Rolling Labの最新モデル「RN24」が誕生 2024年10月25日、ヒョンデの高性能ブランド「N」はオンラインイベント「N Day 2024」において、次世代Rolling Lab（ローリングラボ）の「RN24（アールエヌ トゥエンティフォー）」を発表した。 2012年のRM（レーシングミッドシップ）シリーズから始まり「RN22e」や「N Vision 74」などのEVを含むRolling Labは、各種高性能技術のテスト車両として活躍してきた。 「RN24」はモータースポーツテクノロジーと、Nの量産モデルの架け橋の役割を果たすテスト車両の最新モデルだ。 「RN24」は「IONIQ 5 N」のPEシステムを搭載。再設計されたバッテリーパックは、量産モデルの84kWhという容量を維持しながら340mm短くなったホイールベースを実現することで、世界ラリー選手権（WRC）におけるHyundai Motorの「i20 N Rally1 Hybrid」のライバル車に匹敵するBセグメントサイズまでの小型化に成功した。 シャシーシステムは、ラリー仕様のダンパーや高剛性サブフレームを備えた新設計のWRCスタイルのサスペンションだ。 さらに、「RN24」にはWRCパワートレイン・ドライブ・コントロール・ロジック・システムが搭載されている。これによりドライバーは、ステアリングのボタンを使ってPEパワーや加速感度、回生ブレーキ感度、そしてPEパワーバランスを調整することができる。 バッテリーとモーターの冷却性能は、「IONIQ 5 N」搭載の高度なシステムに修正を加えたもので、ラリーカーレベルのレスポンスを実現するステアリングシステムにより、さらなる敏捷性が生まれた。 「RN24」のサウンドトラックは、「IONIQ 5 N」に搭載しているN Active Sound +に加えてふたつのサイドスピーカーを備えた外部高出力サウンドシステムを搭載。サウンドボックスとして機能するリヤフェンダーデザインがもたらす没入型サウンド体験により、クルマがもつさまざまな性能を実感することができる。 「RN24」が採用するモータースポーツテクノロジーのなかでもライバル車との大きな違いは、「ラリーモード」モータートルク制御の存在だ。「i20 N Rally 1」に搭載されている　Hyundai Nの四輪駆動システムと同様、四輪すべてへのトルク配分を最適化。「i20 N Rally 1」のメカニカルテクノロジーの性能は「RN24」のラリーモード電子モータートルク制御によってシミュレーションされており、システムをよりシンプルにすると同時にコスト面の無駄をなくすため、将来の量産車への適用がより現実的になる。 「RN24」の見た目で特徴的なのは、高剛性の外骨格スタイルの露出型ロールケージだ。乗員の安全を確保するだけでなく、高速走行時における車両のパフォーマンスや安定性を高めている。 Nパフォーマンスパーツとしては、Elantra Nの19インチマットブラック鍛造ホイールなどを採用。 さらに、「RN24」にはHyundai MotorsportのTouring Car Racing（ツアリング・カー・レーシング／TCR）モデルのスポイラーを装着している。これにより、さらなる敏捷性と安定性を実現。3Dプリントされたマチの採用で、剛性が増すとともに軽量化にも成功した。 Nブランドの Joon Park（パク・ジューン）常務は、「スペック番号よりドライビング体験を優先している『RN24』は、電動モータースポーツテクノロジーを進歩させるというHyundai Nのコミットメントを体現しており、高性能EVにはいまだ開拓されていない可能性が残っていることを証明しています。新たなテクノロジーが生まれる未来には、楽しみなことがたくさんあります」と述べている。

