モータースポーツ業界の起爆剤として期待 違和感を覚えたトムスのEVカート開発 トヨタ車のカスタマイズ・チューニングパーツの開発販売と、国内屈指の強豪レーシングチームを運営するトムスが、ここまでEVカートに熱心だったとは恐れ入った。 遡ること2年前。突如トムスがEVカートの開発ならびに全日本カート選手権にEVクラスを新設すると発表した。それまでレーシングフィールドで培った技術を、市販乗用車向けパーツに還元する形でその開発・技術力を証明してきていたものの、それがレーシングカートとなると少々畑違いな気がした。 それが、2024年5月30日にシティーサーキット東京ベイで行われた全日本カート選手権EV部門の参戦ドライバー最終選考会議、およびチーム体制発表会を取材して、考えが180度変わった。この取り組みに対し、ひとりのモータースポーツファンとして大いに応援したい気持ちになった理由を報告したい。 トムスのEVカートは「TOM’S EVK22」と呼ばれ、出力24kW、最大トルク100Nm、最高速度125km、0-100km/h加速は4.0秒という性能を持つ。これがどのぐらいの性能なのかというと、新東京サーキットでのラップタイムは全日本カート選手権の最高峰クラス「OKクラス」のわずか2秒落ち、入門カテゴリーの「KTクラス」に比べると5秒ほど速く、レーシングカートとして必要十分な性能を持つ。 今回の発表会は、前半が大会の概要説明、後半が2024年度の全日本カート選手権EV部門の各チーム参戦体制発表、ならびに参戦ドライバーのドラフト会議といった構成で行われた。 本稿では、前半の大会概要説明の部分について触れていきたいが、重要なのは開催に至る背景と取り組み方で、それこそが180度考えが変わった点だ。なので、そこにフォーカスして以下お伝えしたいと思う。 カートを取り巻く現状 大会概要説明はトムス代表取締役社長の谷本勲氏から行われ、モータースポーツにおいてのカートの立ち位置から話が始まった。サーキット四輪レースを頂点とした場合、本来カートは身近な存在であり、だれもが気軽に体験できるモータースポーツの入口ではないかと谷本氏は説く。 事実、現在国内外で活躍するトップドライバーの多くは幼いころからレーシングカートで経験を積み、四輪レースへと昇格している。また、成人であっても趣味としてカートを楽しむ方は多く、スポーツとして見た場合の対象年齢は幅広い。野球で例えるなら、軒先でのキャッチボールに始まり、地域の少年野球団から高校野球を経てプロ野球に入団するステップアップの面もあれば、社会人になってから趣味で草野球に参加するのも、野球というスポーツを楽しむひとつの在り方で、カートもそうなっていなければならないということだ。それだけにカートはモータースポーツ業界全体にとって入口であり重要だ。 しかし、カート競技に出場するためのライセンス発給数は、1995年の9703人をピークに、2023年には4863人まで減少しているという。 この統計変化について谷本氏は、1980年代末から1990年代前半までの第1次F1ブームを例に挙げた。選手に憧れてカートを始めたり、F1ブームにあやかったテレビ番組やコンテンツに影響されて始めたりといった背景が大きく影響したのではないかと分析する。 かくいう私も、小学生の頃、お昼の人気番組にアイルトン・セナや片山右京がゲスト出演したのを見たし、他番組では星野一義、鈴木亜久里、近藤真彦といった国内のトップドライバーが芸能人とカート勝負をして番組を盛り上げ、カートの魅力に引き込まれた記憶がある。それが直接的なきっかけかは記憶が定かではないものの、同級生を誘っていまは無き多摩テックや自転車で行ける範囲にあったレンタルカート場に、なけなしの小遣いで通ったりもした。 しかし、いまはどうだろう。地上波テレビ番組はおろか、Youtubeをはじめとしたインフルエンサーマーケティング、動画コンテンツにおいては、有名人の自動車カスタムや経営者層が乗る高級スポーツカーの自慢大会こそあれども、自動車レースの原体験的なカートを取り上げたコンテンツは非常に少ない印象だ。 加えて全国に約80箇所あるカートコースは売上がピーク時の5分の1にまで減少し、ライセンス発給数以上にカートを体験する人数が減少し、市場がシュリンクしているではないかと谷本氏は現状を憂いている。それは競技会の開催数も同様で減少の一途だ。 この現状を打破し、モータースポーツ業界全体の活性化につなげたいということで、奮い立ったのがトムスでありEVカートなのだ。

