ヒョンデ初の量産車や独自開発エンジン搭載車など展示中 ヒョンデは全世界における累計生産台数1億台達成を記念し、Hyundai Motorstudio Seoulにて「One step further」展を開催している。9月30日にヒョンデの蔚山工場では、生産1憶1台目のアイオニック 5を購入者に直接手渡す「1億台記念式典」が行われたが、今回の記念イベントはそれに続くものだ。 「一歩先へ」を意味するこの展示会は、生産台数1億台という節目の達成に貢献したさまざまなトピックスが展示されている。 「1台のクルマは、何千もの部品やパーツだけでなく、長年にわたって研究開発や設計、製造に携わってきた何百万人もの人々の努力があって初めて完成します。累計1億台の生産に貢献した、こうした舞台裏の努力にスポットライトを当て、従来の自動車メーカーからスマートモビリティソリューションプロバイダーのリーダーへと大きく変わるHyundai Motorのストーリーを伝えるために、今回の展示会を企画しました」と、語るのはHyundai Motor Companyのブランドマーケティング本部長ジ・ソンウォン専務。 展示会は5フロアで構成されている。1階では、1億台までの道のりのスタートとして、ヒョンデ初の量産モデル「Cortina Mark 2」と同社が初めて独自に開発した「Pony」が紹介されている。 2階では、生産プロセスの進化なども含めたヒョンデの主要工場の歴史を紹介。続く3階では、初代「SONATA」と初代「ELANTRA」、そして「Scoupe」という3種類のアイコニックモデルに焦点を当て、世界での累計生産台数1億台という節目達成に貢献した主な原動力が紹介されている。 これらのモデルは、今回の1億台達成を推し進めるなかで、「一歩先に」進むことを絶え間なく追求してきた姿勢を表していると、ヒョンデは説明している。初代「SONATA（ソナタ）」は、ヒョンデの職人技と製品品質の向上のためのたゆまぬ努力を表現。堅調に売れた初代「ELANTRA（エラントラ）」は、自動生産ラインの導入により、生産1億台達成のために必要な能力の基礎を築いたモデルとして展示。そして、ヒョンデ初の独自開発エンジンであるAlpha（アルファ）シリーズを搭載した2ドアクーペの「Scoupe（スクープ）」は、韓国のスポーツカー部門を切り拓き、同社が優れたエンジニアリング能力をもっていることを実証したモデルとして展示されている。 4階と5階には、「SANTA FE（サンタフェ）」「KONA（コナ）」、そして 「INSTER（インスター）」という最新のSUVラインアップと、「IONIQ（アイオニック） 5」「IONIQ 5 N」「IONIQ 6」からなる電気自動車（EV）のラインアップにスポットライトを当てている。この最後のセクションでは、「一歩先へ」進み、従来の自動車メーカーからスマートモビリティソリューションプロバイダーへと、大きく変貌を遂げようとしているヒョンデの未来を見据えた内容になっている。 この展示会は、イノベーション、顧客満足、そして継続的に成長し成功している未来を実現するという、ヒョンデの揺るぎないコミットメントの証だとしている。もし11月10日までにソウルへ旅行する機会があれば、訪れてみてはいかがだろうか。

クルマを蓄電池として捉えて再生可能エネルギーの利活用を推進 日産自動車が、より手頃な価格の「Vehicle to Grid（以下、V2G）」技術を、英国で販売する一部のEVを対象として2026年から導入すると発表した。 このプロジェクトは、日産の中期経営計画「The Arc」で示された、EVの競争力向上を推進する取り組みで、EVへの移行にあたり車両本体価格の抑制だけでなく、車両購入者のラニングコスト抑制につながるものとして実施される。 V2Gは、EVのバッテリーに蓄えられた電力を電力網（グリッド）や自宅などに供給することを可能にする技術だ。これにより、EVに風力や太陽光などで発電したグリーン電力を蓄え、必要なときにその電力を電力網に送ることができるため、社会全体での再生可能エネルギーの利用割合を増やし、化石燃料への依存度を軽減することに役立つ。 日産はこの技術の導入に向けて、英国のノッティンガム大学で1年間実証プロジェクトを実施した。