「CiKoMa」&「WaPOCHI」を体感できる！ ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は、人と分かり合える独自のAIである協調人工知能「ホンダ CI（Cooperative Intelligence）」を搭載したホンダCIマイクロモビリティの技術実証実験の一環として、一般向け自動走行技術実証実験を開始する。CIマイクロモビリティを一般の顧客に体験してもらい、フィードバックを得ることで、CIの進化、モビリティとしての使い勝手の向上を目指すとともに、2030年頃の実用化を見据えた社会受容性の醸成を図っていく。 本田技術研究所は2022年11月に茨城県常総市にて技術実証実験を開始し、搭乗型マイクロモビリティ「CiKoMa（サイコマ）」および、マイクロモビリティロボット「WaPOCHI（ワポチ）」を使用し、地図レス協調運転技術と意図理解・コミュニケーション技術を用いた自動走行技術やユーザー追従・先導走行機能の検証に取り組んできた。 今回の実証実験では2024年2月より、アグリサイエンスバレー常総内の「道の駅常総」から観光農園「グランベリー大地」までの約850メートルの区間を使い、来場者を対象としたCiKoMaによる自動走行の乗車体験機会を提供する。 また、2024年春には、コミュニケーション機能を搭載したCiKoMaの乗車体験も開始。専用携帯デバイスを通じてCiKoMaを呼び寄せ、自動走行で迎えにきたCiKoMaにジェスチャーで乗車位置を指定して乗車。乗車後は設定した目的地まで自動走行で移動し、さらに走行中に停止位置を指示することで任意の場所に立ち寄ることも可能だ。 WaPOCHIについては、2月にグランベリー大地の屋外敷地内にて、いちご狩りの利用者を対象に移動体験を開始。WaPOCHIが受付からビニールハウスまで荷物を積んで来場者を先導もしくは追従し、徒歩移動をサポートする。いちご狩りの体験中はWaPOCHIに荷物を預けたままにできるため、手ぶらでいちご狩りを楽しむことが可能。また、従業員向けの実証も2024年春に開始し、追従するWaPOCHIを使用した移動販売を予定している。

2月の3連休は大阪に集まれ！ 1月の東京オートサロンは、国内外から多くのクルマ好きが集結し大盛り上がりであったが、2月にもそれに負けないほど盛り上がるクルマ好き必見の一大イベントが関西で控えている。 それが、2月10日（土）〜2月13日（月曜/祝）の3日間、インテックス大阪にて開催される大阪オートメッセだ。今回の開催で27回目となる西日本最大規模のイベントで、西日本を中心としたカスタム系ショップのデモカーや、東京オートサロンなどの展示で話題となった自動車メーカーのコンセプトモデルが集結する。   そして今年は目玉イベントとして、コンパクトEVの大試乗会が会場内で開催される。普段なかなか試乗機会がない小型EVを実際に乗って触れることがチャンスとなっているので必見だ。 ※画像はイメージ そんな大阪オートメッセのチケットは、公式サイトからアクセスできるチケットぴあ内にて現在絶賛販売中！　前売りチケットの販売期限は2024年2月9日（金）23:59までとなる。 価格や注意事項は以下の通り。 ・価格（期間中1回有効） 一般：2700円 U-22：1250円（平成13年以降に生まれた人が対象・要身分証提示） 障がい者：1250円（付き添いの方1名無料。3人目のお客様からは中学生以下の方も入場券が必要） ・注意事項 会場時間：9:00～18:00 2/10（土）9:00～13:00はサイレントタイム（音響機材によるPRを控えた時間帯） 一般チケットは保護者同伴に限り中学生以下入場無料。保護者1名につき1名まで 中学生は要年齢確認書類 ペット入場不可（介助犬・盲導犬・聴導犬を除く） 再入場不可 ・前売りチケット支払い方法 ・ ぴあカード ・ クレジットカード ・ セブン-イレブンで支払 ※セブン-イレブンで発券 ※発券手数料：ご購入のチケット1枚につき 110円 ※店頭での発券は、一部を除き、ご購入日時の24時間後から可能（公演により異なる場合があり） となる。