第1期での申請がおすすめ 「エコ発電本舗」を運営するゼロホームは、CEV補助金の申請代行受付を開始した。 2024年のV2HのCEV補助金は申請期間が2期に分かれている。第1期の予算は30億円、第2期は10億円。第2期に応募が集中する可能性が高いため、確実に補助金を獲得したい場合は、第1期での申請がおすすめだ。 ⚫︎V2H補助金上限額 設備費：30万円（補助率1/3） 工事費：15万円 ⚫︎V2H補助金額 V2X（壁掛け）：45万円 V2X（スタンド）：45万円 ニコチン スタンダード：33.2万円 ニコチンプレミアム：44.9万円 ニコチンプレミアムPlus：45万円 トライブリット V2H一体型：45万円 トライブリット V2Hセパレート型：45万円 パナソニック eneplat：45万円 長州産業 SMART PV EVO：45万円 V2H補助金の申請期間は第1期が6月中旬〜7月中旬、第2期が8月下旬〜9月末。 車両のCEV補助金の上限はEV：85万円、PEV：55万円、FCV：255万円で、以下4つの項目によって勘定される。 性能向上　 ・電費、航続可能距離の向上 ・省エネ法、TR制度の対象 安心安全の環境構築　 ・充電インフラ整備 ・アフターサービス体制の確保 ・車両のサイバーセキュリティ サイクル全体でサステナブル　 ・ライフサイクル全体でCO2排出削減 ・リサイクル、資源有効活用 車両を活用し、他分野に貢献　 ・外部給電機能など、災害時の地域協力 各自治体の補助金と併用できるケースも多いため、CEV購入の際は補助金をフル活用して負担を軽減してほしい。

「ATTO 3」と「DOLPHIN」を展示 2024年6月7日（金）、BYD Auto Japanの正規ディーラーであるワールドモータースグループは「BYD AUTO 広島」をオープンする。「BYD AUTO 広島」は全国で30店舗目、広島県で初となるショールームを備えたBYD正規ディーラー店舗だ。JR広島駅北側、新幹線口前の高層複合ビル「GRANODE広島」の1Fに位置しており、JR広島駅まで徒歩4分、広島空港リムジンバス乗り場まで徒歩3分という好立地。 「BYD AUTO 広島」のショールームには、現在発売中のミドルサイズSUV「ATTO 3」と、コンパクトEV「DOLPHIN」を展示する。 BYDに関する幅広い専門知識を持つセールススタッフが常時待機していて、商談や試乗の受付などを行う。 クルマの整備は「BYD Academy」というBYDのEVに関する高度なトレーニングを受けたプロフェッショナルなサービススタッフが担当。 「BYD AUTO 広島」は店舗全体で、顧客の快適なEVライフをサポートしていく。 「BYD AUTO 広島」概要 所在地：〒732-0057 広島県広島市東区二葉の里3丁目5番地7号 1F 営業時間：10:00～18:30 定休日：毎週火曜日、毎月第2水曜日 電話番号：082-263-4666 メールアドレス：byd-hiroshima@wm-group.jp

都市部で使いやすいコンパクトボディも後押し ボルボはEVの小型SUV「EX30」が、2024年1-4月の累計で、輸入EVの車名別登録台数のトップを獲得したと発表した。なお、同期間に日本で販売（登録）された台数は942台。すべてのボルボ車の販売台数は4200台と伝えられているので､EX30の販売比率は約22.4%、つまり、販売車両の約5台に1台がEVのEX30であったということだ。ボルボが日本国内でラインアップするEVのC40、XC40も加えると、EV比率は25.8%へと上昇し、ボルボ購入ユーザーの4台に1台がEVモデルを選んでいることになる。 ボルボEX30は2023年11月に販売を開始し、2月下旬からデリバリーを開始したボルボの最新EV。全長4235mm、全幅1835mm、全高1550mmの車両サイズは、ボルボのSUV史上もっともコンパクトで、一般的な機械式立体駐車場にも収まる。都市部で使いやすいサイズのEVであると言える。 