エントリーは7月31日（水）まで！ ヒョンデモビリティジャパンはハワイで24時間、お得にヒョンデ車に乗れるキャンペーン「Hyundai Mobility Passport」を開始した。 ヒョンデ公式ページで会員登録およびアンケートに回答すると、お得なクーポンが発行される。 対象車両は2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤー「インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞した「IONIQ 5」と、日本市場には導入されていないが欧米を中心に人気が高いSUV「Tucson Hybrid」。 車両ピックアップ場所は、「Enterprise Hilton Hawaiian Village」（ハワイ・オアフ島所在）で、エントリー期間は2024年7月31日（水）、クーポン利用期間は2024年9月30日（月）まで。さらに体験後にアンケートに回答すると、特典がゲットできるという。 ヒョンデは電気自動車を活用した新しいライフスタイル、またライフスタイルの広がりを日本の顧客に提案している。「Hyundai Mobility Passport」は旅という非日常をより豊かな時間と体験にするために企画。 この機会にぜひヒョンデのクルマでハワイの大自然を満喫してほしい！

サクラ以外のEVがぜんぜん売れていない日本 日本国内の最直近3月度の電気自動車の販売台数、および人気のEVの詳細が判明しました。とくに、EV販売台数が前年比で低下するという兆候が止まらないという厳しい流れのなか、テスラに対する厳しい見通し、中国BYDが販売台数を大きく伸ばすという最新動向も含めて解説します。 まず、最直近である2024年3月度のバッテリーEVとPHEVの販売台数の合計1万2793台と、2024年に突入してから最高の販売台数を更新しました。ところが前年同月と比較するとマイナス15.6%という販売台数の減少を記録しています。 通常のマーケットであれば、年末にかけて販売台数が最大化し、1月以降は販売台数が落ち込むものの、この日本に関しては、そのほかのマーケットとは異なり、年度末が3月に該当するということから、この3月こそ自動車販売が最大化するわけであり、残念ながら前年を超えることができなかったという点で、4月以降も幸先の悪い見通しとなる予感です。 次にこのグラフは、バッテリーEVとPHEVの合計が、自動車販売全体と比較してどれほどの割合を占めているのかの変遷を示した電動化率を示したものです。黄色のラインで示されているとおり、最直近の3月については3.33%と、歴史上最高の電動化率を達成したものの、2022年12月と比較しても後退している様子を確認可能です。 他方で、前年同月である2023年3月の電動化率は3.17%であったことから、EVの販売割合自体は若干の上昇トレンドです。いずれにしても、この4月以降、電動化率上昇のトレンドが続くのか、いつになったら歴史上最高の4.12%のバリアを突破することができるのかに注目です。 次に、そのEVのなかでも、とくにバッテリーEVの販売動向についてを詳細に確認していきたいと思います。 まずこのグラフは、バッテリーEVの販売台数を、乗用車と軽自動車それぞれで比較したものです。 注目すべきは、黄色で示されているバッテリーEVの販売比率であり、1.94%と、いまだに2％を突破することができていない状況です。 その一方で、前年同月に関しては2.01%であったことから、確かにPHEVも含めると販売比率は上昇しているかに見えていたものの、バッテリーEV単体で行くと、販売比率でも前年割れです。やはり明確に、日本国内のEVシフトが停滞、というよりもむしろ後退し始めている様子が見て取れるわけです。 他方で、日産サクラなどの軽EVを除いた、乗用車セグメントのEV単体の販売台数を示したピンクのラインを追ってみると、3月は4000台弱と、前年はおろか2年前と販売台数が変わっていません。