なお、当日販売券も用意されているおり、価格は「一般:3000円／U-22・障がい者:1500円」となる。若干割高となるので、来場予定の方は前売り券が断然オススメだ。 そのほかイベントの詳細は以下より確認できる。 https://www.automesse.jp/ 人気アーティストのライブや、大手カー用品店のオートバックス創業50周年記念イベント、スーパーGTに出走するマシンの展示なども行われるので、クルマ好きはぜひ大阪オートメッセに足を運んでみてはいかがだろうか。

車両と建物の電力使用状況に応じて受給電タイミングを最適化 日産自動車は2024年2月2日 、 電気自動車（EV）の魅力をさらに向上させる商品として、 EVのバッテリーを蓄電池として充放電制御を行う日産独自のエネルギーマネジメントを活用したサービス「ニッサン エナジーシェア」の提供を、同年3月1日より開始すると発表した。 日産はこれまで、福島県浪江町などにおいて、EVの充放電を自律的に行う独自の制御技術を用い、エネルギーの効率的な活用の検証を行ってきた。「ニッサン エナジーシェア」は、 これらの検証を通して培った技術や知見をもとに、ユーザーのニーズや状況に応じた最適なエネルギーマネジメントサービスを、企画から構築、保守運用までワンストップで提供する、主に法人や事業者、自治体に向けて行うサービスだ。 EVのバッテリーは、クルマの動力源としてだけでなく、移動可能な蓄電池として、建物や地域へ電力を供給することが可能だ。「ニッサン　エナジーシェア」は日産独自のエネルギーマネジメント技術「インテリジェント・チャージング・マネージメントシステム」の採用により、充電器もしくは充放電器に接続した充放電制御システムが、クルマの使用予定やバッテリー残量、建物の電力使用状況をリアルタイムに把握しながら、最適な受給電タイミングを自律的にコントロールする。これによりクルマとしての利便性を損なうことなく、電力のピークシフトやピークカットを図っている。 また、太陽光パネルなどで作られた再生可能エネルギーと連携させることで、エネルギーの地産地消や脱炭素化にも貢献。クルマの使われ方を熟知した日産だからこそ可能な、EVの価値を最大限に引き出すエネルギーマネジメントの仕組みだ。 ニッサン エナジーシェアの主な特長とは？ ・スマート充電による ピークシフト 建物の電力消費状況と、EVのバッテリー残量や使用状況を把握し、EVへの充電タイミングを賢く制御する。複数のEVを保有している場合でも、建物の電力使用に影響を与えることなく、安心してEVを使用することが可能。 ・放電マネジメントによるピークカット 建物の電力需要が高まる時間帯に、EVから建物へ電気を戻すことで施設電力のピークをカットし、電力使用量を抑えるとともに、電気料金の削減にも貢献。 ・ 再生可能エネルギーの有効活用 建物などに太陽光パネルが設置されている場合、太陽光発電との連携が可能。太陽光での発電量が多いときには積極的にEVへ充電し、その電力を夜間に建物へ給電するなど、太陽光の発電状況に応じた受給電を効果的に行う。これにより、企業が自らの事業活動で使用する電力を100％再生可能エネルギーで調達することを目標とする国際的イニシアチブ「RE100」への貢献にもつながる。 主なサービスは以下の3点だ。 1.コンサルテーション 要件定義、現状調査、ソリューションの提案や導入効果の試算など 2.システム構築 推奨機器の選定や施工業者の手配、システム初期設定や進捗管理など 3.保守運用 定期点検、トラブル対応や、稼働モニタリングによる効果分析、改善提案など 利用ユーザーの導入目的に応じた最適なソリューションの提案から、機器や施工業者の選定、補助金の申請など、スムーズな導入をサポート。導入後の保守運用や状況変化に応じた改善提案まで、ユーザーごとに異なる価値の実現をワンストップサービスで提供してくれる。 