BYDが日本で現時点で販売しているモデルはATTO 3（アット3）のみ（「ドルフィン」は8月から受注開始、「シール」は2023年の年末に発売予定）だが、地元である上海モーターショーでは多くのモデルを発表した。 各車を公式のリリースと写真で振り返ってみたい。 Yangwang U8とU9 Yangwang（ヤンワン、漢字表記は仰望）U8は、自社開発の2つのコアテクノロジーであるe4プラットフォームと DiSus-Pを搭載し、最先端技術を駆使したNEV（新エネルギー車：EVやプラグインハイブリッド車などの電動車を指す）ハードコアオフロードSUVである。 ※DiSusシステムについてはこちらをご覧ください。 e4プラットフォームにより、最大1100馬力以上のパワーを発揮し、わずか3.6秒で100km/hに達する。また、過酷な環境下でも安定した走行が可能で、水や流れに浮き（※）、360度のタンクターン（※）もできるオフロード性能に優れたSUVだ。 ※渡河性能ではなく、タイヤが川底から離れても船のように完全に浮いて「航行」し向こう岸にたどり着ける。 ※タンクターン：左右輪を逆向きに回転、例えば左側の2輪を前進、右側の2輪を後進させることで、その場で移動せずに360度のターンをすること。 Yangwang U8には、Premium EditionとOff-road Master Editionという2つのモデルがあり、Premium Editionは究極のオフロード性能と豪華さを併せ持ち、Off-road Master Editionはオフロード愛好家向けに設計され、オフロード性能を更に高めたモデルである。 Yangwang U8 Premium EditionとOff-road Master Editionは、109万8000元（約2,100万円）で先行販売を開始した。 また、Yangwang U8の先行販売に加え、Yangwang U9も正式に発表された。 Yangwangは、独自のブランドビジュアル・アイデンティティを表現するため、「タイムゲートデザイン言語」を採用しており、エネルギー、テクノロジー、スピード、美学を情熱的に表現している。 あわせてBYDはプレミアムNEV専用に開発されたYangwangアーキテクチャーを発表した。このアーキテクチャーは、e4プラットフォーム、DiSusシステム、ブレードバッテリー、マスターボディ、スマートコクピット、先進運転支援システム（ADAS）など、BYDの6つのコアテクノロジーを採用している。 Yangwangアーキテクチャーは、高性能であり、無制限かつ進化可能であることで、オフロード、都市部の道路、レーストラック、その他多くの運転シナリオをカバーすることができる。 U8とU9は、Yangwangアーキテクチャーを搭載した最初のモデルであり、優れたオフロード性能と最先端のテクノロジーを提供することが期待されている。

宮城県の住宅メーカー・建設資材販売の北洲（ほくしゅう）は、太陽光発電蓄電池システムE-Pillarを開発したと発表した。このシステムは、東北大学の田路和幸名誉教授が考案したもので、HEV（ハイブリッド車）に搭載されていた中古の車載リチウムイオン・バッテリーを再利用することで実現している。環境負荷の低減に資する設備などの開発費用を補助する宮城県の補助事業に採択されている。 世界各国が気候変動対策としてEVの普及を加速させている中、車載用リチウムイオン・バッテリーの将来的な大量廃棄が懸念されている。そこで、北洲は家づくりを通して脱炭素社会の実現に向けた取り組みを進め、このようなリユースやリサイクルによる取り組みを行うことで、CO₂排出削減に貢献できると考え、開発に着手した。 今後は、事業化に向けた準備を進め、提携先企業を探していく予定だ。この取り組みが実現すれば、車載用リチウムイオン・バッテリーのリユースの受け皿としてだけでなく、住宅において自家発電・自家消費の仕組みを築くことで、CO₂排出削減に寄与することが期待される。 E-Pillar（イーピラー）の概要 【主に4つの使い方を想定】 1. 太陽光発電で発電した電力をE-Pillarを介してEVに給電（H2V） 2. EVに蓄えられた電力をE-Pillarを介して家電に放電して活用（V2H） 3. 平時には太陽光発電で発電した電力をE-Pillarに蓄電することも可能 4. 非常時には太陽光発電で発電した電力をE-Pillarを介することで安定的に住宅内へ供給

