日産自動車、JVCケンウッド、フォーアールエナジーの3社は8月31日、共同開発したポータブル電源を、9月1日から全国の日産自動車販売店舗にて発売すると発表した。 -20℃～60℃の環境下で使用可能 今回、発表されたポータブル電源の商品名は「ポータブルバッテリー from LEAF」。その名が示す通り、内部に使用されているリチウムイオン電池は、日産「リーフ」で使用されていたバッテリーのリサイクル品だ。 日産によると、リーフの車載バッテリーは、使用された後でも高い残存性能と安全性を持っており、再利用しても安心して使うことができるという。また、中古バッテリーを再利用することで、製造時のCO2発生を抑え、持続可能な脱炭素社会の実現にも貢献するとのことだ。なお、昨年4月には3社によりポータブル電源の開発方針と試作品の発表が行われていたので、それから1年半弱で量産化にこぎ着けた格好となる。 「ポータブルバッテリー from LEAF」の販売にあたり、日産が協業相手に選んだフォーアールエナジーは、既にリーフの中古バッテリーを活用し定置型蓄電池を使い、店舗などの夜間電力や災害時の非常電源として用いるシステムを開発した実績がある。さらに、JVCケンウッドは家庭用ポータブル電源の分野で製品販売の実績があり、車内やアウトドア等で使いやすい製品のデザインに精通する。 そのため、「ポータブルバッテリー from LEAF」も、初めて販売するポータブル電源とは思えないほど完成度が高く、-20℃～60℃の環境において車内での使用や保管が可能なほか、持ち運びに便利なハンドルをフラットな製品上面に内蔵するなど、ユーティリティにも配慮された筐体となっている。もちろん、車内での使用だけでなく、自己放電が少なく長期保管が可能という特性を活かし、非常時の電源としても活用可能だ。 「ポータブルバッテリー from LEAF」の具体的なスペックは、以下の通りとなる。 充電池容量：633Wh AC出力： 【AC×2】100V AC 50/60Hz 合計600W（瞬間最大1,200W） HIGH-POWER時　合計900W USB出力： 【USB type-C】5V DC 3A 【USB type-C】5V/9V/15V/20V DC 3A（最大60 W） 【USB type-A×2】5V DC 1.5A シガーソケット出力：12V DC 10A 最大120W 充電時間：ACアダプター使用時：約9.5時間 シガーアダプター使用時：約14時間 外形寸法：（W）370㎜×（H）205㎜×（D）282㎜ 重量：14.4kg サイクル寿命：約2,000回 希望小売価格：155,000円（税込み：170,500円） なお日産ディーラーのほか、JVCケンウッドでは、同様の製品を本年中に公式オンラインストア「JVCケンウッドストア」で発売するとのこと。 また、ポータブル電源は様々なメーカーから販売されているが、我々日本人には馴染みの薄い外国企業の製品がほとんどで、アフターケアにも不安があった。そのため、「ポータブルバッテリー from LEAF」の登場は信頼性の高いポータブル電源を探していた人にとっても朗報だろう。 クルマの電動化が進めば、使用済みバッテリーの量も増えていくことが想定される。これからも、その活用方法について様々な企画を期待したいところだ。    

いよいよ本腰を入れるEV用充電インフラの大幅拡充 充電規格についてもガイドラインを制定し利便性を担保 【THE 視点】経済産業省は8月28日、充電インフラ整備促進に向けた指針（仮称）の案について公表した。 経産省はこれまで、2030年までに「公共用の急速充電器3万基を含む充電インフラを15万基設置する」との目標を掲げ、約3万基の整備を進めてきた。 今回の発表では、充電器設置目標を倍増（2030年までに15万口→30万口）させ、充電器全体の総数・総出力数を現在の10倍（約40万kW→約400万kW）にするという。電動化社会構築に向け、国主導で充電インフラ整備を加速させる構えだ。 急速充電は、高速道路上の機器を高出力化する（最高出力90kW以上、150kWも設置）。高速以外でも50kW以上を目安とし、平均出力を倍増（40kW→80kW）させることで充電時間を短縮し、利便性の高いインフラを整備する。 同時に、限られた補助金で効果的に設置を進めるため、費用対効果の高い案件を優先（入札を実施）して費用低減を促進し、充電事業の自立化を目指す。課金方式については、充電した電力量（kWh）に応じた従量課金を2025年度に実現するとしている。 商用EVについては、エネルギー・マネジメントを中心的に進めてコストを低減し、ユーザー・事業者双方にとって有利な料金制度を実現する。エネマネにより商用車の充電に伴う負荷を平準化・分散化させる。 さらに超急速充電（350kW等）やさらなる高電圧化への対応は今後の選択肢の一つとし、普通充電器についても従来の6kWから10kWに見直す。 