シールはいまが買いどき！ 中国の電気自動車、BYDシールの販売が好調だ。発売後1カ月の受注台数は300台で、台数自体は多くないが、歴史の浅いEV（電気自動車）としては堅調に推移している。 まず、BYD全体の国内販売実績だが、2024年度上半期（4〜9月）には1071台を登録した。1カ月平均は179台だ。シトロエンを少し下まわる程度だが、EV専門の新興メーカーとしては注目される。前年度の上半期に比べると1.6倍に増えた。 そもそもBYDは、車種のラインアップが少ない。アット3とコンパクトなドルフィン、そして先に挙げたシールのみだ。そこを考えても、2024年度上半期（4〜9月）の登録台数が1071台であれば堅調だろう。 このうち、BYDシールは、全長が4800mm、全幅は1875mmの4ドアセダンだ。日本車に当てはめると、スカイラインと同程度のサイズになる。駆動方式は後輪駆動の2WDと4WDを用意した。停車状態から時速100kmに達するまでの加速タイムは、2WDが5.9秒、4WDは3.8秒だから、後者についてはスポーツカー並みに速い。リチウムイオン電池の総電力量は82.56kWhで、1回の充電により2WDは640km、4WDは575kmを走行できる。 BYDシールの価格は、2WDが528万円だ。国から交付される2WDの補助金は45万円だから、2WDの車両価格から差し引くと483万円になる。ちなみにコンパクトなアット3の価格は450万円で、35万円の補助金額を差し引くと415万円だ。この点だけを見ると、シールはアット3に比べて68万円高い。 そこでBYDの販売店に、シールが高い人気を得ている理由を尋ねた。 「シールでは、いまは先着1000台限定の導入記念キャンペーンとして、特別価格を設定しているから33万円安くなる。さらに早期購入特典として、ドライブレコーダー、ETC車載器、メンテナンスパッケージのサービス装着も行っており、これが25万円に相当する。つまり、総額で58万円だから、いまならシールは実質的にアット3に近い金額で購入できる」。 シールの価格はアット3に比べて実質的に68万円高いが、このうちの58万円は、シールの特別価格や早期購入特典によって取り戻せるわけだ。つまり差額は10万円だから、ボディサイズ、内外装のデザイン、動力性能の違いを考えると、いまはシールが魅力的に思える。その結果、冒頭で述べたとおり売れ行きも増えた。

A6 e-tronがラインアップを拡大 2024年7月、アウディはシステム出力270kW、後輪駆動のAudi A6 e-tron performanceと、システム出力370kW、四輪駆動のAudi S6 e-tron quattroをワールドプレミア。 そして今回、A6 e-tronシリーズに追加されたのは、後輪駆動で総電力量83 kWhの小型バッテリーを搭載したモデルと、四輪駆動で総電力容量100 kWhの大容量バッテリーを搭載したモデルだ。 新たな後輪駆動のA6 e-tronは、システム出力210kWで、0から100 km/hを6秒で加速。800Vで最大225kWを出力するDC急速充電により、Audi A6 e-tronの充電は短時間で済む。最適な充電ステーション（ハイパワー充電、HPC）を使用すると、Sportbackは10分で最大260km、Avantは最大245km相当の充電が可能。充電レベル（SoC）は21分で10％から80％まで増加する。A6 Sportback e-tronの一充電走行距離は最長627km、A6 Avant e-tronの一充電走行距離は最長598km。A6 Sportback e-tronはA6 e-tronファミリーのなかで、もっとも経済的なモデルだ。 一方、quattroモデルはシステム出力315kWで、0から100 km/hまで4.5秒で加速。A6 e-tron quattroは、最大270kWの充電容量を持つHPCでは、Sportbackの航続距離は10分で最大290km、Avantは最大280km相当の充電が可能だ。充電レベルは21分で10％から80％に達する。一充電航続距離はA6 Sportback e-tron quattroで最長716km、A6 Avant e-tron quattroで最長685km。 今回設定された新たなモデルは、ドイツですでにオーダー可能となっている。

