未だにホンダBEV戦略の実態が見えてこない。GM協業「アルティウム」とホンダ独自のBEV専用プラットフォームとの“すみわけ”はどうなるのか。また、日本でのBEVシフトに対してコンサバ過ぎる印象もある。ホンダのBEVはこれからどこに向かうのか？ アメリカ市場最優先は当然の流れ ホンダのアメリカ現地法人のアメリカン・ホンダモーターが2023年8月18日、米カリフォルニア州モントレーで開催された「モントレー・カー・ウィーク」で、アキュラブランド初のBEVとなる「ZDX（ゼィーディーエックス」量産モデルを発表した。北米での発売は2024年初頭の予定。最高出力500馬力の「ZDX タイプS」も合わせて公開した。 そのほか、アメリカでは「ZDX」の兄弟車である、ホンダ「プロローグ」も2024年に発売される。 日本には現状で、アキュラブランドを展開する計画についてホンダは明らかにしておらず、「ZDX」が日本で販売される可能性は低いものと考えられる。また「プロローグ」についても北米市場向けとなる見込みだ。 周知の通り、ホンダのグローバル事業はアメリカ市場への依存度が高い。 そのアメリカでは、バイデン大統領が2021年8月に2035年に向けた自動車の電動化に関する大統領令を発令。次いで、2022年8月にはIRA（インフレ抑制法）が上下院で可決された。IRAによって、BEVの国内生産やBEV関連部品の調達についてアメリカ国内外からの投資を促す形となっている。 ホンダのみならず、日系メーカー各社の幹部は「グローバルで見た時、直近で最も重要なのはIRAへの対応」と本音を漏らす。 そもそもアメリカ市場を重視する必要があるホンダとしては、アメリカでの急激なBEVシフトに必死で食らいついていく必要があると言える。 そのため、オハイオ州メアリズビル工場とアンナ・エンジン工場、そしてジョージア州内のトランスミッション工場でのBEVシフトに向けた工場再編に着手しているところだ。

車載向けBEV用リチウムイオン電池の世界最大手である中国のCATLが、充電時間が短く航続距離が長い新型電池を発表した。CATLは日系メーカーを含めて世界の自動車メーカー各社に電池を供給しており、今回の発表は世界のBEV普及に大きな影響を与える可能性が高い。 世界最大シェアのCATLが次世代電池公開 中国のCATL（寧徳時代新能源科技）は2023年8月16日、新型の電池を世界初公開した。 商品名はShenxing（神行超充電池）で、構造としてはリン酸鉄リチウムイオン電池。 CATLによれば、10分間の急速充電で走行可能な距離は400kmで、ひとつの電池パックでの最大航続距離は700kmとした。 技術的な裏付けについては、同社のホームページで製造工程における様々な技術革新や安全性を強調した。 2023年末には量産を開始するため、2024年以降に発売される自動車メーカー各社のBEVで採用されることになるだろう。 CATLは2011年創業とまだ日は浅いが、中国市場でのBEV市場の拡大に伴い急速に事業が成長。いまや車載向けリチウムイオン電池メーカーとしては世界トップの座にある。 韓国メディアが報じた、韓国の調査会社であるSNEリサーチが2023年7月に公開した資料によれば、グローバルで2023年1月～5月期の車載向けリチウムイオン電池の総容量は237.6GWh。 製造会社別に見ると、トップはCATLの86.2GWh（シェア36.3%）、次いで中国のBYDが38.1GWh(16.1％）、韓国のLGエナジーソルーションが33.0GWh（13.9％）、パナソニックが19.1GWh（8.0％）、そして韓国のSK オンが12.4GWh（5.2％）と続く。

ホンダは、2023年3月15日（水）から3月17日（金）まで東京ビッグサイトで開催される「第13回［国際］スマートグリッドEXPO」に出展する。 同社は、2050年に関わる全ての製品と企業活動を通じてカーボンニュートラルを実現することを目指している。この実現に向けた取り組みの一つとして、今回のスマートグリッドEXPOでは、電動モビリティとエネルギーサービスを繋ぎ「自由な移動の提供」と「再生可能エネルギーの利用拡大」に貢献する「Honda eMaaS（イーマース）」の世界観や、「移動」と「暮らし」の可能性を広げる、着脱式可搬バッテリー「Honda Mobile Power Pack（モバイルパワーパック）」の活用事例を展示する。 