そのうえ、ボルボ車に期待されるスカンジナビアンデザインや安全性、EVの先進性やサスティナビリティが加わることで多くの支持を集めたとみることができる。 EX30は設計の段階から高いレベルのサスティナビリティを実現するように考えられており、生産を含めライフサイクル全体にわたるCO2排出量削減が図られている。アルミ、鉄、プラスチックのリサイクル素材を積極的に使用するなど、内外装の素材に配慮することで、ボルボの既存EVであるC40やXC40と比較してCO2排出量が25%削減されている。 EVであることに加えて、こうした車両開発背景や企業姿勢を知ることで、より価値を感じて購入するユーザーは多いだろう。ボルボのさらなる活躍に期待したい。

コラボムービー第1弾は5月23日公開 ヒョンデは、2024年6月5日から販売を開始するハイパフォーマンスEV「IONIQ 5 N（アイオニック 5 N）」と人気アニメ『攻殻機動隊 SAC_2045』がコラボレーションした完全オリジナルとなるコラボムービーを公開する。また、「SHIBUYA TSUTAYA」で「アイオニック 5 N | 攻殻機動隊 SAC_20245」の世界に没入できる体験型コラボイベントも開催することを発表した。 ヒョンデ アイオニック 5 Nは、ヒョンデが2015年にローンチした高性能ブランド「N」にとって初のEVモデルだ。電動化時代においてもＮブランドのアイデンティティである「ドライビングの楽しさ」が追求されており、すでにメディア向けの試乗会を通じてその走りは高く評価されている。 一方の攻殻機動隊は、情報ネットワークとサイボーグ（義体）技術の発達により人々の意思が”電脳”に繋がれた近未来において、電脳犯罪に立ち向かう全身義体のサイボーグ・草薙素子率いる攻性の組織だ。1989年に士郎正宗により発表された原作コミック『攻殻機動隊 THE GHOST IN THE SHELL』を起源とし、アニメーション、ハリウッド実写映画など様々な作品群が展開され、その先鋭的かつ圧倒的な世界観とビジュアル表現により、全世界のクリエイターに影響を与えてきた作品。 その最新作にして現在Netflixで世界独占配信中なのが『攻殻機動隊 SAC_2045』だ。経済災害により世界中が荒廃した西暦2045年を舞台に、主人公・草薙素子が社会の秩序を取り戻すべく、電脳犯罪に立ち向かっていくストーリー。素子はサイボーグでありながら、「人間とはなにか、いきるとはなにか」を作中で追求し続ける。 「ドライビングの楽しさ」を追求するヒョンデ「N」 ブランドと、攻殻機動隊のコンセプトの根底にある問いには、変わり続ける未来のなかでも本質的な部分を考え、追求していくという共通点があるという。そこで、ヒョンデが提示する「クルマとは何か？」という問いに対してのひとつの回答でもあるアイオニック 5 Nを、攻殻機動隊の世界を通じて体感してもらおうというのが今回コラボした狙いだ。 5月23日からは、主人公の草薙素子がアイオニック 5 Nで疾走する完全オリジナル制作のコラボムービー第1弾「Ghost in the “N”」のティザー映像（30秒）が公開されている。さらに、6月3日には、タチコマや公安9課のメンバーが登場し、カーチェイスを繰り広げる第2弾「二人の素子」の本編映像（60秒）が公開される予定だ。 これらの映像は“N”を追うSAC_2045のストーリーをベースに、近未来を舞台にした攻殻機動隊とアイオニック 5 Nとのコラボによって制作された。フューチャリスティックな世界観が、先駆的なEVメーカーであるヒョンデから発売されるアイオニック 5 Nとマッチした作りになっており、Nの特長を分かりやすく体感できるストーリーに仕上がっている。 また、第2弾の本編映像公開と同じ6月3日（月）から6月22日（土）まで、東京都渋谷区のSHIBUYA TSUTAYA１階において、「IONIQ 5 N | 攻殻機動隊 SAC_2045」の世界に没入できるコラボイベントが開催される。