つまり、2年前よりもバッテリーEVの販売台数が増えている理由というのは、シンプルに「日産サクラにより軽EVが売れただけ」であり、乗用車のバッテリーEVの販売台数は、2年前からまったく変化していないのです。 この2年前に関しては、環境省が主導して最大80万円という電気自動車購入に対する補助金が倍増された年であり、その後も経産省が主導する形で、同程度の補助金額が維持されていたものの、2024年3月末までは、基本的に同様の補助金額が維持されていたわけです。 つまり、何がいえるのかといえば、この2〜3年ほどのEV販売台数を追っていくと、日産サクラに対する55万円もの軽EV補助金というのは、そのサクラの販売台数を見る限り、かなりの効果を発揮している可能性があるものの、乗用車EVに対しては、少なくとも販売台数を増やすという有効な施策にはなり得ていないのではないか、ということなのです。 さらにこのグラフは、その乗用車セグメントのEVのなかでも、さらに日本車と輸入車でわけたものです。この通り白で示された輸入車のEVに関しては、前年同月を大きく上まわる販売台数を実現し、歴史上最高の販売規模にまで到達しています。 よって、より厳密にいえば、乗用車セグメントのEVの販売が伸びていないのではなく、「日本車のEVの販売がまったく伸びていない」というよりも、ピンクの販売台数の変遷を見る限り、むしろ販売台数が減少してしまっているという点こそ、この日本車天国である日本市場で、なぜEVが普及していかないのかの最大の理由であるということが見て取れるわけです。 いずれにしても、この日本メーカーのEVの販売台数が増えていかないことには、日本のEV普及が伸びていくことは絶対にあり得ないわけです。 ちなみに、この日本市場におけるEV、とくにバッテリーEVの普及率が、世界と比較してどれほどなのかを比較します。このグラフは、欧米中という主要先進国、およびタイという新興国、そして世界全体平均を日本と比較したものです。 このとおり、緑で示された日本については、世界と比較してもEV普及率で大きな差がついてしまっている様子を確認できます。まだ最新のデータが公開されていないものの、基本的にEV普及率がもっとも停滞する1月の、世界全体のシェア率が10％であったことを踏まえると、やはり日本が根本的にEV普及で遅れてしまっているという状況です。 それでは、この日本国内においてどのような電気自動車が人気となっているのかについてを確認しましょう。まずこのグラフは、主要な自動車メーカー別のバッテリーEVの販売台数の変遷を示したものです。 このとおり日産に関しては、月間で4000台を超えるバッテリーEVを発売することに成功しており、日本国内で売れたバッテリーEV全体のうちマジョリティを日産が占めているとイメージしてみると、それこそアメリカ国内における、テスラと同じようなポジションにいることが見て取れます。 また、その圧倒的シェアを誇る日産を除いてみると、やはり日産サクラの兄弟車であるekクロスEVであったり、ミニキャブミーブをラインアップしている三菱が第2位にランクイン。そしてそのあとを追うのがテスラの存在です。 ちなみに三菱に関しては、商用軽配送EVであるミニキャブEVがいまだに月間で400台近く売れているという点は重要です。つまり、古いEVであったとしても、いまだに一定数が売れ続けているということは、この商用軽EVセグメントの需要が大きいことを示しているわけです。よって、このセグメントに新型EVを投入するホンダのN-VAN e:に関しては、かなりの需要があるのではないかと期待することができるでしょう。

