EVとHEVの2台の“Exclusive”モデル BMWは電動の「i5 eDrive35L」と48Vマイルドハイブリッドの「525Li」に、ホイールベースを110mm延長した「Exclusive M Sport」モデルを投入する。 「i5 eDrive35L Exclusive M Sport」と「525Li Exclusive M Sport」は、どちらもロングホイールベース化により全長は5175mm、ホイールベースは3105mmへ拡大。 後部座席の膝まわりは格段に広がり、独立型ヘッドレストクッション付きリヤシートやワイヤレスチャージを装備したアームレスト、ナノファイバーフィルターを採用して花粉・バクテリアを約99％カットする4ゾーンエアコンなど、7シリーズに匹敵する後席での居住性を実現している。 安全に関する機能では、高速道路でのハンズオフ機能を含む最新運転支援も搭載し、都市渋滞からロングドライブまでドライバーの負担を最小限に抑える。 “Exclusive M Sport”シリーズ共通の上質装備 エクステリアはM Sportバンパーと20インチアロイホイール、そしてサテンアルミのウインドウモールで伸びやかさを強調。インテリアにはBMW Individualレザーメリノシート、スカイラウンジパノラマルーフ、Bowers & Wilkinsサウンドを標準化し、ビジネスユースにもショーファーユースにも応える。 「i5 eDrive35L Exclusive M Sport」の納車は2025年9月以降を予定。価格は1048万円。2リッター直4ターボ＋48Vマイルドハイブリッドを搭載する「525Li Exclusive M Sport」は、2025年5月からデリバリーを開始。価格は948万円だ。 ロングホイールベース化で拡張した居住性と、Exclusive M Sportならではの豪華装備が、プレミアムミドルクラスセダンに新たな価値を提供する。

電動モデル第2弾を上海モーターショーで公開 長安マツダは上海モーターショー2025で新型電動モデル「MAZDA EZ-60」を公開した。デザインテーマに「FUTURE＋SOUL＋MODERN」を掲げた同車は、長安マツダが開発・製造を担う第2弾の電動モデルで、BEVとPHEVの2車種を用意する。 スタイリングはエレガンスとモダンな造形を融合させ、ボンネット前端に設けたエアインテークでは近未来感も演出。その優れた空力特性は高速走行時の電力消費効率の向上にも貢献し、BEVは約600km、PHEVは給油1回で1000km超の走行を想定している。 50:50の重量配分で“人馬一体”の走りを可能に 前後バランスは50:50に設定。サスペンションはフロントにストラット式、リヤはマルチリンク式を組み合わせている。また、電子制御ダンパーが路面状況に応じて減衰力を変化させ、走行するシーンを問わず一体感のあるハンドリングを実現している。 インテリアには一体型26.45インチ5Kセンターディスプレイと3Dヘッドアップディスプレイを装備する。23基のスピーカーで構成する立体音響に加え、ヘッドレスト内蔵スピーカーでは運転席と助手席で別々の音楽を楽しむことができる。また、声・タッチ・ジェスチャー操作に対応し、AIによるインテリジェントドライブ＆パーキングといった運転支援も備えている。 中国市場で求められる未来志向デザインと高効率パワートレイン、そしてマツダらしいドライビングプレジャーを融合したEZ-60。発売は2025年中を予定している。

