28億円の資金調達で2025年の市場投入に向け開発を加速 日本と台湾の企業から構成されるEVメーカーのLean Mobility社（以下、リーンモビリティ）は、台湾の自動車関連企業連合から総額28億円の出資を受け入れたことを2024年2月22日に発表した。これにより同社が開発を進めている都市型小型EVの「Lean3 （リーンスリー）」は量産開発の最終段階に入り、市場への展開をさらに加速させる構えだ。 リーンモビリティは東京大学工学部を卒業後トヨタ自動車に入社し、シャシー設計や走行制御プログラムの開発、新コンセプト⾞両の企画や都市交通システムの研究開発を担当してきた谷中壯弘（やなかあきひろ）CEOが2022年に愛知県豊田市で立ち上げた、スタートアップのモビリティ開発企業だ。 今回の資金調達は、同社がビークル製造エコシステムの特性を知り尽くしたメンバー、モビリティビジネスや各業界でのマーケティングセールスに長けたメンバー、都市型小型EVの実証実験を取りまわしてきた経験のあるメンバーなど、各業界の経験豊富なスペシャリストを集結させた企業であることに加え、パートナー企業と強固な関係性を築くことで進めてきたプロダクト開発が、順調に進捗していることへの信頼と今後に対する期待感によるものだ。 その期待を集めるプロダクトというのが、都市型小型EVのリーン3だ。 開発中のリーン3はいわゆるマイクロモビリティの一種で、サイズは原動機付自転車、つまりはミニカーに該当する。全長2470mm、全幅970mm、全高1570mmというコンパクトなボディながら、都市空間にマッチするエクステリアデザインが与えられ、雨風を防ぐキャビンと空調を備える。車内はタンデム配置のふたり乗りで、後部座席はISO-FIX F2X規格に準拠したチャイルドシートの設置に対応している。ただし、日本で正式にミニカー登録となった場合には、残念ながら乗車定員は1名となってしまう。 車体はフロントが二輪、リヤは一輪の三輪タイプで、フロントステアに適応したアクティブ・リーン・システムを搭載する。これはGジャイロセンサーによって常に車両姿勢を推定しつつ、コーナリング時には前輪左右のサスペンションをダイナミックにコントロールし、車体を最適な角度に傾斜させることで、旋回時や荒れた路面でも安定かつ爽快な運転体験を実現する機構だ。 コンパクトで高機能なキャビンに、姿勢制御というロボティクス技術と自動車の走行技術を高度に融合させた新ジャンルモビリティを、リーンモビリティでは「RideRoid」と名付けている。RideRoidは都市部での移動効率を飛躍的に向上させることを目指しており、エコフレンドリーな移動手段として生活者に利便性と創造性をもたらしてくれるという。 バイクは安心感と快適性、クルマは取りまわしの面で不便さを感じるが、その両方を解決する都市型モビリティには数百万台規模の潜在需要が市場にあるとリーンモビリティは推定している。これらの需要を捉えていくことが今後の成果タスクとなるわけだが、RideRoidの第一弾となるリーン3の量産車を構成する部品の大半については、供給サプライヤー候補が決定してきており、サプライチェーンの構築は、すでに最終段階にあるという。 今回の資金調達により、2025年内の市場投入に向けて開発を加速させ、まずは台湾市場でのローンチを皮切りに、日本や欧州市場への展開も視野に入れていくとしている。そして市場投入５年目までに５万台以上の生産を見込んでいると同社は説明する。

左右のドアで狭小駐車場でも難なく乗り降り アントレックスのビークル事業から新たなひとり乗り超小型EV「EV-eCo」が発表された。環境に配慮しながら利便性と経済性を兼ね備え、「ちょっとそこまで」という短距離移動のニーズを気軽に満たすことができる電気自動車だ。 全長2400mm、全幅1125mmでひとり乗りのコンパクトなボディながら、車内は必要十分なスペースが確保されており、運転席の背後には買い物などの荷物を載せることができる。駐車スペースや道路が狭くても、超小型EVなので取りまわしに優れていることはいうに及ばず、原動機付自転車（いわゆるミニカー）規格にあたるため、車検と車庫証明が不要で年間維持費が抑えられる。一方で、最高速度は時速60キロに制限されているため高速道路は走行できない。 運転席には左右どちらからでも乗り込みが可能なため、左右の幅に余裕がない狭い駐車場でも、片側を壁に寄せて反対側から楽に乗り降りすることができる。 EV-eCoには後部カメラが搭載されている。超小型EVで搭載されている例は少ないが、これにより縦列駐車もモニタで確認しながら操作できるのはありがたい。また、エアコンは搭載されていないものの、代わりにサンルーフが装備されているから、パワーウィンドウと併用してベンチレーション効果を期待できそうだ。 