注文住宅を手がけるヤマト住建は、ニチコン開発のトライブリッド蓄電システムを搭載した、電気の自給自足をかなえるモデルハウスを埼玉県上尾市と奈良県奈良市にオープンした。 太陽光発電システム・蓄電池・V2Hを連携したトライブリッド蓄電システムで電気の自給自足を可能に このシステムを搭載することで、電気の自給自足を実現する。エネルギーの価格が高騰している昨今で、普段の生活では電気代を気にせず、さらに災害等による停電時にも安心して暮らすことができる。上尾市と奈良市にオープンした2棟のモデルハウスは、実際の生活を見据えた見学や宿泊も可能だ。さらに実際停電になった際に蓄電池や電気自動車から、家の中に電気を供給する模擬停電も体験できる。 トライブリッド蓄電システムとは ニチコン開発のトライブリッド蓄電システムは太陽光発電・蓄電池・電気自動車を活用して、電気の自給自足を促進するシステムである。日中は太陽光で発電した電力を家庭で使い、使いきれなかった電力は蓄電池や電気自動車に貯める。貯まった電力を夜間や停電時に使用できることで、電気代を抑えられCO2排出量の削減にもなるので、家庭にも環境にもやさしい次世代の住宅になる。 モデルハウスでの模擬停電 上尾市・奈良市のモデルハウスでは実際の住宅での停電時を想定し、あえて一時的にブレーカーを落とした状態で蓄電池や電気自動車から住宅に電力を供給する様子を体験できる。電力会社からの供給が止まっても、家庭では電力を使用でき（6kWまたは6kVAまで）、蓄電池・電気自動車に貯まっている電力でほぼ普段通りの生活を送ることができる。

フォルクスワーゲンと同社のバッテリー事業を担う子会社であるパワーコーが、カナダのオンタリオ州、セント・トーマスに、同社にとって過去最大規模のバッテリーセル工場を建設すると発表した。 パワーコーが欧州以外で初めて建設する工場で、年間最大90GWhのセル生産を目指す。 3ヵ所目、かつ最大規模のギガファクトリー セント・トーマス工場はフォルクスワーゲンとパワーコーにとって、ドイツ・ザルツギッター（生産能力40GWh、2025年稼働予定）、スペイン・バレンシア（同60GWh、2026年完成予定）に次いで、欧州以外では初のセル生産用ギガファクトリーだ。 最先端のユニファイドセル（どのVWのBEVでも使える統一規格のバッテリーセル）技術を採用し、北米におけるグループのBEVに使用される予定だ。工場の起工は2024年、生産開始は2027年を見込んでいる。 最終拡張段階で最大90GWh（1台当たり80kWhで112.5万台分、同60kWhで150万台分）の年間生産能力を持つこの工場は、昨年8月にフォルクスワーゲン、パワーコー、カナダ政府が合意した大規模計画の一環で、カナダにおけるeモビリティの推進に向けて、バッテリー生産の価値創造と原材料の確保に重点を置いている。 新工場では最大3,000人の高度技術者の雇用を創出し、さらにこの地域で数万人の間接雇用を生み出す可能性がある。今回の発表は、カナダのジャスティン・トルドー首相、イノベーション・科学・産業大臣のフランソワ・フィリップ・シャンパーニュ氏、オンタリオ州のダグ・フォード首相、オンタリオ州の経済開発・雇用創出・貿易大臣のビクター・フェデリ氏、セント・トーマス市長のジョー・プレストン氏が出席する中で行われた。 フォルクスワーゲン・グループのトマス・シュマル技術担当取締役は、「北米は、当社のグローバルバッテリー戦略において重要な役割を担っています。この地域は、ヨーロッパに次ぐパワーコーの第2の柱となり、北米で製造されたバッテリーセルを北米市場向けに提供します」と述べている。 パワーコーは2030年までに200億ユーロ（約2兆9,600億円）を超える年間収益を上げることが期待されている。 米自動車業界の中心で電池を生産する パワーコーがカナダにセル生産ネットワークを拡大することを決定したことは、フォルクスワーゲン・グループの北米における野心的な成長戦略をさらに実証する。 この戦略には、2030年までに米国とカナダで最も幅広いフルエレクトリックカーのポートフォリオを導入すること、米国とカナダでエレクトリファイ・アメリカ（※）の東海岸から西海岸までの充電ネットワークを拡大すること、2026年にSUVの元祖ともいわれる「スカウト」ブランドの最初のフルエレクトリックバージョン（サウスカロライナ工場で生産する計画）を導入することが含まれている。 ※エレクトリファイ・アメリカ。フォルクスワーゲン傘下の企業で、米国とカナダに充電ステーションを展開している。その一部にはコーヒーバーなどを備えた待合スペースのある「チャージング・ラウンジ」も含まれる。 ギガファクトリーが五大湖自動車回廊地帯の中心に位置する戦略的立地も注目に値する。オンタリオ州ロンドンから南へ約30kmに位置し、トロントやデトロイトなどの大都市からのアクセスも良好だ。工場は、サッカー場210面分に相当する約370エーカー（150ヘクタール）の敷地を有し、1,500エーカー（600ヘクタール）に及ぶ産業・サプライヤーパークの一部となる予定だ。さらにこの工場は100％CO2フリーのエネルギーが供給される予定である。