自立電源システム搭載の移動型無人トレーラーのファミマが登場 2025年4月13日の開幕まで1年を切り、急ピッチでパビリオンの建設が進む大阪・関西万博の建設現場に、大手コンビニチェーンのファミリマートが新たな店舗をオープンした。建設現場で働く労働者向けの店舗ではあるのだが、この店舗が目新しいのは20フィートサイズのコンテナをベースに、自立電源システムを搭載した移動型無人トレーラー店舗である点だ。 開発したのは日立ハイテク、竹中工務店、クロコアートファクトリーの3社。この移動型無人トレーラーは「スマートトレーラーハウス」と呼ばれ、コンテナの屋根に設置された3.2kWのフレキシブル太陽光パネルで発電を行い、床下に設置された13.8kWhのリン酸鉄リチウム蓄電池に電気を充電。同じく床下にある最大出力5kWのインバーターを介して、トレーラーハウス内の空調設備や事務機器などに必要な電気を供給する「自立電源システム」を搭載していることが特徴として挙げられる。この自立電源システムは日立ハイテクが開発し、インフラが整っていない環境下での店舗運営実現に貢献している。 コンテナは長さ約6m、幅2.5m、高さ2.8mの20フィートサイズ。フレームはクロコアートファクトリーが開発した木製フレーム「MOKUJIKU」を採用することで軽量化を実現。総重量を3.5トン以下とすることで普通自動車での牽引が可能になっている。また、敷地内の近距離移動であれば、車載の駆動装置をリモコンで操作することで、牽引車がなくてもトレーラーハウスを移動させることが可能だ。 この自立電源システムと軽量なコンテナフレームの組み合わせにより、電気や水道などの供給インフラが整っていない広大な建設現場でも、店舗運営が可能となるほか、工事の進捗に応じてフレキシブルに店舗の設置場所を移動させることができる。また、労働者が必要な食料品や物品を購入するために、わざわざ敷地外の店舗まで買い物に行く手間が省け、労働環境の改善が期待できる。 それらのメリットを検証するため、実証導入という形で大阪・関西万博の建設現場に、コンビニ初となる移動型無人トレーラー店舗（ファミリーマート舞洲/N店）としてオープンさせた、というのが今回の設置背景。決して大きな店舗というわけではないが、現場敷地内にコンビニがあるのはさぞかし便利なことだろう。 日立ハイテクは、今回のスマートトレーラーハウスの実証導入を通して、最適な自立電源システムの開発を進めるとともに、将来的には蓄電池にEVのリユースバッテリーを活用するなど、循環型社会への貢献をめざすとしている。 さらに、今回開発したスマートトレーラーハウスは、室内仕様を変更することで建設現場だけでなく、停電や災害が発生した際の利活用も見込んでいる。具体的には電源確保に課題がある地域での店舗、休憩所、トイレなどへの利用をめざすという。 今後はスマートトレーラーハウスを日常時だけでなく、非常時にも役立つものとしてさらなる活躍が期待される。

バッテリーやプログラミングを学んでエンジニアを目指す 「自動車大学校」と聞くと、整備士の養成学校をイメージするかもしれないが、実際はそれだけにとどまらない。カーデザインや設計、モータースポーツ、カスタマイズなど、自動車にまつわる各分野に特化したコースが学校ごとに設けられており、それが学校の特色にもなっている。 新潟県を中心に、教育、福祉、農業、ICT、ホテル、ECなど多岐にわたる事業を展開するNSGグループは、このほど福島県郡山市にある学校法人国際総合学園 WiZ国際情報工科自動車大学校に、持続可能な社会の実現と新しい時代に即したニーズへの対応を目指し、新たな学科を新設。2024年4月１日から学生の募集を開始したことを発表した。 新設された学科は次世代モビリティのプロを目指す「eモビリティ科」だ。カーボンニュートラルの実現に向けて欠かすことのできない、バッテリー技術、プログラミング、モビリティシステム全般に関する知識を学ぶことができる全国唯一のカリキュラムで、未来のモビリティ革命を牽引するリーダーを育成するとしている。 WiZ国際情報工科自動車大学校には、自動車、ドローン、情報技術、電気工学の各分野に適した学科があり、それらと連携したカリキュラムを組むことで、eモビリティ科では幅広い専門知識と総合的なスキルの習得が可能になるのだという。 学生は、eモビリティで求められる専門知識を習得することで、自動車産業はもちろん、ドローンやその他のモビリティ関連産業でのキャリアを目指すことができる。具体例としては、バッテリーテクニカルエンジニア、モビリティ開発エンジニア、バッテリーシステムエンジニア、EVエンジニアなどがそれである。 また、eモビリティ科を卒業した後も、継続的な学びと成長を学校側がサポートすると発表されている。業界との強固な連携を通じて、最新のトレンドや技術を学び続ける機会を提供し、学生のキャリア形成を全面的にバックアップするというから頼もしい。 