その成功を受け、自動車会社としては初となる、交流電源（AC）システムによるTUV Rheinlandの英国グリッドコードAC認証G99を取得した。これにより、英国の系統電源への電力供給が可能となった。 また、この実証実験は、ACおよび直流電源（DC）の双方向システムの拡張性の検証や、ユーザーからV2G技術に対する意見を集めるための貴重な機会になったと日産は説明している。 過去10年間にわたり、日産は世界各地で約40件のV2Gに関する実証実験を実施してきたという。その知見を活かしながら、日産のEVに搭載されたバッテリーの蓄電・放電機能を活かし、EVの魅力をさらに向上させるソリューションである「ニッサンエナジー」の傘の下に、まずは英国、続いて欧州のほかの市場にV2Gを展開していく計画だ。 導入にあたっては、現地のインフラや規制要件に沿ってACとDCのどちらが適切かを判断していく。V2Gの導入は、ゼロ・エミッションで走行するEVにおける再生可能エネルギーの利用を推進すると同時に、EVから住宅や電力網への給電も含めた、総合的なエネルギー・エコシステムの実現を目指す日産のビジョンの一環を成すものだと主張している。 日産が提供を予定している双方向システムのうち、英国で認定されたACのシステムは、車載型充電器を採用することでより安価な導入コストを実現し、より多くの日産EVユーザーがV2Gを利用できるようにすることを目指している。 また、このAC双方向充電器を、現在販売されている単方向充電器と同等の本体価格で提供することも併せて目標に掲げている。さらに、サービスを利用するのにあたっては、専用のアプリケーションを介することにより、EVに蓄えた電力を柔軟にコントロールすることも可能になるという。 日産はV2G技術の展開を「クルマの役割を大きく変えるゲームチェンジャーになる可能性を秘めている」としている。そして、「EVは単なる移動手段だけでなく、走る蓄電池として日々のコストの低減、化石燃料依存からの脱却、そして脱炭素社会の実現にも役立つ」として、今後の発展に大いに期待を寄せている。 生み出された電力を一旦クルマに貯め、需要に合わせて家庭や送電網に戻して効率的に電力を利用する、いわばクルマをハブとしたエネルギーインフラの仕組み。日産だけでなく、自動車業界全体での取り組みに期待したい。

記念すべき初優勝者はアイオニック 5 Nの日本納車第1号オーナー 8月から納車が開始されたヒョンデのハイパフォーマンスEV「アイオニック 5 N」だが、以前、当THE EV TIMESでもお伝えしたように、納車第1号となるオーナーが2010年から続くEV車両のみの国内レース「全日本EV-GP」の第5戦・富士55km（2024年9月28日開催）に無事出場を果たした。 全日本EV-GPは、年間全6戦で争われる電気自動車のレースシリーズで、富士スピードウェイでの第5戦は、アイオニック 5 Nの初参戦ということもあり注目を集める1戦となった。このシリーズには8つのカテゴリが存在し、アイオニック 5 Nはモーター出力250kW以上の強力なEVが競い合う「EV-1クラス」に2台、そしてSUV車両を対象とした「EV-Sクラス」に1台が参戦した。なお、EV-1クラスの主なライバルはテスラ・モデルS Praidとモデル3で、EV-Sはテスラ・モデルYと、日産アリア B9がライバルだ。 1周のラップタイムで競う予選こそEV-1クラスで猛威を振るう23号車のテスラ・モデルS Plaidが1分54秒454の最速タイムでポールポジションを奪うも、初参戦のアイオニック 5 Nも総合2位と3位に入るなど健闘を見せた。 迎えた決勝では、クルマの温度管理とレース戦略が勝負を分け、EV-Sクラスから参戦する納車第1号オーナーの22号車小峰猛彦選手がクラス優勝と総合優勝を同時に決めるトップフィニッシュを飾った。納車からわずか1か月足らずという、きわめて短い準備期間でのデビューウィンである。 予選2番手の好位置からスタートした3号車 チェ・ジョンウォン選手は、3周目にレース全体の最速タイム1分56秒899を記録している。終盤はバッテリー温度によるものか、ラップタイムを抑えて走行するシーンも見られたが、クルマを労わりながら見事にアイオニック 5 Nをゴールまで導き、クラス2位となる総合3位でフィニッシュしてみせた。