日産はエナジーシェアについて「EVのリーディングカンパニーとして、EVの開発・販売にとどまらず、世界で初めてとなるV2H（Vehicle to Home）の市場投入や、バッテリーの二次利用を行う4Rエナジーの設立など、持続可能な社会の実現を目指し、クルマのライフサイクル全体で、日産ならではの価値を提供してきました。引き続き、移動と社会の可能性を広げる、さまざま な取り組みや実証実験を通して、カーボンニュートラルの実現と、未来のまちづくりに貢献してまいります」とコメントしている。 また、日産は2024年3月から広島大学とともに、2030年までにキャンパスで使うエネルギーのカーボンニュートラル実現を目指す産学官民プロジェクト「広島大学スマートシティ共創コンソーシアム」の一環として、広島大学東広島キャンパス構内において「ニッサン エナジーシェア」を導入すると発表している。 企業・自治体でEVを複数の利用者でシェアする場合、保有者自身が充電タイミングと蓄電池としてのEV利用のバランスを適切に判断することは難しいが、こうして車両と建物側の利用状況に応じた充放電管理の仕組みをワンストップで組んでくれるのであれば、余計な手間をかけずにEV導入のメリットを最大化しつつ効率的な電力使用量の抑制が図れるのではないだろうか。EV導入企業は一度検討されることをおすすめしたい。

開幕戦は2月16日から！ ホンダ・レーシング（HRC）は、電動オフロードバイクの世界戦である「FIM E-Xplorer World Cup」に、HRCが運営するワークスチーム「Team HRC」として、電動モトクロスバイク「CR ELECTRIC PROTO」で参戦する。 ライダーにはダカールラリー2024に参戦したトーシャ・シャレイナ選手（スペイン、28歳）とイタリア レディースエンデューロ選手権チャンピオンのフランチェスカ・ノチェラ選手（イタリア、30歳）の2名を起用。 「FIM E-Xplorer World Cup」は、2023年から始まった電動オフロードバイクの世界戦で、男女混合チームで戦う競技だ。今シーズンの競技は、男女別に予選、3ヒートのレースの後、対戦形式で1～3位のチームを決定する予定。レースは一部を土で造成し、アスファルト路面とミックスした特設コースで行われる。 2年目となる2024年は、2月16日（金）～17日（土）に大阪府吹田市の万博記念公園（お祭り広場）で開幕戦を行い、以降、ノルウェー、フランス、スイス、インドで行われ、全5戦が予定されている。 Hondaは2040年代にはすべての二輪製品でのカーボンニュートラルを実現することを目指し、今後の環境戦略の主軸として二輪車の電動化に取り組んでいる。モータースポーツでも2023年はCR ELECTRIC PROTOで全日本モトクロス選手権（JMX）にスポット参戦したが、新たな電動二輪車レースに挑戦することで技術の強化を進めていく。

最新マカンはEVのみをラインアップ ポルシェがタイカンに続く新型EVとして、マカンのEVバージョンをワールドプレミアしました。800Vシステムを採用しながら、後輪操舵機能も搭載することで取りまわしをよくするなど、ポルシェのエントリーモデルとしてオールラウンダーなEVに仕上がっているようです。 まず、ポルシェに関しては2030年までに発売する車両の8割をバッテリーEVに置き換えるという電動化方針を表明しています。これは、911以外は完全にバッテリーEVに置き換えるという意味であると思います。 2019年に初のバッテリーEV、スポーツセダンのタイカンを発売し、そのタイカンについては、パナメーラを上まわり、911に匹敵するような販売台数を実現しています。さらに今後は、ケイマンのバッテリーEVバージョンを2025年中に投入しながら、カイエンのバッテリーEVバージョンも2026年ごろの登場を予定しています。 そして、タイカンの次のバッテリーEVとして長らく注目されていたのが、マカンのEVバージョンの存在です。このミッドサイズSUVであるマカンについては、ポルシェのラインアップのなかでもっとも安価なエントリーグレードということもあり、ポルシェでもっとも売れ筋なモデルでもあります。 