資格の取得に関しても、国家資格である一級小型自動車整備士や二級自動車整備士ガソリンなど、いわゆる整備学科で目指せる資格はもちろんのこと、eモビリティ学科特有のものとして、C言語プログラミング能力認定試験、Python3エンジニア認定基礎試験、蓄電池設備整備資格者などの試験受講、および資格取得が目指せるという。 自動車メーカーやカーディーラー、整備工場だけが自動車大学校卒業生の就職先と思いきや、損保会社での保険アジャスター、航空会社で地上作業車の整備、自動車関連部品メーカーで開発業務など、案外就職先は多岐にわたる。それらどの就職先においても、今後EVをはじめデジタル領域が大幅に進歩した車両を相手にしていかなければならない。また、既存の型にはまらないモビリティの企画開発こそ、若く柔軟性に溢れる若手エンジニアの発想と行動力が活きるかもしれない。eモビリティ科でのエンジニア育成に期待したい。

圧倒的加速感と低燃費のストロングハイブリッドバイク カワサキモータースジャパンは、ストロングハイブリッドモーターサイクル「Ninja 7 ハイブリッド」を2024年6月15日から発売すると発表した。 Ninja 7 ハイブリッドは、スクーターを除く主なモーターサイクルメーカーの量産車において、世界で初めてストロングハイブリッドを搭載したモーターサイクルだ。車体サイズは全長2145mm、全幅750mm、全高1135mmでシート高は795mmというから、600ccクラスに相当する。 それでいながら「e-boost」機能を使えば瞬時に1000ccクラスのスタートダッシュを見せる俊敏性を備えている。一方でハイブリッドならではの燃費性能も兼ね備え、燃料消費率は250ccクラス並みというからストロングハイブリッドの効果は絶大だ。 ハイブリッドシステムは、最高出力43kW、最大トルク43N･mを発生する451ccの4ストローク並列2気筒エンジンと、最高出力9kW、最大トルク36N･mを発生するシリンダー後方に設置されたコンパクトなトラクションモーター、それに48Vの大容量リチウムイオンバッテリーから構成されている。システム最高出力は51kW（69馬力）、システム最大トルクは60N･mだ。 このストロングハイブリッドパワーユニットは、同クラスのモーターサイクルでは採用されておらず、カワサキのNinja 7 ハイブリッドが世界初採用となる。ガソリンエンジンとトラクションモーターが協調して、扱いやすいキャラクターと低中回転域における力強いトルクを生み出すだけでなく、大容量バッテリーにより限られた距離ではあるものの、モーターのみでの走行も可能にしている。 したがって、閑静な住宅街などでは、Ninjaだけに忍者の忍び足のごとくサササっと静かに走り去ることもできるのだ。 走行モードは大きく分けて３つ用意されている。エンジンとモーターの能力をフルに発揮する「SPORT-HYBRID」、モーターで発進しつつ必要に応じてエンジンが協調する「ECO-HYBRID」、静かでクリーンな低速用の「EV」。そこに先述した「e-boost」機能が補完されるわけだが、これは「SPORT-HYBRID」モードを選択したときに、5秒間だけ作動させられるスペシャルな機能だ。作動させると一時的に全域での出力を650㏄クラスのマシン並みに向上させ、特定の条件下では同社のZX-10Rをも凌ぐ発進加速が可能になるという。 ここまではすべて通常走行におけるモードだが、駐輪場での取りまわしに有効なウォークモード（後進機能付き）も装備されている。モードを作動させてスロットルを開くと、車体が歩行に近い速度で前進するだけでなく、スロットルを全閉させてさらに奥へまわすと微速で後進する、モーターを搭載しているハイブリッドモデルならではの便利機能だ。

EVバイクでの雪上走行をたっぷり楽しめるプランも設定 宮城県仙台市に本社を置く自転車・オートバイの販売店「ハヤサカサイクル」が、3月20日までまったく新しいウインターアクティビティの体験会を、岩手県の安比高原スキー場で開催している。 アクティビティに用いられるのは、「e-スノーバイク」だ。これは、EVバイクとしてデザインと性能の両面で世界的に高い評価を受けている「Sur-ron」をベースに、前輪にスキー、後輪にクローラーを採用したアタッチメントキット「TRACKN GO」を装着したものだ。 e-スノーバイクは、燃焼機関を持たないEVバイクの魅力でもある静粛性と瞬発力、強いトルクにより30度程度の勾配を走破できるパワーがあり、時速40km程まで加速することができる。一般的なレジャーで活用されるスノーモービル等と比べると､車体自体が軽量なため取りまわしがしやすく、オートマチック機構を採用しているので操作も簡単。