ファッション感覚で乗れるEVバイク それまでの東京モーターショーから生まれ変わった「ジャパンモビリティショー」は、初年度の2023年が一般消費者を対象としていた一方で、2024年は主にビジネス用途の来場者をメインに据えて「ジャパンモビリティショー ビズウィーク2024」として開催された。 自動車メーカーの実車が集合したスペースは華やかなれど、そのほかは業界関係者向けに質実剛健な展示に。ビジネス展示会らしい専門的な内容で、「わかる人にはわかる」展示物が所狭しと並べられたほか、スタートアップ企業が多数参加し、チャレンジングかつ自由な発想のもとに開発された試作品が出品され、非常に興味を掻き立てられた。 そこで、一般消費者の目にも留まりそうな展示物を中心にいくつかご紹介させていただこうと思う。 今回は、SNS発の遊び心あふれる折りたたみEVバイク、乗員はフラットなまま階段を昇り降りできてしまう電動小型モビリティ、手動車いすに取り付けるだけで特定小型原付に変身する装置、以上の3つについてご紹介したい。 ICOMA「タタメルバイク」 一瞬で目を奪われたのがこちら。あのホンダのモトコンポを彷彿とさせる折り畳み式電動バイク、その名も「タタメルバイク」だ。 見た目のファニーさにひかれてブースを訪れたものの、取材中にうかがった製品誕生の経緯が面白かった。老舗玩具メーカーで変形ロボットアニメの製品開発に携わっていたICOMAの代表が、ある日SNSに折りたためるバイクのCADの3D CGをアップしたところ、それが大バズリ。製品化の要望が多く寄せられたことで、本格的に開発が始まったのだという。 しかし、いきなり本格的なプロダクトを開発するのではなく、12分の1サイズの縮小モデルを開発し、ジオメトリーを研究。この縮小モデルが愛らしい形をしており、研究用だけにとどめるのは惜しいということで、ガチャガチャのカプセルトイとして販売したところ、これまた大バズり。10万個以上を売り上げるヒット商品になったのだ。 SNSがバズリ、ガチャガチャでもヒットを飛ばしたことから、それらで「タタメルバイク」を知った人々から早期の製品化を熱望する声はさらに高まった。そこでICOMAは「タタメルバイク」の開発にあたっては、フレームの製造に金型を使わないオール金型レスの板金曲げ加工を採用することで、工場へ図面だけで発注することを可能とし、開発期間の大幅な短縮を実現させた。 こうして開発を始めて3年という短い期間で製品化に漕ぎつけたのだが、この板金曲げ加工によるフレーム設計が、結果的に無骨でギア的な印象を与えることにもつながっており、メカ好き男子やストリートファッション好きの若者に大ウケしそうな気がしてならない。 バイク状態での全高は1000mm、全長1230mm、全幅650mm​​と、かなりコンパクトな設計。これを折りたたむと、全高と全長はともに690mmの正方形に収まり、さらにコンパクトに。ハンドル部もその正方形のなかに収納されることから、全幅は260mmまで小さくなる。なお、バイク状態から折り畳み状態へのトランスフォームは、記事の下にあるフォトギャラリーを参照いただきたい。 車体重量こそ63㎏と重いが、地面を転がして移動するためのローラーがリヤタイヤ上部に備わっているので、ハンドルを出した状態であればキャリーケースのように多少の段差を乗り越えつつエレベーター内部まで押し込んで、マンションの自室まで運び込むことが可能だ。余談だが、ローラーを取り付けたことでリヤタイヤが浮き、インホイールモーターの保護にもつながるし、押すための力も軽減される。 なお、リヤに収まるインホイールモーターの定格出力は600Wで、リン酸鉄リチウム電池の定格容量は12Ah（約0.6kWh）だ。これにより、1回の満充電で約30kmの距離を走ることができる。最高速度は45km/hに達するため、原付一種に該当するので運転には然るべき運転免許が必要となる。車両本体価格は税込み49万8000円（送料別）だ。 両サイドのパネルは脱着式のため着せ替えが可能で、左右セットで税込み2万5000円。豊富にラインアップされている既存のパネルで雰囲気を変えるもよし、DIYでオリジナルデザインにカスタムしたり、イラストデータをICOMAに送って塗装してもらうのも良しと、玩具メーカー出身者が本気で考えた1台だけに遊び心も忘れていない。