Hyundai Mobility Japan（ヒョンデモビリティジャパン）は、愛知県豊橋市に新しい車両整備センター（PDIセンター）を設置した。今後はPDIセンターを豊橋市の1拠点に集約し、品質をさらに向上させ、安定した出荷体制を構築する。 新しいPDIセンターは三河港に隣接しており、新車の陸揚げから整備・保管を半径5km圏内で実施でき、より効率的な新車整備が可能となる。2023年4月15日（土）には、第一船が三河港神野埠頭に入港した。今後の輸入台数増加に対応して、安定した新車の供給を目指す。 港湾事業に長い歴史を持ち、輸入車の新車整備においても経験豊富な株式会社上組（かみぐみ）に一連の業務を委託した。同社の豊富な知見を活用し、品質向上に努めていく。 三河港は日本有数の自動車輸出入港湾であり、国内外の大手自動車メーカーが輸出入に利用している。特に神野地区はその中心地であり、多くの輸入車ブランドが新車整備を行っている。また日本のほぼ中央に位置しており、全国各地への配送が容易であるため、行政も自動車専用船の入港誘致に積極的に取り組んでいる。さらに、耐震化や大規模モータープール（自動車メーカーなどが大量の車両を一時的に保管する場所）の開発などの設備投資や計画にも取り組んでおり、ますます重要性が高まっている。 愛知県豊橋市では、輸入車に対する補助金をはじめとするインセンティブ制度もあり、自治体からのサポートを受けることができる。自動車メーカーにとっては非常に魅力的な環境が整っている。

テスラの超急速充電器「スーパーチャージャー」が、日本全国で拡大している。現在、北海道から鹿児島まで計68ヵ所328基のスーパーチャージャーが稼働している。これらのスーパーチャージャーは、タッチスクリーンをタップするだけで認証や決済作業が不要で、手軽かつスムーズにテスラ車の充電が可能だ。 3月に新たにオープンした8ヵ所のスーパーチャージャー 東京 八重洲 250kW 4基 東京都中央区八重洲2-2-1（東京ミッドタウン八重洲） 東京 板橋前野 250kW 4基 東京都板橋区前野町4-21-22（イオンスタイル板橋前野） 神奈川 大井松田 250kW 6基 神奈川県足柄上郡大井町金子字中の町325-1（ノジマ大井松田店） 神奈川 厚木 250kW 8基 神奈川県厚木市岡田3005（ノジマ厚木本店） 静岡 250kW 6基 静岡県静岡市駿河区宮本町1-2（BEYOND静岡店） 兵庫 伊丹昆陽 250kW 8基 兵庫県伊丹市池尻4丁目1-1（イオンモール伊丹昆陽） 宮崎 250kW 4基 宮崎県宮崎市中村西3-94-1（エディオン宮﨑本店） 鹿児島 250kW 6基 鹿児島県鹿児島市東開町７（イオンモール鹿児島）   またテスラの「オートパイロット」体験会が好評につき5月31日まで延長された。 「オートパイロット」は、高速道路での運転をより快適なものにするためのテスラの運転支援機能のことである。アダプティブ・クルーズ・コントロールやレーン・キープ・アシストなどの高度な運転支援機能が全車標準装備されている。 この「オートパイロット」の体験会は、好評につきゴールデンウィーク期間中も開催される。未来の運転を体験してみたいという方は、ぜひ足を運んでみてはいかがだろうか。 オートパイロット体験会実施店舗 テスラサービスセンター東名川崎 神奈川県川崎市宮前区土橋6-10-1 テスラ心斎橋 大阪府大阪市中央区南船場4-2-4 テスラ福岡 福岡県福岡市中央区地行浜２丁目２−１