なんといっても今回発表されたマカン エレクトリックについては、内燃機関車をラインアップせずに、純粋なバッテリーEVモデルとなりました。新型マカンを購入したいのであれば、バッテリーEVしか選択肢がなくなることを意味するわけで、その意味において、ポルシェのEVに対する本気度が伝わってくるわけです。 それでは、今回ワールドプレミアが開催されたポルシェの新型EVであるマカンエレクトリックについて、とくに気になるEV性能についてを確認していきたいと思います。 まず初めにグレード設定については2種類、マカン4とマカンターボをラインアップしています。どちらも同じく、前後にふたつの永久磁石同期モーターを搭載したAWDシステムを採用、搭載バッテリーについても、グロスで100kWh、ネットで96kWhのバッテリーを搭載しています。 満充電あたりの航続距離については、欧州WLTCモードにおいて最大613kmという航続距離を実現しています。他方で、今回のマカンに限らずEV全般で気をつけるべきは、その装着タイヤによってEVの航続距離はかなり変わってくるという点です。 マカンエレクトリックは、20インチから22インチを装着可能であるものの、22インチの場合、リヤ側は295/35R22と極太タイヤになることによって電費性能は悪化します。なんと22インチ装着の場合の航続距離は516kmと、20インチと比較しても100kmほど変わってくることから、航続距離や電費性能を気にする方は、装着タイヤのサイズをどれにするのかに関してを、デザイン性以外でも気にしたほうがいいと思います。 また、高速道路を時速100kmでクーラーをつけても達成可能であるというような、実用使いにおいてもっとも信用に値するEPAサイクルベースの航続距離はまだ公開されていないものの、おそらく最長で500km弱を実現見込みであることから、とくに日本でマカンエレクトリックを購入検討されている方は、この最大500km弱程度という数値を、高速走行の際のマックスの航続距離とイメージしておくのがベターかと思います。 次に、充電性能に関して、マカンエレクトリックはタイカンと同様に最大270kWの充電出力に対応、充電残量80％まで21分間で充電を完了できるとしています。 このマカンの充電性能について特筆すべきは、バッテリーのプレコンディショニング機能を搭載していることで、ベストコンディションと説明している、バッテリー温度20〜25度に自動的に温度を調整することが可能となり、急速充電時間の最速化を実現します。 また、今回のマカンに搭載される800Vシステムのバッテリーパックについては、バンク充電システムを採用している点も注目です。仮に400V対応の急速充電器で充電を行った場合、バッテリーパックの片側半分が充電されることで、最大135kWという充電出力を許容可能となります。 これまでのタイカンであれば、800V対応の急速充電器で充電する場合は、別途DC-DCコンバーターを搭載することで、800Vへと昇圧を行なっていましたが、バンク充電システムを採用し、片側のバッテリーを使い分けることで、より効率的な800Vシステムへの対応が可能となったわけです。 そしてなんといっても、このポルシェについてもっとも特筆するべきは、日本国内にも独自の急速充電ネットワークが存在するという点です。 ポルシェ正規ディーラーとともに、アウディとフォルクスワーゲンの販売店に設置しているPCA（Premium Charging Alliance）の最大150kW級急速充電器を、全国24時間365日利用することが可能であり、実際に私自身もアウディRS e-tron GTで、PCAの充電ネットワークを使用しながら長距離走行テストを行いましたが、やはり24時間365日使用可能という点は非常に安心感がありました。 いずれにしても、この日本国内でマカンエレクトリックを購入するという際は、非常に大きな強みになるといえるでしょう。