クラウンスポーツ、プリウス、ハリアー、NXの4車種を設定 自動車のサブスクリプションサービスを展開するKINTOは、多様化する顧客ニーズへさらにきめ細かく対応するため、2024年8月上旬からトヨタが販売しているプラグインハイブリッド車（PHEV）の取り扱いを開始する。 KINTOのサブスクリプションサービスは、自動車保険（任意保険）や自動車税、メンテナンスなど、カーライフにかかる諸費用を含めた月額利用料を支払い、車両を利用する仕組みだ。自動車販売店に加えて、オンラインでも見積もりから契約までの一連の手続きを行うことができ、契約満了の際に車両の状態が基準を満たせば、原状回復費用を支払うことなく車両の返却のみで済む「手軽さ」が特徴のサービスになっている。 契約にあたってはふたつのプランが設けられており、「初期費用フリープラン」の場合、まとまった資金の用意が不要で、3・5・7年のなかから契約期間を選ぶことができる。一方、「解約金フリープラン」の場合は所定の申込金を支払うことで、3年の契約期間中の中途解約にかかる費用の支払いが不要となるプランだ。借主が個人なのか法人なのか、直近の3年でクルマの使用環境が変化する可能性が多いのか少ないのかによって、プランを検討すればいい。 これまでKINTOではガソリン車のほか、ハイブリッド車（HEV）およびバッテリーEV（BEV）を取扱ってきた。しかし多様化する顧客ニーズに対し、さらにきめ細かく対応するためにはラインアップを一段と強化する必要があると考え、この一環としてプラグインハイブリッド車（PHEV）を新しく加えることを決めたという。 対象はトヨタブランドのクラウンスポーツ、プリウス、ハリアーの3車種と、レクサスブランドのNXの計4車種となるが、今後トヨタが新たに発売するPHEVも順次追加していく予定だとしている。4車種の取り扱いは2024年8月上旬より開始し、月額などの情報は取り扱い開始日からKINTOのWEBサイトで公開される予定だ。 CEV補助金を申請するならプラン選びは要注意 なお、PHEVの4車種をKINTOで契約し、クリーンエネルギー自動車を購入した際に交付される「CEV補助金」を使う場合には、当該車両を4年保有することが国で義務付けているため、トヨタブランドについては、「初期費用フリープラン」の5年または7年のいずれかを選択のうえで、顧客自身で補助金の申請をする必要がある。一方で、レクサスブランドについては、KINTO側で契約期間が3年と定められていることから、CEV補助金の交付条件から外れ、補助金を申請することができないので注意が必要だ。 余談ではあるが、KINTOで扱われるトヨタのEV専用モデル「bZ4X」は、2024年8月以降はそれまで契約期間が10年しか選べなかったものが、PHEVと同様に3・5・7年から選択できるように改善がなされる。むろんCEV補助金を申請する場合は、5・7年の契約が必須となるのも、PHEVと同様だ。 法人顧客がKINTOで得られるメリットとは？ KINTOのサービスは、個人ユーザーだけでなく、PHEVのカーリースを検討中の法人や個人事業主の顧客のニーズにも対応しているという。主に経理面でメリットがあり、諸費用を一括した月額を支払う仕組みだから支出管理がシンプルになると同時に、カーリースと同様、月額を経費計上して損金扱いすることで、スムーズな会計処理につながるのだ。ただし、顧客の財務状況や車両の使用方法によって、メリット・デメリットが異なるため、契約にあたっては会計士や税理士に事前確認するようKINTOは呼びかけている。 さらに、法人ユーザーについては、社用車として利用する際の保険の補償対象を、役員や直接雇用関係にある職員とその家族まで広範囲に設定しているほか、人員に増減が発生しても契約内容をそのまま継続できるなど、メリットが豊富だという。顧客ごとに専任の担当者が付き、申込みの相談から利用中のサポートまでを担う「KINTOカスタマーセンター 法人サポートデスク」も設けられているなど、きめ細かなサービスが展開されている。 KINTOというと、サービス開始当初の宣伝イメージから、まとまったお金を用意しにくい若者が定額サブスクによって新車を無理なく乗れる新サービス、というイメージを抱きがちだが、実際には、今回触れている通り法人・個人事業主が経理上のメリットを享受できるサービスでもある。 PHEVの追加で既存のトヨタ、レクサス、スバル各ブランドのラインアップにも厚みが増す。この機会にKINTOを再考してみてはいかがだろうか。