バッテリーは電圧60V、容量58.2Ahのものを搭載しており、家庭用100Vコンセントから専用充電器を介して充電する。1回の充電での走行距離は約40キロだ。距離としては物足りなく感じるかもしれないが、超小型EVを「電動アシスト付き自転車のような気軽さで、自宅や事業所の周辺を短距離移動するための乗り物」として割り切れば十分ではないだろうか。 装備は必要最低限に抑えた内容で、かなり合理的に作られている印象のEV-eCo。それは価格にも反映されていて、車両本体価格は税込み64万9000円というから納得。デリバリーは2024年4月30日から開始する予定で、現在予約受付中とのこと。気になる方は問い合わせてみてほしい。 「EV-eCo」　スペック 全長：2400mm 全幅：1125mm 全高：1619mm ホイールベース：1610mm 車体重量：310㎏ 最高速度：50km/h タイヤサイズ：フロント 125/65-12・リア 125/65-12 モーター定格出力：0.59kw バッテリー：60V/58.2Ah（鉛バッテリー） 充電器：電圧/100V・出力電圧/60V 電源：家庭用AC100V 充電時間：約8~10時間 フル充電時走行距離：約40km 乗車定員：1名

レトロだけど未来的なデザインはインパクト抜群！ 「今日より明日が良くなる未来」をミッションのテーマとし、超小型モビリティの開発を進める広島県のベンチャー企業、KGモーターズが、2024年1月31日にひとり乗り超小型EV「ミニマムモビリティ」の試作1台目が完成したことを発表した。今後、この車両を用いて各試験の評価項目を検証・設定していき、2025年には車両価格100万円を目標に300台の量産販売を目指すという。 ミニマムモビリティは全長わずか2450mm、全幅も1090mmという原付ミニカー規格のひとり乗り超小型EVだ。運転席は車体中央に設定され、走る楽しさと気軽さに加え、エコを追求した「次世代のチョイ乗りモビリティ」をコンセプトに開発されている。 車体デザインのモチーフとなっているのは1980年代のポラロイドカメラ。レトロでありながら、近未来を感じさせる前後対称の独特なデザインを採用している。2023年の東京オートサロンと大阪オートメッセでコンセプトモデルが展示されていたので、そのファニーな姿をご記憶の読者もおられるのではないだろうか。 小型で軽量なため環境性能に優れ、原付ミニカー規格だから車検が不要で自動車税も安く収まる。乗車定員は1名だが、ドアとエアコンが付いているので快適な走行環境が得られる。 充電はAC100Vの家庭用コンセントで行い、5時間で満充電となる。航続距離は100kmだ。また、ソフトウェアはOTAによってアップデートすることができ、進化するモビリティを目指していると同社からアナウンスがあった。

夏真っ只中の7月26日〜28日、東京ビッグサイト<東京都江東区>において、ものづくり関連の展示会「テクノフロンティア2023」「インダストリーフロンティア2023」「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2023」が開催された。前回までは展示されたEVを中心に紹介したが、それ以外にもユニークなコンテンツや併催イベントが行われていたので、最後編としてまとめて紹介する。 高性能軽自動車はシニア層の救いになっているか 筆者が訪問した26日には、主催者特別企画「パーソナルEVの可能性」というトークセッションが行われた。 登壇者は、モデレーターとして「EVsmartブログ」の寄本編集長、車両バラシ・ティアダウンの第一人者である名古屋大学の山本教授、アパテックモーターズの孫社長、そしてKGモーターズの楠社長。それぞれがパーソナルEVについて熱く語られていた。特に「シトロエン・アミ」を題材に、それぞれの登壇者が小型EVのコスト面について語ってたのが印象的だった。 筆者が感じたのは、やはり日本でもパーソナルEV（小型EV）が必要であるということ。楠社長の話では、パーソナルEVの一日の走行距離は多くても2km程度とのことで、少し遠出をしても数十km走れる性能があれば事足りる。 さらに言えば、地方では整備が行き届いていない軽自動車をシニア層が運転している姿を目にする。タイヤの空気圧が足りていなかったり、エンジンから異音を響かせていたり、エンジンオイルが足りないのか白煙を上げて走っていたりするのだ。 なので再三述べるが、ボディが規格いっぱいのサイズで高性能で安全運転支援機能をてんこ盛りにした軽自動車ではなく、メンテナンスフリーで維持費も安く、家で手軽に充電できる「シトロエン・アミ」ような小型EVの認可が日本で必要だろう。 今年の「テクノフロンティア2023」「インダストリーフロンティア2023展」は、非常に情報量の多い展示会であった。自動車に限った展示会ではないが、主催者による自動車関連の展示を見るだけでも大変参考になる展示会である。是非とも次回、読者の方にも参加してほしいものである。行って損はありませんよ！