フォードはノルウェー（2022年の新車販売の79.3％がBEV）国民の圧倒的な要望に応えて、電動ピックアップトラックであるF-150ライトニングをノルウェー市場に投入し、同車を初めてグローバル化すると発表した。 販売されるのは「F-150 Lightning Lariat Launch Edition（F-150ライトニング・ラリアート・ラウンチ・エディション）」。スーパークルーキャブ（5人乗り）のボディスタイルに、アンティマターブルー・メタリックのボディカラーを採用する。台数限定での販売となり、納車は2024年からの予定だ。 また、フォードは急増する顧客の需要に応えるため、ミシガン州ディアボーンのルージュ電気自動車センターで、F-150ライトニングの生産能力をほぼ倍の年間15万台とすると発表した。 なお、現在世界39の市場で販売されている「マスタング・マッハE」は、2021年にノルウェーでベストセラーに浮上し、その後もトップ5入りを続けている。 フォードは2026年までに全世界で500億ドル（約6兆7500億円）以上をBEVに投資し、同年末までに全世界で200万台のBEVの生産を目標としている。同社は、2030年までに世界の自動車販売台数の半分がBEVになると予想しており、2050年までにカーボンニュートラルを実現するための取り組みを進めている。 ※今回スペックの発表がなかったので、参考までにアメリカ仕様のスペックを記す。 F-150 ライトニング（エクステンデッド・レンジ・バッテリー） 全長：5,911mm 全幅：2,032mm 全高：1,989mm ホイールベース：3,696mm 乗車定員：5名 一充電走行距離：515km（EPA） 最高出力：433kW（589ps） 最大トルク：1,050Nm（107kgm） バッテリー総電力量：131kWh モーター数：前1基、後1基 駆動方式：AWD フロントサスペンション：ダブルウィッシュボーン リアサスペンション：セミ・トレーリングアーム フランク容量：400L 車両本体価格：85,974ドル（約1,150万円）

EVをより身近にすることを目指してEV充電インフラ「Terra Charge（テラチャージ）」を提供するTerra Motors（テラモーターズ）は、全国144棟の宿泊施設を管理・運営する「マイステイズ・ホテル・マネジメント」が運営する90ホテルにおいて、EV充電インフラ「テラチャージ」の採用が決定したことを発表した。 さらに国内最多のゴルフ場運営施設数を誇る「アコーディア・ゴルフ」のゴルフ場およびゴルフ練習場において、「テラチャージ」の導入が決定したことも明らかにした。 国内でもEV（電気自動車）化の機運が高まっている。EVを利用するには、充電インフラが身近にあることが必要不可欠だ。テラモーターズは、特にマンション（基礎充電）やお出かけ先（目的地充電）といった、導入が困難な場所におけるEV充電インフラ網の拡充に取り組んでいる。 EVユーザーに選ばれるホテルへ 宿泊施設は長距離移動先となることが多く、滞在時間が長いという特徴がある。EV化が注目される中、EVユーザーにとっても利用しやすい施設であることが重要になる。EVは自宅のような場所で日常的に充電することを基本としているが、旅行など長距離移動が必要な場合は、充電ができる環境が必要不可欠だ。 ホテルなどの宿泊施設は、宿泊中の駐車時間をEV充電に充てることができるため、EVユーザーにとって大切な補給ポイントとなる。将来的には「EV充電設備があるかどうか」が、ホテルを選ぶ基準のひとつになることが予想され、宿泊施設でもEV充電設備の導入検討が活発になっている。 マイステイズ・ホテル・マネジメントは、全国で144棟20,885室（2023年4月1日時点）とトップクラスの客室数を誇るホテルチェーンである。EV充電設備の導入検討も進めており、今回テラモーターズのEV充電インフラ「テラチャージ」を90ホテル、156基に導入することを決定した。順次全国のホテルに導入を進め、ホテル利用者の利便性向上と環境保護に取り組んでいく。   環境保護に取り組むゴルフ場 ゴルフ場も都市部から離れた場所にあることが多い。ゴルフクラブなどの道具を持ち運ぶ必要があり、車で長距離移動することが多く、滞在時間も長くなるという特徴がある。またゴルフ場を利用する人たちは、高級車や輸入車、EVなどを所有している傾向があり、充電設備があるかどうかを重視するようになっている。アコーディア・ゴルフはESG経営（企業が環境（Environment）、社会（Social）、およびガバナンス（Governance）の観点から責任ある経営を行うこと）の観点からも環境保護に力を入れており、EV充電インフラの導入を積極的に検討している。 同社は、日本国内で最も多くのゴルフコースを運営している企業であり、環境保護のために幅広い取り組みを行っており、その一環として、LED化の促進やオール電化など、環境保護に関する施策を進めてきた。EVにも配慮することは、環境保護に力を入れるアコーディア・ゴルフにとって重要な要素のひとつである。 アコーディア・ゴルフは、テラモーターズのEV充電インフラ「テラチャージ」を151ヵ所（ゴルフ場144ヵ所、ゴルフ練習場7ヵ所）で導入することを計画している。日本製の「テラチャージ」は、部品供給やアフターメインテナンスにおける懸念が少なく、長期間の稼働が前提となるインフラとして最適であると評価された。順次導入を進め、2023年中にEV充電インフラの整備を目指していく予定だ。  