2023年に続き2度目の世界記録樹立 大阪に本社を構え、技術開発や研究開発のアウトソーシング事業から始まり、現在はさまざまな分野でものづくりを通じた新しい価値を提供するアスパーク。2014年から「世界一速いBEVを目指す」ために電気自動車の開発を開始し、2015年には全電動バッテリー駆動のハイパーカー「OWL（アウル）」を誕生させている。そのアウルは、2020年から英国で販売が開始されるとともに、2023年5月にはふたつの世界記録を英国で達成している。 初代モデルにしてすでにレコードホルダーであるアウルは、さらなる進化を目指し、次期型の全電動ハイパーカーの開発に移行。そこで誕生したのが「OWL（アウル）SP600」だ。 全電動バッテリー駆動の新しいモデルのハイパーカー「アウルSP600」は、最高速度の世界記録を更新するために、風洞検証や数回のトラック走行テストを含む一連の仮想および物理的テストを行ってきた。この取り組みにあたっては、「アウルSP600」用にブリヂストンが車両重量やダイナミクスを考慮し、420km/h以上の速度に対応できるポテンザ・レースタイヤを専用に開発し、足元を支えている。 そして、2024年6月8日にドイツのパーペンブルグ自動車試験場（ATP）で行われたテスト走行において、電気自動車の最高速度として世界記録となる時速438.7km/hを達成した。 アウルSP600を開発したアスパークは、今回の世界記録達成について、次のようなコメントを残している。 「アスパーク社は2023年5月24日に英国で弊社ハイパーカー『アウル』の新記録を樹立していて、世界記録の樹立は新しいことではありません。（アウル）SP600モデルは、『アウル』を進化させたもので、最高速度を追求し開発されました。これは弊社のビジョンを達成するための通過点にすぎません。弊社は、世界一のスペックを備えたEVハイパーカーを創造することで、ハイパーカー業界に新たな可能性をもたらすことを常に目指しております」 速度記録への挑戦という面で興味を掻き立てられるが、日本企業によるEVハイパーカーの開発ということにもワクワクさせられる。今後もさらなる進化を遂げるのか、アスパークの取り組みに注目していきたい。

スピード制御機能で子どもや初心者も安心 サーキットというと騒音や土地取得の問題から、どうしても郊外に建てられがちだ。しかし、インディアナカートジャパンが運営する「インディカート」は、そんな常識を覆し、千葉県のイオンモール柏の6階屋内駐車場を使って「街なかのサーキット」を実現させている。 オープンしたのは2023年7月で、広大なショッピングモールという特性を活かして環境問題をクリアしつつ、遊休区画を使用することで施設の有効活用にもつなげている。一般的な駐車場内は徐行が求められるし、タイヤのスキール音を豪快に鳴らしてコーナリングするなんてご法度だ。しかし、ここはカート専用区画として使用していることから、合法的に思う存分駐車場内を疾走することができる。 イオンモール柏の買い物客はもちろんのこと、団体による貸切イベントや個人レジャーでの利用など、屋内駐車場だから天候を気にすることもなくカートを心底楽しめるとあって人気の施設となっている。 そんなインディカートに電動カートが2024年7月6日から登場することとなった。使用するマシンはトライバルが取り扱うSegway-Ninebotブランドの「Ninebot Gokart PRO（ナインボット ゴーカートプロ）」だ。 インディカートで現在使用しているエンジンカートは、車体に取り付けられたセンサーとコース監視用のWifiがリンクし、スピードが出過ぎないように制御する機能を有している。今回導入される電動カートでも同様の仕組みが搭載され、子ども向けの8km/hから最高速度37km/hまで、搭乗者のレベルに合わせて4段階のスピード設定が可能だという。したがって、カート未経験者や子ども連れでも安心してカートを楽しめるというわけだ。 