月30日からのジャパンモビリティショーをはじめ、各種イベントなどでお台場を訪れた際に利用してみてはいかがだろうか。

移動販売車？　小型バス？　どっちもOK！ トヨタはさまざまなモビリティサービスに活用できる新型バッテリーEV「e-Palette」（イーパレット）を発表。9月15日からトヨタ自らが販売窓口となって受注生産方式での販売を開始した。 このeパレットは、広い室内空間や大型のウインドウガラスがもたらす開放感を活かし、人々の移動手段に用いるだけでなく、移動型店舗や各種サービス空間など、マルチな使い方に対応する設計がなされている。 トヨタが発表した使用例としては、朝晩の通勤時間帯にはシャトルバスとして使用し、日中は充電しながらキッチンカーなどの店舗営業を実施。さらに、夜は広い室内空間を活かして音響や通信機器を設置してスポーツ観戦空間に仕立てるなど、工夫次第で使い方が無限大に広がる可能性があるとしている。 また、車内外に設置されたデジタルサイネージも納入先が自ら編集できるように開発されているから、eパレットの活用シーンに合わせて表示を自由に変更することができる。 モビリティ本来の「ヒトを運ぶ」という観点で言えば、このeパレットも最新電動モビリティのトレンドに則してユニバーサルデザインを採用している。フロアの高さは370mmに抑えられ、大開口スライドドアの採用により、スムーズな乗り降りを可能としている。 加えて、オプションの車高調整機能を使えば270mmまでフロアを下げることが可能になり、電動スロープを使うことで歩道高さ15cmから車いす利用者が自力で乗降することもできるのだという。 レベル4自動運転を見据えた拡張性の高いモビリティ eパレットは、現時点でレベル2相当の自動運転システムに対応が可能なだけでなく、2027年度にはレベル4に準拠した自動運転システム搭載車の市場導入を目指して、継続的に機能を実装をしていく方針が明らかにされた。 これらの実現には、トヨタの車両制御インターフェース「VCI（Vehicle Control Interface）」に対応して開発された、さまざまな会社が開発する「ADK（Automated Driving Kit）」と呼ばれる自動運転制御ハードウェアやソフトウェア、カメラ、LiDARといったセンサーなどを含む自動運転システムを搭載することで行われる。 そして、システムの堅牢性や信頼性を高めるための冗長システムを搭載した車両制御システムと、自動運転システムの接続を標準化し、安全・安心な走行の実現を目指す。さらには、自動運転用の運行管理システムとの連携も将来的には可能になる見込みだ。 eパレットは自動運転だけでなく、従来通り運転手自らが操作することも可能だ。ステアリングの操作量を軽減することで、運転手の負担を軽減する「ステアバイワイヤシステム」を導入し、異形ステアリングを採用するなど、コクピットまわりにも先進性が感じられる。 eパレットはバッテリーEV車両なので、充電方式が急速と普通の両方に対応しているのはもちろんのこと、給電機能も持ち合わせているので、非常時の電源として活用されることも期待されている。 eパレットのメーカー希望販売価格は税込2900万円からとなっているが、2025年9月15日時点では環境省の「商用車等の電動化促進事業」対象車両のため、1583万5000円の補助を受けることが可能だ。 全長約5mで、座席と立席を含めた乗車定員は17名、一充電航続距離は約250kmという適度にコンパクトで開放感のあるデザイン。そしてさまざまな活用シーンが想像できる汎用性の高さに加え、レベル4自動運転の実現に向けたプラットフォームとしての拡張性の高さなど、トヨタが言う「新世代モビリティ」としてのポテンシャルは十分以上といえそうだ。今後街中で目にする機会が増えることを願いたい。