快適・安全装備充実の軽商用EVバンが登場 日産自動車は2024年1月30日に軽商用EVバンの「日産クリッパーEV」を、同年2月12日から発売すると発表した。 本モデルは、商用向け車両においても電気自動車（EV）の需要が高まっていることを受け、ラインアップの拡充を図ることで、いままで以上にユーザーへEVの魅力を届け、カーボンニュートラル社会の実現に貢献できるよう、三菱自動車からOEM供給を受けた車両をベースに日産が販売するモデル。軽商用バンとして必要な荷室性能と積載量を確保しながらも、モーター駆動のEVならではの力強い走りで、重い荷物も軽快に運ぶことが可能となっている。また、走行時や起動・停車時の静粛性も高く、早朝や深夜をはじめ、住宅街で使用する際にも安心して使えるとしている。 クリッパーEVの主な特徴は下記のとおり。 床下中央にバッテリーを搭載して低重心化が図られることで、軽商用バン特有の揺すられ感や段差における跳ね感を低減し、乗り心地のよさと操縦安定性の向上を実現。搭載されるバッテリーは20kWhの容量を持ち、航続距離は最大180km（WLTCモード）を確保する。普通充電では約7.5時間で満充電となるが、メーカーオプションの急速充電機能を使用すれば、80%までの充電が約42分で可能となる。これにより、業務終了後などに家や職場で普通充電すると、翌日には満充電状態で業務を開始でき、ちょっとした作業の合間の急速充電でも存分に走ることができる。 走行中の衝突回避を支援するインテリジェント エマージェンシーブレーキを始め、車線逸脱警報（LDW）、ハイビームアシスト、踏み間違い防止アシスト（前進のみ）など、多彩な安全装備を搭載し、全車がサポカーSワイドの対象となっているのもポイント。いざというときの危険回避や傷害の軽減をサポートしてくれる。 荷室は最大積載重量350kgを確保し、ホイールハウスの出っ張りや後席を倒した際の段差をなくすことで、荷物の出し入れのしやすさなど、軽商用バンのニーズを満たす荷室となっている。 グレードは2シーター、4シーターの2バリエーションを用意。2シーターには、スライドドアガラスとリヤクォーターガラスが両サイドともにパネル仕様となっているルートバンも設定される。 エクステリアカラーは全グレードにホワイトソリッドが設定されているほか、4シーターではスターリングシルバーを選択することができる。インテリアでは、デジタル表示のスピードメーターを採用し、インジケーターのサイズを大きくすることで視認性を高め流とともに、センターコンソール部のスイッチ類が、ひと目でわかりやすいレイアウトとなったことで操作性も優れる。 また、Type AおよびType Cの充電用USBポートを2シーターに標準装備、4シーターでもメーカーオプションで設定。キーレスエントリーシステムについているプレ空調スターター機能を使用することで、急速充電中、もしくは普通充電中に、乗車前に車外から車内の空調をオンにすることができる機能を2シーターに標準装備、4シーターにオプション設定する。排出ガスを出さずに室内を暑い日に荷下ろしを行っても、すぐに快適な車内空間で走行することができるのはうれしい。 日産クリッパーEVの価格は税込み286万5500円（定員2名／ルートバン）からで、2月12日に全国の日産ディーラーにて発売開始。 快適性に加え、安全装備が充実した新しい商用EVバンの「日産クリッパーEV」を自家用車として使う場合はクリーンエネルギー自動車導入促進補助金の対象となり、事業用として使う場合にも脱炭素成長型経済構造移行推進対策費補助金の対象となる。補助金を利用すればかなり購入代金を抑えて乗り出すことができるだろう。