また、45号車を駆る柴田選手も終始安定したペースで走行し、クラス3位・総合5位でゴール。初参戦ながら、参戦した3台すべてのアイオニック 5 Nが総合5位以内に入る快挙を達成した。 レース用の改造範囲が狭く、量産車の出来の良さが成績に直結するEV-GPだけに、478kW（約650馬力）のパワフルなモーターと、コーナリング性能の高さが存分に発揮された形といえる。そして、3つある総合表彰台のうち、ふたつをアイオニック 5 Nが占める好成績で初レースの幕は閉じた。 じつは今回の全日本EV-GPへの参戦に合わせ、開催地の富士スピードウェイの第2コーナーブリッジ（1コーナー「TGRコーナー」からAコーナー「コカ・コーラコーナー」までの間に位置する）には、「Hyundai N」のロゴが掲げられた。 8月から同サーキットのオフィシャルカーとして活躍しているアイオニック 5 Nとともに、富士スピードウェイはいま、ヒョンデ色が濃くなっている。そこにきて今回のデビュー・ウィンだ。ヒョンデが誇るハイパフォーマンスブランド「N」が送り出す初のEVモデルとして、これ以上ない最高のデビューになったといえるだろう。

説明されても理解が追いつかないほど革新的なHonda 0 シリーズ いやはや、ホンダがここまで次世代のEV「Honda 0（ゼロ）シリーズ」に対し、革新的な技術や生産方式を用意しているとは。「2050年にHondaの関わるすべての製品と企業活動を通じて、カーボンニュートラルをめざすこと」を目標に掲げるホンダの本気度が、技術説明会「Honda 0 Tech Meeting 2024」で発表された内容からひしひしと伝わってくるのだ。 以下、Honda 0シリーズに搭載を予定している次世代技術についてお伝えしたいが、とにかく内容が盛りだくさんなため、少し簡潔に省略した面もあるが、読み切るのに心してかかっていただく必要があることを、最初にお断り申し上げたい。 また、記事に収まりきらなかった大量の画像があるので、記事末の「フォトギャラリー」も併せてご覧いただけると、理解促進につながるかと思う。ぜひお時間のある方はそちらもどうぞ。 開発アプローチ自体を全面刷新 Honda 0シリーズは、“Thin, Light, and Wise.（薄く、軽く、賢く）”という新たなEV開発アプローチにより、ゼロからの発想で創り出す、まったく新しいEVシリーズだ。この開発アプローチのもと、専用に開発したアーキテクチャーを軸に、以下の5つのコアバリューを提供していくとしている。 1.共鳴を呼ぶ芸術的なデザイン 2.安全・安心のAD／ADAS 3.IoT・コネクテッドによる新たな空間価値 4.人車一体の操る喜び 5.高い電費性能 Honda 0シリーズに関しては、今年1月に米国で開催されたCES 2024において、「SALOON（サルーン）」と「SPACE-HUB（スペース ハブ）」の2台のコンセプトモデルが初公開されている。サルーンについては、Honda 0シリーズのフラッグシップを担うモデルとされ、コンセプトモデルに近い形で2026年の上市が予定されていることも併せて発表されている。 また、2030年までにはHonda 0シリーズとして小型から中大型モデルまで、グローバルで7モデルを投入する計画だとしている。 それでは、先に述べた5つのコアバリューを実現させるためのテーマ、および技術を見ていくことにしよう。 「Thin（薄く）」 ホンダの社是ともいえる「MM（マン・マキシマム、メカ・ミニマム）思想」を引き続きEV時代においても具現化していくとしている。全高を抑えながらも、ショートオーバーハングの独創的なデザインで居住性に優れた空間設計を目指すとされる。 「Light（軽く）」 ホンダのクルマづくりでこだわる「操る喜び」を提供する軽快な走りと、世界トップクラスの電費性能の実現を目指すとしている。 この「Thin（薄く）」「Light（軽く）」というテーマに基づいて新開発されたEV専用プラットフォームには、2.0GPa級の超高張力鋼板を採用し、薄型バッテリーパックの採用と合わせて軽量化と室内空間の最大化を図っている。 また、他社比で約40％小型化を実現したという新型のe-アクスルを用いることでショートオーバーハング化を図り、低全高なスタイリングを実現。