太陽光由来の電力で充電・稼働させるエネマネを含めた実証実験
交換式の有用性を実証するために利点と難点を徹底検証せよ
【THE 視点】本田技研工業（ホンダ）とヤマト運輸（ヤマト）は、交換式バッテリーを用いた軽EVの集配業務における実証を2023年11月から開始すると発表した。群馬県内においてまずは1台を導入・稼働し順次増加させるという。
ホンダの着脱・交換式バッテリー「ホンダ・モバイルパワーパックe:」（MPP）に対応した「N-VAN」ベースの車両「MEV-VANコンセプト」を使用する。バッテリーの充電には再生可能エネルギー由来の電力を使用し、エネルギーマネジメントの検証も同時に行なう。
ホンダは現在「MPP」を活用した電動モビリティの普及に力を入れている。まずは自社向けの施策として、原付スクーターへ採用し一般販売したほか［関連記事はこちら<click>］、小松製作所（コマツ）にMPPユニットを供給し電動パワーショベルを開発・発売している［関連記事はこちら<click>］。
ヤマトは、「2050年温室効果ガス自社排出量実質ゼロ」および「2030年温室効果ガス自社排出量48％削減（2020年度比）」の実現に向けて、EVを2万台・太陽光発電設備810基・再エネ電力の使用率70％までの向上といった環境対策を進めている。
そんな両社はまず、軽商用EVの「N-VAN e:」（2024年春発売予定）をひと足早く集配業務に導入し実証実験を進めてきた。今回の実証は、それよりも一歩前へと進むものだ。
使用する「MEV-VANコンセプト」は「MPP」を8本搭載。日中に太陽光由来の電力で充電することにより、夜間などに一斉充電を行なうことで発生する電力使用のピークを緩和し、充電待機時間も削減するなどより効率的なエネルギーマネージメントが期待できる。
車両面の検証ももちろん行なう。以下が具体的な内容だ。
・バッテリーレイアウトを含む集配業務における車両の使い勝手や航続可能距離などバッテリー交換作業と現場オペレーションの両立性
・登坂時や積載量の多い場合など集配業務におけるさまざまな条件下で必要とされる動力性能
・交換式バッテリー運用における各種基礎データの取得・検証・耐久性
・集配業務における車速・アクセル・ブレーキなどドライバーの運転操作や空調による電力消費量、走行後の充電量や充電時間帯などの各種基礎データの取得
・複数のEV運用を想定した充電オペレーションとエネルギーマネジメントの実現性
「MEV-VANコンセプト」のプロトタイプは、「スマートエネルギーWeek 春」で実車を見学している［詳細はこちら<click>］。単体としてはコンパクトな「MPP」でEVまで動かせるとは驚きである。ただし1.3kWh/個の「MPP」を8個搭載するので、バッテリーの総容量は10.4kWhとなる。正直なところEVとしては少ない。
その分、日中に交換が必要になるだろうが、1個あたり10.2kgあるバッテリーを8個交換するうえ、バッテリーの上に荷物がある場合は、それらを一度下ろすといった作業も必要となる。それでも充電するよりは交換の方が早く済むと思われるが、ドライバーの負担は増えることになる。
搭載する「MPP」の総容量は10.4kWhなので、太陽光発電の出力が10kWもあれば1～2時間程度で充電できる計算になり、1日2回の交換頻度なら対応できるだろう。再エネ電力の活用が本当に効果的かどうかも、この実証で明らかになるはずだ。ホンダの肝入り「MPP」の本格的な実戦投入と言えるこの実証で課題点を洗い出し、交換式バッテリーの有用性を証明してほしい。
（福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー）
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デイリーEVヘッドライン［2023.10.23］