「公安9課：MISSION 渋谷に現れた“N”の正体を追え」というテーマが掲げられたこのイベントでは、アイオニック 5 Nと原寸大タチコマの展示や、3つの大画面で迫力あるコラボムービーの放映、ドライブシミュレーションゲームなどが用意されるという。 EVファンにとってはすこぶる評価の高いアイオニック 5 Nの実車を見られる機会でもあるし、攻殻機動隊のファンにとっても完全オリジナルムービーの世界観を感じられる機会となり、両者のファンにとってたまらないコラボ企画になるだろう。ぜひオリジナルムービーを見て、イベントにも足を運んでいただきたい。 イベント開催日程：2024年6月3日（月）～6月22日（土） 開催時間：10:00～20:00　※初日の6月3日（月）のみ12:00入場開始 […]

「mibot」が走る未来の街を描いたイラストも公開 KGモーターズは、2025年の量産販売開始に向けて開発中のオリジナル超小型モビリティの正式名称を「mibot（ミボット）」と発表。 「mibot」という名前は、「ミニマムなモビリティロボット」を意味する。 ひとり乗りセンターポジションで走る楽しさを追求した小型の電気自動車、「mibot」。1980年代のポラロイドカメラをモチーフに、レトロでありながら近未来を感じさせる前後対称のデザインを採用している。 小型で軽量であるため環境性能に優れており、原付ミニカー規格で車検不要、税金も安くコスパも抜群。楽しさ、気軽さ、エコを追求した次世代のチョイ乗りモビリティをコンセプトに開発中だ。 開発時点での値ではあるが、「mibot」のスペックは以下。 全長：2490mm 全幅：1130mm 全高：1465mm 最大積載量：45kg 航続距離：100km 登坂性能：23%勾配（13°） 最高速度：60km/h 充電AC100V：5時間 乗車定員：1名 正式名称の発表に合わせて、広島を代表するクリエイターであり、世界で活躍するイラストレーターIC4DESIGNのカミガキヒロフミさんによる「mibotが走る未来の街」のイラストも公開された。 カミガキさんのイラストは、「mibot」が当たり前に走る未来の街を生き生きと表現。街には「mibot」だけでなく大型の車両も共存しており、多様化したモビリティが織り成す豊かな都市風景が描かれている。 KGモーターズは、「mibot」がすべての移動手段を代替するとは考えていない。しかし、持続可能な移動を実現するためには、非常に重要な選択肢のひとつになると信じているという。 2025年の量産販売に向けて、またカミガキさんのイラストのように超小型モビリティが当たり前に走っている未来を実現するために、KGモーターズは引き続き事業を進めていく。

2024年第一四半期決算報告から見えるBYDの戦略 中国BYDの2024年第一四半期の決算が発表され、前四半期比で、EV販売台数だけではなく営業利益率についても悪化が確認されました。その一方で、テスラの決算と比較することで浮かび上がってくるBYDの経営戦略について解説をします。 現在BYDは、バッテリーEVとPHEVのみをラインアップするというEV専業メーカーであり、中国国内だけではなく、日本市場をはじめとした海外展開を加速している状況です。他方で、BYDに対する逆風というのが、2023年冒頭にテスラが始めた、中国国内におけるEVの値下げ戦争です。しかも、その2023年初頭までは、バッテリーの原材料であるリチウムのコストが暴騰していたことによって、まさに値下げ圧力と原材料コストの高騰というダブルパンチを受けてしまっていたわけです。 そして、当初BYDに関しては、2023年シーズンにおける販売台数360万台を目標としていたものの、結局は、2023年シーズン通しで300万台をわずかに突破するというレベルで落ち着いていました。いずれにしても、2024年シーズン以降、BYDがどれほど販売台数と収益性を両立させることができるのか。とくにEV減速と世間でいわれながら、EVで利益を出すことも難しいといわれるなかにおいて、世界最大のEVメーカーが、どれほどのパフォーマンスを実現できるのかに世界が注目しているという背景が存在しました。 