主な出展物 ●Honda Mobile Power Pack e:（モバイルパワーパックイー）（※1） さまざまな電動モビリティ／機器の動力源として活用が可能な、1.3kWh以上の大容量電力を貯蔵するリチウムイオンバッテリー。再生可能エネルギー由来の電力を、モバイルパワーパックにためて持ち運びできるようにすることで、電動モビリティ／機器の動力としてはもちろん、家庭内・屋外での電源、また災害時の電力供給など、「移動」と「暮らし」の中でさまざまな用途への拡大が期待できる。 ※1 バッテリーリサイクルの社会的責任の観点から、バッテリー回収に協力できる法人向けの販売を行なっている。 ●Honda Power Pack Exchanger e: （パワーパックエクスチェンジャーイー） 複数のモバイルパワーパックを同時に充電し、スムーズな交換・利用を可能とするバッテリー交換ステーション。街中に設置することで、必要な時に充電済みバッテリーに交換することができ、充電時間を待つことなく、効率よく電動モビリティを利用することを可能となる。 ●GYRO CANOPY e: （ジャイロ キャノピー イー） 配送業務などでに利用されている「Honda e: ビジネスバイク」（※2）シリーズの一つで、モバイルパワーパックを動力源とした、バッテリー交換式のビジネス用電動三輪スクーター。雨や埃など天候の影響を受けにくくする大型のウインドスクリーンとルーフを装備している。 ※2 Hondaのビジネス用電動バイクの総称 ●Honda Power Pack Charger e: Prototype（パワーパックチャージイー　プロトタイプ） モバイルパワーパック専用充電器のプロトタイプ。置くだけで充電が開始され、満充電で自動的に充電を終了するシンプルなつくりに加え、多段の棚に並べて使用することを想定した横挿し設計としている。 ●Honda Power Pod e: Prototype（パワーポッドイー　プロトタイプ） モバイルパワーパックの充電／給電器のプロトタイプ。モバイルパワーパックから電力を取り出し、非常時の電源や家庭内・屋外での電源として利用が可能。また、2台を並列運転することで、より長時間の電力を得ることができる。 ●Honda Power Exporter e: 6000 Prototype（パワーエクスポーターイー6000　プロトタイプ） 電動車両（BEV・FCV・PHEV）から電気を取り出し、交流100V／200V、定格6kVAの出力が可能な、可搬型外部給電器のプロトタイプ。高品質な電気が求められる精密機器をはじめ、200Vの出力により、大きな電力を要する電気機器へも適応。幅広い電力供給ニーズに対応する。 ●MEV-VAN Concept […]

メーカーの垣根を超えた次世代自動車の試乗会を横浜市が企画 【THE 視点】横浜市は、EVをはじめとした次世代自動車の試乗イベント「Zero Carbon Yokohama 次世代自動車試乗会 in みなとみらい」を開催する。 　同市は「横浜市地球温暖化対策実行計画」に基づき、温室効果ガス排出削減を進めるため次世代自動車の普及を促進している。その一環として各自動車メーカー・販売店と連携協定を締結。その第2弾のイベントとして開催する。 　試乗車は「トヨタbZ4X」「トヨタ・ミライ」「日産サクラ」「ホンダe:」「マツダMX-30 EV MODEL」「CX-60 PHEV」「三菱eKクロスEV」「アウトランダーPHEV」「ヒョンデ・アイオニック5」の9車種。 　これだけの車両が一度に展示・試乗できるのはなかなかないだけに、ぜひ参加してみてはいかがだろうか。「EVなどの次世代自動車が欲しいがどれにしようか悩んでいる」という購入検討者には大変良い機会であるはず。昨日の「THE視点」でも触れたが、やはり実車を見て乗って、スタッフから話を聞きたいと思う人も多いのではないだろうか。 　例えば試乗会で販売店のスタッフと話ができれば、その流れでディーラーにも行きやすいはず。こういった試乗会はぜひ全国規模で開催してほしいものである。 　ちなみに横浜市は次世代自動車の普及促進に力を入れていて、燃料電池車購入やEV用充電設備導入の補助金などを用意している。 　