急速充電規格については、国内は「CHAdeMO」がほとんどを占めているが、海外では「CCS2」／（欧州）「NACS」（米国）／「GB/T」（中国）が過半数を占めている。この事情を鑑みて、CHAdeMO協議会を中心に充電事業者やOEMなどの意見を取り入れたガイドラインの作成を行なう。 充電の通信規格についても、オープンプロトコルの「OCPP」や「ECHONET」を用いることを求めていく。車両と充電器の組み合わせで生じる不具合の解決などについては、2023年度中のマッチング・テストセンターを設置し準備を進める。 これらは、パブリックコメントを経て、10月上旬を目処に指針を策定する。ちなみに充電器の数の表現だが、1基で複数口の充電口を持つ機器が増えたことから、「基」から「口数」に変更された。 EVの普及において、これまで「卵が先か鶏が先か」、つまり車両の普及とインフラの整備のどちらが先をいくべきかの議論がされてきたが、今回の経済産業省の発表が実現するとすれば、「インフラの問題でEVが普及しない」とは言えなくなる。今後7年間で10倍と言うことは、毎年約4万基ずつ増えることになる。これまでの設置数以上の数が毎年増加する計算だ。 充電器の高出力化で充電渋滞の緩和なども見込まれる。高速道路外への一時退出を許可する充電の検討や、マッチング・テストセンターの設置の準備など、EVユーザーの利便性についても検討されていることが、今回の発表により明らかとなった。国はEVの普及に向けて本腰を入れたとみて間違いない。 この発表が絵に描いた餅とならぬよう、国主導でインフラの拡充を引き続き推進・実現してもらいたい。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★日産、「ポータブルバッテリー from LEAF」を発売 ……9月1日（金）より日産の正規ディーラーにて販売開始。「リーフ」のバッテリーを再利用し、JVCケンウッド／フォーアールエネジーと共同開発。最大容量は633Whで、AC出力は最大900W。一般的な100VのコンセントのほかUSB-A／-Cのポートも搭載。充電は家庭の電源はもちろんシガーソケットからも行なえる。 ★★ダスキン、営業車両に軽商用EVを導入 ……軽自動車規格の商用EV「ASF2.0」2台を導入し9月1日（金）より実証実験を行なう。CO2の排出量削減効果とランニングコストを検証する。ASFはコスモ石油が資本業務提携するEVのスタートアップ企業。［関連記事はこちら<click>］ ★★オペル、3台のEVをワールドプレミアへ ……ドイツ・ミュンヘンで開催するモーターショー「IAAモビリティ2023」にて「ビジョナリー・オペル・エクスペリメンタル・コンセプトカー」「コルサ・エレクトリック」「アストラ・スポーツツアラー・エレクトリック」を出展する。 ★経産省・産総研（NEDO）、商用EVを用いた実証「スマモビプロジェクト」を開始 ……国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）は、トラック・バス・タクシー事業者から、商用EVの車両・走行データの受け入れを開始した。運行管理とエネルギーマネジメントシステムの検討とシミュレーション技術の開発に活用する。バスは大阪市高速電気軌道など、トラックはCJPT、タクシーはGOが参画。 ★ユアスタンド、「愛・地球白公園（モリコロパーク）」の駐車場内にEV用充電器を設置 ……9月1日（金）より、「モリコロパーク」<愛知県長久手市>においてEV用充電器を稼働。最高出力6kWの機器を4台設置し、会員登録なしのQRコード決済にて利用可能。 ★ユビ電、三井住友オートサービスと富士電機より資金調達 ……「シリーズB 3rd」ラウンドにて、2社より合計2億円の資金を調達。累計調達額は14億6,800万円となり、電力環境と充電インフラの拡充を目指す。 ★自動運転EVのチューリング、5.2億円を新たに調達 ……山本一成CEO・田中大介COO・エンジェル投資家5名の計7名より資金調達し、累計額は15.2億円に。2025年に販売予定（100台限定）の自社開発EVの開発資金に充てる。 ★ヒョンデ、小型SUVの新型EV「コナ」を代官山T-SITE<東京都渋谷区>に展示 ……年内の国内発売を前に9月28日（木）まで先行展示。「ヒョンデ・カスタマー・エクスペリエンス・センター横浜（CXC横浜）」でも展示を行なう。 デイリーEVヘッドライン［2023.09.01］