スマホでお馴染みファーウェイが作った新型EV 中国市場において、ファーウェイの新型EVとなるフラグシップSUVのAITO M9の正式発売がスタートしました。現状考えられる最高レベルのスペックやありとあらゆる装備内容をフル搭載しており、2024年のベンチマーク的なEVとなっています。実際、発売2時間で1万台以上の確定注文が入り、現在もファーウェイストアは人でごった返しているとのこと。この2024年のEV動向を語る上で避けては通れない新型EVについてを解説します。 今回取り上げていきたいのが、中国市場における「AITO」ブランドの存在です。このAITOというのは、中国の巨大テック企業であるファーウェイと、中国の中堅自動車メーカーであるSeresがタッグを組んで立ち上げたEV専門ブランドです。実際の車両開発や販売についてはファーウェイが主体で行い、あくまでもSeresについては、その車両生産を中心に担うという分業体制をとっています。 ところが、2021年末から発売をスタートしているAITOの販売ペースを確認してみると、発売開始後1年となる2022年末以降、むしろ販売台数は減少していたという背景が存在します。 やはりいくらファーウェイといえども、EVの知名度という観点では劣るわけであり、その時点ではまだ大規模にファーウェイストアにおいて車両を展示することもできておらず、販売プロモーションも追いついていませんでした。 その一方で、ファーウェイについては、最新スマートフォンであるMate 60を発売し、現在iPhone15を大きく上まわる爆発的なヒットを記録中です。そして、それに合わせて、AITOのEVたちの展示も精力的に展開することによって、知名度が急速に高まり、実際に販売台数につながり始めたわけです。 直近の12月については、月間3万台の販売台数を実現し、すでにXpengやNIOなどという主要な中国EVメーカーを超えるような販売規模にまで急成長しています。 このような背景において今回、新たにAITOが3車種目の新型EVとして、3列目シートを搭載した大型SUVとなるM9の正式な発売をスタートしてきたのです。このM9については、これまでラインアップしていたM5と同様に、バッテリーEVとともにレンジエクステンダーEVもラインアップすることで、長距離走行に不安を抱えるユーザーのニーズにも対応しています。 レンジエクステンダー版については、42kWh、もしくは52kWhという大容量バッテリーを搭載することで、EV航続距離は最大275kmに到達しています。さらに、発電専用エンジンを併用することで、その航続距離は最大で1400kmオーバーを実現しています。バッテリーEV版については、100kWhを搭載することで630kmという航続距離となっています。 また、燃費性能についても、レンジエクステンダー版は100km走行あたり6.9リットルと、たとえばM9の競合として設定されている、BMW X7などのドイツメーカーのフラグシップSUVと比較しても、かなりの優位性を発揮しています。 さらに、バッテリーEVについては、800Vシステムを採用することによって充電時間を短縮し、最高出力は390kW、最大トルクも673Nmを発揮することで、0-100km/h加速も4.3秒、制動距離についても34.9mと、運動性能にも優れていると言われるドイツメーカーを凌駕しています。 そしてM9に関しては、これらのEV性能や動力性能だけではなく、それ以外の装備内容にこそ魅力が存在します。 まず注目するべきは、エアサスペンションの搭載によって、乗り心地や静粛性までも向上させていることです。後席から乗り降りする際は40mm車高を自動で調整し、最大渡河性能も540mmと、都市型SUVとは思えないほどのオールラウンダーな実力を発揮しています。 静粛性についても、時速120kmの巡航時における静粛性は、メルセデス・ベンツGLSやBMW X7を凌いでいるといいます。 音響システムについても、ファーウェイ独自開発の最大2080Wの25スピーカーシステムで、7.1.4システムにも対応。ヘッドライトも、X Pixelと名付けられたマトリックスヘッドライトを採用することで、対向車線の複数車両を、それぞれうまく避けて照射することが可能であり、しかもこのヘッドライトから、最大100インチもの映像を投影することさえ可能です。まさに、EVならではの大電力を使用しながら、屋外で映画を楽しんでキャンプするなんて使い方だってできてしまいます。