このような背景において公開されたBYDの2024年第一四半期における決算内容について、まず初めに、BYDの月間販売台数の変遷についてを確認してみると、2月については販売台数を大きく落としてしまっている様子が見て取れます。これは、春節が2月に丸々被ってしまったことによって、自動車マーケット全体が大きく落ち込んでしまっていたことが要因です。 実際に、四半期別の販売台数を見てみると、とくに紫のラインで示されたテスラについては、まさかの前年同四半期比でマイナス成長に留まってしまっていたものの、BYDについては着実に成長。とくにバッテリーEVに絞った販売台数については着実に成長していることが見て取れます。 一方、その売り上げに関しては1249.4億元、日本円でおよそ2.7兆円と、前年同四半期比でたったの4%程度しか成長することができていません。この販売台数の増加に対する売り上げの伸び悩みについては、間違いなく値下げ戦略が影響しています。 というのも、BYDは春節が明けた2月中旬から、2024年モデルとしてHonor Editionを全モデルに対して適用。内外装のアップデートを行いながら、全モデルの大幅値下げも断行しました。したがって、その全モデルに対する大幅値下げの影響もあって、販売台数が伸びているにもかかわらず、売り上げをほとんど伸ばすことができなかったわけです。 他方で、BYDの底力が見て取れるのが、その収益性という点です。とくに注目するべきは粗利益と売り上げに占める粗利益率であり、直近の2024年Q1については、前年同四半期と比較しても粗利益を増加させることに成功。その粗利益率に関しても21.88%と、過去最速水準を実現しています。 この数字の何がすごいのかといえば、大幅値下げによって台あたりの売り上げは低下してしまっているものの、その売り上げ低下以上に、台あたりの原価低減に成功しているという点です。これは間違いなく、バッテリーの原材料価格の低下とともに、そのバッテリー生産における垂直統合がさらに進んでいるということ、およびDenza、Fangchengbao、そしてYangwangといった高級車ブランドの販売比率が増加していることが要因として考えられます。 いずれにしても、BYDはEV値下げ戦争がさらに熾烈化する中国国内主体の販売構成であるにもかかわらず、むしろ収益性を改善してきているという驚愕するべきデータが明らかになったといえるでしょう。 その一方で、販管費や研究開発費などを差し引いた営業利益という観点では、かなり苦戦しているのではないかという指摘も存在します。 実際に、この営業利益と営業利益率を示したグラフでも明らかな通り、Q1の営業利益率は4.64%と、前年同四半期比でわずかに改善しているものの、史上最高水準に達していた粗利益率と比較すると、確かに伸び悩んでいるように見えます。 この営業利益の伸び悩みに関しては、大きくふたつの理由が存在します。 まずひとつ目が販売管理費が大幅に増加しているという点です。というのも、BYDは現在、Denza、Fangchengbao、そしてYangwangブランドという新規プレミアムブランドについて、その販売拠点やアフターサービス拠点を大幅に拡充している状況です。その上、BYDは2023年シーズン以降、日本をはじめとして海外展開を加速中であり、その分だけ販売管理費がさらに増大。いずれにしても、その販売ブランドの多角化、および海外展開の加速という両方を同時に推し進めていることで、販売管理費が大きく圧迫している状況が推測できます。 そして、それ以上に重要であるのが、ふたつ目の研究開発費という観点です。というのも、BYDは2022年以降、売り上げに占める研究開発費の比率を急拡大している状況です。 このグラフのとおり、2023年Q1については、その研究開発比率は5.19%とすでに過去最高水準の比率を実現していたものの、その後の研究開発費に対する投資額の伸びは凄まじく、2023年Q4では140億元以上、日本円でおよそ3000億円以上という、歴史上最高の研究開発費にすら到達。