さらに、ホンダ独自の低床フロア技術などを投入し、低重心かつマスの集中を図り操縦安定性と軽快な走りを実現させるという。 今回注目したいのは薄型のバッテリーパックだ。製造ラインに6000トンクラスのメガキャスト（高圧高精度鋳造）マシンを採用し、従来60点以上あった部品点数を5点まで大幅に削減している。また、3D摩擦攪拌接合（FSW）技術を用いることで、一般的なEVに採用されているバッテリーパックと比較し、約6％の薄型化を可能にしている。 衝突時の加重を分散するボディ構造とすることで、従来バッテリーの衝突保護のために確保していたスペースを削減し、バッテリーの搭載可能面積を拡大。軽量・薄型化されたバッテリーパックを最大効率で搭載することができるうえ、航続距離の拡大にも寄与している。 さらに、HEVを中心とする500万台以上にのぼるこれまでの走行実績を活用したバッテリー劣化の診断・予測技術により、10年後のバッテリー劣化率が10％以下になることを目指した開発がなされている。 そのほかにも、車速などに応じて自動でフロア下のフロントエアロディフレクターを作動させることで空気抵抗を低減し、電費改善と高い直進安定性を実現する「アクティブエアロダイナミクスシステム」が新たに開発された。 また、コーナリング時のタイヤ荷重コントロールにボディの変形を効果的に活用する、新たなボディ剛性マネジメントを採用している。これにより、約100㎏の軽量化と軽快な走りを目指すとしている。 「Wise（賢く）」 冒頭に記載したHonda 0シリーズの開発アプローチには、ここまで説明した「Thin（薄く）」「Light（軽く）」のほかに、もうひとつ「Wise（賢く）」というものがある。 これは、ホンダ曰く「ホンダがこれまで培ってきた知見と知能化技術の進化により、クルマそのものが賢くなる、ホンダ独自のソフトウェアデファインドビークル（SDV）を実現」するということなのだが、少々理解することが難しいので細分化して見ていくことにする。

自動運転タクシーのベースは「IONIQ 5」 スマートモビリティ・ソリューション・カンパニーへの転換を加速させている「Hyundai（ヒョンデ）」と、自動運転技術のパイオニアである「Waymo（ウェイモ）」が、複数年にわたる戦略的パートナーシップの締結を発表した。 ウェイモは2009年にGoogleのSelf-Driving Car Projectとしてスタートして以来、「もっとも信頼されるドライバーになること」をミッションとして自動運転技術を開発し、提供している企業だ。これまで米国の13以上の州において、公道で数千マイル、シミュレーションでは数百億マイルの自律走行を行い、技術の蓄積を図ってきている。 今回のパートナーシップにより、ウェイモが開発した第6世代の完全自動運転技術「Waymo Driver（ウェイモ・ドライバー）」を、ヒョンデのSUVタイプの電気自動車 「IONIQ （アイオニック）5」に統合する。そして、完成した車両はウェイモが世界で初めて実現させた完全自動運転による配車サービス、すなわち自動運転タクシーの「Waymo One（ウェイモ ワン）」として順次運用される予定だという。 ウェイモの自動運転タクシー用「アイオニック 5」は、ジョージア州に新たに建設されたHyundai Motor Group Metaplant America（HMGMA）のEV製造施設で組み立てられた後、ウェイモの自動運転技術が統合される。この「アイオニック 5」は、ウェイモの冗長ハードウェアや電動ドアなど、自動運転に対応するため一部改良が施された車両になるという。 両社は「ウェイモ ワン」の規模拡大をサポートするため、ウェイモの技術を搭載した「アイオニック 5」を複数年にわたって大量に生産することを計画している。初回の路上テストは2025年後半までに開始する計画で、その後の数年で自動運転タクシー「ウェイモ ワン」として利用できるようになることが目標だ。