EVが関係する展示会のラッシュだった2023年夏 「ジャパン・モビリティ・ショー2023」を10月末に控えており、乗用車を中心とした自動車業界が慌ただしくなってきた。メーカー各社からEVの出展がアナウンスされており、いよいよ日本のメーカーも電動化へ歩み出したことを期待したい。 しかしこの夏、ビッグサイトを中心に様々なモビリティ関連の展示が行われ、どの分野でも電動化が目立っていた。たとえば消防車にもEVの波が押し寄せているのだ。 さて、そんな夏真っ只中の7月26日〜28日、東京ビッグサイト<東京都江東区>において、ものづくり関連の展示会「テクノフロンティア2023」「インダストリーフロンティア2023」「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2023」が開催された。ここでレポートをするということは、EV関連の展示があったということ。しかもユニークな内容であった。 特に「テクノフロンティア」は、日本未導入のEVが展示されるイベントだ。因みに2021年には低価格で話題となった中国上汽通用五菱汽車の小型EV「宏光ミニ」が、2022年には中国ニオ製のプレミアムSUV「ES8」が展示され話題となった。今年もユニークな展示がないかと期待して足を運ぶことにした。すると期待どおり、今年後半に発売が予定されている「BYD・シール」がバラバラにされ展示されていたのである。本件に関しては中編で詳細を紹介する。 原付四輪と軽自動車の中間に位置する「シトロエン・アミ」 今回の最大の話題は、シトロエンの日本未輸入のマイクロEV「アミ」の展示であろう。主催者自らが会場への展示を企画した。筆者も「アミ」の実車をどれだけ見たかったことか。会場で念願のご対面となった。 「アミ」の大きな特徴は、属するカテゴリと価格である。そのカテゴリは、日本の軽自動車と原動機付き4輪の中間と言うよりも原付4輪寄りで、ヨーロッパでは「L6e」と呼ばれるもの。フランスでは14歳から運転可能な2人乗り小型EVなのである。 主な諸元値を紹介すると、ボディサイズは全長2,410×全幅1,390×全高1,520mm。重量は485kg。モーターは最高出力6kW（8.1ps）。バッテリー容量は5.5kWhで、70kmの航続距離を持つ。 しかし最高速度は45km/hに制限され高速道路は走れない。発売当初の価格は6,000ユーロ（約65万円、2020年当時）と大きな話題を呼んだ。 この価格の実現は徹底したコストダウンによるもの。樹脂を多用した内外装に加えて、左右のドアに折り畳み式のガラスを使うなど工夫を凝らしている。

小水力発電所を自前で用意している野沢温泉村とタッグ 大企業にはできない機動性の高い検証・開発に期待 【THE 視点】EVの開発を行うGLMは9月12日、長野県野沢温泉村と共に、カーシェアリング向けの軽自動車規格EV「ミモス」をはじめとした各種超小型電動モビリティを用いた実証実験を同村にて開始した。 サイズや形状の違う3種類の電動モビリティを投入し、坂道や狭路といった道路事情や気候、実際の利用シーンでのそれぞれのモビリティの利点・問題点を持つのかを検証し、本格導入に向けての指標とすることに加えて、次世代車両開発に向けてのデータを収集することが狙いだ。 野沢温泉村は、2022年に村主導で小水力発電所を開設するなど環境対策の模索を独自に行なっている。令和4年策定の「野沢温泉村地球温暖化防止実行計画」を基に、「自然と共に暮らす村」として再生可能エネルギーの活用による様々な取り組みを積極的に進め、村の主要産業である観光との共存を図ると共に、ビジョンに則した実行手段として次世代車両による村内移動手段の構築を急務と捉えている。 今回の実証実験は、環境に配慮した先進的な観光地確立への第一歩となる。 世界的に自動車のEV化が進むが、その一方でエネルギー問題も大きく取り沙汰されるようになっている。エネルギー危機ともなれば、EVもその影響をまともに受けて機能しなくなる。しかし野沢温泉村は小水力発電所を自前で設置しているため、世の中のエネルギー危機の影響を受けづらい特徴がある。このエネルギーを活用してEVを稼働すれば、文字だけではない「ゼロエミッションの村づくり」の達成へと近づく。 