スーパーチャージャーの魅力が体感できる！ 2014年、東京都・六本木に日本初のスーパーチャージャーが誕生してから今年で10年。テスラは現在、日本国内で120カ所、598基のスーパーチャージャーを設置、運営している。 スーパーチャージャーは充電スピードに優れ、250kWのストールでは約15分で最大275km走行分の充電が可能。また充電のために停車する回数を最小限に抑えるべく、道路沿いにあるレストラン、カフェ、道の駅やショッピングセンターなどの施設に設置されている。 そこでこの度、日本でのスーパーチャージャー設置10周年を記念して、2024年9月8日（日）から10月31日（木）の期間でキャンペーンを実施中。10名に「新車購入でもらえる、スーパーチャージャー 10,000km相当利用分」、50名に「テスラ オリジナルグッズ」が当たる。 さらにテスラオーナー、またはテスラストアで試乗を予約した方は、各スーパーチャージャーで利用可能な特典がゲットできる。 東京都・日比谷スーパーチャージャーでは「30分無料体験 低酸素トレーニング」、栃木県・那須スーパーチャージャーでは「那須高原ミルククッキー（きゅーびークッキー）」など、ロケーションを活かした特典が充実。 詳細や応募フォームについてはキャンペーンサイトを確認していただきたい。 テスラは引き続きオーナーがどこへ行っても簡単に充電することができるよう、充電設備の拡張に取り組んでいくという。

BMWは2028年にFCEVの量産を開始する BMWとトヨタは、商用車利用と乗用車利用の双方にシナジーを創出するコア燃料電池技術（第3世代燃料電池）を活用し、乗用車用パワートレインシステムの共同開発を行う。協業の成果はBMWとトヨタ両社の車両に応用される。 パワートレイン・ユニットの共有が増加すれば、燃料電池技術開発のコスト削減とFCEVの普及率向上につながるとの見通しだ。各ブランドの独自性や特徴はそのままに、特色あるFCEVが選択可能になることに期待できる。 BMWは現在、次世代パワートレイン技術の共同開発を基に、水素を燃料とする運転システムを搭載した車両の生産を2028年中に開始することを目指している。この量産モデルは、BMWの既存のプロダクトポートフォリオに組み込まれ、既存モデルに関しても、水素燃料電池による運転システムに対応したバリエーションを追加する予定だ。 BMWは、新たな電気自動車技術であるFCEV技術がバッテリー式電気自動車（BEV）で利用される運転技術を補完するものであり、プラグイン・ハイブリッド・モデル（PHEV）や内燃機関モデル（ICE）と肩を並べるものであると確信しているという。 また、水素モビリティのポテンシャルを最大限に活かすには、この技術を商用車に応用し、水素動力乗用車を含むあらゆるモビリティ用途対応の燃料補給インフラの整備が必要。BMWとトヨタは、これらの技術が二人三脚の関係にあるという発想のもと、水素充填インフラとバッテリー式電気自動車充電インフラの拡充に注力している。両社は、需要の創出や低炭素である水素の生産・流通・充填インフラ整備企業と緊密に提携を行うことで、持続可能な水素供給を推進する。 BMWの取締役会会長であるオリバー・ツィプセ氏は、「これは自動車の歴史における画期的な出来事であり、世界的なプレミアムメーカーによって提供される初めての量産モデルです。水素のパワーとこの協業を原動力として、技術の進歩が将来のモビリティを形作ることを示していきます。そしてこれは、多くの人々が燃料電池車を求める時代の幕開けとなるのです」とコメント。 トヨタの代表取締役社長である佐藤恒治氏は、「BMWとトヨタの協業が新たなステージに入ることをうれしく思います。長年のパートナーシップを通じて、私たちはクルマづくりへの情熱とBMWの『テクノロジーオープンネス』、トヨタの『マルチパスウェイ・アプローチ』というカーボンニュートラルに向けた考え方を共有することを確認し合ってきました。これら共通の価値観に基づき、今後、次世代燃料電池システムの共同開発やインフラ拡充の取り組みなど、水素社会の実現を目指して協力関係を深めていきます。水素エネルギーが社会を支える未来を実現するべく、BMWとともに、そして産業を超えた仲間とともに取り組みを加速してまいります」と語った。