横浜に新たにBYDディーラーがオープン！ BEVメーカー「BYD」の日本おける33店舗目となるディーラー「BYD AUTO 港北ニュータウン」が10月11日に神奈川県横浜市にオープンする。そのオープニングセレモニーとして、10月10日にマスコミ向け取材会が行われた。 BYD Auto Japanとして33店舗目となる「BYD AUTO 港北ニュータウン」は、関東の店舗として初めてとなる新築ディーラーだ。 店舗は横浜市都筑区で、市営地下鉄グリーンラインとブルーラインの2路線が乗り入れているセンター北駅から徒歩5分という場所。港北ニュータウンはベッドタウンとして開発され、近年は商業施設やボッシュの本社が建てられるなど発展し続けている地域だ。 そのような地域ゆえ、新しいものへ興味をもつ人たちも多く、BEVのBYDの販売店としては好立地といえるだろう。さらに、周囲には自動車ディーラーやショップも多いので、クルマに興味をもつ人たちも多く、片側3車線の市役所通りにも面していることからも、注目度が高い場所となる。 店舗は、ショールームの車両展示スペース（約3台分）の奥に商談スペースとキッズスペースがある。ショールーム向かいには、整備などを行う2柱式リフトを備えるピット、納車スペース、洗車場が用意されて、当然のことだが新規で建設されただけあってとてもクリーンな印象。さすがBEV販売店と感じさせるところだ。 さらに、駐車場奥には充電スペース（急速充電器50kW×1基・200V普通充電×2基）を設置。たとえ自宅に充電設備をもっていなくても、BEVを維持することができるだろう。 ちなみにBYD AUTO 港北ニュータウンを運営するアクセルは、すでに横浜市緑区にBYD AUTO東名横浜を2023年2月にオープンしているので、同店で2店舗目のオープンとなる。 なお、同店の店長となる河村智訓さんは、東名横浜でも店長を経験。じつは前店舗では、BYD Auto Japan全体の2023年度の受注台数の約5％に当たる販売実績をもっているのだ。 「BEVに興味をもつお客さまは、新しいものへの感度の高い人が多いです。近年の自動車販売は多様化していますが、BEVを買おうとしている方は、SNSやダイレクトメールなどの情報に敏感ですね。ご来店やお問い合わせしていただいたお客さまには、BEVの維持費の安さや利便性、さらにはクリーンな乗り物であることを理解していただき、BYDの魅力もアピールさせていただいています」と河村店長は語る。 その言葉どおり、店内にはすでにBYDやBEVを簡単に理解できるようなリーフレットが用意されていた。 BYD AUTO 港北ニュータウンは、感度の高い若い人たちが集まり、さらに自宅に充電設備を設置できる戸建ても多い地域ゆえ、今後の展開に期待したい新店舗といえるだろう。

まずはスマホに「PowerX」のアプリをダウンロード アウディが2024年4月26日から運用を開始した超急速充電施設「Audi charging hub（アウディ・チャージング・ハブ）紀尾井町」で、11月17日までの期間限定で、1台あたり最大150kWというハイスペックな急速充電体験をすべてのEVオーナーが無料で体験できる「急速充電30分無料体験キャンペーン」が開催中だ。 アウディ・チャージング・ハブ紀尾井町は、アウディがパワーエックス社との事業提携に基づき運用する、パワーエックス社製の蓄電池を備えた超急速EV充電器「ハイパーチャージャー」を備えた充電施設。こうしたアウディ自らが運営する充電施設は欧州圏内で整備を進められており、紀尾井町は欧州外で初となる世界7拠点目の施設として今年4月にオープンした。 アウディ・チャージング・ハブ紀尾井町は、1基につきふたつの充電ポートを備えたハイパーチャージャーを2基設置しており、最大で4台に同時充電することが可能。1台充電時の最大出力は150kW、2台同時の場合は1台あたり最大120kWの高出力でスピーディな充電が行える。 蓄電池を備えることで、充電需要の低い時間帯にカーボンニュートラルの電気を蓄えておき、充電需要が高まる時間帯でも急速充電の提供が可能になっている。また、施設の屋上には太陽光パネルを設置している。これにより運営に必要な電気を補い、脱炭素に貢献しながらEVユーザーにより高い利便性を提供しているのが特徴だ。 あらゆる電気自動車ユーザーを対象にした施設ではあるが、アウディ、フォルクスワーゲン、ポルシェのEVオーナーを対象としたPCA（プレミアム・チャージング・アライアンス）のメンバーならば、ほかのPCAメンバー向けの最大150kWの急速充電ネットワーク施設（年内に全国400基へと拡充予定）と変わらないメンバー価格で充電が可能だ。