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全樹脂電池の開発も
一方、電気の流れを促す電解質が固体になると、ミクロ的な視点では、電極との接点が完璧に密着していないと、本来の性能を発揮しにくくなる。電解質が液体であるとか半固体といわれるゲル状であれば、電極の隅々まで密着しやすくなる。ただ、傾いたりすれば、電解質と電極の接触が適正でなくなり、本来の電力を活かせない懸念はある。
電解質が全固体であることの特性を活かせる材料や、製造精度など、生産方法を含め、EVで使えるような家庭電化製品用に比べ大型のリチウムイオンバッテリーで全固体電池が十分な力を発揮できるかどうかは、まだ確証が得られているわけではない。各メーカーとも鋭意開発中ということになるだろう。
そうしたなか、全固体電池の弱点への懸念から、全樹脂電池の開発と量産へ向けた動きがある。
全樹脂電池とは、電極も電解質も樹脂製で、それによって型へ材料を流し込めばできあがり、液状で流し込んで固める作り方であるため、電極と電解質の密着性も確保することができる。その延長線上には、必ずしもバッテリーケースという部品をもたなくても、製品そのものが樹脂電池で作られるというような夢も語られている。ただし現状では、まだ実用化に至っていない。
さまざまな挑戦が行われているが、現実的な実用においては、既存の電解質でつくられるリチウムイオンバッテリーを使いこなすことが先だとの意見もある。
既存のリチウムイオンバッテリーも、生産には、優れた精度と、クリーンルームに近い製造管理（埃など異物が混入しない）、および自動化が不可欠で、人の手が入らない生産工程が求められる。そうした設備投資を可能にする生産量の確保がなければ、部品原価を下げることはできない。
EVでもっとも原価の負担が大きいとされるリチウムイオンバッテリーで、全固体電池などがたとえ性能に優れても、原価が既存のリチウムイオンバッテリーを下まわるような革新がなければ、EVの普及に貢献しにくくなる。
全固体電池がより高性能であれば、搭載量を減らして車両価格を下げられるとの期待は高い。だが、性能が高ければ、それなりに高度な生産方法や設備への投資が必要になるのではないか。だとしたら、搭載量を減らせても、単価の上昇からEV価格への反映が限られるかもしれない。
そのうえで、そもそもリチウムイオンバッテリーの有効な取り扱いは、充放電制御を綿密に行うことで実現する。充電した電力を使い切りながら、事故を起こさない制御の構築は、机上の計算では難しい。実際に使った知見から、安全に使える限界を認識することが、リチウムイオンバッテリーを使い切るための重要な要素の一つであることも忘れてはならないだろう。