BEV需要が堅調な北米に新たなトヨタのBEV選択肢 トヨタのバッテリーEVシリーズである「bZ」は「Beyond Zero」の頭文字から命名されている。そこには、トヨタが作るEVはCO2排出量ゼロという、EVならではの価値に加え、それを超えた価値を届けたいという想いが込められているのだという。 ここ日本ではSUVタイプのbZ4Xが存在し、EVの需要が高い中国においてはbZ3シリーズとしてクーペスタイルのbZ3CとSUVタイプのbZ3Xなどがラインアップされ、今後は大型セダンのbZ7の発売も控えている。欧米でもbZ4XをはじめとしたトヨタのBEVは販売されており、先ごろ進化した改良版bZ4Xが欧州で発表されたばかりだ。 その改良版bZ4Xは、今年後半にも国内で販売が開始されることが予告されているが、今回それとは別に北米向けのbZ4に新たなボディタイプが追加されることが、トヨタの北米事業体「TMNA」の新型車発表イベントで明らかにされた。また、この新たなbZ4は、2026年春ごろから日本での発売を予定しているというから、俄然注目すべき存在なのだ。

スズキ初のEVが登場！ インドを軸とした海外展開により絶好調なスズキ。2024年11月に発表された同社初となる量産EV（電気自動車）の「eビターラ」もインドで生産されることになっている。そして、eビターラは2025年夏に日欧印をはじめ世界で発売することも発表済みだ。 ビターラ（VITARA）というネーミングについて、日本では馴染みが薄いかもしれないが、もともとはエスクードの海外名として使われてきた伝統ある名前。コンパクトなSUVスタイルのEVをグローバル展開するにはピッタリの名前を選んだともいえる。 そんなeビターラのボディサイズは、全長4275mm・全幅1800mm・全高1635mm・ホイールベース2700mmと発表されている。 現時点で、スズキの国内ラインアップにおいてフラッグシップ的ポジションにあるSUVモデル「フロンクス」のボディサイズは、全長3995mm・全幅1765mm・全高1550mm・ホイールベース2520mmであるからサイズ的にはスズキの新しいフラッグシップモデルとなりそうだ。 筆者もスズキが日本国内で展示したeビターラを間近で見たが、たしかにスズキのラインアップを考えれば立派なサイズであり、またスクエアなボディはスズキの国内フラッグシップとしてふさわしい存在感があるという印象を受けた。 そんなeビターラには欧州向けに姉妹車が登場することをご存じだろうか。 それがトヨタ・アーバンクルーザーである。 写真を見てもわかるように、eビターラとの違いはハンマーヘッドデザインとしたフロントマスクに集中している姉妹車で、ドアパネルはもちろんアルミホイールの意匠まで共通。左フロントフェンダーに置かれた充電ポートリッドに“BEV”のロゴが入っているのもトヨタ流のブランディングといったところだろうか。 すなわち、アーバンクルーザーはスズキが生産、トヨタが供給する典型的なOEMモデルと理解することができる。

BEVのニーズが高い欧州に新型車を投入 カーボンニュートラルの実現に向けて「マルチパスウェイ」という戦略を採用しているトヨタ。自動車の販売地域ごとで異なる課題やニーズに対して、さまざまなパワートレインを用意することで、顧客に選択肢を提供しながらカーボンニュートラル化を進める狙いがあるのは、よく知られているところだ。 そのトヨタは、電動車の保有率が高く、バッテリーEV（BEV）の保有率が高水準にあるとされる欧州市場に向け、BEVの商品力強化を図る。 3月12日にベルギーのブリュッセルで発表された3台の新型BEV車両は、トヨタブランドから「C-HR+」と「bZ4X」の2車種、レクサスブランドからは「RZ」の1車種。いずれも欧州で主力モデルとなる小型から中型サイズのボディを備えたSUVだ。発表された各数値に関しては、欧州仕様プロトタイプの値であることに注意する必要があるものの、意欲的なこの3台の特徴について順を追って見ていくこととする。 トヨタ「C-HR+」の主な特徴 小型SUVのC-HR+へ新たにBEVを導入する。全長4520×全幅1870×全高1595mmからなるボディは、スタイリッシュなデザインを採用しつつも、広々とした室内空間や416Lの荷室を確保するなど、実用面も配慮されている。 e-TNGAプラットフォームを採用し、専用に調整されたサスペンションによって満足感のあるドライブ体験を提供することを目指し、開発が行われているという。 