丸紅、エイチアイエス（HIS）、みずほ銀行および東京海上日動は8月30日、大阪府・大阪市・兵庫県が連携して公募した、“空飛ぶクルマ”の社会実装促進の補助事業に採択されたと発表した。 関西エリアでの事業化を検討 今回4社が実施する事業は、大阪・関西万博（2025年4月13日～10月13日）開催後の関西エリアにおける空飛ぶクルマ運航事業の推進体制の整備・構築を目的として、関係者と協働し事業性を検証するもの。具体的には、（１）関西エリアにおける需要分析、（２）候補ルート毎の運航条件の調査、（３）候補ルート毎の最適な充電・バッテリー管理方法に関する調査を行うとしている。 （２）および（３）に関する候補ルートは関西地方の広範囲に及んでおり、①夢洲エリア、②大阪市街地（森ノ宮近辺）、③神戸市街地、④尼崎市街地、⑤関西国際空港エリア、⑥神戸空港エリア、⑦但馬エリア（竹田城・城崎温泉・但馬空港）、⑧淡路エリア、⑨高野山エリア、⑩瀬戸内エリア（小豆島・直島・福山）のうち、２エリアを結ぶルートとされた。 つまり、各空港から大阪の中心部および日本海側や瀬戸内海の観光地までをカバーすることで、地域圏内の観光を促進しようする意図が見て取れる。特にインバウンドの増加により、観光産業の需要はますます高まるだろうから、空飛ぶクルマでのスピーディーな移動が実現すれば、新たな観光資源として収益性が期待できそうだ。 また、今回の補助事業が商社、旅行会社、金融機関、保険会社という本格的な事業化に不可欠な4業態のタッグで実現していることも見逃せない。各社の役割は、丸紅が「プロジェクトマネジメント、検証調査、事業計画精査・評価」、HISが「空飛ぶクルマのチケット販売にかかわる料金および販促アイデアなどの精査」、みずほ銀行が「空飛ぶクルマの減価償却費や機体保有に係る料金の精査」、東京海上日動が「空飛ぶクルマの日本国内の運航における航空機保険の設計」とされており、営業、販売から会計等まで全面的にカバーされている。そのため、単に空飛ぶクルマが安全に飛べるかといった技術的な側面だけでなく、旅客運送業として事業が継続的に実施可能かどうかまで入念な検証が可能なのだ。 なお、今回の事業は大阪府及び兵庫県がそれぞれ上限1000万円、大阪市が上限500万円を補助し実施されるもので、正に官民の総力を挙げた取り組みといえる。現在、関西では大阪・関西万博における空飛ぶクルマの2地点間運行に向けて準備が鋭意進められているが、さらにその先まで見据えた施策が既に走り始めているのは、関西がこの分野では日本全体をリードしていくという強い意志の表れだろう。 EVファンとしては、空飛ぶクルマの機種選定や商用化された場合の価格など知りたい情報が山積しているが、この辺りもいずれ見通しが示されるだろう。EV後進国というレッテルを貼られがちな日本も、空飛ぶクルマについては未来へ着実に進んでいる。今回のリリースを受けて、そんな印象が強まった。

太陽光発電の電力でビル施設とEVを稼働し電気代を低減 災害による停電時はエレベーターも動かせるライフラインに 【THE 視点】パナソニック・エレクトリックワークスは8月28日、「産業用蓄電システム単相連系タイプ（V2X対応）」の受注を2023年12月21日より開始すると発表した。EVの電力をビルや施設内などへ供給するV2Xシステムと定置型バッテリー・太陽光発電を連携させ、エネルギーの自家消費率を上げるシステムとなる。 本製品は、EVと蓄電池による同時充放電を実現した。協調制御により同一共用分電盤に最大4システム接続でき、最高出力24kW（従来比約4倍）を達成。施設の負荷に合わせたシステムの構築も可能だ。 また、単相負荷に対する追従制御で、外部制御装置なしでも太陽光発電の全量自家消費を実現した。電力の逆流によるシステム停止リスクを低減することで、太陽光発電の継続利用ができる。これらの機能により、系統からの電気代を抑えることと、停電リスクの低減に貢献できる。 V2Xスタンドは、エアコン室外機1台分より小さい床面積で設置可能なコンパクトなもの。駐車場の限られたスペースにも設置しやすい。屋外工事のみで済むので、EVの購入に合わせて設置することができる。 走るバッテリーであるEVを定置型バッテリーのように活用できるメリットは大きい。太陽光発電による電力で走行すれば移動コストはタダに近い。定置型バッテリーの“増槽”として使用すればピークカットができ、総合的に電気代が安くなるメリットがある。 システムの最高出力が24kWと大きいことから、災害時などに定置型バッテリーとEVに蓄えられた電力でエレベーターの稼働も可能なはずだ。もし近くのEV用急速充電器が生きていれば、そこで充電した電力をEVがデリバリーするという手段もとれる。 筆者は以前、災害によるマンションの停電で、自宅階まで苦労して上った記憶がある。そのような場合に、最低限エレベーターが動くメリットの大きさは、肌で体感している。 機器の導入コストを電気代の削減分で賄えるか、という問題もあろう。しかし、毎夏・冬に発表される電力逼迫や、誤差の範囲内とはみなせなくなった電気代の高騰、そして人の命を脅かすようになった温暖化、台風・豪雨などにより全国で頻発する停電事故を考えると、このような設備の導入・普及は必要かもしれない。 EVの導入を考えている企業は、こういったシステムの導入を前向きに考えてはいかがだろうか。