その研究開発比率についても驚異の8%オーバーです。 そして、直近の2024年Q1については、その研究開発比率はこれまた驚きの8.49%に到達し、歴史上最高の比率を更新。前年同四半期比でもなんと70%以上という研究開発費用の増加であり、いずれにしても、この研究開発に対する投資額の爆増も、営業利益を大きく圧迫している要因であり、もはや第二創業期とも呼ぶべき、EVスタートアップのような投資比率である様子も見て取れます。 このようにして、BYDに関しては、競合のテスラが販売台数を落とすなかにおいて、販売台数をむしろ増加させることに成功したものの、大幅値下げを行ったHonor Editionの導入によって、売り上げをほとんど伸ばすことができなかったわけです。

社会に大きな利益をもたらす技術 PXPとEVジェネシスが、共同で開発する次世代型の「曲がる太陽電池」を搭載したEV三輪車の実証実験を開始した。 PXPはソーラーパネルのデバイス研究と量産技術開発の豊富な経験を持つ技術者が集まり、2020年に相模原市に設立したグリーンテック開発のスタートアップ。 世界初の方法でペロブスカイト／カルコパイライトのタンデム構造を用いた、軽くて曲がる、割れないソーラーパネルや全固体電池一体型ソーラーパネルの研究開発を行っており、2024年より量産技術パイロットラインが稼働した。 EVジェネシスは、EV車体のデザインや車体検査などを行ってきた技術者が集まり、2023年に設立したスタートアップ。 電動三輪車のポテンシャルと、それがもたらす環境への低負荷、移動の自由度の高さに魅了され、この分野に革命を起こすべく立ち上がった。 今回、早期の実用化が見込まれるカルコパイライト型の「曲がる太陽電池」を用いて、実証実験をスタート。屋根に貼り付けたパネルは重さ1kg未満・厚さ1mm以下の超軽量・超薄型設計だ。 一日の太陽光による発電のみで約15～20km、また現在開発中のペロブスカイトタンデム型の「曲がる太陽電池」にアップグレードした場合は、一日の発電で約25～30kmの走行が可能になると見込まれている。 これにより日常の近距離移動であれば、充電することなく再生可能エネルギーのみでカバーできるようになる。 また、外部からの電力供給に頼らずとも移動が可能になるため、災害時などの非常時においても移動手段や電源としての機能が期待される。

欧州の充電インフラ事情がクルマを進化させている EVに乗って長距離を移動しようとすると、心配なのは経路充電の充電スポットとその充電器の出力性能。日本の高速道路を管理するNEXCO各社が公表している2023年度の急速充電器増設状況では、年間に全国52か所のSA/PAに計129口を増設したというが、そのうち150kW級の出力性能をもつ急速充電器の口数はわずか４口に留まる。日本の平均的な急速充電器の出力が50kW前後といわれるなか、EVの普及を急ぐうえでその充電器自体の電力供給体制の改善は急務だ。 経済産業省からは、高速道路上の急速充電器は出力90kW級以上で整備を急ぐべし、との指針が2023年8月に示されているが、それでも性能として十分なのか一抹の不安を覚える。それというのもアウディがドイツで発表した内容を目にすると、もはやインフラ側の整備がEVの性能向上に追い付いていない印象を抱いたからだ。 アウディQ6 e-tronがわずか10分の充電で255kmも走れるワケ 2024年5月8日にアウディは、自社のプレミアムプラットフォームエレクトリック（PPE）用に開発された高電圧バッテリーが、最大充電出力270kWの急速充電器を使用すると、最長走行距離255km分をわずか10分でチャージできるようになったと発表した。 いわずもがな、この性能を実現するためには電力供給側である急速充電器の性能向上に加え、受給側のバッテリー性能の向上が不可欠だが、今回の発表の注目点は、もちろん後者の性能が著しく向上した点についてだ。 実現の背景には、800Vのアーキテクチャー、プレコンディショナー機能を備えた新しい高電圧バッテリー、PPEの新しい予測サーマルマネージメントなどの採用が挙げられる。