EVが普及しても教習所で教えるべきことは変わらない EVの普及に伴って、免許取得時に教える項目を増やすべきなのでしょうか。この記事では、指定自動車教習所での指導経験がある筆者が、EVの普及にあわせて教習所で教えることを変えるべきなのか考察します。 EVが増えたり日常的に目にしたり近所で借りられるようになったりしても、運転免許を取得する際に通う教習所で教える教習内容は基本的に変える必要がないでしょう。 その理由は、教習所は運転の基礎（基本的な運転操作や基礎的な知識）を教える場所だからです。つまり、EVの普及と教習所のカリキュラムの関係性は低いということになります。 ただし、EVはガソリン車やディーゼル車などの内燃機関を搭載するクルマと比べると、瞬時にトルクが立ち上がる特性があります。そのため、ガソリン車やディーゼル車よりも急発進する可能性が高いことについて教習所で教えておく方がよいかもしれません。 また、EVは内燃機関（ガソリン車やディーゼル車）と異なり、音や振動が少ないという特徴があります。そのため、歩行者や自転車運転者がクルマ（EV）の存在に気づかない可能性が高いです。 この特徴はハイブリッドカーも同じであるため、電動車（ハイブリッドカーやEVなど）を運転しているときに、歩行者や自転車の近くを通るときは内燃機関のクルマよりも慎重になる必要があるでしょう。 このように、EVをはじめとする電動車を運転している際の周囲の交通に対する配慮は教習所で補助的な知識として教えておくとよいかもしれません。

1990年代にもEVが量産されていた いまでは日常的に見かけることも増えてきたEVたち。その普及の第一歩といえるのが、2010年に市販モデルがリリースされた三菱i-MiEVと日産リーフによるところが大きいといえる。 ただ、それ以前にも量産されたEVは存在していた。今回はそんな黎明期に登場した量産EVを何台かピックアップしてご紹介しよう。 トヨタRAV4 EV 現在はPHEVモデルもラインアップするトヨタのミドルクラスSUVのRAV4。ただ、EVモデルはなんと初代モデルの時代にすでに存在していたのだ。 1996年7月に発表、同年9月に発売を開始したRAV4 EVは、初代RAV4の3ドアモデルをベースとし、駆動用バッテリーを床下に収納したもの。駆動方式は前輪駆動となり、最高出力は45kW/165N･mと現代のEVに比べるとかなりマイルドなものとなっていた。 搭載されていたバッテリーはニッケル水素バッテリーで、満充電の航続可能距離は10･15モードで215kmとなっており、4人分の座席とヒートポンプ式エアコンを装備して実用にも十分に耐えうるものとなっていた点も特筆すべきポイント。 ただ、メーカーの希望小売価格は495万円と高額で、ユーザーのほとんどが官公庁などのリース契約となっており、結局328台をリリースするに留まっている。 ホンダEVプラス 現在、電動化を推し進めているホンダも1990年代にEVをリリースしていたメーカーのひとつで、1997年9月にEVプラスというハッチバックモデルのリース販売をスタートさせている。 このEVプラスは、一見すると当時のコンパクトカーであるロゴに似たスタイルをもっており、ロゴをベースとしたEVと勘違いされることもあるが、全長は4045mmとロゴよりも30cm近く長く、全幅も1750mmの3ナンバーサイズとなっていることからもわかるように、EV専用に開発されたオリジナルボディだったのだ。 EVプラスは今後のEVの開発にフィードバックを行う目的で実際の走行・使用状況のデータを収集可能な記録装置を備えており、リース販売が終了後はすべてホンダが車両を回収していた。 10･15モードの航続可能距離は210kmとなっており、最高速度は130km/h以上と日常使いには十分な性能をもっていたが、本格的なホンダの量産EVは2020年に登場したHonda eまで待たねばならなかった。

20万円台で買える車両も！ ここ数年で一気にシェアを伸ばしているEVは、使い方や環境によっては使い勝手がよく、ランニングコストも安く抑えられることが魅力だ。 一方、EVが普及し始めのころに登場したモデル、とくに日産リーフの初期モデルは、中古車として激安で売られており、安いものでは20万円台という価格で店頭に並べられている。 この安さの理由はいうまでもなく駆動用のバッテリーの劣化が大きく影響しており、激安の部類の車両は新車時12セグメントあるバッテリー容量を示すメモリが6セグメント程度まで劣化してしまっているものが多いので、単純に考えてもバッテリー容量が半分程度まで劣化しているということになる。 