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★HIS、空飛ぶクルマの運行実現に向けて評価・検証を実施……大阪府・大阪市・兵庫県の補助事業に採択、関西エリアにおける需要分析やルートの検討などを実施［詳細はこちら<click>］ ★★ボッシュ、800Vの電圧に対応したモーターとインバータの量産を開始……熱損失を50％削減、電力密度35％向上 ★★プロテリアル、EVに使用可能な高出力フェライト磁石モーターを開発……最高出力100kW超えを確認、レアアースを使用せず低コスト ★台湾シン・モビリティ、液浸冷却式のバッテリーを発表……エネルギー密度200Wh／kgで急速充電は15分（0〜80％）、スポーツ車や商用車にも最適化が可能 ★テラモーターズ、茨城県水戸市にEV用急速充電器を導入……「市立サッカー・ラグビー場」と「青柳公園」に最高出力50kWの機器を2024年度に設置予定 ★エネチェンジ、商工中金から包括的サポート……ESG推進のデット・プログラムに参加 ★小型EVのブレイズ、本社<名古屋市中村区>にて試乗会を開催……9月2日（土）〜3日（日）・9日（土）〜10日（日）、 ★日産、来季フォーミュラEのドライバーにオリバー・ローランドを再起用……サッシャ・フェネストラズとのコンビに デイリーEVヘッドライン［2023.08.31］

第10回「ジャパンEVラリー白馬2023」に東京からFCEV自走で参加 7月22日（土）〜23日（日）、長野県白馬村にて日本EVクラブ／白馬EVクラブ共催によるEVのイベント「第10回ジャパンEVラリー白馬」が開催された。 筆者はこのイベントに関係者として数回参加をさせていただいている。いつもであれば東京より試乗車を自走で運ぶのであるが、今回は、現在日常の足として使用しているホンダの燃料電池車（FCEV）「クラリティ FUEL CELL」で参加した。 バッテリー式EVの長距離電費テストは本媒体でも行なっているが、FCEVでのそのようなレポートは少ないように思う。今回から数回に分けて、給水素事情も含めたFCEVの長距離インプレッションとともに、今年の「ジャパンEVラリー白馬」についてもレポートする。 準備はイベントの前々日から 「ジャパンEVラリー白馬」のスタッフを務める筆者は、開催の前日の7月21日に移動した。ただ、水素ステーションの開業時間との兼ね合いもあり、20日に水素をチャージしなけらばならなかった。22日に試乗車としても貸し出すため洗車も行なった。21日の移動は、途中1回の給水素を挟む予定である。 20日のチャージの時点での水素価格は1,210円／kg。その時点では現在のガソリン価格のように大きな価格変動はなかった。それにしても、ガソリンスタンドなら移動当日朝に給油できるが、開業時間の限られている水素ステーションを利用するFCEVではそうはいかないのがいささか不便だ。 水素満タン時点での「クラリティ」の後続可能距離は619kmと表示されていた（※撮影のタイミングにより写真と若干のズレがあります）。筆者の自宅から白馬村の目的地までの距離は275km。航続距離としては十分だが、試乗車として使用するので一度給水素を行なう。 関越自動車道と上信越自動車道のSAには水素ステーションがないので、須坂長野東ICを降りた先にあるステーションを利用する。そこまでの距離はナビ上で222km。長野県唯一の水素ステーションで、そこで給水素ができなければ試乗車としての使用と帰還が危機的状況になってしまう。ちなみにこのステーションが昨年新しくできたからこそ、FCEVでの参加を決断した。 筆者の自宅を10時に出発し、16時に白馬に到着する計画だが。うまくゆくか……。

EV用充電インフラ大手がワイヤレス充電の普及に取り組む覚悟 「ユーザーがいつでもどこでも手軽に充電」の根幹を見失うな 【THE 視点】エネチェンジは8月23日、日本国内でのEV用ワイヤレス充電の導入を検討すると発表した。2022年7月に出資をした米ワイトリシティのシステムを使用する。 エネチェンジのEV充電サービス「EV充電エネチェンジ」は、現在、日本最大の普通充電（6kW）ネットワークを有している。2027年までに最大300億円を投じ、国内で3万台のEV用普通充電器の設置を目標に掲げている。 ワイヤレス充電は、EVユーザーの作業負担をほぼない状態にすることができる。EVユーザーの利便性を重視するエネチェンジは、ワイトリシティへの出資を通じて、既存および新規設備での実証実験を支援していくという。 ワイトリシティの充電システムは、地上に設置した充電パッド上にEVを止め、EVの車体下部に取り付けられた受電コイルを介して充電するというもの。磁気共鳴により作動するので、特別なケーブル類の接続がないのはもちろん、機器同士が触れることなく高効率な電力転送を行なえる。 充電パッドは、住宅や車道のほか立体駐車場用などの地上設置型と、駐車場や縁石の舗装に埋め込む地中設置型が用意されている。