「600e」登場を記念したキャンペーンやイベントも開催中 2024年8月1日、ステランティスジャパンはフィアットブランドの電気自動車「600e（セイチェント・イー）」の国内発売に先立ち、ティザーサイトを公開。 「600e」は、アイコニックなイタリアンデザインに快適性、革新性、テクノロジーを詰め込んだコンパクトハッチバックのEVだ。 ティザーサイトでは2024年9月10日の国内発売に先駆けて、商品情報、キャンペーン情報、イベント情報などを公開している。 また、発表を記念したプレゼントキャンペーンも実施している。ティザーサイトからの応募で、1組2名に「THE HIRAMATSU 軽井沢 御代田」の1泊2日の宿泊券、100名に「フィアット オリジナル カードケース」がプレゼントされる。 申し込み期間は2024年9月23日（月）まで。 さらに、2024年9月10日（火）から23日（月・祝）まで、二子玉川ライズ ガレリア（東京都）にて「FIAT CIAO 600e FESTA」が開催される。 車両展示、FIAT CAFFÉ、600eの特別試乗会やFIATオリジナルグッズの販売などを実施予定。その他さまざまなコンテンツを企画中だという。 開催日時や場所など、詳細はティザーサイトをチェックしてほしい。

ロータスのロータスのアジア太平洋地区担当CEOにインタビュー 2017年に中国のジーリーホールディングスグループ傘下となって以降、BEVラインアップの拡大、そしてグローバルでの市場拡大を急速に進めているロータス。 グループ・ロータスのアジア太平洋・中東・アフリカ担当社長兼CEO、ダン・バーマー氏が来日し、BEVメーカーに生まれ変わろうとしている今後のロータスについて本誌に語った。 ──2017年にジーリー傘下となって以降、どのようなシナジー効果が得られたとお考えですか？ バーマー：ジーリー社がロータス社の最大の株主となりましたが、ジーリー社はロータス社のブランド、歴史、伝統を保ちたいという自立性をよく理解してくれています。同時にロータスとしてはジーリーの技術や投資、リソースを活用できるような関係性となっています。 ジーリーはボルボやポールスターもそうですが、それぞれのブランドのアイデンティティを損なうことなく成長させることに成功しています。我々としても、ブランドとしていままでの伝統、歴史を損なうことなく、継続的な成長が達成できると確信しています。 そしてロータスとして、経営面だけではなく事業全体でグローバルな体制を整えており、ルーツはイギリスですが、現在は真のグローバルブランドとして成長しています。 ──ロータスが電動化へと大きく舵を切った理由を改めて説明していただけますでしょうか？ バーマー：我々としては、世界中で起きている電動化の動きを十分に認識しています。たとえばテスラやルシッド、リヴィアンなど、中国でもNEV（新エネルギー車）を含めて多くのスタートアップが起業しています。 ですが、ロータスとしては、我々の伝統や歴史、ストーリー性を絶対に失いたくありません。そこで何ができるかというと、大きいクルマ、SUVやGT＝スポーツセダンが、パッケージ的にも車格的にも電動化にふさわしいと考えています。 とくにここ5年間ほどはSUVの電動化が進んでいるので、成長がもっとも大きいその市場において、マーケット性があるクルマを作りたいということで、エレトレを開発してきました。 ──電動車の販売動向は？ バーマー：電動車に関しては、エレトレの日本仕様をすでに発表していますが、まだ路上で見かけることはないと思われるものの、今年の後半には徐々に増えてくると思います。 ほかの地域でも販売は進めていますがまだ早期の段階で、ひとついえるのは、韓国では今後どんどん導入が進むのではないかということです。タイやマレーシアでも非常に大きな反響を得ていますね。 ──日本市場のユーザーやファン層がロータスに求めるものは、ほかの市場とどのように異なるのでしょうか？ バーマー：日本のお客さまはイギリスのお客さまと似ていて、ドライビングを楽しみたいという方が多いですね。道路も似ていて、たとえば箱根のような非常に運転が楽しめる道が多くあります。ですから走行性能やドライビングプレジャーを重視しているお客さまが多いと思います。 一方、我々の新しいBEVはコネクティビティ、オンラインナビ、リモート機能をふんだんに装備していますので、日本のユーザーにも技術的アピールができると思います。過去のロータス車にはそれらが決してありませんでしたので、最新の技術に魅力を感じてロータス車をご検討いただけるお客さまは今後増えていくと考えています。