また、2基4口あるハイパーチャージャーのうち、1基2口についてはPCAメンバー専用の充電器となっており、メンバーは優先的に利用することができるのでメリットは大きい。 4月のオープンからこれまで約5か月間での延べ利用回数は1200回を超え、多くのユーザーに150kW充電ならではの快適な充電体験を提供してきたアウディ・チャージング・ハブ紀尾井町。今回のキャンペーンの狙いは、その急速充電体験をこれまでよりもさらに幅広いEVユーザーへ対象を広げ、「PowerXアプリ」を使った快適な超急速充電体験をしてもらうことが目的だとアウディは説明している。 利用にあたってはPowerXのアプリをダウンロードし、　アウディ・チャージング・ハブの会員登録をする必要があるので、気になる方は以下の手順を参考に利用してみてほしい。 １．スマートフォンに「PowerX」のアプリをダウンロード ２．ユーザー情報、車両識別番号（VIN）、クレジットカード情報などを登録 ３．Audi charging hubを検索し、空いている時間を選択のうえ予約 ４．アプリで充電スタート/ストップ。支払いはアプリで完了させる すでにPCAのメンバーで、従量課金制での利用、および「急速充電30分無料体験キャンペーン」を利用希望の方は、本アプリへの登録が必要になる。ただし、キャンペーン期間中も従来通りPCAアプリを利用し、PCA料金で利用することも可能だ。 また、アウディ・チャージング・ハブ紀尾井町の充電器は、充電規格「CHAdeMO　2.0.1」に対応しているものの、CHAdeMOアダプターは使用することができないため、利用にあたっては注意が必要だ。 「急速充電30分無料体験キャンペーン」は11月17日までの期間限定なので、快適な最大150kWの超急速充電を体験できる好機を逃さないでほしい。 ■ 「Audi charging hub 紀尾井町」概要 所在地：東京都千代田区麹町5-7-15 24時間利用可能・年中無休 ■ 通常時（キャンペーン除く）料金プラン（従量課金制） Premium (再生エネルギー100%) ：105円 / kWh Regular (再生エネルギー70%) ：95円 / kWh Economy (系統電力/従来の発電方法) ：85円 / kWh

BYDはテスラと熾烈な首位争い 電気自動車（EV）の販売でテスラと激しい首位争いをしているBYDは、もう少し広い枠組みの「新エネルギー車（以下、NEV)」と呼ばれる燃料電池車やプラグインハイブリッド、電気自動車など、動力源をガソリン・軽油に依存しないクルマの分野でも躍進している。調査会社マークラインズの統計によれば、BYDの2024年4-6月期の世界販売台数はホンダや日産といった主要日系メーカーを抜き、世界7位まで上昇している。その躍進の源がNEVというわけだ。 そのBYDのNEV生産900万台目が2024年9月25日、BYDの深汕工場でラインオフした。900万台目の記念すべき個体は、2023年の上海国際自動車ショーで世界初公開された同社初のEVスーパーカー「YANGWANG U9（ヤンワン ユーナイン）」だ。 BYDの発表によれば、NEVの生産台数が900万台に達した自動車メーカーはBYDが世界初で、中国の自動車産業が著しい成長を遂げたことを証明するマイルストーンを打ち立てたことになる。ちなみに、800万台目の新エネルギー車のラインオフからは、わずか2ヶ月余りしか経っておらず、BYDの新エネルギー車が驚異的なスピードで市場に浸透していることが数字から見て取れる。 2024年、BYDは自動車販売で新たな記録を達成し続けている。BYDの今年上半期のNEV（乗用車）の販売台数は160.7万台に達し、世界トップの座を保っている。また、BYDグループの高級ブランドである「YANGWANG（ヤンワン）」は、ラグジュアリーセグメントでも着実に成果を上げているという。 BYDの高級ブランド「ヤンワン」が送り出すEVスーパーカー「U9」とは？ 今回ラインオフした900万台目のNEVである「ヤンワン U9」は、成長著しい中国自動車産業のなかでも、最高峰ともいえる存在だとBYDは主張する。革新的な技術、極めて優れた性能、卓越した製造技術、そして最高の品質を兼ね備えた「ヤンワン U9」は、BEVによるスーパーカーの新たな体験を提供するとともに、スーパーカーの世界に強い印象を与えた。 