あさま空山望とアウディによるエクスクルーシブな1泊2日 北軽井沢の一棟貸しヴィラリゾート「あさま空山望（くうざんぼう）」は、アウディジャパン販売と2024年もコラボレーションする。抽選で3組6名にアウディの最新モデル試乗モニター権（2日間）と、あさま空山望の宿泊券（1泊2日）がセットになったプレゼントキャンペーン「Audi Healing Travel Campaign」の募集を開始した。 あさま空山望は世界的デザイナーであるコシノジュンコ氏が監修した一棟貸しのヴィラリゾート。6万㎡を超える広大な敷地には、全16棟の宿泊ヴィラとレストラン、温浴施設、ラウンジなどが贅沢に設置され、全棟から雄大な浅間山の絶景を眺めることができる贅沢な作りが自慢だ。 立地する北軽井沢は、人気観光地・軽井沢と隣接していながらも手付かずの自然が多く残っており、絶景を眺めながらドライブを楽しめるエリアとしても人気を集めている。初夏から新緑の浅間山や、一面に広がるキャベツ畑が見頃になり、「つまごいパノラマライン」、「鬼押ハイウェイ」などが絶景ルートのひとつになっている。 そして、新緑シーズンを迎える6月の土日、7月6日を除く7月1～11日までの全日を利用対象期間として、アウディジャパン販売とあさま空山望がコラボレーションし、ドライブと旅を満喫できるプレミアムでエクスクルーシブな初夏のドライブ旅が抽選で用意された。 当選者は、アウディジャパン販売が運営する首都圏と関西圏のアウディショールームからアウディの最新モデルに乗車。アウディならではのデザインと走行性能を体感しながら、新緑が広がる北軽井沢の「あさま空山望」までドライブを堪能する。 リゾートへ到着後は、112㎡の広々としたロフト付きの客室「プレジデンシャルスイート ポラリス」に宿泊。目の前に佇む浅間山を眺めながら、プライベートサウナを楽しんだり、デッキテラスで森林浴をしたり、優雅な時間が楽しめるという。 そのほか夕食には、松阪牛やアワビ・真鯛など厳選食材を使用したBBQや、地産ブランド豚と高原野菜の蒸ししゃぶなど計4種の中から好みのメニュー1種が用意される。食事はすべて客室に提供されるため、プライベートな空間でゆっくりと舌鼓を打つことができる。 また、リゾート滞在中は新型EVモデル「アウディQ8 スポーツバック 55 e-tron クアトロ」のレンタルが可能。EVならではの静かさと、アウディの電気自動車「e-tron」シリーズのフラッグシップSUVらしいアクティブで力強い走りを、初夏の北軽井沢で満喫できるまたとないチャンスだ。 このエクスクルーシブな体験、応募しない手はない。詳細は下記を確認されたい。 【キャンペーン概要】 Audi Healing Travel Campaign 応募期間：2024年4月30日（火）〜5月20日（月）まで 利用対象期間：2024年6月の土日、または7月1日（月）〜11日（木）までの全日 ※7月6日（土）のみ除外 当選人数：3組6名 申込方法：キャンペーンサイトの「キャンペーンに応募する」ボタンより申込 キャンペーンサイト：https://www.audi-sales.co.jp/audiful/healing_drive_1/index.html 当選発表：2024年5月下旬 ※当選者にはアウディジャパン販売の各ショールームから連絡が入る ※詳しい応募条件はキャンペーンサイトにて

高級オフローダーの品格を継承 いまから45年前に発売されたGクラス。その車名はオフロード車を意味するゲレンデヴァーゲンに由来し、人気のブランドアイコンとして世界的な名声を確立した。その走破性はもちろんのこと、卓越した耐久性はライバルを大きく超えた存在であり、メルセデス・ベンツによれば、これまでに生産されたGクラスの80%は、現在でもオンロード、オフロードを問わず使用され続けているという。 このGクラスが電動化される。そのような噂がメルセデス・ベンツの周辺から頻繁に聞かれるようになったのはごく最近のことだが、それは現代のテクニカルトレンドを考えれば自然な成り行きでもある。 これまでどおり、オーストリアのシャクル山を臨むグラーツ社で生産されるGクラスの新型BEVモデルの車名は「G 580 with EQ テクノロジー」。そのワールドプレミア・イベントは、アメリカ・カリフォルニア州のビバリーヒルズ、フランクリン・キャニオン・パークで多数の著名人を招いて行われたほか、開催中の北京モーターショーでもほぼ同時に行われている。それはこのG 580に、メルセデス・ベンツがいかに大きな期待を抱いているかの証明といってもよいだろう。 伝説的なデザインランゲージと、ユニークなドライブテクノロジーの融合。