「Vision e-Sky」は軽EV界の真打ちになれるか？ 10月31日（金）から一般公開される「ジャパンモビリティショー2025」の開催に先立ち、各社から出展概要が発表されたことで、盛り上がりを見せ始めている。 スズキは出展テーマを新中期経営計画で発表したコーポレートスローガン「By Your Side」とし、出展物ひとつひとつでBy Your Sideを体感でき、そして「あなたに、ワクワクの、アンサーを。」というスズキからのメッセージを感じ取れる展示・演出がなされるという。 注目のモビリティとしては、日々の通勤や買い物、休日のちょっとした遠出など、生活の足として軽自動車を日々愛用するユーザーに寄り添う「ちょうど良い」軽乗用BEVを目指して開発されたコンセプトモデル「Vision e-Sky」を挙げたい。 ユニーク・スマート・ポジティブという3つの要素をテーマに取り入れ、前向きで明るい気持ちになれるスズキらしいデザインを表現したというこの軽乗用EV。開発目標の航続距離は270kmとされ、2026年度内の量産化を目指しているというから、かなり現実的なコンセプトモデルとみてよいだろう。 長年にわたり軽自動車業界を牽引するスズキの軽EVということで、日産＆三菱、ホンダを追って「軽EVの真打ち登場」ともいえそうだ。 軽乗用EVが出展されるのだから、当然のごとく軽商用EVも登場する。スズキ、ダイハツ、トヨタの3社共同開発によるBEVシステムを搭載した「e EVERY CONCEPT」がそれだ。外見と車名からもわかる通り、小口配送などでお馴染みの商用バン「エブリィ」のEVモデルであり、外部給電にも対応可能なようだ。フロントバンパー部に新たな蓋が設けられているが、実用上重要となる充電・給電口の向きが果たしてどのようになっているのか注目だ。 これら以外にも、スズキ初の四輪EV「eビターラ」が展示されるのをはじめ、発売開始直後のエンジン車である新型クロスビーやジムニーノマド、スペーシアも展示される予定だ。 また、スズキは二輪メーカーでもあることから、1970年代に販売された同社のレジャーバイク「VanVan」をモチーフとしたBEVファンバイク「e-VanVan」が二輪EVとして参考出品されるほか、開発中のペダル付き折り畳み電動バイク「e-PO」もお目見えする。 もちろんカーボンニュートラル実現に向けた取り組みは電気一辺倒ではなく、四輪では「フロンクスFFVコンセプト」、二輪では「水素エンジンバーグマン」といったマルチパスウェイの考えに基づいた技術展示車両も登場する予定となっている。 さらに、日々の生活をサポートするモビリティとしての活躍が期待される次世代四脚モビリティ「MOQBA（モクバ）2」と、電動パーソナルモビリティ「SUZU-RIDE 2」が、それぞれ前回のジャパンモビリティショー2023展示時から進化を遂げて展示される。 発売から60周年を迎えるスズキの船外機も、時代とともに進化した過程を展示するとともに、これからのカーボンニュートラル実現に向けたコンセプトモデルなどを発表するという。 一般消費者向けではないものの、今後さまざまな産業分野でロボットの足まわりとして活躍が見込まれる電動モビリティベースユニット「MITRAコンセプト」や、軽自動車並みの小型電動車両を専用レーンで隊列自動運転させ、都市部の交通問題解決を目指す「Glydways」との取り組みなども発表される。 四輪・二輪ばかりに目が行きがちだが、じつは私たちの生活を支える幅広い分野でモビリティの実用可能性を探り、生活に寄り添うスタンスを取っているスズキ。東4ホールのスズキブースでそれらにも注目してもらいたい。

先代「ミニキャブミーブ」の納入実績は驚異の5000台以上 2024年7月8日、三菱自動車が日本郵便から集配用の車両として、同社のワンボックスタイプ軽商用電気自動車「ミニキャブEV」を3000台受注し、2024年秋から順次納入を開始すると発表した。 日本郵便には「ミニキャブEV」の先代モデルである「ミニキャブミーブ」を、2013年から5000台以上納入してきた実績がある。そのミニキャブミーブは、2023年12月に新型の「ミニキャブEV」に進化を遂げ、駆動用バッテリーは電池容量を旧型比で25%向上させたほか、モーターとインバーターを一体化構造にするなど、効率向上を図って航続距離を35%向上させている。 今回の新型ミニキャブEVの大量受注に至った背景には、これまで約11年にわたって従来型のミニキャブミーブを使用してきた実績と、それに基づいた性能向上が盛り込まれたモデルチェンジが為されていること、この2点が大きく影響しているはずだ。 何せ先代ミニキャブミーブは12年間で約1万3000台が製造され、そのうち5000台以上が日本郵便に納入されているのだから、三菱自動車が大口顧客にとって使いやすいクルマに仕上げ、再度受注を狙ってくるのは当然のことであろう。 