地震や台風となにかと自然災害が多い日本では、インフラの復旧がいくら早いとはいえ、急に電気が使えなくなる可能性は全国どこでもあり得る。そんなとき、「EVであれば移動の足を兼ねつつ自宅にも給電できるので最強」という意見も少なくない。実際のところどうなのか、検証してみた。

「EVシフトは失速している」という声を耳にする機会は少なくない。しかし、世界全体に目を向けると、2026年は新車販売の5台に1台以上がEV・PHEVとなり、電動化は着実に進行している。最新の販売データをもとに、世界のEV市場の現状や人気車種、メーカー勢力図、今後の注目ポイントを読み解く。

クルマの環境性能は、燃料の調達から走行までを対象とする「W to W」や、製造から廃棄までを含めたライフサイクル・アセスメントによって評価される。しかしEVは、バッテリーやモーターを車両寿命後も定置用電源などへ再利用できるため、従来の「1台限り」の評価方法では環境価値を十分に反映できない可能性がある。

テスラは今や見ない日はないほど多く走っている。しかしこのテスラ、本当に売れているのだろうか？　実際、販売台数の数字を見てみるとこれは事実なようで、2026年1月から5月の累計で8194台を記録し、前年同期（3178台）から約158%増という急成長を遂げているほどだ。では、テスラにはどんな魅力があるのだろうか？

EVメーカーとして日本市場で存在感を高めてきたBYDがPHEV戦略を加速させる。新型「SEAL6」は、EV主体の滑らかな走りを実現する「スーパーハイブリッド」を搭載したステーションワゴンだ。SUV人気が続くなか、あえてワゴンを投入し、日本のPHEV市場を狙う。

BYDは軽EV「ラッコ」の詳細を公開した。22.4kWhと35.84kWhの2種類のバッテリーを用意し、最上級仕様は軽EV初となるWLTC航続距離320kmを達成。電動スライドドアや10.1インチディスプレイ、電動シートなど充実した装備も特徴である。

電気自動車（EV）に変速機が不要な理由を、モーターとエンジンのトルク特性の違いから解説する。発進時から最大トルクを発揮できるモーターの強みと、滑らかな加速や省エネ効果などの利点を提示。さらに、部品削減による空間の有効活用や、バッテリーの二次利用といった持続可能な未来への展望についてもあわせて解説する。

ホンダがEV戦略の大幅な見直しを打ち出した。その背景には、中国市場で急速に勢力を拡大する新興EVメーカーの存在がある。開発スピードやソフトウェア競争で後れを認めたホンダは、AIを活用した開発改革と、中国市場に最適化した商品戦略へ舵を切る。今回の方針転換から、世界の自動車業界が直面する課題を読み解く。

EVはエンジン車のように廃熱を暖房へ利用できないため、冬季は暖房による電力消費で実際の航続距離が短くなりやすい。従来のPTCヒーターは電気で直接熱を発生させる一方、ヒートポンプは外気の熱を利用するため消費電力を抑えられ、航続距離の改善に効果を発揮する。

ヤマハといえば、二輪の世界での活躍が広く知られているほか、トヨタのエンジン製造を請け負っていたり、かつてが自社開発のF1エンジンや自社開発のクルマなど、四輪の世界にも密接に関係している企業だ。そんなヤマハがジャパンモビリティショーで発表した3輪EV、「TRICERA proto」が話題を呼んでいる。気になる中身に迫る。