G 580というニューモデルをもっともシンプルに表現するのならば、このような表現がベストだろう。 とはいえエクステリアでG 580がその独自性を主張しているパートが皆無であるわけではない。ブラックのパネルグリルはオプションのアイテムとなるが、ボンネットはこれまでのGクラスよりもやや高めのデザインに。リヤホイールアーチエクステンションのエアカーテンなども、同様にG 580に独特なディテールだ。 ほかのGクラスと同様に、オフロード走行の機会が多いG 580ではアンダーボディのプロテクションも重要な設計の課題だった。それはカーボンを含む軽量なミックスマテリアルで成型されたもの。スチールやアルミニウム製のそれと比較して高い剛性を持つほか、長期にわたる腐食防止も実現している。参考までにこのパネルは、厚さ26mm、重さ57.6kgで、50本以上のスチール製スクリューでラダーフレームに取り付けられている。 EQテクノロジーを搭載したG 580のリチウムイオンバッテリーは、12個のセルモジュールで構成されるもの。さらに細かく見ると、それは216個のセルを持つ二重構造のリチウムイオンバッテリーが、3つの冷却レベルの間に12個のセルモジュールールとして搭載される構造。

200kW級でも実際はその半分の90kWでしか充電できないという問題 日本の急速充電サービスプロバイダー最大手のイーモビリティパワーが、最大150kW新型急速充電器を発表しました。日本全土に広がっていく新型急速充電器の詳細内容、そして今後の急速充電器設置に必要となるポイントも含めて解説します。 まず今回取り上げていきたいのが、日本最大の充電サービスプロバイダーであるイーモビリティパワー、通称「eMP」の存在です。このeMPは、EV普及黎明期から充電サービスを展開していた日本充電サービスから事業を受け継ぐ形で設立された会社であることから、国内のほとんどの急速充電器を管理するという急速充電プロバイダー最大手です。 実際に、現在eMPが管理・提携する急速充電ネットワークは、2023年度末の段階で9103口と、2022年度と比較して1223口も増加しています。これまでの設置数から考えても、この1年間で急速に充電器のストール数が増加している様子が見て取れるでしょう。 そして、このeMPの設置している200kW級急速充電器に関しては、世間でいわれているほど高スペックな充電器ではないという点を、私自身、繰り返し批判してきました。 ・確かに200kW級とはいわれているものの、実際に1台あたりの出力については最大でも90kWに制限されてしまう ・その90kWが、そのEVの充電性能の許す限り持続するのではなく、最高でも15分しか持続することができずに、その後は最大50kW程度に強制的に制限されてしまう ・6口合計した最高出力が200kWであることによって、仮に3台目のEVが充電をスタートすると、場合によっては1台目の充電出力が50kWに制限されてしまう ・4台目のEVがきてしまえば、なんと1台目のEVは25kWしか許容することができなくなる可能性もある つまり、6台同時に充電可能な200kW級急速充電器の実態というのは、最大90kWが15分しか持続しない、かつ複数台のEVが充電している場合、その90kWすら発揮することができないということなのです。 ちなみに、駿河湾沼津と浜松、および湾岸長島SAについては、最大150kW級を発揮可能な最新型の急速充電器が設置されたものの、そのスペックに関してもまったく同様に、 ・150kWという出力については最大でも15分しか持続させることができない ・2台同時充電ができる仕様であるものの、2台目のEVが充電をスタートすると、最低70-80kW程度という充電出力に制限 また、その200kW急速充電器のスペックの低さを知っていて、かつ充電性能の高いEVを所有するユーザーは、150kW級の急速充電器を優先して使用するはずであり、すると多くの場合において2台同時充電の機会が多くなり、実質的に150kW級という充電出力を発揮することはできないわけです。   