「ミニキャブEV」は、ルート配送に十分な航続距離180km（WLTCモード）を実現している。大容量の荷室空間をもち、重い荷物を積載した場合でも、滑らかで力強いモータードライブでキビキビと走行することができる。 さらに、CO2を含めたガスをまったく排出しない環境性能だけでなく、閑静な住宅街での集配でも音を気にする必要のない静粛性の高さや業務時間内の給油の手間を省ける利便性などが、日本郵便では好評を博しているという。ラストワンマイルの課題解決に貢献するとともに、温室効果ガス排出量の削減を目指す日本郵便の環境マネジメントの推進にも寄与するという。 三菱自動車の加藤隆雄社長は、日本郵便へのミニキャブEV大量納入にあたって、次のようにコメントしている。 「現在、世界中で急速に進んでいる脱炭素社会にむけた取り組みへの対応を求められています。この度、日本郵便さまより新たに3000台のご契約をいただいたことは、長年ご使用されるなかで高い評価をいただけた結果と認識しており、大変ありがたく思います。今後も当社は、電動車の開発・生産・販売を行うだけでなく、電動車への共感を広げる活動を通じて普及活動に取り組み、持続可能な社会の構築に貢献していきたいと考えております」 日本郵便では集配用車両の電動化だけでなく、日頃、各家庭に郵便配達を行うバイクの電動化も急速に進めている。住宅街でひっきりなしにストップアンドゴーを繰り返すバイクの音は、少々耳障りに感じる面もあったが、電動化により劇的に騒音が改善されたと感じている。ルート配送の集配車両であっても、全国津々浦々に郵便局を構える日本郵便だけに、EVによる騒音低減は我々の住環境にとって非常に効果的でありがたい。 業界に先駆けEVの軽商用車を設定した三菱自動車と、それを今日も変わらず採用を続ける日本郵便の姿勢を評価したい。

4つのタイプをラインアップ ホンダは新型軽商用EV「N-VAN e:（エヌバン イー）」を、2024年10月10日（木）に発売すると発表した。 「N-VAN e:」はガソリンモデル「N-VAN」をベースとした軽商用EV。フラットで低い床と高い天井がもたらす広い荷室空間、助手席側のセンターピラーをなくした大開口部などはそのままに、給電機能や静粛性など、EVならではの価値を付加。 大容量バッテリーの採用、電動アクスルの小型化、高電圧部品の集中配置による部品専有スペースの最小化などにより、商用ユースに求められる実用航続距離と大容量の荷室空間の両立を目指した。 おもな商用ユースのひとつである配送業務にも十分対応する一充電走行距離として、WLTCモードで245kmを実現したほか、充電時間は普通充電（6.0kW出力）で約4.5時間、急速充電（50kW）で約30分。高温や低温によるバッテリーの性能低下を抑制するバッテリー冷却・加温システムも採用し、冬季における充電時間の短縮と航続距離の向上にはとくに効果を発揮する。 安全面についても先進の安全運転支援機能のほか、軽商用バンとして初めてサイドカーテンエアバッグを運転席と助手席に標準装備。また軽自動車として初めて衝突事故での二次被害を軽減する技術、衝突後ブレーキシステムを採用。 さらに、ホンダの会員制サポートサービス「Honda Total Care（ホンダ トータル ケア）」のIDを取得することで、設定時間に合わせて車内の温度を調整する「お出かけ前タイマー設定」、バッテリーの充電時間帯を曜日単位で設定できる「充電待機時間設定」、充電時の電流量の最大値が設定できる「最大電流量設定」、充電量の上限を80～100％の間で設定できる「最大充電量設定」、Honda Power Supply Connector（パワーサプライコネクタ―）などのAC外部給電器を使用して電化製品を使用した際、設定した残充電量になると自動で給電を停止する「外部給電下限SOC設定」を無料で利用できる。スマートフォンアプリからリモート操作することが可能だ。 4席のシートを配置したスタンダードタイプ「e: L4」、「e: L4」をベースに趣味やレジャーシーンになじむスタイリングを採用した「e: FUN」、運転席の1席のみを設定し商用ユースのための機能性を追求した「e: G」、運転席と運転席側後席の2席を用意した前後タンデム仕様の「e: L2」の全4タイプをラインアップ。 なお「e: G」と「e: L2」は本田技研工業 法人営業部および新車オンラインストア「Honda ON」での販売限定で、リース契約のみでの取り扱いとなる。 税込みメーカー希望小売価格は「e: L4」が269万9400〜280万9400円、「e: FUN」が291万9400円、「e: G」が243万9800〜254万9800円、「e: L2」が254万9800〜265万9800円だ。