だから初めて乗っても気構えることなく雪上を楽しむことができるという。 操作に慣れれば雪原のあらゆる場所を走破することも可能だ。二輪車の特性を持ちながら積雪路を走破できるe-スノーバイクは、スキーやスノーボード、スノーモービルとはまた違った楽しさを持つ新しいウィンターアクティビティなのだ。 そんなe-スノーバイクを気軽に楽しめるアクティビティが、3月20日まで安比高原スキー場で開催されている。アクティビティは2種類ある。ひとつ目は「e-スノーパーク」と呼ばれる、1周約200mのコースをe-スノーバイクで駆けまわるプランだ。雪上を走行するEVバイクをちょっとだけ試してみたいという方に向けて、コブや緩やかな起伏のあるコースで気軽に体験できるプランになっている。 体験時間は、お試しコースの10分と体験型コースの30分に分かれる。参加費用は10分コースがひとり税込み2000円。30分コースはひとり税込み6000円だ。満15歳以上で自転車を運転可能な方、e-スノーバイクにまたがって両足が地面につくことが参加条件となる。推奨身長は150cm以上で、未成年の体験者は家族の同伴が必要になるという。 ふたつ目のアクティビティは「e-スノーツアー」だ。約60分の体験時間が設けられ、雪原をクルージング。e-スノーバイクの魅力を存分に味わえるだけでなく、安比高原スキー場の林間コースを走って岩手山が見えるビューポイントを目指す往復8kmのコースや、早朝の山頂を目指す特別なツアーも開催され、安比高原の大自然も堪能することができる。 e-スノーツアーは午前10時と午後2時の1日2回開催され、参加費用はひとり税込み1万円。参加条件はe-スノーパークと同様だ。また、出発前にはe-スノーパークでe-スノーバイクに慣れるための時間も設けられているというから、いきなりe-スノーツアーに申し込んだとしても安心だ。 なお、運転にあたっては各種免許や資格は不要だが、安全面を考慮し現地で貸し出されるヘルメットと胸部プロテクターの装着は必須となる。 電動モビリティで楽しむスノースポーツ。一度、体験してみてはいかがだろう。

発電機能は先代比8倍で航続距離も伸びた新型 電動キックボードをはじめとした、コンパクトかつ機動性の高いパーソナルモビリティは、2023年7月の特定小型原動機付自転車（以下、特定原付）に関する交通ルールの改正により、若者を中心に急速な利用拡大をみせた。繁華街を中心にいたるところで目にする機会も増えたが、そのほとんどがEVであるがゆえにバッテリー残量は常に気になるところだ。 そこへ登場したのが自転車タイプの特定原付ENNEのT250で、簡単にいってしまえば走行中にペダルを漕ぐことで発電ができてしまう優れものだ。クルマに例えるならば日産e-powerのようなシリーズハイブリッド方式を採用していて、さしずめ自転車にまたがる人間はエンジンだ。特定原付の性質上、ペダルは車軸と直結させてはならないため、あくまでもこのペダルは発電機構をまわすため付いているものだから、電動アシスト付き自転車とは似て非なる乗りものであると理解いただきたい。 特定原付に使用されるモーターでも回生ブレーキを搭載することは不可能ではないようだが、電力を発生させるためには、特定原付の上限速度である時速20km/hを上まわる、時速25km/h以上で走行しなければならないほか、内部構造の複雑化により故障リスクが大きく跳ね上がるのだという。そのため、ENNEは特定原付における航続距離向上にもっとも適した形は、「発電ユニットの搭載である」という結論にたどりつき、その発電機構の特許まで取得している。 ENNEのT250は2023年6月の発売以来、累計1万台以上の販売実績をもつが、2024年3月1日からはその後継機種であるENNE T350 Proの先行予約販売が開始される。同機はT250に搭載していた発電機能を8倍にまで高め、同じバッテリー容量の他の特定原付に比べて約2倍の航続距離を実現したという。また、モーターも250Wから350Wへパワーアップをされている。 ENNE T350 Proはリヤキャリアに本機専用のコンバーターキットを搭載していて、1分間に50rpmから100rpm程度のケイデンス（1分間のペダルの回転数）でペダルを漕いで発電機をまわすと、バッテリーと同程度の電圧が生成できる。50rpmから100rpmという回転数を示されてもピンと来ないかもしれないが、ENNEによればゆっくり自転車を漕ぐくらいのスピードに相当するそうだ。ペダルの重さは必要な電力により変化はするものの、ギヤなしの自転車を平坦な場所で漕ぐくらいの負荷で済むという。 むろん特定小型EVなので常にペダルを漕ぐ必要はなく、手元のアクセル操作だけで電動バイクのように乗ることも可能だ。 