そして、2024年現時点において発売されている新型EVのスペックを見ると、たとえば日産アリアについては最大130kW、トヨタbZ4Xやスバルソルテラについても最大150kW、メルセデス・ベンツEQAやEQBについても100kW、EQE、EQSであれば150kW、アウディQ4 e-tronやフォルクスワーゲンID.4についても94kW、Q8 e -tronやe-tron GTについては150kW、BMW i4やiX、i5は150kW、iX1についても130kW、ポルシェ・タイカンも150kW、ボルボEX30も150kWなど、すでに現時点においても、150kW級の充電性能を有するEVが数多く存在しています。   また、これらの充電器の耐用年数は8年から10年程度であるということを踏まえれば、日本のEVユーザーは、2030年になってもこの200kW急速充電器を使用することが求められます。

外出先でのゼロエミッション充電を実現 ジャガー・ランドローバーは、エネルギー貯蔵システムの開発を手がけるスタートアップ企業であるAllye Energyと提携し、外出先でゼロエミッション充電を実現する斬新なバッテリーエネルギー貯蔵システム「BESS」を開発した。 1台のBESSには、「RANGE ROVER」および「RANGE ROVER SPORT」のプラグインハイブリッド（PHEV）に搭載されていたバッテリー・パック7台分を再利用している。 車両から取り外したバッテリーは、一切の加工を行うことなく、カスタマイズされたラックに差し込むだけで使用することができ、各BESSはフル充電の状態で英国の平均的な家庭の約1カ月分の消費電力に相当する、270 kWhのエネルギーを貯蔵することができる。 ジャガー・ランドローバーのエンジニアリング・チームは、今年後半に受注開始予定の「RANGE ROVER」初の電気自動車である「RANGE ROVER ELECTRIC」のテストでゼロエミッション充電を可能にするBESSを初採用。このBESSは一度に最大9台の「RANGE ROVER PHEV」をフル充電することが可能。 充電はジャガー・ランドローバーのPHEVモデルおよび電気自動車（EV）モデルに採用しているコンバインド充電システム（CCS）に対応しており、充電プラグを接続するだけで充電を開始する。さらにパワーロック・コネクター経由でのマルチ給電コネクターにも対応しており、固定サイトまたはオフグリッドサイトで、再生可能エネルギーを充電することができる。 BESSの重量は3.5 t未満でさまざまな場所に移動することも、固定して利用することも可能。販売店やジャガー・ランドローバーの拠点に設置することもでき、ジャガー・ランドローバーの顧客以外も利用できるように市販する予定だ。 最高水準で設計されたジャガー・ランドローバーのバッテリーは、EVの要件を下まわった低エネルギー状態でも70～80 ％の容量が残っているため、エネルギー貯蔵システムで安全に再使用することができる。 真の循環型経済の実現に向けた取り組みの一環として、これらの二次利用が終了した後、ジャガー・ランドローバーは原材料を回収して再利用できるようにするという。

航続距離600kmを実現するロングレンジRWDが欧州に登場 テスラが売れ筋のモデルYに対して、最長航続距離を実現するロングレンジRWDグレードを欧州で設定。販売台数のさらなるテコ入れを目指しながら、さらに2024年末導入が噂されているモデルチェンジバージョンの「ジュニパー」について、現在までに判明している情報をまとめます。 まず、モデルYの日本仕様における最新動向について、いくつか紹介していきたいと思います。4月から19インチのジェミニホイールがブラックに変更されていたり、エクステリアデザインに新色のクイックシルバーが採用されていたりと、いわゆるマイナーチェンジを行っています。 その一方で、航続距離や充電性能などのEV性能のアップグレードであったり、さらには生産国である中国市場で適用されているインテリアのアンビエントライトなどの採用が見送られてしまっているために、これら点については残念な部分であると思います。   