このようなイベントは、開催する横浜市をはじめ展示車を提供する地元ディーラー、ユーザーそれぞれにメリットがあると感じる。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★BMW、メキシコに8億ユーロを投資……現地で高電圧バッテリーアセンブリーを生産 ・BMW、ライプツィヒ工場でバッテリーセルのコーティングラインを稼働……高電圧バッテリーの生産を強化［詳細はこちら<click>］ ・マツダ、自動車用モーター可変界磁技術の開発で「NEDO省エネルギー技術開発賞」を受賞……モーターの実用域の効率改善と回生量を増加、今後EVにも技術を適用 ・ルノー・グループと日産、欧州で両社販売店における充電インフラの共同整備を検討……使用済みバッテリーと生産廃棄物のリサイクルについても共通パートナーを選定 ・東レ、韓国でPPS（ポリフェニレンサルファイド）樹脂「トレリナ™」の生産能力を年産5,000トンに増設……EVの電装部品に使用する素材 ・アウディ、IT系人材400人を新規雇用……eモビリティのソフトウェア開発を強化

ホンダは2023年2月2日、水素事業に関するメディア向け説明会を開催した。これまでの燃料電池車（FCEV）開発などによる水素利用の取り組みを拡大して、燃料電池システムのコストダウンを含めたさらなる技術進化によって、水素を広く社会的に活用していくことを目指す旨を明らかにした。 FCEV、商用車、定置電源、建設機械がターゲット ホンダは今回の説明会において、「カーボンニュートラル社会の実現に向け、製品の電動化の促進のみならず、エネルギーキャリアとしての水素の活用拡大にも積極的に取り組み、水素事業の拡大を目指す」と表明した。 水素事業のコアとなる燃料電池システムのさらなる進化に基づいて、燃料電池システム活用の核となる要素として、「FCEV」「商用車」「定置電源」「建設機械」の4つと定め、他社との協業にも積極的に取り組んでいくとしている。 まずFCEVについては、ホンダはGM（ゼネラル・モーターズ）と共同開発している次世代燃料電池システムにおいて、耐久性2倍、コスト3分の1の実現を目指すという。これらの目標値は2019年に販売を終了したホンダの燃料電池自動車「クラリティ・フューエルセル」の最終仕様に搭載したシステムとの比較となる。 このGMとの取り組みに加え、燃料電池の本格普及が見込まれる2030年頃に向けて、上記の目標からさらに耐久性2倍、コスト半減（GMとの共同開発による次世代燃料電池システムとの比較）を目標値として設定。従来のディーゼルエンジンと同等の使い勝手やトータルコストの実現を目指して要素研究を開始している。 過去を遡れば、ホンダはカーボンニュートラル社会の実現に向けて、いち早く水素の可能性に着目。1990年頃から30年以上にわたり水素技術やFCEVの研究・開発に取り組んできた。 ホンダは2013年からはGMとともに、次世代燃料電池システムの開発を進めており、2022年北米で発売した「CR-V」をベースに、次世代燃料電池システムを搭載した新型FCEVを2024年に北米と日本での発売を予定している。 短い燃料充填時間で長距離を走行できるFCEVの特長に加え、プラグイン機能により、家庭で充電できるEVの利便性も兼ね備えているとのことだ。 商用車に関してホンダは、日本ではいすゞ自動車との共同研究による燃料電池大型トラックのモニター車を使った公道での実証実験を2023年度中に開始予定。 中国でも東風汽車集団股份有限公司と共同で、次世代燃料電池システムを搭載した商用トラックの走行実証実験を2023年1月より湖北省で開始している。 水素利用の拡大のさらなる要素として、燃料電池システムの外販開始と適用先の拡大が挙げられる。 ホンダは「2020年代半ばに年間2,000基レベルで燃料電池システムの社外への販売を開始し、段階的に拡大。2030年に年間6万基、2030年代後半に年間数十万基レベルの販売を目指す」としている。 ホンダは世の中の環境動向を踏まえ、コア技術である燃料電池技術の適用先を自社のFCEV以外にも拡大していくことで、カーボンニュートラル社会の実現に貢献するという。 産業部門に関しては、ホンダは開発ターゲットとする「定置電源」が社会実装として重要となる。