新世代MINIの第三弾！ 2024年6月6日、BMWは電気自動車専用のクロスオーバーモデル「MINI ACEMAN（ミニ・エースマン）」の販売を開始した。納車は2024年第四四半期以降を予定している。 新型MINI ACEMANはMINI COOPERと同様、プレミアムスモールコンパクトセグメントに位置付けられる。 ボディサイズは全長4080mm、全幅1755mm、全高1515mm、ホイールベース2605mm。ラゲッジ・スペースは最大1005リッターまで拡張可能で、広い車内空間を実現している。 グレードは「MINI ACEMAN E」と「MINI ACEMAN SE」の2種類を用意。 「MINI ACEMAN E」は最高出力135kW、最大トルク290Nmを発揮する電気モーターを前輪に搭載。リチウムイオン電池のバッテリー容量は126.0Ah/42.5kWhを確保し、一充電での走行可能距離は310kmだ。「MINI ACEMAN SE」は最高出力160kW、最大トルク330Nmを発揮する電気モーターを前輪に搭載。リチウムイオン電池のバッテリー容量は126.0Ah/42.5kWhで、一充電での走行可能距離は406kmだ。 新型MINI ACEMANはゴーカートフィーリングを感じさせるシャシーシステムを採用し、アクセルペダルの踏み込みに対する電気モーターの反応を高めている。同時に乗り心地においても高い完成度を誇っており、乗員に快適なドライビングを提供する。 また、MINIエクスペリエンスモードにより、コンフォートなドライビングを可能とするコアモード、スポーティなゴーカートモード、高効率なグリーンモードの3つから、選択することが可能だ。 エクステリアはMINIのDNAを継承しつつ、新世代モデルであることを象徴するミニマルな新しいデザインを採用。まったく新しくデザインされたLEDヘッドライトや、複雑な八角形のフロントグリルが目を惹く。 重要なものだけを残したシンプルなデザインも特徴的だ。ボンネットスクープ、サイドスカットル、ロッドアンテナ等を廃止し、フラッシュドアハンドルおよびフィンアンテナを採用。 さらに、3種類からカスタマイズ可能なLEDシグニチャーライトやWelcome/Good-byeライトの採用など、新世代に相応しいMINIらしいギミックを導入している。 広々としたインテリアには、完全なデジタル化が施されている。ステアリングホイールの背後に配置されていたメーターパネルは廃止され、運転に必要なすべての情報は前方のヘッドアップディスプレイおよび円形有機ELセンターディスプレイに映し出される。 最先端の有機ELテクノロジーが採用された大型の円形有機ELセンターディスプレイには直径240mmの高品質ガラスが使用され、最適化された高感度タッチ機能を装備。スマートフォンを操作するような直感的な操作ができ、メインメニューでは各機能がウィジェットとして横並びに配置され、スワイプやタッチで操作する。メーターパネルとしての機能はもちろん、AR機能付きナビゲーションシステム、メディア、電話、エアコンディショナー、各種設定など、すべての操作を円形有機ELディスプレイに一括。 全車標準装備のMINIエクスペリエンス・モードでは、インテリアの雰囲気を一変させることが可能だ。ダッシュボード上に最大8パターンの光のグラフィックを投影させることで、光のパターンとアンビエント・イルミネーション、そして新たに作られたMINIドライビングサウンドによりインテリア全体の印象が変化する。 先進安全機能についてもレーンチェンジウォーニング（車線変更警告システム）、レーンディパーチャーウォーニング（車線逸脱警告システム）、衝突回避・被害軽減ブレーキ（事故回避ステアリング付）、レーンキーピングアシスト、クロストラフィックウォーニング（リヤ）機能などを標準装備している。「MINI ACEMAN SE」は、アクティブクルーズコントロール（ストップ&ゴー機能付）も装備。 また、標準装備となるパーキングアシスタントには、鮮明な画像により車両のまわりの状況が確認できるサラウンドビュー機能、並列および縦列駐車を容易にするパーキングアシスト機能、ペダル踏み間違い急発進抑制機能に加え、車両が時速約35km以下で直前に前進したルートを最大50mまでを記憶し、その同じルートをバックで正確に戻ることが可能となるリバースアシスト機能が採用されている。 AI技術を活用することで音声会話だけで車両の操作、情報へのアクセスが可能となる最新機能、インテリジェント・パーソナル・アシスタントも採用。