トルコはEUと関税協定を結んでいる 欧州の玄関口として近年注目を集めているトルコ市場でEV販売が急加速中です。とくに中国勢がシェアを大きく伸ばしながら、現地工場を建設して関税を回避しようとする動きも確認されています。 まず、今回取り上げていきたいトルコ市場は、人口約8750万人、国土面積は78.35平方キロメートルと、日本の2倍強の国土を有します。また、2023年シーズンにおける自動車販売台数はおよそ129万台と世界第14位であり、ロシアやオーストラリアと同等という規模感です。自動車生産も年間で147万台と、フランスと同等の生産規模であり、自動車産業が国の主力産業のひとつにもなっています。 このトルコについて重要なポイントは、欧州連合には加盟していないにもかかわらず、EUとトルコは独自の関税協定を結んでおり関税がかからないという点です。さらに、20カ国以上の国と自由貿易協定も締結しています。また、欧州各国と比較しても人件費が比較的安いことから、欧州の自動車メーカーが生産コストを下げるために、関税のかからないトルコを自動車工場に選んでいます。トルコは海に面していることから、自動車の輸出という観点でも地理的に強みを持っています。 なによりもエルドアン大統領はEVに注力する方針をかねてより示しており、実際に国策として自国の自動車メーカーを立ち上げに成功。Toggと名付けられたEVメーカーはすでにEVを発売中であり、トルコ国内で人気を博しています。 そして、トルコに目をつけたのが中国勢の存在です。まず、BYDがBEVとPHEVの生産工場などの設立のために10億ドルを投資中です。年間生産能力は15万台であり、おもに欧州市場向けに出荷されます。さらにCheryも黒海の面するサムスンにおいて、年産15万台となるEV生産工場の建設を正式に発表しています。 このようにして、Toggをはじめとする国内のEVメーカーやサプライチェーンに投資しながら、さらに国内に中国勢などの生産工場を誘致することによって、欧州向けのEV生産拠点の構築を目指そうとしているのです。 それでは、このトルコ市場最新のEV販売動向や人気のEVランキングを俯瞰しましょう。まず3月単体のBEVの販売台数は約1万2800台と、前年同月比＋113.5%であり、急速にBEVシフトが進んでいる様子が見て取れます。 次に新車販売全体に占めるBEVの販売シェア率は10.94%と、前年同月の5.46%と比較しても倍増。すでにトルコ国内で販売されている10台に1台以上がBEVに置き換わっているとイメージしてみれば、驚きのペースであるとイメージできるはずです。 さらに、PHEVとEREVの販売台数も着実に上昇しており、3月単体では3600台以上が売れています。よって、PHEVも含めたNEVシェア率は史上最高水準となる14.25%に到達。2025年末にNEVシェア率25%達成にも期待可能でしょう。 ちなみにこのグラフは、日本やオーストラリアと比較してどれほどBEVシフトが進んでいるのかを比較したものです。この通りトルコは日本市場と比較すると、10倍以上という圧倒的な差をつけてEVシフトを進めている様子が確認できます。

イベント後は構内専用車として活躍！ 現在、リーフやサクラ、アリアといった電気自動車を複数台ラインアップし、今後は次期型リーフに加えてマイクラEVやジュークEVが欧州へ投入されることがアナウンスされている日産自動車は、電気自動車の先駆者として知られている。 そもそものちに日産と合併するプリンス自動車工業の前身である東京電気自動車は、1947年に世界初の量産電気自動車として「たま電気自動車」をリリースしており、戦後の石油不足のなか、タクシーとして重宝されるモデルとして愛されていた過去がある。 そんな日産は、1960年代からさらなる電気自動車の開発を進めており、1985年の第26回東京モーターショーに「EVガイド／EVリゾート」なるコンセプトカーを出展している。 これは公道走行用のモデルというよりは、電気自動車ならではのクリーンさを活かして工場見学に訪れた人たちを案内するためや、高原のリゾートホテルにおけるホテルとコテージ間の移動をするために供給されることを想定していたものとなっており、EVガイドはルーフレス、EVリゾートはルーフを備えたスタイルだった。 このような使用用途を想定していたこともあって、最高速度は16km/hとなっており、満充電での航続距離は60km（最高速走行時）となっていた。なお、パワートレインはすでに実績のあるバッテリーフォークリフト用のものが転用されている。 なお、ルーフレスのEVガイドはモーターショー後にルーフが装着され、EVガイドIIとして、実際に工場見学に訪れた皇族や国賓を案内するガイドカーとして、長年にわたり大役を務めたほか、EVリゾートは10人乗り仕様としたものが、ヤクルト本社の富士裾野工場の構内車として5台納入された実績が残っているようだ。 写真で見ると背高スタイルで非常に大柄なようにも見えるEVリゾートではあるが、実際のボディサイズは全長4140mm×全幅1660mm×全高1870mmとじつはかなりコンパクトサイズ。これもエンジンなどを搭載しない電気自動車であるという点と、衝突安全性能がそこまで重要視されない構内専用車だったことも影響しているのは間違いない。 まだ当時としては公道で実用に供することができるスペックをもつ電気自動車を量産するのは難しい時代だったと思うが、それなら構内専用車にしてしまえという逆転の発想には感心してしまうほかないだろう。

