シャオミがミッドサイズEVセダン「SU7」の初となるモデルチェンジを発表した。新型は全グレード800Vシステムを採用し、航続距離は最大900km超へと大幅進化。急速充電性能や自動運転用ハード、快適装備まで刷新しながら、価格上昇は最小限に抑えた。

筆者は国の補助金増額決定前の12月初旬、有明で新型テスラ・モデルY（ジュニパー）を納車した。前回の雨天納車で操作に戸惑い、帰路でホイールを傷つけた経験から、今回は午前納車を選択し、外装確認を入念に行った。帰宅後すぐにTPE製フロアマットへ交換し、翌日はコーティング施工後にリム全体を覆うホイールカバーを装着した。

EVやPHEVに欠かせないリチウムイオンバッテリーは、高コストという課題を抱える一方で、次世代電池の研究開発が世界中で進められている。全固体電池に加え、リチウム硫黄、リチウム空気、フッ化物イオン電池など有望な方式も登場してきた。しかし実用化には性能だけでなく、量産性と採算性という高い壁が立ちはだかっている。

2025年12月の国内EV販売は速報値で前年比マイナスとなったが、国産普通車BEVは大幅な成長を示した。とくにトヨタbZ4Xは単月762台を販売し、国内EV市場の流れを変える存在となりつつある。BEVシェア率は緩やかながら上昇を続け、2026年に2％台へ到達する可能性も見えてきた。

EVのメリットは、外出先でガソリンのように急速充電で電気を補充するだけでなく、自宅に置いているときにスマートフォンやPCのように充電しておき、いつでも満充電で走り出すことができるのがメリットだ。その自宅充電を行う際、充電器の設置工事が必要なのだが、その充電器を設置し運用した際、早くも障害が発生した。その原因を紹介する。

線状降水帯の発生などにより、道路が冠水することも珍しくない。エンジン車は排気管からの浸水で立ち往生する一方、EVは構造上有利ともいわれる。だが「EVなら大丈夫」という思い込みは危険だ。冠水路に潜む本当のリスクと絶対に避けるべき判断ポイントを整理する。

2025年11月の世界EV市場では、BEVとPHEV合計販売台数が200万台を突破したものの、前年比成長率は7％に留まり、EVシフトの減速感が意識される結果となった。PHEVは中国市場の需要減少で停滞する一方、BEVは堅調に成長し、世界販売シェアは20％に到達している。

テスラの人気モデル、モデルYは「ジュニパー」へモデルチェンジを敢行し、日本でも見かける台数が増えつつある。そんなテスラ含むEVは、なによりも新車価格から補助金によってお得に買える点がなによりのメリット。しかし、購入するタイミングや条件を間違えると損することも珍しくない。新型モデルYを購入したライターの現実に迫る。

中国GAC傘下のEVブランドAionが、2026年に日本市場へ参入する方針を明らかにした。主力となるAion UTとAion Vは、LFPバッテリーによる十分な航続距離と、国産EVやBYDを上回るともいえる装備内容を備えつつ、300万〜500万円台という高いコスト競争力を持つ。

ガソリン車と違いEVはバッテリーの寿命がその車両の価値を左右するので、中古のEVとなれば、バッテリーが新車時よりは確実に劣化している背景もあり、再販価値が低い。しかし、テスラに関しては中古価格がそれほど下落していないことが多い。果たして中古のテスラを中古で買う意味はあるのだろうか？