2010年代半ばから状況が一変 「このEV（電気自動車）、どこのメーカーの電池を積んでいるんですか？」。 ユーザーが新車販売店でそう聞いても、販売担当者は「メーカーが公開していないので、こちらではわかりかねます」と回答する場合が少なくないだろう。 これは販売店担当者の言い訳ではない。報道陣向けの新車試乗会や発表会の場で、EVの開発担当者に対して報道陣が聞いても「サプライヤー（製造メーカー）については公表しないことになっています」といわれるのが当たり前になっている。 それでも、海外メディアのなかには、各メーカーが搭載する電池メーカーについて、関係者の話として掲載する場合がある。ただし、技術面や事業面に対する経営判断によって、電池のサプライヤーが変化する場合もあるため、ネット上の情報の正確性を問うのは難しい。 時計の針を少し戻してみると、EVが大量生産されて世に出始めた2000年代後半から2010年代前半頃までは、EVを手掛ける自動車メーカーは搭載する電池について、いまと比べるとより多くの情報を開示していた印象がある。 たとえば、「リーフ」を世に送り出した日産は、NECトーキン（当時）との合弁事業を立ち上げ、日産社内で電池技術を手の内化（てのうちか）を強化した。 海外では、メルセデス・ベンツ（当時ダイムラー）は、電池の材料、電池セル製造、電池パック製造それぞれでドイツ国内企業とパートナーシップを組んで、自社グループ内で電気技術の熟成を加速させることを試みた。 また、円筒形の電池を数千本も使って電池パック化するテスラは、パナソニックと連携しながら円筒形電池の技術革新を進めた。 そうした状況が、2010年代半ばから後半にかけて大きく変化した。背景には、欧州、アメリカ、中国の間で政治的な思惑による環境関連事業などに対する投資が活発化したことが挙げられる。 この影響によって、自動車メーカー各社は製造する国や地域によって、同じ車種であっても採用する電池メーカーが違うケースが出てきたり、または長年取引のある電池メーカーとの契約を終了することもある。 さらに、直近では全固体電池について、自動車メーカー各社が自社で基礎研究や量産開発を進め、場合によっては化学関連メーカーとパートナーシップを組むこともある。 事例としては、トヨタと出光との連携が挙げられる。 このように、EVが本格普及に向けた準備期間から、中・長期的に見れば普及に向けて大きく市場拡大しようとしているいま、自動車メーカーと電池メーカーとのかかわりは大きな変化の時期を迎えているといえよう。

ふたつのコンセプトモデルを初公開 Hondaはイタリア・ミラノで開催されたEICMA 2024にて、電動二輪車のコンセプトモデル「EV Fun Concept（イーヴィー ファン コンセプト）」、「EV Urban Concept（イーヴィー アーバン コンセプト）」の2モデルを公開した。 「EV Fun Concept」は次世代の電動モーターサイクルとして、静かに走り抜ける新しい感覚と、電動ならではのエモーショナルなライディングフィールの実現を目指し開発を進めているモデル。Honda初のスポーツモデルの電動二輪車で、2025年の投入を予定している。 これらのモデルは、Hondaの四輪車とパワープロダクツで培ったノウハウと技術を応用し、「EV Fun Concept」のシステムおよび充電機能を構築。バッテリーは四輪車と同じ規格の急速充電器CCS2に対応し、軽さとのバランスを最適化して急速充電に対応するとともに、航続距離100km以上を想定して開発している。 「EV Urban Concept」はHondaが考える都市型電動モビリティとして、ありたい姿をゼロから再構築したコンセプトモデルだ。機能を研ぎ澄ますことで生まれる本質的かつ精緻なスタイリングデザインや直感的なHMI（ヒューマン・マシン・インターフェース）、ソフトとハードの融合が生み出す新しい体験によって、人や社会と協調・共鳴していく近未来のモビリティの姿を具現化した。 Hondaは2050年にHondaの関わるすべての製品と企業活動全体を通じてカーボンニュートラルを実現すること、2040年代にはすべての二輪製品でのカーボンニュートラル達成を目標としている。 2024年を電動二輪車のグローバル展開元年と位置づけ、電動二輪車市場への参入を本格化。2026年までを市場参入期、2026年以降を事業拡大期と位置づけ、戦略的に電動二輪車の市場投入を推進していくという。

