クルマの環境性能は包括的に評価される
タンク・トゥ・ホイール（T to W）とは、燃料タンクからクルマを走らせるタイヤへ動力が伝わる（つまり走行）までの環境性能をいう。
一般にクルマの環境性能は、その車両1台の性能で評価される。たとえば燃費や排気浄化性能、EVであれば電費などだ。商品性評価として確認したり比較したりできるひとつの指標としてのウェル・トゥ・ホイール（W to W）は、燃料を入手する段階からタイヤへ動力が伝わるまでの評価になる。
HEVも含めエンジン車であれば、原油の調達から精製、そしてガソリンスタンドへの運搬など、クルマのタンクに燃料を給油するまでの環境負荷も評価の対象になる。これをEVに当てはめると、発電の段階で、火力を使うか水力を使うか、あるいは再生可能エネルギーを使うかで、そもそも電気の環境負荷性能が変わる。送電による損失も考慮される。
2025年秋に発表された、2023年度（2023年4月から2024年3月まで）の日本の電源構成比によると、68.6%が火力で、22.9%が再生可能エネルギー、8.5%が原子力となっている。火力発電が主力であるうちはEVのリチウムイオンバッテリー製造にまつわるCO2排出量が多いため、効率の高いエンジンを活用すれば、W to Wの評価ではEVが突出して環境性能に優れているわけではないとの見解がある。
しかしながら、それはエンジンが最高効率で運転されることを前提としており、エンジン単体での評価はともかく、利用者が実際にクルマを使う際の運転の仕方によって数値が変わる可能性があることを認識しておく必要がある。
そのうえで政府は、2030年度には電源構成比率を改善し、再生可能エネルギーを最大で38%程度、原子力を最大で22%程度、火力を41%程度に抑えると目標を定め、2040年には再生可能エネルギー比率を最大で5割程度に高め、原子力は2割程度と変わらず、火力は最大で4割程度まで減らすとしている。将来的に、EVの環境性能はW to Wでも改善が進み続けることになるわけだ。
ライフサイクル・アセスメントは、製品を作るための原料の調達から廃棄までにかかる環境性能の評価である。単に石油や電気といったエネルギーの調達にとどまらず、クルマを作るための原料の調達や部品の製造、運搬などの過程で必要なエネルギーと、使用中はもとより廃車となって廃棄するまでの過程のエネルギー消費も査定対象になる。
こうなると、たとえばレアアースの採掘や精錬なども審査されることになり、環境負荷の少ない材料の入手が求められることになっていだろう。