そんあ「ヤンワン U9」は、2024年8月からの納車が正式に開始された。「ヤンワン U9」は、Yi-SiFang（最新世代の四輪駆動プラットフォーム 「e4プラットフォーム」）と、云辇-X（最新世代のサスペンション システム＝DiSusインテリジェント ボディ コントロール システム）というふたつの核心技術に基づいて設計されている。 詳細は当サイトが以前公開した記事「エアサスを超える次世代シャシー技術が登場か。BYDが『DiSusシステム』を発表」を参照いただきたいが、車体制御技術「DiSusシステム」は、油圧と空気圧で車体の姿勢を自在に操る高度なシステムだ。制御次第ではタイヤを1輪だけ宙に浮かせたり、その場で4輪を浮かせてジャンプすることまで可能だという。 これで高度な自己防御システムと人工知能AIまで完備させたら、さながら1980年代に大ヒットしたSFドラマ「ナイトライダー」に登場するナイト2000になりそうだ。だから、このBYDの高級ブランド「ヤンワン」が送り出す高性能EVスーパーカー「U9」が、2023年の上海モーターショーで世界初公開された際は、その技術に驚かされたものだ。 話が少し脇道に逸れたが、「ヤンワン U9」の超高性能と高い品質基準を満たすため、BYDは中国深汕に専用工場を設立している。この工場は、中国国内初のNEVスーパーカー専用工場だ。「ヤンワン U9」は、カーボンファイバー製の車体構造部品を採用した中国初の量産モデルで、世界最大の単体カーボンキャビンを使用しており、そのカーボンファイバーの強度は鋼の5倍〜6倍に達するのだという。 生産品質を確保するため、「ヤンワン U9」のカーボンキャビンは、生産工程や作業員の技術に対して厳しい基準を設けている。カーボンキャビンの生産のために、2000平方メートルの常湿・常温のクリーンルームを特別に設置し、BYDの経験豊富な熟練工を含む高い技能を備えたスタッフを選任して作業にあたっている。また、すべての組立工程のスマート化を進めることで、車両1台ずつの精密な組み立てを実現した、まさにBYD渾身の専用工場だ。 これからBYDが進む道 BYDは、これまで普及価格帯モデルを中心としたラインアップで市場シェアを獲得してきたが、プレミアムブランド「DENZA（デンザ）」に加え、直近では「YANGWANG（ヤンワン）」「Fangchengbao（ファンチェンバオ）」と続けざまに新たな高級ブランドを立ち上げハイブランド路線の拡充を図っている。 高性能、高価格帯のモデルを出せば高級ブランドになり得るというほど簡単なビジネスではないが、驚異的なスピードで成長を続けるBYDであれば、いとも簡単にブランドを確立してしまうのではないかというほど勢いを感じる。NEVの生産900万台目が新高級ブランド「ヤンワン」の「U9」だったのは、単なる偶然ではない。これは未来を見据えるBYDからの強いメッセージなのだ

次期ケータハムのスポーツカーはヤマハとの共作 愛知県名古屋市に本社を構えるVTホールディングスと、静岡県磐田市に本社を構えるヤマハ発動機は、VTホールディングス傘下の英国スポーツカーメーカーCaterham EVo Limited（以下、ケータハム）が量産・市販化に向けて開発を進めている新型EVスポーツクーペ・プロジェクト（以下、プロジェクトV）に、ヤマハ発動機がパートナーとして参画し、協業を進めていくことを2024年10月2日に発表した。 ケータハムは、ライトウェイトスポーツカーとして人気が高かった「ロータス・セブン」の生産をロータス自身が止めるのに際し、そのセブンの生産権や生産に必要な治具などを買い取り、ケーターハム版のセブンを誕生させたことで有名なイギリスのスポーツカーメーカーだ。1970年代から基本的な構造は変えず、生産と進化を続けてきたものの、内燃機関を搭載することが将来的には難しくなることを見越して、新たなEVの開発が計画された。 そうして「プロジェクトV」と名づけられたEVの開発計画により誕生したコンセプトカーが、2023年7月の英国グッドウッド・フェスティバル・オブ・スピードで世界初公開された。日本でも2024年1月の東京オートサロンで展示が行われ、このイタルデザインの手による流麗なEVスポーツクーペの姿をご記憶の方も多いのではないだろうか。 