位置の許容範囲が広く、車両をパッドの真上などに完全に合わせる必要はない。トラックやバスにも対応できるという。 ワイヤレス充電については、先日のデイリー（6月29日）でもお伝えしているが、EV普及のうえでは欠かせない存在である［詳細はこちら<click>］。 ワイヤレス充電も、急速充電と同様に相互互換性（規格）の問題があったが、今やワイトリシティが世界標準になりつつあるようだ。多数の特許も取得済みでSAE、ISO、GB規格もクリア済み。ドイツの電子機器メーカーのシーメンスもワイトリシティに出資している。 日本最大の普通充電のEV普通充電器ネットワークを持つエネチェンジが、ワイトリシティへの出資並びに業務提携した意味は大きい。このワイヤレス方式が日本の標準的なシステムとなれば、EV用の普及をより促せるのではないだろうか。 急速充電器のプラグは、日本の「CHAdeMO」やテスラの「NACS」といった規格が乱立し、ユーザーにとっては不要な覇権争いが繰り広げられているように見える。ワイヤレス充電が普及すれば、そのような混乱も防げるのではないだろうか。ユーザーから見れば、「簡単に充電できること」が最重要だということを忘れてはならない。 ワイヤレス充電の普及にあたっては、車両側への機器取り付けの問題もある。しかしワイトリシティの機器は、OEM供給に対応できるという。多くの自動車メーカーが開発と普及に協力することを期待する。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★メルセデス・ベンツ、最高出力400kWの充電ステーションを今年秋に開設……独マンハイム／米アトランタ／中国成都にて10月から稼働、2024年末までに世界2,000ヵ所以上に充電ネットワークを展開へ ★★ポールスター、「ポールスター2」を改良（本国発表）……航続距離が最大22％向上、充電速度も34％スピードアップ ★★三菱自動車、「ミニキャブ・ミーブ」が最大97万2,000円の補助……「脱炭素成長型経済構造移行推進対策費補助金」の対象、事業用に限る ★日置電気、本社工場（長野県上田市）と周辺公道にて自動運転EVバスの実証運行を開始……マクニカと協力し「ナビヤ・アルマ」を運行、9月8日（金）〜9日（土）は一般市民も乗車可能 ★ステランティス、米国内2,600ヵ所のディーラーにEV用充電器を導入へ……チャージ・エンタープライズ社が充電網を整備 ★二輪用品メーカーのデイトナ、電動キックボードの取り扱いを開始……オリジナルモデル「デイトナ・モビリティDK01」を開発、クラシカルな自転車風のデザイン デイリーEVヘッドライン［2023.08.30］

「マイナスの影響となった」と回答したのは13.6％の企業 EV導入に積極的ではない国内企業の姿勢が浮き彫りに 【THE 視点】帝国データバンクは8月25日、国内の企業に対してEVに対するアンケート調査の結果を公表した。調査期間は2023年7月18日～31日。全国2万7,768社を対象に調査を行ない、1万1,265社から回答を得られた（回答率40.6％）。EVに関する調査は、2021年6月、2022年7月に続いて今回で3回目となる。 調査結果および要旨は、EV普及による業績への影響として、「プラスの影響がある」と答えたのは全体の11.1%。「マイナスの影響」と答えたのは13.6％で、プラスよりも2.5ポイント多い数値となった。「影響はない」（41.0％）、「分からない」（34.3％）と回答したのは全体の7割を超える企業だった。 規模別では、「プラスの影響」と答えた大企業は16.3％で、中小企業を6.2ポイント上回った。従業員数が多いほど「プラスの影響」は大きい。 地域別での「プラスの影響」は、北関東の13.8％がトップ。「マイナスの影響」は既存の自動車産業の中心地である東海が20.6％で突出している結果となった。 EV事業への参入意向は、「参入済み」と「参入予定」を合わせて10％で、なんらかの形でEV市場に関わっていく意思があることがわかった。 規模別では、大企業の「参入済み」「参入予定」の割合が15.0％で、中小企業を5.9ポイント上回る。 地域別では、「参入済み」「参入予定」が最も高いのは北関東の14.0％。次いで東海の13.0％。 業界別では、最も高いのは製造の14.0％。次いで小売の13.5％となった。 そして「参入予定なし」は67.4％という結果となった。 自動車産業は、日本の全就業人口の約1割にあたる550万人の雇用を支える日本の基幹産業だ。海外では、新車販売にEVが占める比率が、中国で3割、EUで1割を超えた。北米や東南アジアにおいてもEVは無視できない存在となりつつある。 日本における同比率はいまだ2％に満たない。EVに関しては日本の自動車産業の出遅れ感が指摘されるようになっており、アンケートでそれが浮き彫りとなった。 それでも経営体力のある「大企業」ほどビジネス・チャンスと捉えて前向きな受け止め方をしていることや、北関東が積極的な姿勢を示している点は評価できる。 