そう考えると、新車時に200kmという数値をうたっていた航続距離が100km以下になってしまっていることは想像に難くない。 そのため、日常使いの車両として使うには厳しいものがあるが、たとえば片道20kmの通勤や送迎、お買い物に限定して使うというのであれば、同じ価格帯で狙える激安ガソリン車よりもよほど快適かつ安いランニングコストで運用できるハズだ。 また、現在では初期型リーフに現行型リーフのバッテリーを換装して公認車検を取得してくれるサービスを行っているところもあるため、そういった換装のベース車として狙うのもアリだろう。 初期型リーフのバッテリーは走行距離よりも使い方や充電環境によってバッテリーの劣化具合が大きく変わるため、なかには走行距離が5万km以下のような低走行にもかかわらず、バッテリーが大きく劣化しているものが存在する。 リーフの中古車は走行距離よりもバッテリーの状態が価格に大きく影響するので、そういった距離が少ないけれどバッテリーが劣化している車両を狙えば、程度のよいベース車にすることもできるのだ。 それ以外の使い方としては、蓄電池として自宅敷地内に駐車しておく、というのはいかがだろうか。リーフの初期型の駆動用バッテリー容量は24kWhであり、半分まで劣化していたとしても12kWh分を使うことができる。 一方、家庭用蓄電池は10kWh弱の容量のものでも200万円弱、補助金（東京都の場合）などを使っても50万円ほどの実費負担が発生し、そのほか設置費用なども発生してしまう。 一方、リーフを蓄電池として使用する場合もV2Hの費用が発生するため、コストメリットは大差なくなる可能性があるが、リーフは当然ながらクルマとして使うことができるため、普段は近所のアシとして、使わないときは蓄電池として、という風に1台でふたつの役割をこなすこともできるのだ。

かつては電気自動車が主流だった 20世紀初頭、1908年に米国のフォードからT型が発売されるまで、クルマは庶民が容易に手に入れられるものではなかった。一台一台ほぼ手作りで組み立てられるような製造方法だったから原価が高く、高価だった。それを変革したのがフォードの流れ作業による生産方法である。それでも、T型が販売台数を伸ばすのは数年後からで、価格が大幅に下がり、身近になるのは1920年前後になる。 ガソリンエンジン自動車を多くの人が手に入れられるようになるのは、1886年のカール・ベンツによる発明から20～30年経ってからといえる。 それまでの間は、電気自動車がそれなりに人気を得ていた。 1912年に米国キャデラック車に電動スタータモーターが装備されるまで、ガソリンエンジンは人が手動でクランクをまわさなければ始動できなかった。それは誰にでもできることではない。ことに、女性には難しかった。したがって、キャデラックのスタータモーターも、当初は女性向けの装備と位置付けられていたほどだ。 それに比べ電気自動車は、スイッチを入れれば、あとはアクセル操作で容易に走らせられる。そこで、フォードT型を世に送り出したヘンリー・フォードの妻クララは、1915年製のデトロイト・エレクトリック社の電気自動車を愛用していたと伝えられる。時速40kmで、128kmの走行距離を実現していた。 のちにフォード博物館に保存されていたその電気自動車は、60年後に再び走らせようとした際、新しい電池への積み替えだけで動かすことができた。それほど保守点検に手間がいらない乗り物でもあったのだ。 20世紀初頭に電気自動車が人気を集めた様子は、白熱電球を発明したトーマス・エジソンも、自ら発明したニッケルアルカリ蓄電池を活用し、電気自動車を製作したことからも想像できる。鉛電池の約2倍となる約160kmの走行距離を実現できたという。そして、米国ニューヨークのタクシーで実用化された。 エジソンとフォードは、1914年に共同で電気自動車に関する実験を行ったともいわれる。 1895～1930年にかけて、米国には主要な電気自動車メーカーが33社にのぼった。その間、1912年には生産台数が年間3万4000台にもなった。

実際に所有してわかったEVの新しさ ICE（内燃機関）車に乗り慣れているドライバーの皆さんが、EVを購入して感じる”ICE車ではあたりまえだった”ものがなくなったことがいくつかある。私は、EV購入前に試乗したとき即感じることもあったが、実際に所有してわかる”あたりまえがなくなった感”もいろいろとある。今回はそれらのなかで代表的なものトップ3をご紹介しよう。 ＜エンジンメンテナンスの煩わしさから解放される＞ まず、EVに乗るともっとも顕著に感じるのは、エンジンに関連するメンテナンスが不要になること。ガソリン車では定期的なオイル交換が必須であり、エンジンの状態を維持するために欠かせない作業であった。しかし、EVにはエンジンが存在しないため、オイル交換の概念自体がなくなる。当然ガソリン臭さもまったくない。 また、エアフィルターの交換やスパークプラグの交換、冷却水の補充･交換など、エンジンまわりの細かなメンテナンス作業も不要となる。これらの作業は、ガソリン車オーナーにとっては当たり前の日常であったが、EVではそれらの煩わしさから完全に解放されるのである。 さらに、エンジンオイルの減り具合を気にする必要もなくなる。長距離ドライブの際に、オイル量をチェックする習慣も過去のものとなるだろう。