中国市場向けフラッグシップEV「bZ7」初公開​ トヨタは上海モーターショー2025で、中国市場向けの新型バッテリーEV「bZ7」を世界初公開した。​このモデルは全長5mを超える大型セダンでトヨタのBEVラインアップのフラッグシップモデルとなる。​開発は広州汽車（GAC）、広汽トヨタ（GTMC）、およびIEM by TOYOTAが共同で行い、1年以内の発売に向けて引き続き開発を進めていく。 bZ7はトヨタの高品質なモノづくりと中国の先進的な知能化技術を融合し、最新のスマートコックピット、先進の運転支援と安全システムの搭載が予定されている。​ また、同会場では、レクサスの新型「ES」も世界初公開された。​次世代BEVコンセプト「LF-ZC」からインスパイアされた新デザインを採用し、BEVおよびHEVの両モデルを展開。​より上質で快適な移動空間を実現したモデルとなっている。 ​ マルチパスウェイ戦略で中国での市場開拓を加速 トヨタはカーボンニュートラルの実現を目指し、「マルチパスウェイ」戦略のもとで HEV（ハイブリッド）、PHEV（プラグインハイブリッド）、FCEV（燃料電池車）、BEV（バッテリーEV）という多様な電動パワートレインを展開している。 中国市場でもこの方針は揺るがず、フラッグシップBEV「bZ7」や電動化を強化した新型「ES」の投入によって、現地ニーズに即したラインアップを着実に拡充。トヨタは今後も選択肢を広げながら、持続可能なモビリティ社会の実現に向けた取り組みを加速させていく構えだ。

ホンダらしさあふれるスポーティEVセダン発表 ホンダは上海モーターショー2025で、中国専用EV「烨（イエ）シリーズ」第2弾となるフラッグシップモデル「広汽Honda GT」と「東風Honda GT」を同時に発表した。 洗練とエモーショナルのふたつのデザインで未来感を競演 「広汽Honda GT」はロー＆ワイドのシルエットに加え、途切れのないシームレスな面構成を採り入れることで、洗練された近未来スタイルを強調している。 一方、「東風Honda GT」は見る者を刺激するエモーショナルな未来感を実現している。 両車とも運転席はレーシングカーのコクピットを思わせる包まれ感を備え、助手席には大画面を見ているかのような試聴体験ができる遠焦点ディスプレイを配置。乗員それぞれに特別な移動体験を提供する。 「AI×電動」の3つの開発軸 ホンダは中国で加速するAIと電動化の潮流に合わせ、3つの技術テーマを掲げる。まず、Momenta（モメンタ）と連携し、高精度地図を使わずに目的地まで自動操舵を行うAIナビ制御を共同開発して次世代運転支援を実現する。次に車内AI「DeepSeek」を導入し、より快適性と楽しい社内空間の実現を目指す。 この技術は今後の烨シリーズ全車に展開し、すでに発売中のモデルにはOTA（Over the Air）で順次対応する。さらに、CATL（宁德時代新能源科技股份有限公司）と共同でバッテリーセルを車体に直接レイアウトする高効率プラットフォームを開発し、第3弾モデルからLFPバッテリーを採用してコストと安全性の両立を図る。 2050年カーボンニュートラル実現へ ホンダは中国の開発力と生産力を最大限活用し、2050年に製品・企業活動の両面でカーボンニュートラルを実現する方針だ。烨シリーズを迅速に市場投入し、中国で得た知見をグローバルに波及させることで、次世代EV時代のリーダーを目指す。