また、テスラジャパンが追加で行ってきた販売促進戦略というのが、モデルYの全グレードに対して、注文から2カ月以内に納車を完了させることを条件として、追加で20万円分の一律値引きを実施するというものです。 やはり2023年シーズンについては、新型モデルS／モデルXの初期需要、および新型モデル3の初期需要がすべて重なった年であるにもかかわらず、なんと前年割れという厳しい販売台数に留まってしまっていたわけです。 そして、この2024年シーズンについては、その新型モデル3の初期需要の残りくらいしか、現時点で販売台数をプッシュするような材料がなく、果たして2024年シーズン、テスラジャパンがどれほど販売台数を死守することができるのかに大きな注目が集まってます。 そして今回、欧州市場において新たに判明したのが、モデルYに新たなグレードとしてロングレンジRWDグレードを追加したことです。じつはこのロングレンジRWDグレードについては、モデルYが正式発表された2019年当初の計画ではラインアップされていたものの、結局その正式発売後に、RWD、ロングレンジAWD、そしてパフォーマンスAWDという3グレード展開に制限。その後、RWDがラインアップから削除され、中国国内で生産がスタートした段階でRWDグレードが再度復活。そして今回、ドイツ・ベルリン工場で生産されるモデルYに対して、ロングレンジRWDグレードが追加設定されたことになったという経緯です。   それでは、今回のロングレンジRWDグレードについて、どのようなEV性能を実現しているのかを、現在ラインアップされているそのほかのグレード、日本市場でラインアップされているグレードとの違いも含めて簡単に比較しましょう。 まず初めに、モデルYのスペックを詳細に理解したい方が抑えるべきは、製造する工場や販売マーケットにおいて、同じグレードでもスペックが異なるということです。具体的にわかりやすいのがRWDグレードです。 この表で示されているのが、日本やカナダ、オーストラリアなどの東南アジア・オセアニア地域向けの中国製RWD。中国製であり中国市場限定のRWD。そしてベルリン工場製の欧州向けのRWDの３種類です。 まず大きい違いが、中国製については中国CATL製のLFPが採用されているものの、ドイツ製についてはBYD製のLFPが採用されているという点です。バッテリー容量が若干異なることによって、航続距離という点では、20インチホイールを装着する場合、欧州市場で採用されているWLTCモードクラス3において25kmほど違ってきます。それとは対照的に、充電性能についてはBYD製のLFPのほうが大きくリードしています。 また現在、中国製のRWDのなかでも、中国向けとそうでない場合でスペックが異なっている状況です。こちらはバッテリーは同じであるものの、搭載モーターが異なっています。中国市場向けには220kW、440Nmを発揮するモーターが搭載されていることで、その加速性能が大幅に向上。よって日本向けはゼロヒャク加速が6.9秒であるものの、中国向けは5.9秒と、動力性能が大幅に改善されているわけです。   そして、本題のロングレンジRWDグレードに関しては、WLTCモードクラス3において、最大600kmという航続距離を実現しています。この航続距離の長さを、すでに本国内でもラインアップされているロングレンジAWDグレードと比較してみると、35km分の航続距離延長ということになります。 やはり、同じLG製バッテリーを搭載しているものの、前輪側モーターが存在しないことで、その分だけ車両重量の軽量化に成功しており、具体的には欧州市場において20kg分の軽量化に成功していることから、電費性能が向上しているわけです。