最新EVは1回の充電でメッチャ走れる！ 2010年12月にデビューした最初期の日産リーフの航続距離は、現代の水準から考えればきわめて短いといえる「200km」でしかありませんでした（しかもWLTCではなくJC08モードで）。しかしその後はさまざまな技術革新に伴い、日産リーフを含む多くのEVが、その一充電走行距離を大幅に延ばしています。 ならばいま、「もっとも一充電走行距離が長いEV」はどれになるのでしょうか？　各モデルが搭載するバッテリー容量の違いなどについてはとりあえず無視し、シンプルなWLTCモード値順による「正規販売車の航続距離ランキング」を見てみましょう。 １位｜テスラ・モデル3ロングレンジ：706km 75kWhのバッテリーを搭載し、デュアルモーターの最高出力はフロント158馬力／リヤ208馬力となるテスラ・モデル3ロングレンジ。その一充電走行距離は、2024年11月上旬時点においては正規輸入車中ナンバーワンの706km。WLTCモード値＝実際の走行可能距離ではありませんが、もしも706km走れるとしたら、東京から青森県までノンストップで走ることができます。 ２位｜メルセデス・ベンツ EQS 450＋：700km テスラ・モデル3ロングレンジとほぼ同等の航続距離を誇るのが、メルセデス・ベンツの EQS 450＋。こちらはリヤにシステム最高出力333馬力のモーターを搭載するRWD車で、リチウムイオンバッテリーの容量は107.8kWh。かなり大きなバッテリーであるため充電には時間がかかりますが、一度満充電にすれば、相当の距離を一気に走ることが可能です。 ３位｜ポルシェ・タイカン：678km（※WLTPモード値） 2024年2月に予約受注が始まった改良型ポルシェ・タイカンは、先代モデルの出力を最大108馬力上まわる新型リヤアクスルモーターをすべての仕様に搭載。さらに、ソフトウェアを最適化した改良型パルスインバーターや、より強力なバッテリー、サーマルマネジメントの改良、次世代ヒートポンプの搭載、改良型回生システムなど、広範囲な改良が施された結果、一充電走行距離は従来型比で175km増加した最大678km（WLTP値）が実現されています。 ４位｜BMW i7 eDrive50：652km BMW i7は、BMW 7シリーズのBEVグレード。そのうちeDrive50は、最高出力455馬力／最大トルク650Nmのモーターで後輪を駆動する2WDモデルで、WLTCモードによる一充電走行距離は652kmを実現。仮にWLTCモード値どおりに走るとしたら、途中充電なしで東京から岡山県まで直行可能です。

2024年1月の中国EV普及動向を確認 中国市場における直近の2024年1月のEV普及動向が判明しました。とくに、EVの販売台数が大きく落ち込むなか、プラグインハイブリッド車の販売が好調です。2024年シーズンに想定される中国EVシフトの注目ポイント、注目の新型EV、新規EVメーカー勢の最新動向についても含めて解説します。 まず今回取り上げていきたいのが、世界最大のEV市場である中国市場の最新トレンドです。このグラフは、2019年末以降からの月毎の内燃機関車の販売台数を水色、そして、バッテリーEVとPHEV、水素燃料電池車を含めた新エネルギー車の販売台数をピンクで示したものになります。 このとおり、ピンクで示された新エネルギー車の販売台数がこの数年間で急速に増加している様子を確認できます。 そして、2023年12月における新エネルギー車の販売台数は、なんと94万7000台と、歴史上最高を更新しながら、新車販売全体に占める新エネルギー車の販売割合を示す電動化率が、ついに大台の40％に到達するという快挙を2カ月連続で達成していました。 つまり、中国で売れた新車販売全体のうち、5台に2台がバッテリーEVかPHEVであったということになるわけであり、まさに驚異的なEVシフトの様子を確認可能です。 ただし、直近である2024年1月単体の電動化率については32.8%と、2023年末の電動化率から急落している様子も確認可能です。