電動カート「Ninebot Gokart PRO」は、インディカートで使用中のエンジンカートに比べると車体がコンパクトなため、コーナリングは小まわりの利いた独特なフィーリングが得られるという。また、エンジンカートも引き続き営業中だから、両車の走行フィールを比較試乗するというマニアックな楽しみ方もできる。 また、先ほどのスピード制御機能だけでなく、小さな子どもでも電動カートが楽しめるようにキッズ専用コースも設置されている。年齢に関係なくイオンモール柏で友人たちと買い物や食事のついでにタイムアタックしてみたり、母と娘がショッピングしている間に父と息子はカートへ、なんていう時間の使い方も可能だ。もちろんカートを体験するにあたって必要となるヘルメットやキッズ用のプロテクター類は、店舗で貸し出しているから手ぶらで訪れても問題ない。 屋内駐車場の柱をぬって駆け抜けるコースは1周約250m。1回4分間のタイムアタック走行が土日祝日は1700円、平日なら1600円で楽しめる。一度体験して虜になったら、割引率の大きい複数回分の走行券を買って走り込んでみるのがおすすめだ。 ぜひ、エンジン車とEVの違いをインディカートで体験してもらいたい。

いよいよ開幕の2024全日本カート選手権EV部門 6月15日（土）・16日（日）に宮城県のスポーツランドSUGOで2024年シーズンの開幕を迎えた全日本カート選手権EV部門。それに先立ち、5月30日には東京都のシティーカート東京ベイで、チーム参戦体制の発表と一風変わった選手の最終選考会が行われた。 別の記事でも取り上げている通り、今シーズンの全日本カート選手権EV部門は、テスト的な位置づけであった過去2シーズンを経て、年間5レースから成る初の本格的なシーズンへと変貌した。開幕戦と第2戦はスポーツランドSUGO、残りの3戦はシティーカート東京ベイでの開催だ。 全車がトムス製作によるEVカート「TOM’S EVK22」を使用するワンメイクレースで、各チームに供給されるマシンは、「トムスセンターコントロール型メンテナンス」と呼ばれる方式で製作元のトムスがメンテ・管理を行い、メカニックを務めマシンのコンディションが一定に保たれる。 そのマシンを使用して参戦するチームは全6チーム。1チームあたり2台参戦するため、毎レース12台による戦いとなる。全5レース中、獲得ポイントの多い4レース分の合計ポイントでチャンピオンシップを争う有効ポイント制度が採用されている。各大会の優勝者には、トムスが実施しているフォーミュラカレッジ初級コース参加権、年間王者には若手の登竜門として行われているFIA-F4のルーキーテスト参加権利が授与される。この辺りはシリーズが目指す若手育成を意識した賞典の設定だ。 参戦チームと選抜選手 チームの内訳は以下のとおり。国内四輪レースのトップカテゴリー「スーパーフォーミュラ」と「スーパーGT」に参戦するチームや、女性のためのワンメイクレースとして人気の「KYOJO CUP」参戦チームなど、顔ぶれは豪華だ。チーム代表にも鈴木亜久里氏、舘 信秀氏、近藤真彦氏などのビッグネームが揃う。 CVSTOS×AGURI EV Kart Racing Team　代表：鈴木亜久里 REALIZE KONDO EV Kart Racing Team　代表：近藤真彦 ANEST IWATA EV KartRacing Team　代表：武田克己 HIGHSPEED Étoile Racing EV Kart Team　代表：中川隆太郎 KNC EV Kart Racing Team　代表：子安英樹 TOM’S EV Kart Racing Team　代表：舘 信秀 一方で、それらチームの所属選手はどうかというと、四輪モータースポーツ好きではあるが、カートまではフォローしきれていない筆者が見ても、魅力のあるラインアップが完成したと感じるレベルだ。 全日本カート選手権EV部門では、事前オーディションを経て最終選考に残った12名のドライバーがドラフト会議にかけられ、所属チームが決定する仕組みを今シーズンから採用した。ただし、各チームは所属選手2名のうち1名だけ「選抜選手」としてドラフト外からも起用することができるため、最終選考の12名がいずれかのチームから必ずレースに出場することが確約されているわけではないことも興味深いし、選抜選手として誰を起用してくるのかも興味の対象となる。 