パワートレインに関しては、電池セルに改良を加えたふたつのリチウムイオンバッテリーを設定。標準モデルのバッテリー容量は57.7kWhで、航続距離は455km。ロングレンジモデルは容量77.0kWhのバッテリーを搭載し、航続距離を600kmまで延長している。 なお、駆動方式は57.7kWhモデルが前輪駆動のみの設定。77.0kWh仕様は全輪駆動を選択することができ、その場合はシステム最大出力が252kWまで高められ、0-100km/h加速5.2秒という俊足ぶりを発揮する一方、前輪駆動に比べ航続距離は525㎞へと幾分短くなる。 新型C-HR+の欧州での発売は、2025年後半からを予定している。 トヨタ「bZ4X」の主な特徴 こちらもC-HR+と同様にふたつのリチウムイオンバッテリーが設定される。標準モデルのバッテリー容量は57.7kWhと変わぬものの、ロングレンジモデルは73.1kWhへと若干容量が減っている。ただし、eアクスルの高効率化もあり、後者の航続距離は従来型に比べ、WLTPモードで約70km延伸する予定だという。 この新型bZ4Xならではの特徴は、バッテリーを充電に最適な温度にする「バッテリープレコンディショニング」をトヨタ車として初めて搭載したことだ。これにより、マイナス10度での急速充電時間が約30分となるように開発が進められている。 bZ4XはBEV先進国といえる北欧のノルウェーでトップセールスを記録している車種であり、こうした“カイゼン”はトヨタの地域に根差したクルマづくりの真骨頂といえよう。 前出のeアクスルは出力アップが図られ、搭載するサスペンションもセッティングが見直されている。これにより走りが進化し、静粛性も含め乗り味がアップしているのだという。 新型bZ4Xの欧州での発売は、2025年後半からを予定している。

トヨタは11月13日から「クラウンセダン」を発売すると発表した。パワートレインは、燃料電池車（FCEV）とハイブリッド（HEV）が用意される。さっそく詳細をみていこう。 新生「クラウン」の3タイプ目の登場 今回発表されたクラウンセダンは「クロスオーバー」「スポーツ」に次ぐ3タイプ目だ。最後に4タイプ目の「エステート」を残すのみになった。 セダンのFCEVとHEVは、ともにZのみのモノグレードで、税込価格はFCEVが830万円、HEVが730万円と発表された。 全長5,030mmの大柄ボディにもかかわらず、車重はFCEVが2,000kgにとどまっている。HEVは2,020kgでその差はわずか20kgだ。 室内空間（室内長1,970mm、幅1,595mm、高1,135mm）は、FCEVとHEVで変わりはない。トランク容量は、FCEVが400L、HEVが450Lと50Lの差が出た。両車のシステムを写真で見比べると、FCEVは3本目の水素タンクがリヤアクスルより後にあるので、この差ではないかと思われる。 FCEVの2トンを軽いと感じるのは、最近のBEV（バッテリー電気自動車）の重さに慣れていたことが原因だろう。全長が4,970mmとほぼ同じメルセデス・ベンツEQE 350+（セダン）は、2,390kgと、その差は390kgにも及ぶ。 クラウンセダンの室内をBEVと比較した場合に、明確に不利な点は、後席のセンタートンネルの出っ張りだ。“伝統的な”この出っ張りのせいで後席間の移動はしにくく、真ん中の乗員は足の置き場に困る。しかしほとんどの場合、乗員は4人までだろうから問題になる場面は少ないだろう。 クラウンは、先代の15代目から6ライトウインドーを採用し、ルーフラインのなだらかさが際立っていたが、この16代目のセダンはさらにルーフが伸ばされた。 先代はかろうじてルーフがトランク手前に着地し、そこからトランク上面は若干後端に向けて上方にはねあげられている形状だった。新型では完全にトランク後端にルーフが交わる。空気抵抗の低減に効きそうな形状だ（Cd値は不明）。 その影響か、トランクの開口部上端がリヤガラスに食い込んでいることに、このデザインを成立させるための工夫が見える。 FCEVの一充填走行距離は820km（参考値）と発表された。充填にかかる時間は3分だ。