いままでの音声入力と異なり、より自然な会話に近い言葉で、ドライバーの指示や質問を理解し、適切な機能やサービスを起動可能にするほか、使用頻度に応じてドライバーの好みを学習し、長く乗り続けるほどドライブにおける真のパートナーとしての役割を担うことが可能となる。 「Hey MINI（ヘイ・ミニ）」と呼びかけるか、ステアリングホイールのトークボタンを押すことで、インテリジェントパーソナルアシスタントが起動し、ナビゲーション、電話、ラジオ、空調管理など、主要な機能を操作することが可能となり、音声操作によるコミュニケーションは、円型有機ELセンター・ディスプレイ上にグラフィック、テキスト、アバターからなるアニメーションの形で表示される。 価格は「MINI ACEMAN E」が税込み491万円、「MINI ACEMAN SE」が556万円。

高級オフローダーの品格を継承 いまから45年前に発売されたGクラス。その車名はオフロード車を意味するゲレンデヴァーゲンに由来し、人気のブランドアイコンとして世界的な名声を確立した。その走破性はもちろんのこと、卓越した耐久性はライバルを大きく超えた存在であり、メルセデス・ベンツによれば、これまでに生産されたGクラスの80%は、現在でもオンロード、オフロードを問わず使用され続けているという。 このGクラスが電動化される。そのような噂がメルセデス・ベンツの周辺から頻繁に聞かれるようになったのはごく最近のことだが、それは現代のテクニカルトレンドを考えれば自然な成り行きでもある。 これまでどおり、オーストリアのシャクル山を臨むグラーツ社で生産されるGクラスの新型BEVモデルの車名は「G 580 with EQ テクノロジー」。そのワールドプレミア・イベントは、アメリカ・カリフォルニア州のビバリーヒルズ、フランクリン・キャニオン・パークで多数の著名人を招いて行われたほか、開催中の北京モーターショーでもほぼ同時に行われている。それはこのG 580に、メルセデス・ベンツがいかに大きな期待を抱いているかの証明といってもよいだろう。 伝説的なデザインランゲージと、ユニークなドライブテクノロジーの融合。G 580というニューモデルをもっともシンプルに表現するのならば、このような表現がベストだろう。 とはいえエクステリアでG 580がその独自性を主張しているパートが皆無であるわけではない。ブラックのパネルグリルはオプションのアイテムとなるが、ボンネットはこれまでのGクラスよりもやや高めのデザインに。リヤホイールアーチエクステンションのエアカーテンなども、同様にG 580に独特なディテールだ。 ほかのGクラスと同様に、オフロード走行の機会が多いG 580ではアンダーボディのプロテクションも重要な設計の課題だった。それはカーボンを含む軽量なミックスマテリアルで成型されたもの。スチールやアルミニウム製のそれと比較して高い剛性を持つほか、長期にわたる腐食防止も実現している。参考までにこのパネルは、厚さ26mm、重さ57.6kgで、50本以上のスチール製スクリューでラダーフレームに取り付けられている。 EQテクノロジーを搭載したG 580のリチウムイオンバッテリーは、12個のセルモジュールで構成されるもの。さらに細かく見ると、それは216個のセルを持つ二重構造のリチウムイオンバッテリーが、3つの冷却レベルの間に12個のセルモジュールールとして搭載される構造。

速く美しすぎるBEVオープンカー マセラティは2024年4月15日（現地時間）、本社のあるイタリアのモデナで、BEV（電動車）の第3弾モデルとなる、「グランカブリオ・フォルゴレ」を発表した。すでにマセラティは、当初2030年としていたプロダクションモデルの全電動化を2028年にまで前倒しする積極的な修正プランを発表しているが、このグランカブリオのベースとなった「グランツーリズモ」、そしてミディアムサイズのSUV、「グレカーレ」には、BEVの「フォルゴレ」は設定済み。さらにミッドシップスポーツの「MC20」においても、すでにそのコンセプトカーは完成している。 そのような状況のなかで誕生したのが、グランツーリズモのオープンバージョンとなるグランカブリオのBEV、すなわちフォルゴレだ。イタリア語で「稲妻」や「雷電」を意味する言葉である「フォルゴレ」を車名に冠した同モデルは、これまでのモデルと同様に、100%モデナ製、そして100%フル電動カーと主張されるこのニューモデルは、ラグジュアリーセグメント初の電動オープンカーであり、またその市場において世界最速のBEVというタイトルも持つ。 