したがって、使い方としては普段はアクセル操作で走行しつつ、バッテリー残量が減ってきたときや、充電する時間を確保できない場合に、ペダルを漕いで足りない分を発電して補う走り方が理想的かと思われる。むろん、バッテリー切れという最悪の事態も起こりえない。このような芸当は他の特定原付ではできないため、それだけでこのENNE T350 Proを選ぶ価値があるといえるだろう。 ファッション感覚で特定原付EVをデザインを優先して選ぶのもいいが、こうした機構の違いによる差は、日常シーンで大きな違いとなって現れるかもしれない。 また、いわずもがなだが、特定原付の使用にあたっては自賠責保険への加入とナンバープレートの取得、ならびに交通ルールをよく理解したうえで、いまのところ努力義務に留まるがヘルメットを着用してその利便性を存分に暮らしに役立てていただきたいと思う。 ENNE T350 proスペック 速度モード：6km/h、20km/h 重量：18kg 組み立て時サイズ（mm）：L1360×W570×H1040 折り畳み時サイズ（mm）：L750×W500×H600 タイヤサイズ（インチ）：14×1.95 純電気航続距離：50-70km 最大航続距離：100-140km 車体最大荷重：150 kg 適用身⻑：140-210 cm 定格出力：350W 瞬間最大電力：700W 先代日定格出力：350W バッテリー：Panasonic等／14Ah/10.4Ah フレーム素材：アルミニウム合金 防水レベル：IP54 車体色：ホワイト／ブラック／ベージュ／ブルー ブレーキタイプ：ディスクブレーキ 灯火類：LED

28億円の資金調達で2025年の市場投入に向け開発を加速 日本と台湾の企業から構成されるEVメーカーのLean Mobility社（以下、リーンモビリティ）は、台湾の自動車関連企業連合から総額28億円の出資を受け入れたことを2024年2月22日に発表した。これにより同社が開発を進めている都市型小型EVの「Lean3 （リーンスリー）」は量産開発の最終段階に入り、市場への展開をさらに加速させる構えだ。 リーンモビリティは東京大学工学部を卒業後トヨタ自動車に入社し、シャシー設計や走行制御プログラムの開発、新コンセプト⾞両の企画や都市交通システムの研究開発を担当してきた谷中壯弘（やなかあきひろ）CEOが2022年に愛知県豊田市で立ち上げた、スタートアップのモビリティ開発企業だ。 今回の資金調達は、同社がビークル製造エコシステムの特性を知り尽くしたメンバー、モビリティビジネスや各業界でのマーケティングセールスに長けたメンバー、都市型小型EVの実証実験を取りまわしてきた経験のあるメンバーなど、各業界の経験豊富なスペシャリストを集結させた企業であることに加え、パートナー企業と強固な関係性を築くことで進めてきたプロダクト開発が、順調に進捗していることへの信頼と今後に対する期待感によるものだ。 その期待を集めるプロダクトというのが、都市型小型EVのリーン3だ。 開発中のリーン3はいわゆるマイクロモビリティの一種で、サイズは原動機付自転車、つまりはミニカーに該当する。全長2470mm、全幅970mm、全高1570mmというコンパクトなボディながら、都市空間にマッチするエクステリアデザインが与えられ、雨風を防ぐキャビンと空調を備える。車内はタンデム配置のふたり乗りで、後部座席はISO-FIX F2X規格に準拠したチャイルドシートの設置に対応している。ただし、日本で正式にミニカー登録となった場合には、残念ながら乗車定員は1名となってしまう。 車体はフロントが二輪、リヤは一輪の三輪タイプで、フロントステアに適応したアクティブ・リーン・システムを搭載する。これはGジャイロセンサーによって常に車両姿勢を推定しつつ、コーナリング時には前輪左右のサスペンションをダイナミックにコントロールし、車体を最適な角度に傾斜させることで、旋回時や荒れた路面でも安定かつ爽快な運転体験を実現する機構だ。 コンパクトで高機能なキャビンに、姿勢制御というロボティクス技術と自動車の走行技術を高度に融合させた新ジャンルモビリティを、リーンモビリティでは「RideRoid」と名付けている。RideRoidは都市部での移動効率を飛躍的に向上させることを目指しており、エコフレンドリーな移動手段として生活者に利便性と創造性をもたらしてくれるという。 バイクは安心感と快適性、クルマは取りまわしの面で不便さを感じるが、その両方を解決する都市型モビリティには数百万台規模の潜在需要が市場にあるとリーンモビリティは推定している。これらの需要を捉えていくことが今後の成果タスクとなるわけだが、RideRoidの第一弾となるリーン3の量産車を構成する部品の大半については、供給サプライヤー候補が決定してきており、サプライチェーンの構築は、すでに最終段階にあるという。 今回の資金調達により、2025年内の市場投入に向けて開発を加速させ、まずは台湾市場でのローンチを皮切りに、日本や欧州市場への展開も視野に入れていくとしている。そして市場投入５年目までに５万台以上の生産を見込んでいると同社は説明する。