確かにEVへのシフトはタダで簡単にはできない。しかし補助金が充実しているし、EVシフトをサポートするサービスも増えてきている。現在、化石燃料の価格は天井知らずで上がっており、関係するコストは、誤差では済まない数字となって帳簿などに反映されていることと思う。 このまま我慢をするか、思い切ってEVに先行投資をするかは難しい判断になると思うが、EVシフトへの遅れが企業と社員の財布を直撃しているのは間違いないのではないか。例えば従業員の通勤のために支払う燃料手当。EV化でこの経費が浮けば、企業にどれだけの恩恵があるだろうか。 クルマを作る企業も使う企業も、生き残りをかけ、長期的視点に基づいて経営方針の修正や大旋回が必要であろう。このままでは、テスラやBYDといった海外の振興メーカーに国内勢が駆逐される日が現実となるような気がしてならない。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★パナソニック、EVの電力をビル電源と連動する機器「産業用蓄電システム単相連携タイプ（V2X対応）」を発売……EVの電力を建物に活用するV2Xと蓄電池を連携、太陽光発電とも組み合わせて電力自家消費を加速 ★★ユアスタンド、自社の予約課金システムをSKシグネット製急速充電器と連携……1分単位の課金やQRコード決済が可能、10月よりサービス開始 ★メルセデス・ベンツ・トラック、EVトラック「eアクトロス600」が酷暑下でのテストに成功……スペイン・アンダルシアにて5週間のテスト ★パーク24、福岡市の公共施設「西部地域交流センター」にEVのシェアリングカーを配備……「日産リーフ」を2台 ★レクシヴ、「小田原市EV宿場コンソーシアム」へ参画……EVユーザーの観光誘客を推進する施策 ★トヨタ、給電車を活用した避難生活を提案……「TOKYOもしもFES渋谷2023」<代々木公園／9月02日（土）〜03日（日）>に出展、給電車を活用した避難用具の使用をデモ ★テラモーターズ、埼玉県美里町と連携しEV用充電器を導入……町役場など6ヵ所の公共施設に設置予定 デイリーEVヘッドライン［2023.08.29］

車両とは別電源で稼働する後付けキャンパーユニット 広大な大地が育てた本物のサバイバル仕様 【THE 視点】GMCは8月25日、「ハマーEVピックアップ」のキャンパー「ハマーEVアースクルーザー・アップフィット」を発表した。「ハマーEVピックアップ」 の車体に後付けしてキャンパー化することができるキットで、2024年に同車のユーザー向けにアースクルーザーを通じて販売するとのこと。 アースクルーザーは、アメリカ・オレゴン州にあるキャンパーのメーカー。「フォードF-350」のほか、「三菱ふそう・キャンター」「いすゞ・エルフ」などをベースに、オフロード走行も対応できるキャンパーを製作している。 この「ハマーEVピックアップ」向けキットの主な特徴は以下のとおり。 ・「ハマーEVピックアップ」向けに専用設計された軽量高剛性のカーボンファイバーボディ ・発電出力605Wの太陽光パネルと電力量6kWh／最大容量460Ah／電圧12Vのリチウムイオン・バッテリーを搭載。冷蔵庫などの家電製品を約1週間稼働可能 ・3層構造の断熱材を使用しあらゆる季節に対応可能なポップアップ・ルーフ ・機能性と部屋としてのデザインを追求したインテリア ・ダブルベッド／屋内外対応のシャワー／トイレといったアメニティの充実 ・使いやすさを追求した7インチの対角タッチスクリーン式コントロール・パネル ・1500Wのインバーターを装備 日本でも車中泊のブームが続いているが、世界でもトレンドのようで各社続々とEVのキャンパーを発表している。 フォルクスワーゲンは「ID.Buzz」のキャンパーを公開したし、メルセデス・ベンツは、「Vクラス」のEV「EQV」にキャンパーモデルの「マルコポーロ」の追加を匂わせている。日本ではHWエレクトロが「エレモ-L」のキャンパーを発表した。 今回、GMCが発表したのは「ハマーEVピックアップ」の後付けキャンパーキットだった。ハマーが持つ悪路の走破性を生かして、人里離れた自然の中で1週間も人道的な車中泊が楽しめるのは、このEVならではの特徴であろう。しかも走行距離に影響がない独立の電源なので、ユニットの電力が底をついても自走での帰還が可能だ。 日本に置き換えて考えれば、軽トラックに後付けの架装を施したキャンパーと同じジャンルに分類できる。ピックアップ・トラックは、アメリカの軽トラックと言える身近な存在だ。しかし国土面積や使用環境が違うと、こうも作り込みが変わるのか。趣味のキャンパーというよりも狩猟に使用するような“サバイバル仕様”である。キャンパーは、その国の大地が育てるのかもしれない。 日本にも豪華絢爛な富裕層向けのキャンパーは輸入・販売されているが、「ハマーEVアースクルーザー・アップフィット」には、それらとは一線を画すワイルドさがある。