近年のクラウドやビッグデータ活用の広がりにより、データセンターの必要電力が急伸し、BCP（Business Continuity Planning：事業継続計画）の観点でも非常用電源へのニーズが高まっているという。そこで発電に関して、クリーンで静かな非常用電源から、燃料電池システムの適用を提案する。 準備段階として、米国カリフォルニア州の現地法人アメリカン・ホンダモーターの敷地内に「クラリティ・フューエルセル」の燃料電池システムを再利用した約500kWの定置電源を設置し、今月下旬よりデータセンター用の非常用電源として実証運用を開始した。 今後はグローバルのホンダ工場やデータセンターへ適用していくことで、自社で排出した温室効果ガスの低減も図るとしている。 建設機械については、ホンダは建設機械市場の中で大きなセグメントを占める、ショベルやホイールローダーから燃料電池システムの適用に取り組むとしている。 従来の固定式の水素ステーションだけでは対応が難しいとされる建設機械への水素供給について、業界団体や関係者と連携して課題解決を図っていくという。 この他の技術開発として、ホンダは将来的に宇宙領域での燃料電池技術・高圧水電解技術などの水素技術の活用も視野に入れ研究開発を進めるとしている。

  ホンダ、「カブ」「ダックス」「ズーマー」を電動化し中国で発売 【THE 視点】ホンダは、上海で開催されたオンライン発表会において、中国国内のZ世代に向けた電動二輪車の新ブランド「ホンダ e:」を発表した。今回発表されたEB（エレクトリック・バイシクル）は、日本でも馴染みのある車名を与えられた「 カブ e:」「ダックス e:」「ズーマー e:」の3車種。 　中国のZ世代にとって、EBは単なる移動手段ではなくライフスタイルを表現するモビリティとなっており、より魅力的で付加価値の高いモデルが求められている。 　今回は人気車種のデザインをモチーフに、先進的な機能・装備などを加えることで若年層の興味を引く狙い。 　またこの3車種は、2025年までに電動二輪車を合計10モデル以上グローバルで投入する計画の先駆けだという。 　ホンダは電動二輪車時代においても「自由に移動する喜び」を追求するとともに、電動化・知能化分野の技術向上とイノベーションにより新たな付加価値を持つ製品を提供するとしている。 　日本での発売も期待したが、残念なことに国内への導入予定はないという。 　余談だが、筆者は20年ほど前の前職時代に、ホンダから正式に「ズーマー」のエンジンレスの車体の供給を受けてその電動版を開発し、100台ほど製造した。 　その一部は環境省の事業として「日本郵便」「佐川急便」等にも実証実験で使用して頂いた。 　当時は電池が初代プリウス用のニッケル水素バッテリーで、「ズーマー」のステップの一部を盛り上げて搭載した。今のリチウムイオン・バッテリーを使えば、ステップが平らでもっとスタイリッシュな電動版「ズーマー」ができたはずで、技術の進化を感じた。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★ポルシェ、EV「マカン」の一部情報を公開……アウディと共同開発のシャシーを使用、最高出力約450kW（612ps）・最大トルク1000Nm（102kgm）のパワートレイン搭載、バッテリーの5〜80％を25分以内に充電［詳細はこちら<click>］ ・アウディ、2022年のEV販売台数を公表……前年比44％増の11万8,196台を販売 ・オークネット、デリバリー配達員に電動バイクをリース販売……フードデリバリー「ウォルト」向けに1月19日から ・日産、神奈川県とEVを活用した災害対策で連携……災害停電時に日産が貸与した「リーフ」等を各避難所に電源車として配備 ・東京ガス、充電サービス「イーブレスト（EVrest）」を機械式駐車装置に初導入……傘下の不動産業の賃貸物件に導入、スマホアプリで充電を操作 ・レゾナック、パワーモジュール用材料の研究・開発拠点が本格稼働……放熱や天気的損失を減らし、EVの燃費向上などに寄与する材料の開発を強化 ・積水化学の子会社積水ポリマテック、アメリカに生産拠点を新設……EV向けリチウムイオン・バッテリーの放熱材料を生産 ・武蔵精密工業、イスラエルのSIXAIへ出資……Eモビリティの普及加速でパートナーシップ ・ステランティス、フィンランドの金属メーカーTerrafameと低炭素のバッテリー用材料の供給を契約……2025年から5年間「硫酸ニッケル」の供給を受ける