円筒型は乾電池と同じ形状 電気自動車（EV）に駆動用として搭載されるバッテリーは、最小単位であるセルに、形状の違いがいくつかある。代表的なものでいえば、円筒型／角型／ラミネート型などだ。 円筒型は、乾電池などと同じ、筒形をしていて、筒の頭頂部の出っ張りが正極（＋極）、反対側の端が負極（－極）になる。ケース内の電極は、巻物のように巻かれている。 米国のテスラがEV発売に乗り出した際に用いられたのがこの円筒型で、それは、パーソナルコンピュータ（PC）などで使われていた汎用のリチウムイオンバッテリーの活用だった。 円筒型は、たとえば初代のトヨタ・プリウスのハイブリッド車（HV）向けニッケル水素でも採用されたことがあり、同じ円筒型のニッケル水素バッテリーは、ホンダの初代インサイトでも使われた。 使い捨ての乾電池だけでなく、充放電を繰り返せる単3蓄電池などでもニッケル・カドミウム（通称ニッカド）やニッケル水素で家庭電化製品に使われてきた形式なので、生産技術が確立され、原価を抑えることに成功している。 現在でも、テスラのほか、SUBARUやマツダがパナソニックの円筒型バッテリーの契約を結ぶなど、新しいニュースもある。また、高密度な新しい設計の円筒型の開発も行われている。 ただ、正負極が筒の上下両端にあるため、配線などに工夫が必要だ。また、数多くのセルをバッテリーケースへ詰め込もうとすると、筒状の丸い外観なので、隣同士のセルとの間に隙間が生じ、積載密度で劣る可能性がある。 ほかに、電極が巻物のように巻かれているため、中心部と外周側で温度差が生じる可能性があり、リチウムイオンバッテリーで重要な温度管理に難しさがありそうだ。そこで、余裕ある容量の確保と、充放電制御の成熟度が試される。

地上高250ｍｍの超低床＆フルフラットフロア 2024年はスタートアップ企業を中心に、モビリティ関連事業者のビジネス商談会として10月15～18日までの4日間開催された「ジャパンモビリティショー ビズウィーク 2024」だが、会場となった千葉県の幕張メッセでは、同期間に「CEATEC 2024」という催しも併催されていた。 CEATECとは？ CEATECは、「経済発展と社会課題の解決を両立する『Society 5.0』の実現を目指し、あらゆる産業・業種の人と技術・情報が集い、『共創』によって未来を描く」ことを開催趣旨に掲げる展示会だ。趣旨が分かるようでわからないので、乱暴に要約すると、IT・デジタル分野を中心に未来の社会を先取りした展示会だ。 ちなみに「Society5.0」とは、「我が国が目指すべき未来社会の姿であり、狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く新たな社会」だと定義され、それは「サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会」だと内閣府のホームページで紹介されている。つまり、国を挙げて、産官学が一体となって目指す未来像といったところか。 そのような壮大なテーマを掲げる展示会だけに、その規模たるや同時開催のジャパンモビリティショーのじつに5倍程度の面積で開催された。むろん、今回のジャパンモビリティショーは、ブース面積の小さいスタートアップが中心であったことから、同列に比較はできないが……。 そんなCEATECでは、未来の社会に向けた最新テクノロジーの展示会なだけに、有形無形の最先端技術が多数紹介されている。しかし、これまた最先端かつ未来的で現実性がないため、今回は自動車メディアらしい現実味のある展示物を探してまわってみた。 そこで発見したのが、住友三井オートサービスのブース内に展示されていた、タジマモーターコーポレーションの次世代モビリティ事業部が送り出すグリーンスローモビリティ「NAO2（ナオツー）」だ。 グリーンスローモビリティとは？ グリーンスローモビリティという聞き馴染みのない名称だが、これは高齢化が進む地域や環境問題にシビアな観光地域内の交通手段として、国土交通省が主体となって実証実験、および導入が進められている低炭素型モビリティを指す言葉だ。 