2023年4月18日、ホンダは上海モーターショーで、電気自動車（BEV）「e:N（イーエヌ）」シリーズの第2弾となる「e:NP2 Prototype（イーエヌピーツー プロトタイプ）・e:NS2 Prototype（イーエヌエスツー プロトタイプ）」と、e:Nシリーズ第3弾となるコンセプトモデル「e:N SUV 序（xù）」を世界初公開した。「序」は中国語で「プロローグ」を表し、e:Nシリーズとして新世代の幕開けを迎えるという意味合いを込めている。中国市場において、今後これらのモデルを投入しe:Nシリーズを拡充することで、「2035年までにEVの販売比率100％」の達成を目指していく。 写真は左からe:N SUV 序、e:NS2 Prototype、e:NP2 Prototype 、e:N GT Concept（2021年に発表された2026年までの発売を予定しているコンセプトカー）。 目標を5年前倒し、「2035年までにEVの販売比率100％」 ホンダは、グローバルでの目標である「2050年にホンダが関わる全ての製品と企業活動を通じたカーボンニュートラルの実現」を掲げ、中国においては2027年までに10機種のホンダブランドEVの投入を予定している。 今回発表されたe:NP2 Prototypeとe:NS2 Prototypeは、ホンダが提案する新しい価値を持ったEVとして開発が進められており、e:Nシリーズ第2弾として2024年初頭に発売される予定だ。 またe:Nシリーズ第3弾となるe:N SUV 序については、SUVらしいワイルドさと近未来的な知性を兼ね備えた新世代のe:Nシリーズとして開発が進められている。今回発表されたコンセプトモデルをベースにした量産モデルは、2024年内に発売される予定である。 ホンダはこれらのEVモデルの投入により、中国における電動化を加速し、「2040年までにEV・FCEVの販売比率100％」の目標を前倒しして、「2035年までにEVの販売比率100％」の達成を目指す。

2023年4月18日、トヨタは上海国際モーターショーにて、バッテリーEV（BEV）のコンセプトカー「bZ Sport Crossover Concept」と「bZ FlexSpace Concept」を世界初披露した。 これらのコンセプトカーは、BEV専用ブランドであるTOYOTA bZシリーズとして開発が進められており、2026年までにトヨタが発売する予定のBEV10モデルのうちの2モデルとして、2024年に中国市場に導入される予定である。 新たな2台のコンセプトカー 「bZ Sport Crossover Concept」は、トヨタと、トヨタが中国の比亜迪股份有限公司と合弁で設立したBYD TOYOTA EV TECHNOLOGYカンパニー有限会社（BTET）、一汽トヨタ自動車有限会社、豊田汽車研究開発センター（中国）有限公司が共同開発した。 アクティブで個性的なクロスオーバータイプのBEVで、一汽トヨタより生産・販売される予定である。クルマで移動する時に気分転換ができるように「Reboot」というコンセプトを採用している。Z世代に向けたパーソナルな空間として機能するように、運転支援や自動駐車などの知能化機能も含まれており、オーナーが常に最新のクルマを五感で楽しめるように開発されている。 「bZ FlexSpace Concept」は、トヨタと広州汽車集団有限公司（GAC）、広汽トヨタ自動車有限会社が共同開発した、実用性を重視したファミリー向けのSUVタイプのBEVで、広汽トヨタより生産・販売される予定だ。 家族が安心・快適・自由に使える「COZY HOME」というコンセプトを採用し、大空間と扱いやすさ、高度な安全性、安心の航続距離を実現させ、知能化機能も搭載されている。家族や友人、カップルなどに寄り添い、より生活を楽しめるクルマを目指して開発されている。 トヨタは、BEV（電気自動車）専用プラットフォームを基盤として、TOYOTA bZシリーズを導入し、このシリーズにおいて次の4つの目標を掲げている。 1.You & Others ヒトとヒト 快適な移動空間を提供すると同時に、大切な家族や仲間と過ごすかけがえのない時間を提供することで、新しいライフスタイルを提供する。 2.You & Your Car ヒトとクルマ BEVならではの運転の楽しさや、可能性を期待させるワクワク感を提供することで、オーナーとクルマとの関係を深める。 3.You & the Environment ヒトと地球 CO2排出量などのマイナスを減らすだけでなく、プラスを生み出すことで、環境問題へ貢献する。 4.You & Society ヒトと社会 安心・安全な社会づくりに貢献することで、社会的責任を果たすことを目指す。