こんなキャンパーを相棒に、ぜひアメリカにて冒険をしてみたいものである。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★メルセデス・ベンツ、SUVの新型EV「EQE SUV」の予約を日本で開始……高性能版「AMG EQE 53 4MATIC+ SUV ローンチエディション」は10月下旬以降 ★★フォルクスワーゲン、セダンの新型EV「ID.7」の注文が本国で可能に……航続距離621kmのグレード「プロ」から受注開始 ★★メルセデス・ベンツ、新型「Vクラス」のキャンパー「マルコポーロ」を発表……EVの「EQV」にも「マルコポーロ」の追加を匂わせる ★ポールスター、モービルアイと自動運転開発で協力……世界1億5,000万台以上がモービルアイの運転支援技術を採用 ★ボルボ、小型SUVの新型EV「EX30」をカナダで発売…… RWDモデルとデュアルモーターAWDモデルを導入 ★ポルシェ、Xboxとパートナーシップを締結……レースゲーム「フォルツァ・ホライズン」にて、75周年記念カラーの「タイカン4S」のダウンロードが可能に ★BMW、ドイツ・ライプツィヒ工場に高電圧バッテリーに対応した倉庫を新設……2024年半ばに完成予定 ★全企業のEV事業参入は1割……帝国データバンクが調査を公開、「EV普及によるプラスの影響」を有りと答えたのが全体の11.1％で「マイナスの影響」は13.6％ ★BYDジャパン、1ヶ月間の試乗施策「eモビリティパートナープログラム」の車両受け取りエリアを拡大……横浜・名古屋・大阪・福岡に拡大、9月29日（金）まで募集中 ★エネチェンジとテラモーターズ、神奈川県小田原市の観光集客に協力……「小田原EV宿場町コンソーシアム」に参画、市内のEV用充電器の設置を推進しEVユーザーの集客を狙う ★テラモーターズ、青森県五戸町と連携協定……町役場や五戸総合病院など公共施設7ヵ所にEV用充電器を先行導入 ★ブレイズ、「中古車販売特別キャンペーン」を実施…… 10万円分のクーポンを用意、10月31日（火）まで ★埼玉県、リチウムイオン・バッテリーのリサイクル実証を開始……家庭用のバッテリーのレアメタルの含有量や回収コストなどを検証 デイリーEVヘッドライン［2023.08.28］

マザーラボのウェアラブル端末でドライバーの体調を常時モニタリング 運行管理側もバイタルデータをリアルタイムに把握可能 【THE 視点】HW エレクトロは8月17日、メディロム・マザーラボ（ヘルステック事業のメディロムの子会社）と事業提携を発表した。ドライバーの体調急変時の緊急自動運転（半自動運転）システムの共同開発を行なう。 HWエレクトロの独自のコネクテッドサービス「HWエレクトロ・プラットフォーム・サービス」と、マザーラボが開発する充電不要のスマートトラッカー「マザー・ブレスレット」が取得するバイタルデータを連携させることで、運転者のバイタルデータに異変を検知した際に自動運転に切り替え、周囲の車両にアラートを発信しながら路肩に自動停車するシステムを目指す。 運転者のバイタルデータを自動で取得する「マザー・ゲートウェイ」を「エレモ」シリーズに搭載し、運転者の走行中のバイタルデータが可視化できる状態も同時に構築する。バイタルデータを「HWエレクトロ・プラット・フォーム」上で表示することで、事業者・運行管理側もリアルタイムで運転者の健康状態を確認できるようになる。 昨今、ドライバーの高齢化に加えて人員不足による業務過多によって引き起こされる睡眠不足・健康上の理由による事故が問題視されており、データを元にした半自動運転のシステム共同開発の実施を通じ、交通事故抑制等の社会問題解決にも貢献していくという。 HWエレクトロのモデルは完全EVなので、電気回路を元にする自動運転システムとの相性は良い。車両に大きな改造を施さずに済むので、緊急自動運転システムの搭載も、内燃エンジン車に比べて容易にできるものと推測する。 Apple Watchなどもそうだが、時計を兼ねた小型デバイスの進化はものすごく、装着するだけで活動量の計測が自動で行われる。心電図の計測も可能になり、波形の異常を感知した際には自動で通報もしてくれる。 ユーザー側からすれば、普段の時計を装着していることと変わらないので、特殊な機器を体につけているとは感じない。マザーラボのデバイスも同様ではないだろうか。今回の発表・開発はCASE時代だからこそ可能なものだろう。 今回の取り組みは、ぜひ他の電動モビリティメーカーも見習ってほしい。例えばバスである。 現在、バスにはドライバーの体調変化が起きた緊急時に、「車両がドライバーに警告を発し、それでもドライバーに反応がなければ自動停車する機能」と、「乗客が異常を感じた際に操作する緊急停止ボタン」が装備されている。しかし、いずれも人間の操作を待つものなので、切羽詰まった緊急時の対応は遅くなる。