ヒョンデとヤマダホームズがタッグ！ Hyundai Mobility Japanとヤマダホームズは、ヒョンデの新型EV「KONA」と「YAMADAスマートハウス」とのセットでの販売を開始すると発表した。 KONAは2023年11月に発売を開始したEVのコンパクトサイズSUV。日常のドライブをサポートするさまざまな最新世代の先進運転支援システムを採用している。ARナビやBOSEプレミアムサウンドを搭載するほか、駆動用バッテリーは一充電走行距離が456km（WLTCモード、自社測定値）の48.6kWhバッテリーと541～625kmの64.8kWhバッテリーの2種類から選択できる。 ヤマダホームズはヤマダホールディングスグループが掲げる「くらしまるごと」戦略のもと、グループシナジーを最大化した究極のスマートハウスである近未来スタンダード住宅「YAMADAスマートハウス」を推進してきた。2024 年4⽉27⽇（土）には、群馬県吉岡町TeccLIFE SELECT前橋吉岡店敷地内に3棟同時にグランドオープンする。 「YAMADA スマートハウス」は、これまでも太陽光発電、動く蓄電池（EV）、V2Hを標準装備した究極のスマートハウスとしてEVとのセット販売を進めてきた。 ヒョンデもこれまでになかった新しい顧客とのタッチポイントとして、ヤマダホームズとの提携を積極的に進めてきたという。

経営計画「The Arc」で予告された4台が登場 中国・北京で開催中の北京モーターショー2024で、日産が、中国向けに投入を予定する4車種の新エネルギー車（NEV）について、コンセプトカーという形で発表した。日産ブランドから4車種、中国を知り尽くしたパートナー企業の東風日産から4車種の、合計8車種からなるNEVを、2026年度までに中国市場へ投入するということは、今年3月に発表された経営計画「The Arc」のなかでも触れられていたものだ。 しかし、今回のショーにおいて日産自動車の社長兼CEOの内田 誠氏からは、中国でのさらなる車種ラインアップの充実を図るため、日産ブランドから1車種追加されることが発表された。残念ながら今回のショーではその追加1車種については姿を見せることはなく、ヒントが与えられる程度にとどまったものの、日産ブースではコンセプトカーに加え、最新の電動化技術を搭載した電動車両ラインアップを展示し、中国市場に対する意欲的な姿勢を示した。 公開されたコンセプトカーは、パワートレイン別に言えば電気自動車（EV）2車種とプラグインハイブリッド（PHEV）2車種で、それぞれにセダンとSUVを設定。近未来のプロダクトカーを示唆する内容とした。それでは1台ずつコンセプトを見ていくことにしよう。 「日産エポック・コンセプト」は、都市や郊外の走行を楽しみ、最新のデザインとテクノロジーでライフスタイルを向上させたい、そんな活動的な顧客層に向けたセダンタイプのEVだ。このクルマはAIで拡張されたIoTを備え、バーチャルパーソナルアシスタントとの感情豊かなコミュニケーションを通じて、より快適な生活を実現するという。 今回のショーで公開されたコンセプトカー4車種のうち、唯一実車の展示がなかったものの、1年以内に市販モデルの発表を目指すことが公言されている。 「日産エピック・コンセプト」は、週末に冒険を楽しむ都市部のカップルに最適なSUVタイプのEVで、市街地でも高速道路でも自動運転が可能だ。さまざまな機器やキャンプ場、パーティでの電力供給が可能で、搭載された数々のテクノロジーがリラックスした雰囲気を創り出すという。 「日産エラ・コンセプト」は、クルマを第二の家と考える若いビジネスパーソンに向けたSUVタイプのPHEVだ。連動するエンターテイメントシステムとゼロ・グラビティシートを備え、進化したe-4ORCEとアクティブエアサスペンションにより、快適で安心なドライブを楽しむことができる。 「日産エヴォ・コンセプト」は、先進の運転支援技術と安全性能を備えたセダンタイプのPHEV。週末の旅行に最適で、家族全員の特別な思い出を演出するとしている。また、AIによって機能を拡張したバーチャルパーソナルアシスタントが、ドライブを通じて実現したいことをサポートする。 その他に北京モーターショー2024では、ジャパンモビリティショー2023に出展したEVコンセプトカーの「ニッサン ハイパーフォース」と「ニッサン ハイパーパンク」を中国で初披露。 また、ABB FIAフォーミュラE世界選手権に参戦している日産フォーミュラEのGen3マシンも展示し、日産の高度なEV技術を示しながら、EVならではのワクワク感をより多くのファンや顧客に届けることをアピールしている。 