EVは200Vの基礎充電が基本 ガソリンスタンド（GS）では、給油のほかに、洗車やタイヤの空気圧の点検と補充填、あるいはオイル交換をしてくれたり、定期点検や車検の更新も頼めたりといった、クルマ全般のサービスが提供される。 それに比べ、電気自動車（EV）の急速充電では、そうしたクルマがらみのサービスを提供する拠点はあまり見当たらない。あるとすれば、新車販売店に急速充電器がある場合だ。 ほかに、GSで急速充電器を設置している店であれば、給油と同じようにほかのサービスも依頼できる。ただし、あらゆるGSに急速充電器が設置されているわけではない。GSの経営では、燃料を売ることが第一の稼ぎであり、ガソリンや軽油、灯油などに比べ、電気料金は儲けにつながりにくいためだ。 これまで何度も述べてきたが、充電の基本は、自宅や勤め先などで行う200ボルト（V）での基礎充電だ。 GSのサービスと重なってみえる急速充電では、ついでに洗車やタイヤの点検もできれば好都合といった希望もあるだろう。それは事実だ。 ことに、集合住宅や月極駐車場などで普通充電が当たり前にできずに来たため、急速充電に依存せざるを得ないEV利用者が多い。そうした現状が、GSのようにいろいろ用事を済ませられればとの思いにさせる。 ならば、サービス工場のある新車販売店と同じように、町の自動車整備工場内や、洗車場、あるいはそれらの近隣に急速充電器が設置されれば、GSと同様の用事をあまり移動せずできるようになるのではないか。ところがそうした事業者が、まだEVに目が向いていないため、利便性を満たしていない可能性がある。 EVに目が向きにくい理由は、GSと同じように急速充電器を設置しても、電気料金での儲けが出にくいことがあるだろう。また、充電のためにクルマを止めておく場所が確保しにくいといった狭さに起因する場所の制約があるかもしれない。 さらに、オイル交換がなく、定期的な交換部品の頻度も下がるかもしれないEVは、商売にならないと考える整備工場もあるのではないか。それは事実だろう。

トランスアクスル全体の設計思想が重要 新型EVが登場すると、ユーザーやメディアが注目するのは航続距離や価格だ。 基本的に、航続距離は搭載する電池容量に比例するため、電池容量や電池の種類などについて各種メディアが記事化をすることが少なくない。 一方で、モーターの技術については、最大出力と最大トルクを気にするユーザーもいるが、メーカー側がモーター技術を深堀りすることは少ない。その理由としては、モーター自体は電気関連企業が開発・製造する場合が多いからという解釈もあるだろう。 むろん、自動車メーカー側にもモーターの設計部門があるが、製造を含めてどこまで内製化されているのかなど、詳細については外部に情報がなかなか出てこない。 これは、ハイブリッド車でも同じだ。 たとえば、スバルが「クロストレック」と「フォレスター」に採用する「ストロングハイブリッド」で搭載するモーターとジェネレーターを、「トヨタを介して導入したもの」とスバルは説明するが、モーターの詳細については触れない。 それよりも、モーター、ジェネレーター、インバーター、そして減速機などを融合した「トランスアクスル」の存在を強調するのだ。ストロングハイブリッドにおける技術進化は、モーターなど単品の性能ではなくトランスアクスル全体の設計思想が重要だという。 こうしたトランスアクスル重視の考え方は、国内メーカーでは長年にわたりEV市場を牽引してきた日産も同じだ。 日産では近年、「X-in-1」という設計概念を次世代電動パワートレインに対して用いている。「X-in-1」はEVのみならず、シリーズハイブリッドであるe-POWERでも適合する。 日産によれば、「X-in-1」によってEVとe-POWERでモーターやインバーターなどの主要部品を共有することが可能で、量産効果によって電動車の部品コストと生産コストの削減につながるとしている。 具体的には、EV用「X-in-1」では、モーター、インバーター、減速機の3つをモジュール化。また、e-POWER用「X-in-1」は、モーター、インバーター、減速機、発電用の発電機と増速機のあわせて5つをモジュール化している。 一方、モーターの進化については、あまり機会は多くないものの、日産は定常的に技術的な説明を行っている。 たとえば、昨年夏に横浜工場で実施された全固体電池の製造スペース公開の際も、モーター内部の部品を新規設定することでコストが高い金属の使用量を減らす工夫などについて説明を受けた。 今後、EVが本格普及期となると予想される2030年代に入ると、EV性能の差別化要因として改めてモーターに注目が集まるのかもしれない。