「プロジェクトV」は、ライトウェイト、シンプル、ファン・トゥ・ドライブという、ケータハムのドライビングプレジャーを最重視するDNAを受け継ぐEVスポーツクーペだとVTホールディングスは述べている。現在、量産・市販化に向けてケータハムは東京R&Dとプロトタイプ車両の開発・製作を進めており、プロトタイプ車両の完成目標は2025年央頃と発表されている。 東京R&Dは、自動車の試作・設計、材料実験などを業務とする一方、2000年代には少量生産モデルのライトウェイトスポーツカー「VEMAC（ヴィーマック）」を誕生させたり、1980年代前半から電気自動車の自主研究に乗り出すなど、ケータハムが進める「プロジェクトV」のパートナーとしてこれ以上望み得ない強力なパートナー企業である。 一方、今回発表された協業パートナーのヤマハ発動機が果たす役割とは何か。それはEVのパワートレイン主要部に当たる「eアクスル」を独自に開発し、その試作品をケータハムと東京R&Dが開発・生産を進めるプロトタイプ車両向けに供給することだ。さらに、車両の運動制御においてもヤマハ発動機の技術・知見を提供し、”Caterham Powered by Yamaha Motor” を実現すると意気込む。 2023年7月の「プロジェクトV」計画発表時、パワートレインはリヤアクスルに搭載する200kW（272馬力）のシングルモーターと、55kWhリチウムイオン・バッテリーの組み合わせとされ、0-100km/h加速は4.5秒未満、推定最高速度は230km/hを目標に据えていることが明かされている。しかし、ヤマハ発動機と協業することにより、この目標値に変化が生じるのかは今回の発表で言及されていない。 2021年に日本のVTホールディングス傘下となり、変革を推し進めるケータハム。そこに日本が誇るモビリティ関連企業の東京R&Dとヤマハ発動機がジョイントすることで、どのようなシナジーが生み出されるのか、「プロジェクトV」の将来が楽しみでならない。

日本の脱炭素時代の理想的モビリティ 三菱自動車は、2024年9月27日、同社の水島製作所で生産している軽乗用EV「三菱eKクロスEV」と「日産サクラ」を合算した生産累計台数が10万台に達したと発表。 軽乗用車規格のBEVである「三菱eKクロスEV」と「日産サクラ」は、日産と三菱自動車の合弁会社NMKVの企画・開発マネジメントにより生み出され、2022年5月の生産開始から約2年5か月で生産累計台数10万台を達成した。 「三菱ekクロスEV」と「日産サクラ」は、ともに2022年5月20日の発表と同時に先行受注を開始した。それから約3週間後に両社が発表した受注台数は、「三菱ekクロスEV」が850台の月販売目標に対しおよそ4倍となる約3400台を受注。 一方の「日産サクラ」も約1万1400台を受注するなど、同年6月16日の販売開始を前に好調な出だしをみせた。その後は半導体不足による納期長期化の影響からか、やや受注のスピードは鈍化したものの、「日産サクラ」は発売から約1年1か月で受注5万台を突破。 それからさらに約1年4か月の時を経て、2024年9月27日に両モデルの合算生産累計台数が10万台に達したのだから、「三菱ekクロスEV」と「日産サクラ」の人気は不動のものといえるだろう。 国内自動車メーカーのなかでも、早くからBEV／PHEVのプロダクト化を進めてきた三菱自動車と日産。その知見が結集された「三菱eKクロスEV」と「日産サクラ」は、2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤーの受賞をはじめ数々の自動車賞典を受賞し高い評価を受けている。 それに加えて、日本が脱炭素時代に向けて歩みを進めるうえで、両モデルは理想的なモビリティであるとの市場評価を受けていることが、人気の理由ではないかと三菱自動車は分析している。 三菱自動車は生産台数累計10万台を達成したことを受け、「日産とのパートナーシップの象徴的モデルである『三菱eKクロスEV』と『日産サクラ』のさらなる生産品質向上に取り組み、より多くのお客様にお届けしてまいります」とコメント。 現実的なライバル不在の軽乗用EVにあって、当面この2モデルの人気は衰えることがなさそうだ。