主な特徴は3つある。ひとつめは、道路運送車両法の基準が一部緩和されており、窓ガラスが無くても公道を走れること。そして、シートベルトやチャイルドシートの装着が免除される分、最高速度は20km/h未満に抑えられていることだ。 ふたつめは環境に配慮した電動モビリティであること。3つめは従来の公共交通ではカバーしきれなかった短距離の移動サービスに特化していることが挙げられている。 これらの特徴を生かし、軽自動車規格で4人乗りのタイプや、ゴルフカートを模した7人乗りの小型自動車、18人乗りの普通自動車（運転には中型自動車免許が必要）など、さまざまなバリエーションが誕生している、いま注目のモビリティだ。

国内外のメーカーから新型EVが続々登場 自宅に充電設備がないのにEVを購入する人が増えているという話をよく耳にする。それでもEVに乗るメリットはあるのだろうか？ 最近、街なかでEVを見る機会が急増している。日産リーフが先陣を切り、テスラやBYDなど、国内外のメーカーから新型EVが次々と登場し、選択肢は大幅に広がった。これにより、多くのユーザーがEVを選択するようになったが、自宅に充電設備がないにもかかわらず、EVを購入するケースも少なくない。では、そのようなオーナーはどのようなメリットを感じてEVを購入したのだろうか？ 充電インフラの進化で自宅充電不要に まず、最初に挙げられるのが充電インフラの急速な進化だ。経済産業省によれば、2024年3月時点で国内に設置された急速充電器の数は1万基を超え、いまも増加中である。コンビニやショッピングモール、道の駅など、日常的に立ち寄る場所に充電スポットが増えたことで、自宅での充電の必要性は格段に低くなってきている。 とくに急速充電器は、30分ほどでバッテリーの80%までを充電できることが多く、買い物や食事のついでに手軽に充電を済ませることが可能だ。つまり、自宅で充電できないからといって、EVの運用が困難になるわけではないのである。実際、多くのEVユーザーが、普段の生活動線のなかで計画的に充電を組み込み、ストレスフリーなカーライフを楽しんでいる。

中国・四国地方に待望のショールームがオープン ヒョンデはオンライン販売のみということもあり、特定の店舗に行かなければ実車に触れることができないのはもちろん、見ることさえままならない。 IONIQ5のデザインはたしかに秀でているのだが、意外とサイズが大きいので、勢いで買うと車庫に入らないなんてことも起きかねない。 とくに日本においては、ショールーム等が展開されていない中国地方〜四国地方に住む検討中のオーナーは、なかなか踏み出すのに勇気がいるのではないだろうか。このエリアに住んでいたとすると、最寄りの展示場は京都か福岡となり、なかなかの遠方になるからだ。 そこで今回、自動車販売店を中国地方を中心に4店舗、神奈川県に1店舗を構える「Heart up world」が、岡山県岡山市に、国内で4店舗目となるヒョンデのショールーム「Hyundai Mobility Lounge 岡山」を、県道21号線沿いに11月9日にオープンさせた。岡山駅からは2km弱ほどの距離で、3階建て（2〜3階ではほかのクルマも販売する）のビルに立体駐車場などを設けた巨大な建物が目印。 同店舗の運営元である「Heart up world」は、自動車販売店を営みつつ、モータースポーツに参戦するなど、クルマを通じてさまざまなビジネスを展開してきているクルマのプロだ。また、テスラが日本に上陸した際も、「これからは電気の時代になる！」と新しいものに対するアンテナも敏感で、いち早くテスラの取り扱いをスタートしている。もちろん、テスラの認証工場としてのサポート体制もバッチリだ。 その後は、2022年にヒョンデが日本に上陸した際に、「このクルマは凄い！」と反応し、早速ヒョンデの認定工場という立ち位置となった。現在では毎月5台ほどをサポートしているそう。 そしてこの度、新店舗オープンに合わせて、店内に「Hyundai Mobility Lounge 岡山」をオープンさせた。