HEVは、燃費（18.0km/L、WLTCモード）とタンク容量（82L、レギュラー）をかけると、推定航続可能距離は1,476kmになるので、ハイブリッドの凄さを改めて感じる。 FCEVのモーター出力は134kW（182ps）、トルクは300Nm（30.6kgm）だ。HEVはシステム出力は180kW（245ps）。システムトルクは不明だが、エンジンは225Nm（22.9kgm）、モーターは300Nm（30.6kgm）と発表されている。 両車でどれほどドライブフィールが違うのか気になるところだ。 MIRAIはこのままフェードアウトか？ これまで2世代にわたりトヨタのFCEVとして存在していたMIRAIはこの先どうなるのだろうか？ クラウンセダンとは、ボディ形状も乗車定員も一緒。クラウンの方がよりフォーマルな雰囲気もあるので、もしかするとMIRAIはこのままフェードアウトとなるのかもしれない。 ただ、燃料電池技術は、バス、トラック、建機、船舶へと、クルマ以外にも大きく広がったように、十分に水素が実現できる「未来」を見せてくれたように思う。 今回のクラウンセダンに続くFCEVモデルのデビューに期待したい。 クラウンセダン FCEV 全長：5,030mm 全幅：1,890mm 全高：1,475mm ホイールベース：3,000mm 車両重量：2,000kg 乗車定員：5名 燃料消費率：148km/kg（WLTCモード） 一充填走行距離：820km（参考値） モーター最高出力：134kW（182ps）/6,940rpm モーター最大トルク：300Nm（30.6kgm）/0-3,267rpm モーター数：後1基 トランスミッション：1速固定（11.691） 駆動方式：RWD（後輪駆動） サスペンション：前後マルチリンク ブレーキ：前後ベンチレーテッドディスク タイヤサイズ：前後235/55R19 最小回転半径：5.9m 荷室容量：400L 車両本体価格：830万円

トヨタは過去にF1で戦っていたが、関係者は頑なにF1に再参戦はしないと言い続けてきた。 そんな中、F1は2026年からエンジンとモーターの出力比が同等に近くなり、よりEV的要素の強いマシンになることが決まった。このことを受けてか、トヨタ系ドライバーである平川 亮選手が来年マクラーレンF1チームのリザーブドライバーを務めることが発表された。 これらの経緯も含め、筆者は今こそ、トヨタがF1参戦を決断するべきタイミングなのではないかと考える。 理由1：小林 可夢偉選手、中嶋 一貴氏 冒頭から荒々しい表現だが、トヨタにはF1参戦に必要な「ヒト、モノ、カネ」が揃っていると思う。 ヒトについては小林 可夢偉選手と中嶋 一貴氏だ。 ご存知のように二人ともF1そのもので戦ってきたレーシングドライバーだ。小林 可夢偉選手はWEC（FIA世界耐久選手権）とスーパーフォーミュラにも参戦中で、中嶋 一貴氏も2021年までWECとスーパーフォーミュラで戦っていた。   そして小林選手は2022年よりWECのチーム代表も兼務、中嶋氏はTGR-E（TOYOTA GAZOO Racing Europe GmbH）の副会長と、ともにTOYOTA GAZOO Racingの重要なポジションも務めている。 “F1を経験し、トップレベルで走れるヒト”が二人もいる。これほど人事に恵まれたチームがほかにあるだろうか。 理由2：TMG モノについては、トヨタF1チームで参戦していた時の「TMG（TOYOTA Motorsport GmbH）」がドイツにある。現在の名称はTGR-Eだ。 F1に参戦するチームはヨーロッパ（主にイギリスとイタリア）に拠点を設けている。 トヨタがF1に参戦する場合は、設備の更新が必要な部分もあるかもしれないが、ゼロから立ち上げるよりはましだろう。 日本の東富士研究所とともに、WEC参戦を通じて磨き上げてきた世界トップレベルの開発力やノウハウの蓄積も活かせるはずだ。 理由3：カネ カネ（資金力）については、トヨタは2022年までの3年間、世界で販売台数世界1位のメーカーだ。2023年の上半期も2位のフォルクスワーゲングループに100万台の圧倒的な差をつけているので、4年連続1位も射程圏内である。 