この理由に関しては、新エネルギー車の販売シェアが大きいBYDやテスラといったメーカーが、揃って販売台数を落としたこと、および内燃機関車の販売を行う既存メーカーのEV販売比率も低下したことが要因かと思われます。 その一方で、1月単体の電動化率を追ってみると、2021年シーズンから、6.81%、17%、25.6％、そして直近の32.78%ということから、じつは1月単体という観点ではむしろ着実に電動化が進んでいることが見て取れるわけです。 1月という月自体が、例年販売台数、シェア率ともに低下する特殊な月であるということが見て取れるので、この電動化率の低下というのは、大きく懸念する必要がないわけです。 他方で、この新エネルギー車のなかでも、販売動向に変化が出てきているという兆候も重要です。それが、このグラフで示されている、ピンクで示されたバッテリーEVと、水色で示されたPHEVの販売台数の変遷です。 このとおり、中国市場においてはPHEVではなく、バッテリーEVが圧倒的な販売の中心を占めていたものの、この数年でPHEVの販売シェア率が急増中です。とくに最直近である1月に関しては、なんと新エネルギー車販売のうち、じつに43％がPHEVという、PHEVのシェア率が非常に大きくなっている様子を確認できます。 ただし、このトレンドに関しても1月に関しては特殊な月であり、なおかつPHEV販売で急速にシェアを伸ばしているファーウェイのAITOの存在なども相まって、一時的にシェア率が急増した月であると考えたほうがいいとは思います。 そして、バッテリーEVに絞った販売動向を確認してみると、1月のシェア率は18.5%と、やはり年末に記録した25%オーバーというシェア率からは低下しているものの、それでも5台に1台近くがバッテリーEVにシフトしているという点は、やはり中国のバッテリーEVの人気が伺えると思います。 ただし、それでもバッテリーEVのシェア率の増加具合を見ると、やや鈍化傾向にあることも見て取れることから、PHEVに押されているという様子も確認可能なわけです。 また、世界と比較してバッテリーEVのシェア率がどれほどであるのかを俯瞰してみると、水色で示された中国市場が、世界でもトップクラスのシェア率を維持していることが見て取れます。緑で示された日本市場と比較すると、そのシェア率は10倍以上と引き離している様子も確認可能です。 いずれにしても、世界最大のEVマーケットを有する中国市場が、2024年シーズン、どれほど成長するのかに世界が注目している状況なわけです。 それでは、この1月においてどのようなEVが人気であったのかを確認していきたいと思います。 まず初めに、このグラフは1月単体の新エネルギー車の販売ランキングトップ20を示したものです。このランキングにおいてもっとも注目するべき存在は、2023年中国でもっとも売れた自動車のテスラ・モデルYを抑えて第2位にランクインしたファーウェイのAITO M7の存在です。 最大40kWh級のバッテリーを搭載したレンジエクステンダー車であり、なんといっても絶大なブランド力を有するファーウェイが設計開発を行いながら、ファーウェイストアで展示・販売されていることで、中国EVスタートアップの弱みであるブランド力、知名度という観点では申し分なし。よって、モデルYを凌ぐ販売台数すら実現してしまっている状況なわけです。 また、黄色で示されているのが中国BYDの新エネルギー車であり、じつに7車種がランクインしている状況です。トップ10に絞ると、6車種がランクインしているというレベルです。 他方でBYDに関しては、1月の販売台数を大きく落としている状況であり、2023年末に在庫を一掃した反動という要因もあるものの、やはりここにランクインしているBYDの主力モデルたちに対して、2024年モデルが設定されるという噂がすでに広まっていたことによって、旧正月前に車両を購入することを回避したユーザーも多いと言われています。 この中国BYDに関する2024年モデルの最新情報、並びに2023年モデルの在庫一掃のために、現在大幅な値引き措置を行っているという最新動向についてはまた別記事で詳細に取り上げるものの、いずれにしても、これまで中国EV市場を支配してきたBYDが、2024年シーズンもリードし続けることができるのかに注目です。