これらを搭載したアウディQ6 e-tronは、最大270kWの出力で充電することが可能で、充電時間が大幅に短縮され利便性が向上している。 この恩恵を受けられるのは12のモジュールから構成された総電力量100kWh（正味容量は94.9kWh）のモデルになるが、10のバッテリーモジュールで構成された総容量83kWhのモデルであっても、10~80%までの充電にわずか21分しか要しないという。 400Vの充電ステーションでは、バンク充電と呼ばれる機能を使うことができる。これは充電開始前に、バッテリーマネージメントコントローラー（BMCe）内の高電圧スイッチがオンになり、車両に搭載されている800Vのバッテリーが同じ電圧のふたつのバッテリーに分割されることで、最大135kWで並列充電することが可能になる機能だ。この2分割されたバッテリーが同じ充電状態になってから、次にロックステップ方式で残りの部分が充電される。こうすることで車両側の受給能力を向上させている。 充電マネージメントとしては、国際充電規格のコンバインド充電システム（CCS）に準拠している。高速かつ信頼性の高い充電を実現するために、HCP 5高性能コンピューターが、E3 1.2電子アーキテクチャーの新しいドメインコンピューター内で充電プロセスを管理している。スマート・アクチュエーター・チャージング・インターフェイス・デバイス（SACID）と呼ばれる通信制御ユニットは、車両と充電ステーションの接続を行うインターフェイスとして機能し、標準化された受信情報をHCP 5ドメインコンピューターに送信する。 また、欧州市場向けのアウディPPEモデルは、車両左後部のCCSコンボコネクターにより、DC（直流）およびAC（交流）充電に対応しており、追加のAC充電コネクターも車両の反対側に設置されている。アウディQ6 e-tronシリーズに関していえば、標準でAC11kWの充電が可能で、残量ゼロのバッテリーを一晩で充電することができ、AC22kWに対応した充電機能も後日オプションとして提供される予定だ。 アウディQ6 e-tronシリーズには「Plug & Charge」機能が標準装備されている。現在、「Plug & Charge」機能は、欧州最大の充電プロバイダーであるIONITY（アイオニティ）の充電ステーション、および一部の充電オペレーターが運営する充電ステーションで利用可能だが、今後はさらに多くのプロバイダーで利用できるようになる見込みだ。 「Plug & Charge」のメリットは、1回利用したプロバイダーであれば、車両と充電ステーションの間で暗号化された通信が行われているので、次回以降は面倒な手続きを踏まなくとも充電プロセスが自動的に開始され、クレジットカードなど「myAudiアプリ」に登録されている支払い方法に従って請求がスムーズに行われることだ。 自動車メーカーも充電インフラの整備に本腰 アウディ自身も充電環境の整備には余念がなく、欧州内の29か国に設置された約63万の充電ポイントから構成されたアウディチャージングサービスや、都市部の急速充電ステーション「アウディチャージングハブ」の整備などを進め、自社の顧客をサポートしている。 我が国においても、アウディ・ポルシェ・フォルクスワーゲンの3ブランド、計356拠点のディーラーに設置された90〜150kW級出力のCHAdeMO規格急速充電器が利用可能な「プレミアムチャージングアライアンス（PCA）」が展開されている。公共の充電インフラ整備に留まらず、自社での環境整備を欧州、日本を問わず積極的に推し進めているのがアウディだ。 ただし、日本と欧州で大きく異なるのは最大充電出力。2024年春に東京の紀尾井町にオープンさせた欧州圏外唯一のアウディチャージングハブでも、その最大充電出力は150kWに留まる。一方の欧州では、幹線道路沿いを中心に設置された約3000か所のIONITY急速充電ステーションでは、最大350kWでの急速充電が可能なのだ。 