選抜選手を用意してきたのは4チーム。鈴木亜久里氏が率いるCVSTOS×AGURI EV Kart Racing Teamは、スーパーGTでも鈴木氏が代表を務めるARTAから参戦している佐藤蓮選手を起用。今シーズンから最高峰GT500クラスに参戦し、第3戦鈴鹿では早くも3位表彰台を獲得。全日本スーパーフォーミュラ選手権では中嶋 悟氏が率いるPONOS NAKAJIMA Racingから3シーズン目を戦っているところだ。カートに関しても全日本カート選手権OKクラスを2年連続で制するなど、非常に能力の高い選手と言える。 近藤真彦氏が代表を務めるREALIZE KONDO […]

モータースポーツ業界の起爆剤として期待 違和感を覚えたトムスのEVカート開発 トヨタ車のカスタマイズ・チューニングパーツの開発販売と、国内屈指の強豪レーシングチームを運営するトムスが、ここまでEVカートに熱心だったとは恐れ入った。 遡ること2年前。突如トムスがEVカートの開発ならびに全日本カート選手権にEVクラスを新設すると発表した。それまでレーシングフィールドで培った技術を、市販乗用車向けパーツに還元する形でその開発・技術力を証明してきていたものの、それがレーシングカートとなると少々畑違いな気がした。 それが、2024年5月30日にシティーサーキット東京ベイで行われた全日本カート選手権EV部門の参戦ドライバー最終選考会議、およびチーム体制発表会を取材して、考えが180度変わった。この取り組みに対し、ひとりのモータースポーツファンとして大いに応援したい気持ちになった理由を報告したい。 トムスのEVカートは「TOM’S EVK22」と呼ばれ、出力24kW、最大トルク100Nm、最高速度125km、0-100km/h加速は4.0秒という性能を持つ。これがどのぐらいの性能なのかというと、新東京サーキットでのラップタイムは全日本カート選手権の最高峰クラス「OKクラス」のわずか2秒落ち、入門カテゴリーの「KTクラス」に比べると5秒ほど速く、レーシングカートとして必要十分な性能を持つ。 今回の発表会は、前半が大会の概要説明、後半が2024年度の全日本カート選手権EV部門の各チーム参戦体制発表、ならびに参戦ドライバーのドラフト会議といった構成で行われた。 本稿では、前半の大会概要説明の部分について触れていきたいが、重要なのは開催に至る背景と取り組み方で、それこそが180度考えが変わった点だ。なので、そこにフォーカスして以下お伝えしたいと思う。 カートを取り巻く現状 大会概要説明はトムス代表取締役社長の谷本勲氏から行われ、モータースポーツにおいてのカートの立ち位置から話が始まった。サーキット四輪レースを頂点とした場合、本来カートは身近な存在であり、だれもが気軽に体験できるモータースポーツの入口ではないかと谷本氏は説く。 事実、現在国内外で活躍するトップドライバーの多くは幼いころからレーシングカートで経験を積み、四輪レースへと昇格している。また、成人であっても趣味としてカートを楽しむ方は多く、スポーツとして見た場合の対象年齢は幅広い。野球で例えるなら、軒先でのキャッチボールに始まり、地域の少年野球団から高校野球を経てプロ野球に入団するステップアップの面もあれば、社会人になってから趣味で草野球に参加するのも、野球というスポーツを楽しむひとつの在り方で、カートもそうなっていなければならないということだ。それだけにカートはモータースポーツ業界全体にとって入口であり重要だ。 しかし、カート競技に出場するためのライセンス発給数は、1995年の9703人をピークに、2023年には4863人まで減少しているという。 この統計変化について谷本氏は、1980年代末から1990年代前半までの第1次F1ブームを例に挙げた。選手に憧れてカートを始めたり、F1ブームにあやかったテレビ番組やコンテンツに影響されて始めたりといった背景が大きく影響したのではないかと分析する。 かくいう私も、小学生の頃、お昼の人気番組にアイルトン・セナや片山右京がゲスト出演したのを見たし、他番組では星野一義、鈴木亜久里、近藤真彦といった国内のトップドライバーが芸能人とカート勝負をして番組を盛り上げ、カートの魅力に引き込まれた記憶がある。