左右のドアで狭小駐車場でも難なく乗り降り アントレックスのビークル事業から新たなひとり乗り超小型EV「EV-eCo」が発表された。環境に配慮しながら利便性と経済性を兼ね備え、「ちょっとそこまで」という短距離移動のニーズを気軽に満たすことができる電気自動車だ。 全長2400mm、全幅1125mmでひとり乗りのコンパクトなボディながら、車内は必要十分なスペースが確保されており、運転席の背後には買い物などの荷物を載せることができる。駐車スペースや道路が狭くても、超小型EVなので取りまわしに優れていることはいうに及ばず、原動機付自転車（いわゆるミニカー）規格にあたるため、車検と車庫証明が不要で年間維持費が抑えられる。一方で、最高速度は時速60キロに制限されているため高速道路は走行できない。 運転席には左右どちらからでも乗り込みが可能なため、左右の幅に余裕がない狭い駐車場でも、片側を壁に寄せて反対側から楽に乗り降りすることができる。 EV-eCoには後部カメラが搭載されている。超小型EVで搭載されている例は少ないが、これにより縦列駐車もモニタで確認しながら操作できるのはありがたい。また、エアコンは搭載されていないものの、代わりにサンルーフが装備されているから、パワーウィンドウと併用してベンチレーション効果を期待できそうだ。 バッテリーは電圧60V、容量58.2Ahのものを搭載しており、家庭用100Vコンセントから専用充電器を介して充電する。1回の充電での走行距離は約40キロだ。距離としては物足りなく感じるかもしれないが、超小型EVを「電動アシスト付き自転車のような気軽さで、自宅や事業所の周辺を短距離移動するための乗り物」として割り切れば十分ではないだろうか。 装備は必要最低限に抑えた内容で、かなり合理的に作られている印象のEV-eCo。それは価格にも反映されていて、車両本体価格は税込み64万9000円というから納得。デリバリーは2024年4月30日から開始する予定で、現在予約受付中とのこと。気になる方は問い合わせてみてほしい。 「EV-eCo」　スペック 全長：2400mm 全幅：1125mm 全高：1619mm ホイールベース：1610mm 車体重量：310㎏ 最高速度：50km/h タイヤサイズ：フロント 125/65-12・リア 125/65-12 モーター定格出力：0.59kw バッテリー：60V/58.2Ah（鉛バッテリー） 充電器：電圧/100V・出力電圧/60V 電源：家庭用AC100V 充電時間：約8~10時間 フル充電時走行距離：約40km 乗車定員：1名

燃料電池の“排出ガス”から水素を回収し再利用 大型FCEVトラック／バス向けの転用も期待 【THE 視点】IHIは、水素燃料電池（FC）向けの大容量再循環装置「電動水素ターボブロア」を開発し、実証運転に成功した。 航空機機体製造装置メーカーの三栄機械、そして秋田大学と連携して開発したもので、航空機用FC向けの補機となる。独自開発の「ガス軸受超高速モーター」を採用することで大容量化を達成した。FCから排出される水蒸気の中には未反応の水素がある。「ターボブロア」でそれを大量に回収し、FCの燃料極（負極：アノード）に再循環・再利用でき、発電の効率を上げることができるという。 「ターボブロア」には、独自開発の「ガス軸受」を用いた超高速モーターを採用している。これにより、再循環装置の大容量（高効率）化・小型化・軽量化を同時に実現できた。「ガス軸受」は潤滑油を使用しないため、潤滑油で水素を汚染することもない。 さらに、水素雰囲気中で使用するための密閉構造化や、大容量化に必要なモーター排熱性能の向上（熱によるモーターへのダメージを低減）も行なっている。航空機用として必要な電力出力400kWを超える大型FCの水素再循環は、従来の小容積型ブロアでは複数台並列で運転せざるを得なかったが、「ターボブロア」を採用すれば1台で足りるようになる。 プロトタイプは、そうまIHIグリーンエネルギーセンターおよび秋田大学の電動化システム共同研究センターで特性評価を行なった。その結果、これまで難しいとされていた環境（燃料電池燃料極排気ガスの水素ガス環境や水蒸気を含んだ高湿潤環境）で必要性能が得られることを確認したという。 