こうした充電環境の違いにより、受給側の充電能力も飛躍的に向上しているわけで、この欧州仕様のアウディが日本に導入されたとしても、やや宝の持ち腐れ感は否めない。しかし、インフラ整備の環境変化も大きく様変わりしているわけで、150kW級以上の急速充電ステーションが日本国内で急拡大する可能性だって否定できない。 その意味では、いまは「卵が先か鶏が先か」というだけで、車両側がオーバースペックであっても将来に向けた蓄えとして十分意味のあることではないかと思うところ。むろん、この車両スペックを使い切れるほどの急速充電設備が、経路充電に必要とされる箇所へ多数設置されることが最善策であることは明白だ。しかしそこは発電・送電まで含めた国家プロジェクト級の課題なので、あくまでも願望の域を出ない戯言であることはお断り申し上げよう。また、EVの使い方で重要なのは急速充電を含めた経路充電よりも、自宅や事業所等での基礎充電が肝心であるということも付け加えておく必要がある。

EVならではの静粛性を活かした「本音トーク」な空間で秘蔵エピソード連発 日産はTBSラジオとコラボレーションし、とんねるずの石橋貴明さんをパーソナリティに全4回のラジオ番組『NISSAN ARIYA presents THE BATTERY 〜石橋貴明 あの人と、どらいぶ。〜』を2024年5月31日（金）20時からスタートさせる。 番組は日産のフラッグシップEVである「アリア」の車内をラジオブースとして、放送ごとに特別なゲストを迎え、ほかでは聞けないようなツーショットドライブトークを展開。記念すべき初回放送のゲストは女優の山口智子さん。1964年生まれで今年で還暦となる山口と、1961年生まれの石橋はいわば同世代。ともにバラエティと俳優のトップを走り続けてきた両者だが、意外や今回が初共演なのだとか。   日産アリアがもつ、EVならではの高い静粛性と心地よい室内空間。さらには独自の電動駆動4輪制御システム「e-4ORCE」による卓越した運動性能と快適な乗り心地により、いつものラジオブースとは一味違う「本音で話してしまう」トークが展開される。   番組名の『THE BATTERY』はEVの原動力である「バッテリー」に由来。さまざまな分野の第一線で活躍するゲストが毎回登場し、石橋が巧みなトークでゲストの「原動力＝バッテリー」を探っていくという。   そんな番組の初回ゲストである山口智子さんは、近年世界のさまざまな土地を訪れ、個性的な文化や音楽に触れ、それらを映像ライブラリーにまとめ上げている。今回の放送でもそれらのエピソードはもちろんのこと、初共演でありながらも芸能界の同時代を過ごし、まるで同級生のような親近感があるというふたりは、25年前に偶然遭遇したワインバーでのエピソードを懐かしみながら披露。   そして話題は青春時代を彩った一曲から、芸能界デビュー当時の話へ。石橋の巧みなトーク術で当時の話を山口から引き出していくと、同世代のふたりの意外な共通点が発覚。芸能界に足を踏み入れた当時の思い出や葛藤、演技への取り組み方など、まさにリラックスしたドライブにありがちな、ふたりだけの赤裸々でプレミアムなトークが次々と飛び出してくる。   ほかにも山口のライフワークである旅をする理由や、印象的な国々の話。旅先で出会った心惹かれる1曲や、旅の原動力となる1曲などを紹介しながら、新たな挑戦へ向かう力の源に石橋が迫っていくという。 日産アリアでドライブするふたりの会話を、超至近距離の後部座席から同乗者として聞かせてもらっているような番組演出にワクワクさせられるが、放送本編に加え番組ホームページではダイジェストムービーも公開されるというから一層楽しみだ。ラジオだけに留めるにはもったいないほどの豪華共演となるこの番組、オンエアは5月31日（金）20時からなのでお聞き逃しなく。