それが直接的なきっかけかは記憶が定かではないものの、同級生を誘っていまは無き多摩テックや自転車で行ける範囲にあったレンタルカート場に、なけなしの小遣いで通ったりもした。 しかし、いまはどうだろう。地上波テレビ番組はおろか、Youtubeをはじめとしたインフルエンサーマーケティング、動画コンテンツにおいては、有名人の自動車カスタムや経営者層が乗る高級スポーツカーの自慢大会こそあれども、自動車レースの原体験的なカートを取り上げたコンテンツは非常に少ない印象だ。 加えて全国に約80箇所あるカートコースは売上がピーク時の5分の1にまで減少し、ライセンス発給数以上にカートを体験する人数が減少し、市場がシュリンクしているではないかと谷本氏は現状を憂いている。それは競技会の開催数も同様で減少の一途だ。 この現状を打破し、モータースポーツ業界全体の活性化につなげたいということで、奮い立ったのがトムスでありEVカートなのだ。

自立電源システム搭載の移動型無人トレーラーのファミマが登場 2025年4月13日の開幕まで1年を切り、急ピッチでパビリオンの建設が進む大阪・関西万博の建設現場に、大手コンビニチェーンのファミリマートが新たな店舗をオープンした。建設現場で働く労働者向けの店舗ではあるのだが、この店舗が目新しいのは20フィートサイズのコンテナをベースに、自立電源システムを搭載した移動型無人トレーラー店舗である点だ。 開発したのは日立ハイテク、竹中工務店、クロコアートファクトリーの3社。この移動型無人トレーラーは「スマートトレーラーハウス」と呼ばれ、コンテナの屋根に設置された3.2kWのフレキシブル太陽光パネルで発電を行い、床下に設置された13.8kWhのリン酸鉄リチウム蓄電池に電気を充電。同じく床下にある最大出力5kWのインバーターを介して、トレーラーハウス内の空調設備や事務機器などに必要な電気を供給する「自立電源システム」を搭載していることが特徴として挙げられる。この自立電源システムは日立ハイテクが開発し、インフラが整っていない環境下での店舗運営実現に貢献している。 コンテナは長さ約6m、幅2.5m、高さ2.8mの20フィートサイズ。フレームはクロコアートファクトリーが開発した木製フレーム「MOKUJIKU」を採用することで軽量化を実現。総重量を3.5トン以下とすることで普通自動車での牽引が可能になっている。また、敷地内の近距離移動であれば、車載の駆動装置をリモコンで操作することで、牽引車がなくてもトレーラーハウスを移動させることが可能だ。 この自立電源システムと軽量なコンテナフレームの組み合わせにより、電気や水道などの供給インフラが整っていない広大な建設現場でも、店舗運営が可能となるほか、工事の進捗に応じてフレキシブルに店舗の設置場所を移動させることができる。また、労働者が必要な食料品や物品を購入するために、わざわざ敷地外の店舗まで買い物に行く手間が省け、労働環境の改善が期待できる。 それらのメリットを検証するため、実証導入という形で大阪・関西万博の建設現場に、コンビニ初となる移動型無人トレーラー店舗（ファミリーマート舞洲/N店）としてオープンさせた、というのが今回の設置背景。決して大きな店舗というわけではないが、現場敷地内にコンビニがあるのはさぞかし便利なことだろう。 日立ハイテクは、今回のスマートトレーラーハウスの実証導入を通して、最適な自立電源システムの開発を進めるとともに、将来的には蓄電池にEVのリユースバッテリーを活用するなど、循環型社会への貢献をめざすとしている。 さらに、今回開発したスマートトレーラーハウスは、室内仕様を変更することで建設現場だけでなく、停電や災害が発生した際の利活用も見込んでいる。具体的には電源確保に課題がある地域での店舗、休憩所、トイレなどへの利用をめざすという。 今後はスマートトレーラーハウスを日常時だけでなく、非常時にも役立つものとしてさらなる活躍が期待される。