「これからはEVの時代だ！」とはまったくいえない落ち込みっぷり 日本国内の2024年1月における電気自動車の普及動向、および人気のEVが公開されました。2024年シーズンにおいて注目するべき新型EVについても含めて、2024年シーズンの日本国内の最新EV動向について解説します。 まず初めに、今回取り上げていきたい日本国内のEV普及動向について、直近の2024年1月度における、バッテリーEV、およびプラグインハイブリッド車の販売台数の合計が8000台強と、前年同月と比較してもなんと30％以上という販売台数の落ち込みを記録しました。 とくに、この販売台数の低さというのは2022年10月以来の低水準であり、2023年シーズンは8月を除き、月間1万台をコンスタントに販売していたことを踏まえると、日本国内におけるEV販売が明らかに減速している様子が見て取れます。 実際に、2016年以降のバッテリーEVとPHEVの月間販売台数の変遷を見ても、すでにEV販売台数は頭打ちを迎えながら、さらに販売減速の兆候さえ見て取れます。 とくに注目するべきは、黄色のラインで示されている、新車販売に占めるバッテリーEVとPHEVの合計台数のシェア率を示した電動化率の変遷です。 直近の1月度については2.81%と、2023年以降、コンスタントに下落している様子を確認可能です。 これまでの最高の電動化率は、2022年12月に記録していた4.12%という電動化率であり、それと比較すると、日本国内の電動化が停滞していることが見て取れます。 次に、そのEVのなかでもバッテリーEVに絞った販売動向を詳細に確認していきたいと思います。 まず初めに、このグラフは、軽自動車セグメントのバッテリーEVと、それ以外のバッテリーEVの販売動向をそれぞれ示したものです。 このとおり、水色で示された軽自動車セグメントについては、この1年ほど安定した販売台数をキープしているものの、1月の販売台数で落ち込みを見せているのは、普通車セグメントのバッテリーEVの存在なわけです。 つまり、電気自動車のなかでも、軽自動車以外の普通車のバッテリーEVの売れ行きが芳しくないということを示しているわけです。

テスラとヒョンデのEVを乗り比べ 自動車メディアでは毎年恒例となっている日本自動車輸入組合（JAIA）主催のメディア向け試乗会。この試乗会に若手自動車ライターの筆者も参加させて頂いた。今回は、現在トレンドであるBEVのSUVとして、専売メーカー「テスラ」の「モデルY」と日本に再上陸を果たした「ヒョンデ」の「コナ」の2モデルを同時に見ていく。 いまでこそさまざまなタイプのBEVが存在するが、BEVの先進性というイメージを牽引してきたのはテスラの影響が大きいだろう。日々アップデートが行われることでの進化や、先進性を全面に押し出した操作系や充電設備（スーパーチャージャー）などが特徴的で、乱暴な言い方かもしれないが、これまでの自動車を否定するような側面すら感じる。 今回試乗したのは2022年に日本に導入されたモデルY。2023年には世界で120万台が納車され一年間でもっとも売れている自動車となったそうだ。試乗車はロングレンジモデルで航続距離は605kmとなっている。 対するヒョンデは2022年に日本市場への復活を果たした。日本市場ではFCEVも含めた電動車のみのラインアップであるが、世界的にみたら世界3位（2022年）の販売台数を誇る大手自動車メーカーだ。日本では新参者のイメージが強いかもしれないが、テスラに比べたら長年に渡って自動車を作り続けてきたメーカーであるということを忘れてはならない。 今回試乗したのは2023年11月に日本市場で発売されたばかりのコナ。日本ではBEVのみの展開となっているが、ほかの国では内燃機関車も用意されている。試乗車はラウンジと呼ばれる上級グレードで、航続距離は541㎞だ。なお、基本的にどのグレードでも64.8kWhというバッテリー容量は同じ、受注生産となるエントリーグレードのカジュアルのみ48.6kWhとなっている。 クーペライクなシルエットを持つモデルYとオーソドックスなSUVのシルエットとなっているコナを見比べると、エクステリアが異なっているのは当然だが、差として驚かされるのがインテリアだ。コナのインテリアは各種スイッチ類が常識的に配置されていて「自動車」といった雰囲気がする。 対するモデルYは、ステアリングコラムから生えた2本のレバーとステアリングに備え付けられたふたつのボタン、そしてセンターに備え付けられたモニターのみだ。 何というか、モデルYはデザイナーが考えたシンプルなインテリアをそのまま体現したかのようだ。正直いろいろな操作をモニターから階層を通らないとできないため面倒くさい。その点は物理スイッチが多くあるコナのほうが使いやすくて好印象だ。 しかし、モデルYが世界で売れているというのだから、これがワールドワイドでウケているということになる。保守的な日本人だから不便に感じてしまうのか、それとも世界が目新しいものに飛びついているだけでまたコナのようなインテリアに戻るのか、それともモデルYみたいなインテリアがワールドスタンダードとなるのか……、個人的な正直な気持ちは、いままでどおりのままがいい。新しいワールドスタンダードができあがってほしくないところだ。