また、次世代の移動手段として電動モビリティが全国で導入され始めているが、地域の環境に合わせたモビリティを導入しなければ、その利点を100％活用することは難しい。 野沢温泉村には特に、複雑に入り組んだ狭路や坂道の多さなど特殊な道路環境がある。季節によっても道路条件が大きく違うため、電動モビリティの活用は村独自に検証をしなければならない。 そこで野沢温泉村と野沢温泉観光協会と議論した上で性質の異なる3種類のモビリティ（取扱車両1機種、研究開発用保有車両2機種）をGLMが提供し、村に最も適したモビリティの選択へ向けた課題を洗い出す。 野沢温泉というと筆者にとってはスキーのイメージが強い。とにかく自然豊かな街で、ゼロエミッションを十分に達成できるような自然エネルギーがあふれている。自前で水力発電所を動かすだけでも、ほかの地方自治体よりも一歩先を行っていると思うが、その電力でEVを動かす取り組みとなればかなり先進的な取り組みとなるのではないか。 それも大手メーカーと組むのではなく、小規模なメーカーと組むのが面白い。小さなチームになるとは思うが、逆に機動性に優れているといえ、関係者同士のコミュニケーションと開発速度を高められると思う。 実証実験には特定小型原付のキックボードや「光岡自動車・ライク-T3」なども入るようだ。小さなメーカーだからこそできるスピーディな開発・対応力を存分に発揮してほしい。 この取り組みは、特定の観光地に特化したEV利用の理想形のようなものだと思う。この実証をひとつの好例とし、全国各地でこのような取り組みが広がることを望む。 （福田 雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ★★マツダ、「MX-30・ロータリー-EV」の予約を開始 ……9月14日から予約受注を開始した。発売は11月の予定。ロータリーエンジンのレンジエクステンダーを搭載したEVで、普段はバッテリーのみのEVとして使用することができる。実車のレポートはこちらで公開［詳細はこちら<click>］。 ★★トヨタ、航続距離800kmの次世代EVを2026年に生産開始 ……「パフォーマンス・リチウムイオン・バッテリー」を採用し、車重と空力を改善することで航続距離が800km以上に。コストを40％削減したリン酸リチウムイオン・バッテリーも開発中という。 ★★ヒョンデ、EVタクシーの保証を延長 ……EVタクシー専用の延長保証プログラム「Hyundai EVタクシー延長保証」の提供を開始した。保証範囲は新車購入後5年間・走行距離30万kmで、その期間内にバッテリー容量が70％以下となった場合は無償交換となる。 ★ボルボ・ポールスター、「YouTube」と「アマゾン・プライム・ビデオ」が利用可能に ……インフォテイメント・システム用のアプリとして、「プライム・ビデオ」は9月18日から利用可能。ボルボの日本モデルも対応するようだ。また、「YouTube」も近日中に利用可能になるとのこと。 ★ヨネ、EV火災の消火訓練を実施 ……火災車両に被せて消火する「超耐熱ファイヤーブランケット」を使用し、愛知県消防学校で9月27日に行なう。消えにくいEVの火災対策用にヨネが導入した本品を使用し公開訓練を行なうのは初めてだという［関連記事はこちら<click>］。 ★アウディ、ミュンヘンに5ヵ所目の充電拠点を開設 ……最高出力320kWの充電施設「アウディ・チャージング・ハブ」の5ヵ所目をドイツ・バイエルンの州都ミュンヘンに開設した。kWhあたり0.35ユーロ（約55円）で、クレジットカードほか「アップル・ペイ」「グーグル・ペイ」での支払いに対応するという。 ★東京都、EVバス導入で東京電力と連携 ……東京都交通局と東京電力ホールディングスが、EVバス導入モデルの構築で連携協定を結んだ。充電環境の整備やエネルギーマネジメントシステムの開発、グリーン電力での充電、災害時のEVバス活用、仮想発電所の構築に取り組む。 ★東京都、FCEVバス用の水素ステーションを整備・運営事業者を決定 ……東京都交通局が希望していたバス営業所内の水素ステーション整備・運営業者を岩谷コスモ水素ステーション合同会社に決定した。2025年4月に開所予定。 ★ボルボ・トラック、EVトラックの量産を開始 ……ベルギー・ゲント工場で「FH」「FM」「FMX」の3つのモデルを生産。総重量44トンの大型トラックとなる。すでに6大陸42ヵ国で合計約6,000台の購入意向があるという。 ★ボッシュ、燃料電池のリサイクルを計画 ……燃料電池（FC）セルの触媒に用いられる白金（プラチナ）素材を耐用年数切れのFCから回収し、新たなFCセルに再利用。プラチナの採掘に比べてCO2排出を95%削減できるという。 ★NTT東日本、災害時に府中市にEVを提供 ……NTT東日本と府中市は「災害時における給電車両貸与に関する協定」を結んだ。