中国市場向け戦略「Exceitment by Ni」 日産は中国市場において、「中国で、中国のために」という指針のもと、企業価値と競争力を高める戦略に集中している。日産は市場での存在感をさらに向上させるため、イノベーションの力で人々の生活を豊かにするという、日産のコミットメントを体現する新たなブランドキャンペーン「Excitement by Ni」を開始する。 キャンペーン名の「Ni」は中国語で「あなた」を意味する「你（Ni）」とNISSANの「Ni」を掛け合わせたもので、日産がもつグローバルでの強みと、中国市場を知り尽くした地元パートナー企業の東風日産の強みを武器に、中国市場に最適化した強力な量産車を創出する戦略だ。 中国の顧客は、新しいライフスタイルや、知能化と電動化のイノベーションが推進するモビリティ・ソリューションを受け入れているという。日産は新たなキャンペーンを通じて、顧客の生活を刺激し、よりパーソナライズされたモビリティ体験を提供していきたいとしている。 また、中国で知能化技術のリーディングカンパニーとパートナーシップを結び、中国そして世界の顧客へワクワクする知能化技術や、AIを活用したサービスを届ける狙いだ。 日産は変化の激しい中国市場において、「人々の生活を豊かに。イノベーションをドライブし続ける」というコーポレートパーパスのもと、知能化と電動化をさらに推進し、中国のパートナーとともにもっとワクワクするモビリティ体験を顧客へ提供していくと宣言。それは、次の内田誠CEOのコメントに現れている。 「変化の激しい中国において持続的な成長を果たすため、日産は新経営計画『The Arc』で発表した通り、中国市場向けに最適化した戦略に取り組みます。本日公開したコンセプトカーをベースとして開発する新エネルギー車を皮切りに、競争力の高い多様な新車を投入することで、バランスの取れた商品ラインナップを構築します。そして、中国のお客さまひとりひとりにもっとワクワクするモビリティ体験を提供していきます」 2026年には、中国での年間販売台数が現状から20万台増しの100万台になることを目指す日産。中国市場に合わせた最適化戦略と、今回発表した4車種のコンセプトモデルをベースとした量産モデル、ならびに内容は非公表ながら投入が宣言された1車種で、販売台数の増加に向けた動きを加速させていく構えだ。

「MAZDA EZ-6」は2024年中に発売予定 北京モーターショー2024において、マツダが出資する現地法人「長安マツダ汽車有限公司」が、新型電動車「MAZDA EZ-6」、新型電動車のコンセプトモデル「MAZDA 創 ARATA」を初公開した。 「MAZDA EZ-6」は、マツダと合弁事業のパートナーである重慶長安汽車股份有限公司の協力のもと、長安マツダが開発・製造を行う新型電動車の第1弾。電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）の2種類をラインアップし、2024年中に中国で発売予定だ。 デザインテーマ「Authentic Modern」にもとづき、魂動デザイン特有の生命感やエレガンスを表現しながら、電動化時代に相応しいスタイリングに注力。シンプルで伸びやかなクーペフォルムを通じて、新しさもありながらクルマが本来持つ魅力を表現。 ドライバーの意図に対してクルマがリニアに反応するようブレーキやステアリングをチューニングし、マツダらしい”人馬一体”を感じさせるダイナミック性能を実現したという。 50:50の前後重量配分（BEV）、フロントはストラット式、リヤはマルチリンク式のサスペンション、高速走行時の安定性を向上させる電動リヤスポイラーを採用。 運転支援および事故被害の低減を図るインテリジェントドライブ機能、車外からでも音声操作が可能なインテリジェントパーキング機能、音声、タッチ、ジェスチャーと、さまざまな方法での操作が可能なスマートキャビンなど、安全・利便性を高める機能も充実している。 BEVモデルは約600km、PHEVモデルは1回の給油で1000km以上の航続距離を想定。