スマホでお馴染みファーウェイが作った新型EV 中国市場において、ファーウェイの新型EVとなるフラグシップSUVのAITO M9の正式発売がスタートしました。現状考えられる最高レベルのスペックやありとあらゆる装備内容をフル搭載しており、2024年のベンチマーク的なEVとなっています。実際、発売2時間で1万台以上の確定注文が入り、現在もファーウェイストアは人でごった返しているとのこと。この2024年のEV動向を語る上で避けては通れない新型EVについてを解説します。 今回取り上げていきたいのが、中国市場における「AITO」ブランドの存在です。このAITOというのは、中国の巨大テック企業であるファーウェイと、中国の中堅自動車メーカーであるSeresがタッグを組んで立ち上げたEV専門ブランドです。実際の車両開発や販売についてはファーウェイが主体で行い、あくまでもSeresについては、その車両生産を中心に担うという分業体制をとっています。 ところが、2021年末から発売をスタートしているAITOの販売ペースを確認してみると、発売開始後1年となる2022年末以降、むしろ販売台数は減少していたという背景が存在します。 やはりいくらファーウェイといえども、EVの知名度という観点では劣るわけであり、その時点ではまだ大規模にファーウェイストアにおいて車両を展示することもできておらず、販売プロモーションも追いついていませんでした。 その一方で、ファーウェイについては、最新スマートフォンであるMate 60を発売し、現在iPhone15を大きく上まわる爆発的なヒットを記録中です。そして、それに合わせて、AITOのEVたちの展示も精力的に展開することによって、知名度が急速に高まり、実際に販売台数につながり始めたわけです。 直近の12月については、月間3万台の販売台数を実現し、すでにXpengやNIOなどという主要な中国EVメーカーを超えるような販売規模にまで急成長しています。 このような背景において今回、新たにAITOが3車種目の新型EVとして、3列目シートを搭載した大型SUVとなるM9の正式な発売をスタートしてきたのです。このM9については、これまでラインアップしていたM5と同様に、バッテリーEVとともにレンジエクステンダーEVもラインアップすることで、長距離走行に不安を抱えるユーザーのニーズにも対応しています。 レンジエクステンダー版については、42kWh、もしくは52kWhという大容量バッテリーを搭載することで、EV航続距離は最大275kmに到達しています。さらに、発電専用エンジンを併用することで、その航続距離は最大で1400kmオーバーを実現しています。バッテリーEV版については、100kWhを搭載することで630kmという航続距離となっています。 また、燃費性能についても、レンジエクステンダー版は100km走行あたり6.9リットルと、たとえばM9の競合として設定されている、BMW X7などのドイツメーカーのフラグシップSUVと比較しても、かなりの優位性を発揮しています。 さらに、バッテリーEVについては、800Vシステムを採用することによって充電時間を短縮し、最高出力は390kW、最大トルクも673Nmを発揮することで、0-100km/h加速も4.3秒、制動距離についても34.9mと、運動性能にも優れていると言われるドイツメーカーを凌駕しています。 そしてM9に関しては、これらのEV性能や動力性能だけではなく、それ以外の装備内容にこそ魅力が存在します。 まず注目するべきは、エアサスペンションの搭載によって、乗り心地や静粛性までも向上させていることです。後席から乗り降りする際は40mm車高を自動で調整し、最大渡河性能も540mmと、都市型SUVとは思えないほどのオールラウンダーな実力を発揮しています。 静粛性についても、時速120kmの巡航時における静粛性は、メルセデス・ベンツGLSやBMW X7を凌いでいるといいます。 音響システムについても、ファーウェイ独自開発の最大2080Wの25スピーカーシステムで、7.1.4システムにも対応。ヘッドライトも、X Pixelと名付けられたマトリックスヘッドライトを採用することで、対向車線の複数車両を、それぞれうまく避けて照射することが可能であり、しかもこのヘッドライトから、最大100インチもの映像を投影することさえ可能です。まさに、EVならではの大電力を使用しながら、屋外で映画を楽しんでキャンプするなんて使い方だってできてしまいます。