10万台突破の立役者は「キャッシュカイ」と「エクストレイル」 欧州日産は2024年1月29日に、欧州市場でのe-POWER搭載車の販売が10万台を突破したことを発表した。 e-POWERは発電専用の高効率エンジンで電気を発電し、その電気を使いモーターのみで走行するいわゆるシリーズハイブリッドシステム。日本ではすでに定着した感のある日産の代名詞的な技術だが、欧州には2022年9月から市場投入され、これまでに「キャッシュカイ e-POWER」が6万5367台、「エクストレイル e-POWER」が3万4663台販売されている。 なお、「キャッシュカイ」の初代モデルは日本名「デュアリス」として国内でも販売され、欧州仕込みのハンドリングの良さとパッケージングからスマッシュヒットしたモデルだ。3代目にあたる現行モデルは、2021年にガソリンモデルの販売が開始され、2022年9月にe-POWER搭載モデルが追加された。初代、2代目と同様にロンドン中心部にある日産デザイン・ヨーロッパでデザインされ、同じく英国にある日産テクニカルセンター・ヨーロッパ社で開発されたキャッシュカイは、生産も英国内のサンダーランド工場というまさに欧州日産を代表するモデルだ。 「エクストレイル」は説明するまでもなく、激戦のDセグメントSUVのなかにあって「タフギア」を標榜し、アクティビティ層から高い支持を得るベストセラーカーだ。4代目となる現行型ではe-POWERに加え、前後ふたつの高出力モーターとブレーキの統合制御により、駆動力を自在にコントロールする電動駆動4輪制御システム「e-4ORCE」の組み合わせで、走りに上質さが加わったモデルになっている。 e-POWERの特徴とは？ e-POWERの特徴は、普段はエンジンが発電し、モーターに動力を供給しながらバッテリーを充電するが、最大出力が必要なときには、エンジンとバッテリーの両方からモーターに電力を供給することだ。そのほかシーンに合わせて最適な発電を行い、道路状況に応じてエンジンの発電を制御していることが特徴として挙げられる。静粛性の面でも路面の状態や車速をセンシングし、走行音が静かな時は極力エンジンを稼働せず、走行音が発生しているときのみエンジンが発電する制御を行うなど、じつにきめ細やかな制御が行われている。 今回の10万台突破にあたって日産AMIEO（アフリカ、中東、インド、欧州、オセアニア）の商品戦略およびプライシング担当VPである、アーノルド・シャルペンティエ氏は以下のようにコメントしている。 「私たちは、日産独自の技術であるe-POWERのすばらしさを、効率性と優れた運転体験の両方を通じて、『キャシュカイ』と『エクストレイル』をお選びいただいたお客さまに認識していただけたことを誇りに思います。2022年9月のe-POWER導入以来、このようなマイルストーンを達成できたことは、大胆かつ革新的な我々の商品企画やエンジニアリングの功績です」 また、欧州日産のリージョナルSVPで研究開発を担当するデイビッド・モス氏は、「e-POWERは当社の電動化戦略の重要な鍵を握っています。完全に電気自動車へとシフトするにはもう少し時間がかかると思いますが、電気自動車と同じ100%モーター駆動のクルマならではの、快適で優れた走行性能を楽しみたいお客さまにとってe-POWERは最適な選択肢です」とコメントしている。 日本ではノートに搭載されて発売されるや否や、空前のヒットとなった日産の電動化技術のシンボル「e-POWER」が、欧州でも同様に受け入れられているのだ。

ヒョンデと豊橋市が協定を結んだ理由とは？ Hyundai Mobility Japan（以下、ヒョンデ）は、2024年1月29日に同社の主力EV「IONIQ 5（アイオニック　ファイブ）」を1台、公用車として愛知県豊橋市に寄贈するとともに、災害時に『移動式電源』として同社のアイオニック 5とコナを提供する『電動車災害時派遣協定』を豊橋市と締結したと発表しました。 数多とある市町村のなかで、なぜヒョンデと豊橋市が協定を結んだのでしょうか。 ヒョンデは2023年4月に豊橋市にPDIセンターを設置しています。PDIセンターとは、Pre-Delivery Inspectionの略。日本語では出荷前点検を意味します。