マセラティが2023年からABB FIAフォーミュラE世界選手権でレースの世界に復活していることは、モータースポーツのファンには良く知られているところだが、そこで見られるマセラティのDNAともいえるレーシングスピリットは、まさに電動モビリティの頂点にあるともいえるフォルゴレが発する、エネルギーに満ち溢れた強力な電気を想像させるものともいえる。 先代モデルと同様に、ロングノーズを特徴とした美しいラインを描く、グランカブリオのボディは、全長×全幅×全高で4960×1957×1375mm。ホイールベースは2929mmに達するが、これは2名分の後席に身を委ねるパッセンジャーができるだけ自然なスタイルでドライブを楽しめるようにという配慮であることは間違いない。 トップは軽量化を意識したソフトトップで、タッチスクリーンの操作で約14秒という時間で、さらには50km/h以下の車速ならば走行中にもオープン&クローズの操作ができる。 後席の背後にはオープン時にそのソフトトップを効率的に収める専用スペースが設けられており、ラゲッジルームへの干渉も最小限に抑えられている。フロントシートには首まわりを温風で温めるネックウォーマーを標準装備。 マセラティはこのグランカブリオ・フォルゴレの最高速を325km/h、0→100km/h加速のデータを2.7秒と発表しているが、そのタイムにはやはり驚きを隠せない。 注目のパワートレインは、グランツーリズモのフォルゴレと同様に、3モーター方式。フロントに1基、リヤに2基のエレクトリックモーターが搭載され、それらは各々300kW（402馬力）の最高出力を発揮する。システム全体の最高出力は760馬力に抑えられているものの、最大トルクはじつに1350Nmという数字になる。 実効蓄電池容量は92.5kWh。放電容量が560kWというバッテリーは独自のバッテリーパックに収納され、フロアの低い位置に搭載される。一方、満充電からの走行可能距離はWLTC値で約450km。その実用性は十分に確保されているといえる。 持続可能な長期的ビジョンを2024年に発表し、そのなかで最初に触れたとおり、当初2030年としていた自社製品の完全BEV化を2028年に自ら前倒ししたマセラティ。そのスポーティでエレガント、そしてもちろん高級なブランドに、新たな魅力が加わったことは、マセラティに新たなカスタマーを呼び込む大きな追い風となるに違いない。

アイオニック 5 Nをモータースポーツ用にアップグレード 2024年3月31日、 ヒョンデは「Hyundai N Festival」の参加チーム公式練習ラウンドでアイオニック 5 N eN1 Cupカーを発表した。 アイオニック 5 N eN1 Cupカーのベースとなるアイオニック 5 Nは、ヒョンデの電気自動車技術が詰まったプラットフォームE-GMPをベースに、モータースポーツでの経験とノウハウを盛り込んだNブランド初の高性能電動化モデル。 そして、アイオニック 5 N eN1 Cupカーは、N1クラスに参戦するプロドライバー向けのトップクラスレーシングカーだ。 スリックタイヤの採用により、サーキット性能を向上。ボディキットもリデザインし、空力性能を向上している。不要な部品を外して基本重量を減らし、鍛造ホイールやFRPボンネット、ポリカーボネートウインドウを採用することで軽量化を実現。 さらに、NGBオーバーブースト、バーチャルシフト（N e-Shift）、NAS+（N Active Sound）によってエキサイティングなサウンドを楽しむことができる。 また、安全対策強化のために、ロールケージ、レーシングバケットシート、シートベルトを装備。電気火災専用の消火器や窒息消火設備の設置、充電ポート位置の変更などにより、EVレースにおいて最高レベルの安全性を保証する。 ヒョンデ Nブランド・モータースポーツ事業部責任者のティル・ヴァーテンベルグ常務は、「持続可能なレースへの当社のコミットメントの証であるアイオニック 5 N eN1 Cupカーを発表できたことをとても誇りに思います。この独自の電動レーシングカーは、レーストラックにおけるEVの限界を押し広げることに当社が熱心に取り組み、最先端技術の開発を行っていることの表れです」とコメントした。