今後2024年中を目標にFCシステムに乗せて検証を行ない、同じく開発を進めている「航空機推進用大出力電動モーター」、FCの空気供給を担う「電動ターボコンプレッサ」「高磁束プラスチック磁石ローター」と組み合わせ、2030年代のFC航空機の実用化を目指す。ちなみにIHIのFC向け「電動ターボ」は、以前に本欄でも触れているのでご一読いただきたい［詳細はこちら<click>］。 IHIは今回、「この成果は、航空機にとどまらず。今後、大出力化が期待される燃料電池モビリティにおいて、船舶や大型トラックなどの開発にも貢献することが期待される」とも発表した。 今回の「電動ターボブロア」の開発は、FCシステム全体の小型化／軽量化／コストダウンなどに寄与するものとなる。2030年以降とされるFC航空機の開発も加速されるものと推測される。 ただ、忘れてはいけないのが地上面。400kWクラスのFCといえば、大型トラック用としても対応できる。航空機だけでなく大型自動車のFC化も推進されているのは度々報じている。IHIといえば自動車用ターボチャージャーの開発の大手だ。願わくば、上記の表明にもあるようにFCEVトラック／バス、そして乗用車への転用も期待したい。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★トヨタ、欧州で商用バンにEVを追加 ……欧州向けの商用バン「プロエース」にEVモデルを追加する。最大サイズのボディを持つ「プロエース・マックス・エレクトリック」の航続距離は420km（WLTP）となる。 ★★プジョー、新型バン「Eトラベラー」本国で発表 ……スタンダード（全長4.98m）とロング（5.33m）の2つのボディタイプを用意。最高出力100kW（136ps）／最大トルク260Nm（26.5kgm）のモーターを搭載。バッテリー容量は50kWと75kWから選択でき、75kWタイプの航続距離は350kmとなる。 ★「ポールスター4」、2023年末にデリバリー開始 ……ボルボの高級ブランドであるポールスターが、SUVモデル「ポールスター4」の生産を開始した。2023年末に中国のユーザーに出荷し、正式発売は2024年に行なうとのこと。 ★「トヨタ・クラウンセダンFCEV」を都内で展示 ……岩谷産業が運営する「イワタニ水素ステーション芝公園」<港区>内に設置されているトヨタ自動車のFCEVのショールーム「MIRAIショールーム」に、11月15日（水）〜20日（月）の6日間限定で展示する。 ★レクサス、各地域のモビリティショーに「RZ」を出展 ……名古屋／大阪／福岡／札幌の各地域で今後開催が予定されている各地域の「モビリティショー」に、EV専用のSUVモデル「RZ」を出展する。各地域のモビリティショーは、11月23日（木）の「名古屋モビリティショー」を皮切りに、2024年1月まで上記の順で開催される。 ★メルセデス・ベンツがEVで出張整備 ……メルセデスベンツは、ユーザー向けの出張整備サービスをドイツ国内で開始する。使用車両は小型バンの「eヴィト」。簡単な修理や車両確認などに対応するという。 ★茨城県阿見町のアウトレットにEV充電器 ……ユビ電は「あみプレミアム・アウトレット」にEV充電器を設置した。11月14日よりサービスを開始している。最高出力6kWタイプの普通充電器を10基導入し、任意の時間設定で買い物中に利用ができる。 ★パワーエックス、新規電力事業を開始 ……法人向けの電力事業「X-PPA」を開始する。日中の太陽光発電で蓄電池に電力を貯め、夜間にその電力をオフィスビルや商業施設に販売する。2024年夏頃に東京電力エリアで15MW（メガワット）の供給を行なう。 ★パナのEV充電インフラをOKIが保守 ……パナソニックとOKI（沖電気工業）がEV充電サービスで提携した。パナが展開するEVチャージャーのシェアリングサービス「エブリワ・チャージャー・シェア」のインフラ設備の保守・運用サービスをOKIが行なう。 ★郵便局に大型蓄電池 ……パワーエックスと日本郵政は、カーボンニュートラル社会の促進に向けて協業に合意した。大型蓄電池を郵便局に導入し電力最適化サービスを展開するほか、再生可能エネルギーの利用促進も図る。 ★スポーツEV「アイオニック5ドリフトスペック」が「ラリージャパン」で見られる ……ヒョンデモビリティジャパンは、「フォーラムエイト・ラリー・ジャパン2023」<愛知県豊田市周辺／11月16日（木）〜19日（日）>に展示ブースを構える。イギリスのラリーイベント「グッドウッド・フェスティバル・オブ・スピード」で公開されたスポーツEV「アイオニック5 N」と「アイオニック5・ドリフトスペック」を出展する。 ★オペル、シリーズハイブリッドモデルを発表 ……発電用にガソリンエンジンを積んだ2モーター式AWDのシリーズハイブリッドモデル「GSe」を発表した。設定されるモデルは「アストラ」「アストラ・スポーツツアラー」「グランドランド」となる。 デイリーEVヘッドライン［2023.11.16］