世界最大級のカスタムカーのイベント「東京オートサロン2023」が1月13日から15日まで幕張メッセにて開催された。今回の「オートサロン」には、多数のEVも出展されると聞いた。そこでEV開発エンジニアであり本媒体のエグゼクティブアドバイザーである福田雅敏が現地に赴いた。その現場をレポートしたい。今回は「その3」をお送りする。 交換式バッテリーを用いてEモビリティの発展性を感じさせたホンダ カーボンニュートラルをテーマにしたブース「オートサロンテック2023」でホンダが展示していたのが、交換式EV用バッテリー「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」と、そのシステムを核とする充電設備「ホンダ・パワー・パック・エクスチェンジャー e:」、ポータブル電源「ホンダ・パワー・ポッド e:」、二輪車「ジャイロ キャノピー e:」と、電動パワーユニット「eGX」搭載のレーシングカートだ。 「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」はその名のとおりバッテリーパックで、1個あたりのスペックは、DC50.26V／26.1Ah＝総容量1314Wh（1.314kWh）。連続出力は2.5kWで、1パックの重量は約10kg。大人が片手で持てる重さである。ホンダのバッテリー交換式スクーターのプロジェクト「ガチャコ」で使われているものだ。 「ホンダ・パワー・パック・エクスチェンジャー e:」は「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」の充電器で、12個のバッテリーが同時に充電可能。バッテリーの盗難防止などのために、カードが必要となる。こちらも「ガチャコ」に使用されている。 「ジャイロ キャノピー e:」には「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」2個がシート下に搭載され、航続距離は70km程度だという。充電装置が置かれている場所に行けば、2分程度で充電済みバッテリーに交換が可能で時間を省けるのがメリット。 「ホンダ・パワー・ポッド e:」 はモバイル電源ユニットで、「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」1個を本体に収納して使用する。AC100V/1500Wの出力で電池容量が約1.3kWhなので、100Wの電化製品が十数時間使用可能となる。非常用やアウトドア用にと活用範囲は広い。 このシステムに「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」が使われていたのは今回初めて知った。「ホンダ・モバイル・パワー・パック e:」は近いうちに小型の電動農機などにも使用されるのではないだろうか。そのほかにも様々に応用できそうである。

  ・ホンダ、新型EV「プロローグ」のイメージを公開……VRを活用しグローバルかつリアルタイムに連携してデザイン  【THE 視点】ホンダの米国部門は、2024年に北米で発売予定のSUVタイプのEV「プロローグ」のイメージを公開した。 米国ロサンゼルスのホンダデザインスタジオが中心となり次世代VRを導入。「ネオ・ラギッド」をデザインテーマにしたという。 最大の特徴はバッテリーで、GMの「アルティウム」バッテリーを搭載する。 ホンダとGMは、技術力や設計力、ソーシング戦略を活用。世界トップクラスの品質と生産性に加えて、リーズナブルな価格を実現するよう両社で設備の共通化なども目指す。その第一弾となるのが「プロローグ」である。 今後は、ホンダの「アキュラ」ブランド初のSUVタイプのEVなども計画されている。