しかも、2023年4-6月期の営業利益は、「トヨタとして過去最高」どころのレベルではなく、「日本企業として初めて」四半期の営業利益が1兆円を超えた（1兆1,209億円）。2024年3月期の通期見通しは3兆円だ。 2021年から、F1は各チームの年間予算額の上限を設けるレギュレーションを導入し、その額は1億4,550万ドル（約215億円）だ。 トヨタは2009年にリーマンショックによる赤字を計上したこともあり、F1から撤退した。しかしながら現時点の業績は絶好調で、年間利益の1%にも満たないF1の年間予算は高くないと思うのだが、素人考えだろうか。 もちろん参戦に当たっては他にも様々なお金が必要になるだろうが、繰り返すがトヨタは現在世界1位のメーカーだ。これほど余裕を持って参戦できるメーカーは限られるだろう。 理由4：参戦していた歴史がある 新規でF1に参戦するのとは違い、過去に参戦していた歴史（2002年から2009年の8年間）があるので、その時のノウハウも活かせる。 例えば2009年（17戦）と2024年のF1開催スケジュール（24戦）を比較すると、13戦が同じサーキットだ。さらに2024年のWECも8戦中6戦が2024年のF1開催サーキットと同じだ。 過去データのアップデートやWECデータの変換も必要だが、20数戦を一切のデータなしで戦うよりはましだ。 理由5：26年からのF1マシンは半分EVなので市販車にも技術応用は可能 26年からはエンジンとモーターの出力比が2：8から5：5に変更され、よりハイブリッド車やEVに近い特性のレースカーになる。 バッテリー（エナジーストア）への回生エネルギーへの入力も、26年からは2MJから9MJに増えるため、高性能なバッテリーも必要になる。WECで使用している8MJのハイパワー型リチウムイオンバッテリーの知見を大いに活かせる。 理由6：26年はタイミングがいい 26年はトヨタが一連の新電池技術を市場に投入し始めるタイミングとも合う（バイポーラ型LFPは26年、全固体電池は27年の実用化目標）。 さらに出遅れを指摘されるEVのラインナップを拡充するタイミングとも合う。佐藤社長は、26年にEV10車種を新たに投入し年間150万台を世界で販売するという目標を発表したし、中嶋副社長も「電池を効率よく使って、航続距離を2倍にし、心揺さぶる走りとデザインを兼ね備えた次世代バッテリーEV」を26年に投入すると発表している。 F1での活動は、そのプロモーション効果として絶大だ。 EVで存在感を示したいアメリカや中国でF1が開催されることもプラスだ。2024年のF1開催スケジュールでは、北米4戦（アメリカ3戦、カナダ1戦）、中国1戦となっている。

トヨタは、10月26日（木）から開催されるジャパンモビリティショー2023に、2台のBEV（バッテリーEV）のコンセプトカーをを出展すると発表した。 これぞ電動化の真骨頂 1台目は「FT-3e」でSUV的スタイルのクルマだ。もう1台は「FT-Se」で、電動スポーツカーだ。 プレスリリースの記述で一番感銘を受けたのは「この2台は基本コンポーネントを共有している」の部分だ。 おそらくプラットフォーム、モーター、バッテリーのことだと思うが、クルマが「走る」ための要素を共用し、SUVもスポーツカーも作れてしまうのが、BEVの面白さであり、利点ではないだろうか。 例えばICE（内燃機関）に置き換えると、ハリアーとスープラのベースを一緒にするのはかなりの難題だ。フロントにエンジンを搭載していることだけは共通だが、搭載の仕方が横置きと縦置きで異なるし、駆動方式ももちろん違う。 こういったBEVの「上屋ボディ作り分け」に関する技術力が高まり、ノウハウも蓄積されれば、ICEの時代には想像もできなかった自由なデザインが可能になるだろう。 そうすれば今回のコンセプトカーのようにベースは一緒にもかかわらず、SUVやスポーツカーに加えて、セダンやミニバンだって作れるようになるかもしれない。 それはトヨタに限らずBEVを開発しているメーカー全てに言えることだ。だからこそ競合他社を凌ぐ価値を生み出そうとしている。この2車においては次のような点だと思う。