主な変更点は「利便性」と「安全性」の向上 三菱の軽自動車のなかでも、トール系の「スペース」にハイト系の「ワゴン」、さらにクロスオーバーモデルの「クロス」まで幅広いライアンナップを誇るeKシリーズ。そのなかで唯一のEVモデル、「eKクロスEV」が、利便性や安全性を向上するなど一部改良を施し、2024年5月16日から全国の系列販売会社で販売を開始した。 「docomo in Car Connect」採用でスマホからドアロック／解錠が可能 今回の改良により、定額制の車内Wi-Fiのインターネット接続が可能となった。これは「MITSUBISHI CONNECT」に登録の上、別途NTTドコモが展開する自動車向けインターネット接続サービス「docomo in Car Connect」に加入契約することで利用できるようになるもの。これによりデータ通信量を気にすることなく、車内でオンライン動画や音楽ストリーミング、ゲームなどを楽しむことができる。 このWi-Fiには同乗者も同時に接続できるため、例えば家族でドライブに出かけた際に子どもたちはゲーム端末やタブレットを、助手席の同乗者は出先のグルメ情報を検索し、その日に撮ったばかりのムービーを移動中にストレージへアップロードするなんていう使い方ができる優れものだ。 また、「MITSUBISHI CONNECT」自体の機能向上も見逃せない。スマートフォンアプリを使って遠隔でさまざまな操作が可能な三菱独自のコネクティッドサービスだが、新たにリモートドアロック／アンロック機能が追加され、それまでのリモートエアコン（遠隔でのエアコンのオン／オフ）や駐車位置確認などの機能と併せて、日常での使い勝手が一層向上している。 急ブレーキでストップランプが高速点滅！ 次に安全性の向上についてみていこう。 運転支援機能「三菱e-Assist」を搭載し、サポカーSワイドに対応している「ekクロスEV」の安全機能をさらに強化し、エマージェンシーストップシグナルシステムを新たに採用した。これは、急ブレーキをかけたときやABSが作動したときに、自動的にストップランプが高速で点滅するもので、後続車に対する注意喚起に効果的な機能だ。 そのほか、マルチアラウンドモニターをPグレードに、リヤビューモニター付きルームミラーをGグレードに標準装備し、車両後方の視認性が向上しているのも改良ポイント。 一部改良モデルの常で、ボディ色の追加も行われている。新色として、2トーンのアッシュグリーンメタリックとホワイトソリッドの組み合わせ（有料色/税込み8万2500円）、ライラックピンクとブラックマイカの組み合わせ（有料色/税込み6万500円）、さらにモノトーンのアッシュグリーンメタリック（有料色/税込み3万3000円）が追加された。これにより「ekクロスEV」のボディカラーは既存のものと合わせて、2トーンとモノトーンが各５色の計10色展開となった。 補助金を含めたら実質約200万円は魅力的 これらの改良が加えられた「e KクロスEV」の車両本体価格は、Pグレードが税込み313万1700円、Gグレードが税込み256万8500円となる。令和5年度補正予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」の対象になっているので、55万円の補助金を受けた場合の実質的な車両本体価格は、Pグレードで税込み258万1700円、Gグレードは201万8500円になる。地域によっては自治体からの補助金を活用することで、さらに安く購入することができるかもしれないので、エンジン車の軽自動車と総額で比較検討してみることをお勧めしたい。 なお、今回の改良ではEVとしての基本性能は据え置かれており、1回の充電で走行できる距離は180km（WLTCモード）と変わらない。だが、三菱によれば軽自動車およびコンパクトカーユーザーの約8割は、1日当たりの走行距離が50km以下であることから、一見180kmという短めに感じる航続距離であったとしても、大半のユーザーは2日間充電せずに走行できる想定となり、自宅充電さえ整備されていれば大変リーズナブルに所有することができるのだ。 クリーンになりがちなEVのデザインにあって、「eKクロスEV」は軽自動車であることに加えアウトドアテイストも感じさせるSUVルック。唯一無二の存在なだけに、今回の改良でさらなる登録台数の増加に期待したい。