船積みされて日本へとやってきた車両は、品質チェックや日本独自の保安基準に適合しているかなどの点検を実施する必要があり、インポーター各社は陸揚げ港の近くに専用施設を有しています。 ヒョンデの場合はそのPDIセンターを愛知県豊橋市の三河港に隣接したエリアに設置していて、より効率の良い新車整備と、今後の輸入台数増加を見据えた新車の安定供給を実現しているのだそうです。そのようなセンターを設置する流れのなかで豊橋市との縁を深めたことから、公用車の寄贈と災害時の派遣協定について協議を進めてきたということです。 今回公用車として寄贈されたアイオニック5は、日本カー・オブ・ザ・イヤー「2022-2023 インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞した実力の持ち主。加えて2022ワールドカーアワードではデザイン性が高く評価され「ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー」をはじめ、その年の新型車の最高峰に与えられる「ワールド・カー・オブ・ザ・イヤー」に輝くなど3冠を達成。EVの枠に留まらず国内外で高い評価を受けている1台です。 アイオニック５を公用車に導入するメリットとは？ アイオニック5を公用車として導入するメリットは、災害時などには車載の家庭用コンセントから直接家電を動かせるというV2L （Vehicle to Load）機能をはじめ、建物などに電力を供給することができるV2H （Vehicle to Home）機能の活用を期待できることが挙げられます。 なお、V2Lの使用時には、車両標準装備のアダプターを挿すだけで1600Wまでの家電製品が使用できることから、実際の災害時には大きな別の機器を用意する必要なく、容易にたくさんの電源供給が可能だということです。 豊橋市はアイオニック5をEV公用車として採用することで、豊橋市の市役所職員によるEVの新しい使い方を市民の方々へ広めていくと同時に、市内で開催されるイベントの電源としてV2L機能を使用することで、EVの持つサステナビリティ性を生かした使い方を豊橋市民に提供していく予定とのことです。 万一のときにはPDIセンターからEVを派遣 また、今回ヒョンデと豊橋市の間では、「電動車災害時派遣協定」が結ばれています。これは地震や台風などの災害によって大規模停電が発生した場合には、ヒョンデのPDIセンターにあるEVを豊橋市内の災害対策本部や避難所などに派遣し、非常電源として活用することが可能となる協定です。 今後もヒョンデと豊橋市は、PDIセンターの設置と災害時派遣協定だけでなく、さらに幅広い提携関係を構築して行きたいと意欲を示しています。 日常だけでなく災害時にも生活をサポートしてくれるEVの有効性と、市内に拠点を置く企業と行政が手を取り合って、いざというときに備える取り組み。災害大国の日本にあって、今後もこうした動きが広がることを期待したいものです。

テスラがモデルYを期間限定値引き販売 より多くの人にテスラの魅力を知ってもらい、持続可能なエネルギーへの移行を早速させることを目的としているテスラ。そんなテスラがゼロからデザインしたギガファクトリーでは、車両生産体制が大幅に向上し、2023年はグローバル累計で180万台生産を達成している。 そしてこの度、モデルYに対し、ギガファクトリーからのロジスティックスを最大限に活用したインベントリー販売（在庫販売）の強化を行う。 モデルYは、2023年の納車台数が120万台を超え、あらゆる量産車のなかで「世界でもっとも売れている自動車」となったが、テスラではこれをさらに加速させるべく、通常のカスタムオーダーでは約3〜4ヶ月かかる納期を約1ヶ月へと短縮し、さらに期間限定価格を設定。これまで以上に早くお求めやすい価格でモデルYをカスタマーの元へと届ける。 テスラ・モデルYのインベントリー価格（期間限定価格）は529万9000円〜、カスタムオーダーに関しては、563万7000円〜となる（モデルYはCEV補助金65万円対象車両）。 この機会に、テスラ・モデルYの購入を検討してみてはいかがだろうか。