給電機能を持つ「日産・リーフ」「三菱・アウトランダーPHEV」を無償で貸し出し、避難所などの電源車として活用する。 ★日産、不動産の大京とEVの活用で共創 ……日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」施策の一環。EV用充電コンセントを備える大京のマンションギャラリーを、EVを活用して防災拠点とする。 ★第3回サステナブル・カーライフイベント「KARUIZAWA TOTOR GATHERING 2023 Autumn」が開催 ……「軽井沢・プリンスショッピングプラザ」<長野県軽井沢町／10月7日（土）〜9日（月・祝）>で開催する。アウディ／ポルシェ／BYD／ASF／HWエレクトロといったメーカー各社がEVを含めた電動車を展示する予定。 ★テスラ、特別展示試乗会を千葉県浦安市で開催 ……で9月24日（日）、浦安住宅公園<浦安市東野2-28-1> で10時30分〜16時30分。「モデルY」と「モデル3」を用意。 デイリーEVヘッドライン［2023.09.15］

20万人以上の来場者を集める盛況のうちに幕を閉じた「大阪オートメッセ2023」（インテックス大阪）。2月10日（金）〜2月12日（月）の週末、EV（電気自動車）関連の盛り上がりはどうだったのだろうか。会場を隅々まで観察してみた。 EVゾーンは「多士済々」 コロナ禍で縮小を強いられた前回オートメッセから大幅に規模を拡大した今回、目玉のひとつが「EVゾーン」の設置だったことはイベント開催に先立つ記事でも記したとおり。日系メーカー、海外メーカー、チューニングパーツメーカー、超小型EVメーカーと、バラエティに富んだ出品となった。 市販モデルでは日本メーカーから三菱「ekクロス EV」、マツダ「MX-30 EV」、日産「サクラ」「アリア」、海外メーカーからはフォルクスワーゲン「ID.4」、BMW「i7」「i4」、BYD「アット3」、ヒョンデ「アイオニック５」の実車が集い、それぞれのサイズ感やデザイン、クオリティの違いを間近で比較することができた。 チューニングパーツメーカーからは「ブリッツ アリア」、クスコ「テスラ モデル3」、「A PIT東雲オリジナルテスラモデル３」が出品され、それぞれエアロパーツやホイール、サスペンションシステムなどドレスアップの可能性を示した。EVは加速性能などのチューニングを行なうことは難しくないが、バッテリーの耐久性などに影響があるかどうかの検証が難しいためそう簡単にはパワーユニットに手を出せないのが目下の課題であるという。 超小型EVも、むしろそのコンパクトさから会場で存在感を示していた。KGモータース「ミニマムモビリティコンセプト」は税込み100万円を切る価格を目標とし、EVランドの3輪EV「ジンマ」「ジンマプロ」は77万円スタートでハイエンドモデルでも104万5000円、昔のジープのような姿が懐かしいブレイズ「ネクストクルーザーEV」は64万6800円と、全般に安価であることがコスト感覚の鋭い関西人の注目を集めていたようだ。

出光興産株式会社と株式会社ブリヂストンは、2023年2月から、超小型EVに装着するための次世代タイヤの実証実験を開始する。この超小型EVは出光興産千葉事業所構内での移動用に使用される。 今回、実証実験を開始するブリヂストンの次世代タイヤ「エアフリーコンセプト」は空気の充填が不要で、タイヤ側面に採用した特殊形状スポークによりパンクせず、空気圧管理などのタイヤ・メインテナンスが不要になることを目指している。このスポークは地面に接地するゴムとホイールを繋ぎ、荷重を支えると共に衝撃を吸収する機能を持つ部材である。将来的にこれらの技術によってユーザーの利用価値向上が期待される。 すり減ったタイヤのゴムの部分を貼り替えして再利用できるだけでなく、独自開発した再生可能なスポーク部分の樹脂をリサイクルすることで、資源の効率的な活用と環境破壊のリスクを低減させる経済システムであるサーキュラーエコノミーの実現に貢献していく。 両社は多様な省資源・資源循環ソリューションを世の中に提供するという観点において共感したという。この実証実験を通してEV普及の促進、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みを加速させる。将来的に出光が開発に携わる超小型EVにブリヂストンの「エアフリーコンセプト」を実装することを視野に検証を進めていく。 超小型EVは過疎化とガソリンスタンドの廃業が進む地方で地域住民の大切な移動手段になる可能性も秘めているので、「エアフリーコンセプト」タイヤと超小型EV、両方の開発に今後とも注目していきたい。