メルセデス・ベンツは2030年完全EVシフトは無理と判断 メルセデス・ベンツがEVシフト減速のために、2030年までに完全EVシフトを行うという当初の目標からトーンダウンして、2030年以降も内燃機関車の販売を続けるという驚きの発表を行いました。メルセデス・ベンツのEVシフト減速の主張に関して解説します。 今回取り上げていきたいのが、ドイツ御三家の一角を構成するメルセデス・ベンツの存在です。 このグラフは、2019年シーズン以降の、メルセデス・ベンツを含めたドイツ御三家、およびテスラやレクサスといった、プレミアムメーカーの世界全体の自動車販売台数を比較したものです。 水色で示されたメルセデス・ベンツについては、2019年以降、断続的に販売台数を落としており、2023年シーズンではBMWに差を明けられてしまいながら、アウディ、さらには急速に販売台数を伸ばしているテスラとも、ほとんど同等の規模感にまで差を縮められてしまっている状況です。 とくにこの2023年シーズンに関しては、半導体不足による生産の制約が解消された1年であったことから、競合が軒並み販売台数を伸ばしているなかにおいて、メルセデス・ベンツだけ、唯一と言ってもいいほど販売台数が伸び悩んでいるということは注目に値するでしょう。 このメルセデス・ベンツについてもっとも重要なポイントというのが、2030年までにメルセデス・ベンツがグローバルで発売するすべてのモデルにおいて、市場が許す限りバッテリーEVのみに移行するという完全EVシフトの方針を打ち出していたという点です。 そして、そのEVシフトに向けてEV専用シリーズであるEQシリーズを立ち上げ、EQA、EQB、EQC、EQE、EQE SUV、EQS、EQS SUV、マイバッハEQS SUV、EQV、EQTなど、多くのセグメントにおいてEVをラインアップし、2030年までの完全EVシフトを進めようとしていたという背景が存在します。 ところが、そのメルセデス・ベンツについて新たに明らかになったのが、掲げていた2030年までの完全EVシフトの目標を事実上撤回するというまさかの発表です。具体的には、2020年後半までにバッテリーEVとともにPHEVも含めた、メルセデス・ベンツ独自の表現方法であるxEVの販売シェア率を最大50％にまで引き上げると説明。つまり、バッテリーEV100％という表現を撤回しながら、そのうえPHEVも含めた販売シェア率を目標にするという、目標をさらに緩和してきた格好です。 いずれにしても2030年以降、メルセデス・ベンツはPHEV、さらには既存の内燃機関を搭載した車両についても販売を継続するという方針転換を行なってきた格好となります。 この方針転換の理由に関して、メルセデス・ベンツは、当初の想定以上にEVのコストを下げることができておらず、さまざまなパワートレインを提供するべきであると主張しており、実際にメルセデス・ベンツの2023年シーズンの決算内容を見ても、とくに乗用車部門の営業利益率は12.6%と、2022年シーズンに記録していた14.6%から低下してしまっています。 メルセデス・ベンツに関しては、どのセグメントにおいても販売台数は横ばいであったものの、唯一バッテリーEVセグメントにおいては前年比で61.3%もの販売台数の増加を記録しており、このことからもバッテリーEVをより多く販売したことがわかりますが、その分の開発コストなどを含めると、全体の販売台数を増やせなかったことも相まって、利益を圧迫してしまったと捉えることも可能です。 したがって、2030年までに持続的な利益を確保しながら、バッテリーEV100％に転換することは無理と判断した格好といえるでしょう。 他方で、今回のメルセデス・ベンツの発表に関しては、その販売データからさらにメルセデス・ベンツの苦しい内情が見え隠れしているという点に極めて注目です。 まず、このグラフは四半期別のパワートレイン別の販売台数、およびそのなかでもバッテリーEVの販売シェア率を示したものです。 このとおり、緑色で示されているバッテリーEVの販売台数が着実に増加していることが見て取れます。一方で、とくに欧州市場における税制優遇措置の変更などによって、水色で示されたPHEVの販売台数が、すでに横ばい状態になっている様子も確認可能です。 ところが、黄色で示されているバッテリーEVの販売シェア率という観点では、直近の2023年第四四半期においても13％弱というシェア率に留まっており、2023年通しでのシェア率も概ね12％程度でした。 メルセデス・ベンツは公式に表明していなかったものの、現地メディアによれば、メルセデス・ベンツ内部の目標値は2023年シーズン通しでバッテリーEVのシェア率20％を掲げていたといいます。