バッテリーやプログラミングを学んでエンジニアを目指す 「自動車大学校」と聞くと、整備士の養成学校をイメージするかもしれないが、実際はそれだけにとどまらない。カーデザインや設計、モータースポーツ、カスタマイズなど、自動車にまつわる各分野に特化したコースが学校ごとに設けられており、それが学校の特色にもなっている。 新潟県を中心に、教育、福祉、農業、ICT、ホテル、ECなど多岐にわたる事業を展開するNSGグループは、このほど福島県郡山市にある学校法人国際総合学園 WiZ国際情報工科自動車大学校に、持続可能な社会の実現と新しい時代に即したニーズへの対応を目指し、新たな学科を新設。2024年4月１日から学生の募集を開始したことを発表した。 新設された学科は次世代モビリティのプロを目指す「eモビリティ科」だ。カーボンニュートラルの実現に向けて欠かすことのできない、バッテリー技術、プログラミング、モビリティシステム全般に関する知識を学ぶことができる全国唯一のカリキュラムで、未来のモビリティ革命を牽引するリーダーを育成するとしている。 WiZ国際情報工科自動車大学校には、自動車、ドローン、情報技術、電気工学の各分野に適した学科があり、それらと連携したカリキュラムを組むことで、eモビリティ科では幅広い専門知識と総合的なスキルの習得が可能になるのだという。 学生は、eモビリティで求められる専門知識を習得することで、自動車産業はもちろん、ドローンやその他のモビリティ関連産業でのキャリアを目指すことができる。具体例としては、バッテリーテクニカルエンジニア、モビリティ開発エンジニア、バッテリーシステムエンジニア、EVエンジニアなどがそれである。 また、eモビリティ科を卒業した後も、継続的な学びと成長を学校側がサポートすると発表されている。業界との強固な連携を通じて、最新のトレンドや技術を学び続ける機会を提供し、学生のキャリア形成を全面的にバックアップするというから頼もしい。 資格の取得に関しても、国家資格である一級小型自動車整備士や二級自動車整備士ガソリンなど、いわゆる整備学科で目指せる資格はもちろんのこと、eモビリティ学科特有のものとして、C言語プログラミング能力認定試験、Python3エンジニア認定基礎試験、蓄電池設備整備資格者などの試験受講、および資格取得が目指せるという。 自動車メーカーやカーディーラー、整備工場だけが自動車大学校卒業生の就職先と思いきや、損保会社での保険アジャスター、航空会社で地上作業車の整備、自動車関連部品メーカーで開発業務など、案外就職先は多岐にわたる。それらどの就職先においても、今後EVをはじめデジタル領域が大幅に進歩した車両を相手にしていかなければならない。また、既存の型にはまらないモビリティの企画開発こそ、若く柔軟性に溢れる若手エンジニアの発想と行動力が活きるかもしれない。eモビリティ科でのエンジニア育成に期待したい。

圧倒的加速感と低燃費のストロングハイブリッドバイク カワサキモータースジャパンは、ストロングハイブリッドモーターサイクル「Ninja 7 ハイブリッド」を2024年6月15日から発売すると発表した。 Ninja 7 ハイブリッドは、スクーターを除く主なモーターサイクルメーカーの量産車において、世界で初めてストロングハイブリッドを搭載したモーターサイクルだ。車体サイズは全長2145mm、全幅750mm、全高1135mmでシート高は795mmというから、600ccクラスに相当する。 それでいながら「e-boost」機能を使えば瞬時に1000ccクラスのスタートダッシュを見せる俊敏性を備えている。一方でハイブリッドならではの燃費性能も兼ね備え、燃料消費率は250ccクラス並みというからストロングハイブリッドの効果は絶大だ。 ハイブリッドシステムは、最高出力43kW、最大トルク43N･mを発生する451ccの4ストローク並列2気筒エンジンと、最高出力9kW、最大トルク36N･mを発生するシリンダー後方に設置されたコンパクトなトラクションモーター、それに48Vの大容量リチウムイオンバッテリーから構成されている。システム最高出力は51kW（69馬力）、システム最大トルクは60N･mだ。 このストロングハイブリッドパワーユニットは、同クラスのモーターサイクルでは採用されておらず、カワサキのNinja 7 ハイブリッドが世界初採用となる。ガソリンエンジンとトラクションモーターが協調して、扱いやすいキャラクターと低中回転域における力強いトルクを生み出すだけでなく、大容量バッテリーにより限られた距離ではあるものの、モーターのみでの走行も可能にしている。 