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・トヨタ、タイでカーボンニュートラル実現を目指す……現地「CPグループ」と協力 ・ベトナムのビンファスト、米国カリフォルニア州でのEV展開を加速……さらに4店舗をオープン ・ビンファスト、「米-アセアンビジネス評議会」に加盟 ・アウディ、EVコンセプト「アクティブ・スフィア」を1月26日に公開……アウトドア向けのクロスオーバークーペ ・ヒョンデ、EVのカーシェアリング「モーシャン」を12月16日に開始……CXC横浜を拠点に ・マツダ、PHEVの新型SUV「CX-90」を2023年1月に公開……北米仕様の上級SUV ・メルセデス・ベンツ、「EQE」がドイツ本国で発売……高性能モデル「メルセデスAMG EQE43 4MATIC」から販売開始 ・メルセデスAMG、PHEVのハイパフォーマンスモデル「C63 Eパフォーマンス」を発表……4気筒ターボエンジン＋モーターで総合500kW（680ps）、125km/hまでモーターのみで走行可能 ・レッドウッド・マテリアルズ、米国サウスカロライナ州にバッテリーリサイクル工場を建設……35億ドルを投資 ・関西電力と敦賀市、原子力発電所の電力で水素を製造……CO2フリーのクリーン水素製造の実証実験

  ・ホンダ、「N-VAN」ベースの軽商用EVを2024年に発売 【THE 視点】ホンダは、「N-VAN」をベースとした軽商用EVを2024年春に発売すると発表した。 商用車は環境負荷低減の観点で企業の電動化に対するニーズが非常に高いことから、ホンダはまず軽商用EVを皮切りに軽EVを展開していくという。 2018年の発売以降着実にユーザーを広げた「N-VAN」。助手席側のセンターピラーレス構造が実現した使い勝手の良さと高いアレンジ力を併せ持つ大容量の荷室空間が特長で、商用目的のほかレジャー用としても十分に使用可能だと、メインターゲット以外にレジャー趣味を持つ一般層からも好評を得ている。 新型軽商用EVは「N-VAN」の使い勝手を踏襲しながら、EVならではの高い静粛性やストップ＆ゴーも問題なくこなせるパワーを実現し、商用、常用問わず柔軟に対応できるモデルにするという。航続距離は200kmが目標とされ、日常利用を考えても十分な数値。価格はガソリン車と同等の100万円台から設定するとのことだ。 先日も三菱自動車から「ミニキャブ・ミーブ」の再販がアナウンスされ、宅配などを中心に軽商用EVのニーズは高い。そこで忘れてはならないのが寒冷地からのニーズ。ぜひ4WDの設定も考慮してほしい。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・第43回日本カー・オブ・ザ・イヤー決定……国内外計4台のEVが受賞 ・日産/三菱、軽EVの「サクラ」「eKクロスEV」が「日本カー・オブ・ザ・イヤー」と「K CARオブ・ザ・イヤー」を受賞……日本独自の軽規格を採用し現実的な価格を実現したことが評価 ・日産、「エクストレイル」が「テクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……VCターボ可変圧縮比エンジンやe-POWERモーターの高出力化、電動4輪駆動の採用等が評価 ・BMW、「iX」が「デザイン・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……これまでのBMWとは異なる世界観のデザインが評価 ・ヒョンデ、「アイオニック5」が「インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……内外装デザイン、航続距離（498〜618km）や安全装備等総合的に優れたパッケージであることが評価 ・ホンダ、「シビックe:HEV」「シビック・タイプR」が「パフォーマンス・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……e:HEVモデルは洗練されたパワートレインにより、現代的でスマートな走りがしっかり作り上げられた点が評価 ・ホンダ、中国CATLから「e:N」シリーズ用バッテリーを長期安定調達……2024年から2030年まで合計123GWh分、2027年までに中国で「e:N」シリーズ10車種を投入 ・フォルクスワーゲン、ヴォルフスブルクの本社工場をeモビリティ用に大規模転換……約4億6000万ユーロの初期投資 ・ポールスター、北米向け「ポールスター2」のアップグレードを発表……ソフトウエアのダウンロードで50kW(68hp)アップ、最高出力350kW(476hp)へ ・フォーミュラE、シーズン9に米ポートランドを追加……2023年1月14日から7月30日まで全16戦を開催