アンケート調査によりEV普及の問題点をあぶり出し
まずは充電インフラの拡充が足枷を取り除く第一歩か
【THE 視点】「Tポイント」「Tカード」を運用するCCCMKホールディングスは、全国22～64歳の男女1万4,441名にインターネット上でEVに関するアンケートを実施し結果を公表した。EVの所有は1％にとどまるが、47％が「購入意向・関心あり」と回答を得られたという。
電気自動車（EV）に関するアンケート調査結果をまとめると以下となる。
・「HV」の所有率は20.4%だが、PHV／PHEV／EVの所有率は1％にとどまる
・EV所有率は低いが、エコカーに関心が集まる
・EVを購入した・関心を持った理由の7割が「燃料代が節約できる」
・EVの主な利用シーンは「日常使い」
・ガソリン車の主な利用シーンは「旅行・レジャー」
・軽自動車のEVに関心がある理由は「車に関してはできるだけコストをかけたくない」
・購入に関心のあるクルマはHV（59.9%）、軽を除いたガソリン車（53.8%）に続いて、3位にEV（47.1％）
この結果から、エコカーは所有率こそ低いものの、高い関心を集めていることが確認できた。EV保有者の利用シーンの「日常の買い物」に対して、非保有者では「日帰り旅行・レジャー」と使用シーンが分かれたことも面白い。何より興味深いのは、燃料代や車両代など車の価格やランニングコストに関心を持つユーザーが多いことである。
EVを普及させるためには、技術的課題もあろうがまずは「航続距離が短い」というイメージを払拭する必要があるだろう。「EVは（距離を）走らない」という声は多方面から聞こえるが、では、長い航続距離が必要なシーンはどれだけあるだろうか。長距離旅行に頻繁に出かけるだろうか。必要以上の性能を求めるあまり「航続距離が短い」というイメージが先行してはいないだろうか。
ちなみに先日、テスラジャパンは、新型「モデル3」のロングレンジAWDモデルの航続距離が706kmと公表した。冷暖房を使用すればその数値は出ないだろうが、それを鑑みて公表値の8割と見積もっても500kmは超える。十分な性能ではないだろうか。
逆にランニングコストの低さを売りにできるはずだ。なにせガソリン代もオイル代もいらないのだ。200Vの充電器を自宅に設置してしまえば、次の日の朝には“満タン”状態になる。安いガソリンを探して走り回る必要もない。
しかし車両金額の高さはネックであろう。そのため、国・自治体の補助金は継続してほしい。正直なところ、ガソリン代を下げる補助金があるのなら、少しでもEVに回してほしいと感じる。
「EVは日常利用、ガソリン車は旅行・レジャー」という使用シーンの違いは、インフラへの不安もあるかもしれない。ガソリンスタンドの数は3万店舗を切る一方、充電口数は3万を超えたと言われている。どちらも同じような数なのに、充電インフラに不安があると思われるのは、充電器の設置箇所に偏りがあるからだと思われる。実際に地方のメジャーな観光スポットでは、急速充電器が足りないと感じる。山の中の道の駅に1基ずつでは「充電インフラが足りない」と思われても仕方がない。地方の急速充電器の整備を急ぐべきであろう。
今回のアンケート結果は、EVを普及させる上で何が必要なのかを考えさせてくれる結果であった。今後もこういったアンケートは継続して行なってほしい。「充電の不安をなくすこと」。まずこれが普及への第一歩かもしれない。
（福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー）
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デイリーEVヘッドライン［2023.11.02］