したがって、閑静な住宅街などでは、Ninjaだけに忍者の忍び足のごとくサササっと静かに走り去ることもできるのだ。 走行モードは大きく分けて３つ用意されている。エンジンとモーターの能力をフルに発揮する「SPORT-HYBRID」、モーターで発進しつつ必要に応じてエンジンが協調する「ECO-HYBRID」、静かでクリーンな低速用の「EV」。そこに先述した「e-boost」機能が補完されるわけだが、これは「SPORT-HYBRID」モードを選択したときに、5秒間だけ作動させられるスペシャルな機能だ。作動させると一時的に全域での出力を650㏄クラスのマシン並みに向上させ、特定の条件下では同社のZX-10Rをも凌ぐ発進加速が可能になるという。 ここまではすべて通常走行におけるモードだが、駐輪場での取りまわしに有効なウォークモード（後進機能付き）も装備されている。モードを作動させてスロットルを開くと、車体が歩行に近い速度で前進するだけでなく、スロットルを全閉させてさらに奥へまわすと微速で後進する、モーターを搭載しているハイブリッドモデルならではの便利機能だ。

EVバイクでの雪上走行をたっぷり楽しめるプランも設定 宮城県仙台市に本社を置く自転車・オートバイの販売店「ハヤサカサイクル」が、3月20日までまったく新しいウインターアクティビティの体験会を、岩手県の安比高原スキー場で開催している。 アクティビティに用いられるのは、「e-スノーバイク」だ。これは、EVバイクとしてデザインと性能の両面で世界的に高い評価を受けている「Sur-ron」をベースに、前輪にスキー、後輪にクローラーを採用したアタッチメントキット「TRACKN GO」を装着したものだ。 e-スノーバイクは、燃焼機関を持たないEVバイクの魅力でもある静粛性と瞬発力、強いトルクにより30度程度の勾配を走破できるパワーがあり、時速40km程まで加速することができる。一般的なレジャーで活用されるスノーモービル等と比べると､車体自体が軽量なため取りまわしがしやすく、オートマチック機構を採用しているので操作も簡単。だから初めて乗っても気構えることなく雪上を楽しむことができるという。 操作に慣れれば雪原のあらゆる場所を走破することも可能だ。二輪車の特性を持ちながら積雪路を走破できるe-スノーバイクは、スキーやスノーボード、スノーモービルとはまた違った楽しさを持つ新しいウィンターアクティビティなのだ。 そんなe-スノーバイクを気軽に楽しめるアクティビティが、3月20日まで安比高原スキー場で開催されている。アクティビティは2種類ある。ひとつ目は「e-スノーパーク」と呼ばれる、1周約200mのコースをe-スノーバイクで駆けまわるプランだ。雪上を走行するEVバイクをちょっとだけ試してみたいという方に向けて、コブや緩やかな起伏のあるコースで気軽に体験できるプランになっている。 体験時間は、お試しコースの10分と体験型コースの30分に分かれる。参加費用は10分コースがひとり税込み2000円。30分コースはひとり税込み6000円だ。満15歳以上で自転車を運転可能な方、e-スノーバイクにまたがって両足が地面につくことが参加条件となる。推奨身長は150cm以上で、未成年の体験者は家族の同伴が必要になるという。 ふたつ目のアクティビティは「e-スノーツアー」だ。約60分の体験時間が設けられ、雪原をクルージング。e-スノーバイクの魅力を存分に味わえるだけでなく、安比高原スキー場の林間コースを走って岩手山が見えるビューポイントを目指す往復8kmのコースや、早朝の山頂を目指す特別なツアーも開催され、安比高原の大自然も堪能することができる。 e-スノーツアーは午前10時と午後2時の1日2回開催され、参加費用はひとり税込み1万円。参加条件はe-スノーパークと同様だ。また、出発前にはe-スノーパークでe-スノーバイクに慣れるための時間も設けられているというから、いきなりe-スノーツアーに申し込んだとしても安心だ。 なお、運転にあたっては各種免許や資格は不要だが、安全面を考慮し現地で貸し出されるヘルメットと胸部プロテクターの装着は必須となる。 電動モビリティで楽しむスノースポーツ。一度、体験してみてはいかがだろう。