PHVピックアップと次世代セダンを上海で公開 上海モーターショー2025で日産は、中国で2027年までに投入する新エネルギー車（NEV）計画の先陣として 「Frontier Pro」と「N7」 の2台を公開した。ピックアップとセダンという異色ペアで、中国EV市場の本格的な巻き返しを図る。 タフさと電動化を両立「Frontier Pro」 日産初のプラグインハイブリッド（PHV）ピックアップとなるFrontier Proは、ターボ付き1.5リッター直4エンジンとモーターを組み合わせ、システム総出力は300kW（408馬力）超。最大トルクは800N·mを発生する。EVモードの航続距離は165kmとなる。 シャシーは5リンク式リヤサスペンションとインテリジェントAWDを採用。電動メカニカルデフロックも備え、ファミリー向けモデルながら本格的なオフロード走破性を備えている。 居住性も抜群で、パノラマルーフは全車標準。前席シートヒーターやグレード別のマッサージ機能など、快適装備も充実する。中国発売は2025年後半を予定し、将来的には輸出も視野に入れている。

日産ディーラーはEVオーナーにとって心強い存在 量産型の電気自動車の先駆けともいえる初代リーフを2010年に発売した日産は、現在はクロスオーバーSUVのアリアや軽自動車のサクラなど電気自動車の拡充を進めており、先駆者であるリーフは今秋にも3代目モデルが登場する予定となっている。 そんな日産は、初代リーフを市場に投入したタイミングと同時に自社の充電網を一気に整備したことでも知られている。とくに首都圏ではその傾向が強く、主要な大型ディーラーの多くに急速充電器が設置されていった。 その数は、当時約2200店あった日産ディーラーの約1割に当たる200店とされており、地域差はあるものの、電気自動車ユーザーにとっては心強い存在であったに違いない。 また、多くの販売店では、ディーラーの定休日や営業時間外でも急速充電器が使用できるようになっており、夜遅くに帰宅したとしても充電することができる恩恵に預かった人も少なくないのではないだろうか。 そして、この日産ディーラーにある急速充電器は他メーカーの電気自動車であってもほぼ使用することができたため、当時から他メーカーの車両が日産ディーラーで急速充電をしている姿をみることができたのだ。 電気自動車がどんなに優れた乗り物であったとしても、インフラが整っていなければ万人に受け入れられることはなかったワケで、そういった点で考えると日産の戦略には頭の下がる思いといえるだろう。 また、日産としても、2016年12月から月額定額払いで日産の急速充電器が使い放題になるというプランを引っ提げてリーフの拡販に臨んでいるので、ディーラーに急速充電器がないとお話にならないという裏側もあったのかもしれないが、いずれにしても電気自動車普及の手助けになったことは間違いない。 なお、現在は200店だった急速充電器設置ディーラーも2000店に迫る数値となっており（2021年時点のデータ）、リーフ登場とともに設置された急速充電器は耐用年数が迫って、より高出力なものに置き換えられつつあるので、今後も電気自動車ユーザーが日産ディーラーにお世話になることは多そうだ。