問題は、その目標値には遠く及んでいなかったという点です。メルセデス・ベンツが掲げた目標に対して、実際のバッテリーEVの販売台数が大きく乖離してしまっている現状が、2030年までのバッテリーEV100％という目標を大きく引き下げざるを得なかった要因なのです。 次に、このメルセデスの販売戦略を理解するうえでもっとも注目するべきは、そのマーケットごとの販売シェア率という観点です。 このグラフは、2019年以降の四半期別における地域別の販売台数、およびそのなかでも、中国市場の販売シェア率を示したものです。 このグラフのとおり、ドイツに本拠地を構えるメルセデス・ベンツの最大マーケットというのは、単独マーケットではダントツで中国市場であり、販売総数の3分の1以上、4割近い販売シェア率です。これは欧州全体の販売規模と同等のレベルでもあります。 つまり、メルセデス・ベンツの電動化戦略をはじめとする将来の販売戦略については、最大マーケットである中国市場の販売動向に大きく左右されるということなのです。

2024年度CEV補助金の詳細が発表された 令和5年度補正予算で策定されている、電気自動車向けの購入補助金の詳細や具体的な補助金額が判明しました。日本メーカーのEVについてはこれまでどおりの金額が維持されたものの、中国BYDのEVについては、その半分も割り当てられないという、中国製EV排除の動きをとってきたという最新動向について、解説します。 まず、EV補助金については、安倍政権時代までは最大40万円程度の金額であったものの、カーボンニュートラルを宣言した菅政権下において、その1台あたりの補助金額が最大80万円に倍増されたことで、がぜん注目が集まっている状況です。 そして、そのような背景において今回判明したのが、充電インフラに対する整備費用を含めた、その令和5年度補正予算で策定された1291億円もの予算において、とくにEV購入補助金における、具体的な補助金額の算定基準、EVそれぞれの補助金額の内訳です。 まずは、その補助金額の算定基準のなかで、とくに注目するべきポイントをピックアップします。 初めに、今回のEV補助金の評価基準の概要については、EV自体の航続距離や電費性能、および外部給電機能を有しているかであったり、さらには型式登録されているかという観点だけではなく、追加で自動車メーカー側の取り組みとして、充電インフラを充実させているかであったり、修理メンテナンスのアフターサービス体制の充実度合い、バッテリーのリユースリサイクルに取り組んでいるかなど、さまざまな項目を総合的に勘案した上で、合計200点満点で採点。 その得点に応じて、例えば130点以上を獲得すれば、満額の85万円を獲得可能となります。 車両性能の向上という観点では、型式指定されているEVの場合は、航続距離に160を引いた後、0.4をかけながら、さらに電費をかけ算するという計算式を適用することで、その得点に応じて最大40ポイントが加算されます。 また、これも最大40ポイントが配点されている充電インフラ普及にどれだけ貢献しているのかという観点では、急速充電器のみが要件の対象となります。 充電インフラ普及に関しては、公共性が担保されてる場合のみがその要件の対象となると思われていたものの、それ以外にも、2023年のEV・PHEVの販売台数あたりどれほどの急速充電器を整備したかという評価軸も存在。この場合は、公共性が担保されていない急速充電器も評価の対象となることから、テスラやフォルクスワーゲングループについても、スーパーチャージャーやPCAが評価の対象となるわけです。 この点は、実際のユーザーの利便性を担保しているという点を正当に評価する上でも、公平な評価基準であるといえるでしょう。 そして、整備体制という観点についても、最大40ポイントと配点割合が高く、主に整備拠点数が評価対象となるものの、モバイルサービスであったり、無料レッカーサービスなども評価対象となります。よって、いわゆるディーラーネットワークを有していないテスラなどについても、一定程度評価される仕組みとはなっているわけです。 いずれにしても、この3つの評価軸だけで最大120ポイントが割り当てられており、それ以外の整備人材の育成、サイバーセキュリティへの対応、ライフサイクル全体での持続可能性の確保および外部給電機能の有無については、それぞれ20ポイントが割り当てられ、合計200ポイントとなる計算です。