トヨタと出光興産は2023年10月12日に共同記者会見を開き「バッテリーEV用全固体電池の量産実現に向けた協業を開始する」と発表した。 3つのフェーズで協業進める 共同会見の柱は、量産に向けたロードマップだった。 協業内容については、量産実証、初期量産、そして本格量産の検討という3つのフェーズを示した。 フェーズ1では、硫化物固体電解質について、品質・コスト・納期に検証する。 続くフェーズ2では、出光興産による量産実証を通じて、硫化物固体電解質の製造と量産化を推進。 これと並行してトヨタは、この硫化物固体電解質を使う全固体電池を搭載したバッテリーEVを開発し、2027年から2028年の市場導入を目指す。 これまでトヨタは、同年6月に同社東富士研究所（静岡県裾野市）で報道陣向けに実施した「トヨタテクニカルワークショップ2023」で全固体電池を2027年から2028年に実用化すると発表。 これを受けて、同年9月には愛知県内のトヨタ貞宝（ていほう）工場で、全固体電池の製造ラインの一部も初公開している。 その際は、板上になった電池部材が流れる上下二つのコンベアが同期して、電池部材は速く、また正確に積層される様子を見た。 だが、全固体電池の技術のキモとなる、固体電解質についてや、正極および負極に関する技術的な情報開示はなかった。 そしてフェーズ3では、本格量産による量産効果と事業性を追求する、とした。 トヨタの電動化方針は、あくまでもマルチパスウェイを維持 会見の中で、トヨタの佐藤恒治社長は、全固体電池のバッテリーEVに与えるメリットについて、①充電時間の短縮、②航続距離の拡大、③高出力化、④液状電解質のように温度の影響を受けにくいため高温・高電圧に強く電池としての安定性が高い、という4点を挙げた。 その上で、全固体電池を搭載したバッテリーEVの種類の可能性についても示唆した。 ひとつは、高い動力性能を実現するため高出力モーターを必要とするスポーツカー。 もうひとつは、毎日のオペレーションの中で急速充電の頻度が高くなる傾向の商用車だ。 さらに、エネルギー密度が高いことで、比較的容量が大きな電池でも小型化が可能となるため、クルマのデザインの自由度が高まることも考えられるとも指摘している。 また、佐藤社長は日頃から「クルマ屋がつくるバッテリーEV」という表現を使い、トヨタらしいバッテリーEVの企画・開発・生産を強調している。それに関連して、全固体電池搭載バッテリーEVについても「トヨタらしさ」を追求するための自由度が広がるという見方も示した。

トヨタが2027～28年頃を目途に量産する予定の全固体電池。愛知県内のトヨタ貞宝工場で、試作に向けた開発ラインを視察。想像していたことは少し違った印象を受けた。トヨタの真骨頂であるTPS（トヨタ生産方式）によるカラクリをじっくり見た。 化学の世界での最新技術を期待するも… トヨタが2023年9月中旬に愛知県豊田市とその周辺で、一部報道陣向け実施した「モノづくりワークショップ2023」。 その中で、注目の話題が全固体電池の開発ラインだ。 設置されているのは、貞宝（ていほう）工場。今回の視察では、同工場内で次世代電池普及版（バイポーラ型リチウムイオン電池）の開発ラインを見た後に、全固体電池の開発ラインを見るという順番だった。 現行のリチウムイオン電池（または次世代電池普及版等）が正極と負極がセパレーターを挟み、これらを液状の電解液で覆う構成であるのに対して、全固体電池は電解液の役割を固体で行うタイプの電池を指す。 一般的には、充放電の効率や、安全性が高まると言われてる。 今回の視察では、次世代電池普及版（バイポーラ型リチウムイオン電池）で、集電体に負極または正極を塗工する工程を見ており、「いかにも電池技術らしい化学の領域での最新技術」という印象があった。 そのため、視察のメインイベントというべき全固体電池の開発ラインでも、化学的な技術詳細が明らかになるのではないか。 そんな期待を抱いての視察だった。 だが、全固体電池の開発ラインはビニールの壁で覆われており、その内部に入ることはできなかった。 今回公開されたのは、加工された電池部品を組立てる工程のみだった。