ここでは、専任スタッフをメカニックと営業でそれぞれ2名ずつ配置して、販売面とメンテナンス面で訪れた人たちのサポートを行うほか、試乗車の準備、さらに今後はレンタカーも用意して、よりじっくり試せる体制を整えていくとのこと。 ただし、あくまでここはショールームなので、商談などができないのは全国共通。購入は従来どおりオンラインのみとなるのはほかと同様。 ヒョンデでマネージングディレクターを務める七五三木氏は、「この場所は岡山でクルマを販売するには1番いい場所です。ヒョンデは、日本の美しい自然を守りたいという想いから、あえてBEVやFCEVしか導入していません。中国・四国地方の皆さんに、ヒョンデの魅力をこの場所から発信していただけたら幸いです」とコメント。 「Heart up world」の代表を務める佐藤氏は、「このIONIQ5はデザインがズバ抜けて格好いい、ワクワクする1台です。ここでしか提供できないサービスを売りに、ヒョンデのクルマを通じて多くの人を笑顔にしたいと思ってます」と意気込みを語った。 オープン日のテープカットには、岡山県出身で、自動車整備議員連盟会長、オートバイ議員連盟会長、バス議員連盟会長などを務める衆議院議員の逢沢一郎氏、佐藤社長と仲良しという映画コメンテーターの有村 昆氏などのゲストが駆けつけ、オープンを祝福。 ちなみに、ヒョンデでは2025年にコンパクトSUVの「インスター」を国内導入することも発表している。このモデルは、韓国版軽自動車ともいえる「軽車（キョンチャ）」として現地で愛されており、日本市場では軽規格には収まらないものの、昨今のコンパクトSUV市場の活気を考えたら、それらの強力なライバルになるのではないかと関係者の間で噂されている注目車種だ。 こういったモデルも導入後は「Hyundai Mobility Lounge 岡山」でいち早く見れるようになるはずなので、気になっている人は今後タイミングを見て足を運んでみてほしい。

駆動用バッテリーを含めた保証を用意している中古車店もある 電動車を購入するにあたって気になるのが駆動用バッテリーの状態だろう。EVであれば満タン時の航続距離に大きく影響してくるし、ハイブリッド車であれば燃費性能に大きく影響してくる部分だ。 ただ、駆動用バッテリーは使い方によって劣化具合が大きく異なってくるため、一概に走行距離や年式だけでは状態を推測することが難しい。さすがに交換が必要な状況となっていれば警告灯が点灯したり、エラーメッセージが表示されたりするが、少々の劣化程度ではなかなか判別しづらいというのがホンネだ。 もしバッテリーが劣化して交換が必要となってしまえば、ハイブリッド車でも数万円から数十万円、EVでは100万円を超える出費となるケースもあるため、中古車で購入しようとしている人にとっては死活問題といえるだろう。 そんなバッテリーの状態だが、ハイブリッド車の多くはユーザーが簡単に確認する術はなく、診断機などを繋いで内部データを確認するしかないのが現状だ。 一方のEVでは、リーフなどのように大まかなバッテリー容量をメーター上で確認することができる車種や、テスラのようにアプリやオンボードコンピュータで確認できる車種、i-MiEVのようにディーラーに1泊2日程度預けなければ確認できない車種までさまざまとなっている。 しかし、メーター上で確認できる容量はあくまで大まかなもので、最大容量から目減りしていてもメーター上の表記は変わらないというケースもあるようで、厳密な数値を知りたいのであれば診断機などを用いるほかないのだ。 ただ、一部の専門店では中古車のバッテリー状態をチェックした上でそのデータを添付しているところもあるため、どうしても状態が気になるのであれば、こういった専門店で中古車選びをするのがいいだろう。 また、ディーラー系中古車店では駆動用バッテリーを含めた手厚い保証を用意しているところも多く、店頭に並べる前にバッテリーの状態をチェックし、容量が一定以下の車両はどんなに内外装の状態が良くても店頭には並べないというところも多い（バッテリー劣化で保証修理となると利益がなくなるため）ので、ディーラー系中古車店の保証付き車両を購入するのが一番安心といえそうだ。