ハンドル支援機能もないため、ガードレールなどへの接触も避けられないだろう。 しかしこのシステムであれば、二次的な接触事故も減らせるのではないだろうか。大勢の命を預かる車両にこそ、このシステムは欲しいものだ。 ともあれ、既存のプレイヤー同士がそれぞれの強みを生かして安心安全な技術が生まれるのは大変良い取り組みである。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★ボルボ、EVの小型SUV「EX30」を日本にて発表……300台限定のサブスクリプション車を導入［詳細はこちら<click>］ ★★ボルボ、EVの新型MPV「EM90」を11月12日ワールドプレミア……第1弾のティザーを公開、7人乗りのミニバンか ★★ステランティス、アメリカ全土のディーラーにEV用充電器を設置……電装企業のAGIと契約、2,600ヵ所以上に導入 ★ジャガー・ランドローバー、イングランドのウェスト・ミドランズにて300人を新規雇用……EVのテストとメンテナンスのためのエンジニアを確保 ★ジャガー・ランドローバー、EVのバッテリーを活用した蓄電システムを開発……「I-ペイス」のバッテリーを活用、太陽光発電と風力発電に活用 ★空飛ぶクルマのASKA、空陸両用EV「A5」の実機を「モントレー・カー・ウィーク」に出展……公道を実装するデモも実施［詳細はこちら<click>］ ★モーションとプラゴ、EV導入・運用プランニングサービスを開始……複数のEVを運用する地自体・事業者向けに ★ハウスプロデュース、事業者向けソーラーカーポートの設置相談受付を開始……EV用充電器との接続も可能 ★折りたたみ型EVバイクのシェアロ、宮崎市の大型リゾート施設「フェニックス・シーガイア・リゾート」にレンタルステーションを設置……宿泊施設内に2ヵ所、計26台を導入 ★ドイツの電動モーター企業ディープドライブ、「ダブルローター・ラジアルフロー・セントラルモーター」を開発……軸を本体中央に通し直接駆動する小型・パワフルなユニット ★川崎市、電気の地産地消・余剰電力の活用を目指した企業「川崎未来エナジー株式会社」を設立……東急／東急パワーサプライ／NTTアノードエナジー／川崎信用金庫／セレサ川崎農業協同組合／きらぼし銀行／横浜銀行と共同設立、川崎市が51％の出資 ▶︎リコール◀︎「BYDアット3」、事故自動緊急通報装置に不具合……装置起動時に車両データが送信されない デイリーEVヘッドライン［2023.08.25］

英ロータスは電動ハイパーカー「エヴァイヤ」の特注モデルを、米国カリフォルニア州モントレーで開催された「ザ・クエイル・モータースポーツ・ギャザリング」において世界初公開した。この車両はオーナーのために特別に作られた1台。そのオーナーというのは、元F1世界チャンピオンのジェンソン・バトン氏だ。 F1チャンピオンにふさわしい特別な仕立て 公開された「エヴァイヤ」は、ジェンソン・バトン氏の完全なオーダーメイド。バトン氏がロータスの社内デザインチームとコミュニケーションを重ねながら決めたという内外装は、彼の輝かしいキャリアを象徴するエクスクルーシブな仕上げとなっている。 エクステリアカラーは、2009年のF1グランプリで優勝したブラウンGPのマシンを彷彿とさせるアークテック・ホワイトにペイントされ、アクセントカラーとしてグリーンにも見えるヴァーヴ・イエローとカーボン・ブラックが入れられている。 足元はマット・ブラック・ハイライトが施されたグロス・ブラックのアルミホイールで引き締められ、内部にはボディのアクセントカラーであるヴァーヴ・イエローのブレーキキャリパーが収まる。もちろん、ホイールの締結はレーシーなセンターロック式で、ナットはモータスポーツにインスパイアされたアルマイト仕上げのシルバー。また、展開式のドアミラーカバーにはゼッケン番号「22」があしらわれている。 インテリアも、ロータスが顧客に提供可能なカスタマイズの一例として、バトンの華麗なレース遍歴を象徴する仕様とされている。シートセンターを縦に貫くアルミニウムの帯にはF1で挙げた15勝すべてのレース開催日と場所がレーザー刻印された。もちろん、これらの2006年から2012年までの勝利の中には、2009年のシーズンチャンピオン獲得に貢献した6勝も含まれる。 また、シートはホワイトとブラックのパンチングレザーで覆われ、ルーフとステアリングホイールはブラックのアルカンターラ仕上げとなる。コントラストステッチにはボディと同系統のライムイエローを採用。ペダル、センターコンソールのロータリースイッチ、スタート/ストップボタン、ステアリングホイールのモードスイッチ、エアベントの周囲にも同色の差し色が施されている。 バトンはこうしたディテールについて「ロータスのチームは、僕たちが一緒に夢見たデザイン案を実現するために素晴らしい仕事をしてくれた」とコメントを残している。 ＞＞＞次ページ　最高出力2000ps オーバーを達成