10分の充電接続で130km分の電力を充填可能 高速道路の「充電退出」を見越したインフラ 【THE 視点】パワーエックス は、ホウライが運営する「那須千本松牧場」<栃木県那須塩原市>に、最高出力150kWのEV充電スポット「那須千本松牧場チャージステーション」を2023年12月にオープンする。 同社初の「経路充電拠点」となるステーションで、東北自動車道・西那須塩原ICから2分の場所に位置している。ICからアクセスも利便性も高い充電スポットと言えよう。東北方面や首都圏へのアクセスのための利用はもちろんだが、那須周辺の観光スポットに訪れる際の利用にも適している。 ステーションは「那須千本松牧場・第1駐車場内」に導入される。蓄電池式の超急速EV充電器「ハイパーチャジャー・スタンダード 」1基を導入。充電規格は「CHAdeMO」に対応し、2台の同時充電が可能で24時間営業となる。2023年12月中の運用開始を予定している。 最高出力150kWの速度は相当なもので、10分の充電時間で130km分を充填可能だ（対応車種は要確認）。専用アプリを使用し事前予約をすれば、待ち時間なくスムーズに充電が出来る。一般の急速充電器にある「充電1回30分まで」という規制（30分ルール）はなく、最大60分まで充電接続が可能。電欠ギリギリで充電を開始しても十分な量を回復することができるだろう。 パワーエックスは超急速充電器の設置に積極的だ。アウディの正規ディーラー「アウディ八王子」や［詳細はこちら<click>］、東京・南青山と目黒のビル駐車場にも導入済み［詳細はこちら<click>］。今後2023年末までに「新丸の内ビルディング」や「成田空港第１ターミナル」などを含む約10拠点のチャージステーションを拡大する予定である。 以前本欄でも紹介したが、経産省が主導するEV用充電器の設置に関する今後の計画の中で、超急速充電設備の拡充や、充電のための高速道一時退出を許可する制度の構築を打ち出している［詳細はこちら<click>］。 今回のパワーエックスの発表は、経産省の指針や制度変更などを見越したものと見て間違いないだろう。西那須塩原ICから2分の位置で「30分ルール」がなく最高150kWの急速充電ができるのは画期的。さらに言えば、パワーエックスは従量課金制の導入といった新たな運用方式を採用している。充電インフラの新機軸を構築しようと勢いづいているように映る。 近年のEVは、航続距離の延伸とともにバッテリーの搭載量（容量）が増えてきている。「充電には時間がかかる」というイメージを崩すためにも、パワーエックスの今後の展開を応援したい。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★「ウーバー・ハイヤー」にテスラ車 ……ウーバージャパンは、タクシー企業の日の丸交通と連携し、アプリからハイヤーを配車できる「ウーバー・プレミアム」を11月10日より開始する。車両タイプが選択可能で「プレミアムEV」に「テスラ・モデルY」を導入する。 ★「MINIカントリーマン」の生産が開始 ……BMWのライプツィヒ工場で、SUV型の新型EV「カントリーマンSE・オール4」の生産を開始した。同工場は、BMWの「i3」の生産も担った歴史を持つ。 ★硫酸化物固体電解質の新しい生産技術の開発に成功 ……AGC（旭硝子）は、車載用全固体電池の材料として有力視される「硫化物固体電解質」の新生産技術の開発に成功した。ガラスと化学の技術を融合させた独自の溶融法を確立したという。 ★オペル、新型商用EV「コンボ・エレクトリック」を発表 ……小型の商用EVバンとなる。最高出力100kW（126ps）のモーターを搭載し、航続距離は330km（WLTP値）。100kWの急速充電に対応し、バッテリーの電力を30分で80％まで回復が可能。 ★宮古島にEVトゥクトゥク ……旅行会社のH.I.S.は、3輪の自動車「EVトゥクトゥク」のレンタルサービス「エモビ」を沖縄県久米島・宮古島に導入する（11月15日から）。サービス拠点は「リゾートホテル久米島アイランド」と「ウォーターマークホテル＆リゾート沖縄宮古島」の2ヵ所。料金は3,000円/時から。 ★「人力シリーズハイブリッド」のEVバイクが特許 ……ペダルで発電機を回しモーター・タイヤを駆動するエンネの特定原付「T250」が特許の登録を完了させた。自転車型のEVバイクで、バッテリーによるEV走行のほか、ペダルで発電機を回しモーター・タイヤを駆動するユニークな機構を持つ。 デイリーEVヘッドライン［2023.11.13］