ホンダのEV事業に注目！
EVシフトが踊り場。ここ１〜2年で、そういわれることが増えてきている。だが、自動車メーカー各社としては、中長期的にはEVシフトが確実に起こることを前提として、事業戦略を練っている。
なかでもホンダは、2040年にグローバル販売でのEV・FCEV（燃料電池車）100％を目指す。日系メーカーで、年次を決めて100％EVシフトを宣言しているのはホンダのみだ。
足もとで動いているホンダEV戦略は大きくふたつある。ひとつは、日米を中心とした「0シリーズ」。もうひとつは、中国に特化した「イエシリーズ」だ。
4月末に開幕した中国上海モーターショー（上海国際自動車工業展覧会）では、「広汽ホンダGT」「東風ホンダGT」を世界初公開した。ホンダは中国で、広州汽車と東風汽車のそれぞれと合弁事業を進めており、「GT」はレーシングマシンを連想させるトップモデルだ。
また、中国市場向けEVの駆動用バッテリーでは、CATLとのリン酸鉄リチウムイオンバッテリーを共同開発し、イエシリーズの第三弾に投入することも明らかにした。
0シリーズについては、米CES2025（コンシューマ・エレクトロニクス・ショー）で、「サルーン」と「SUV」を世界初公開した。
注目されるのは、ホンダ独自の車載OS（オペレーティングシステム）として「アシモOS」を採用したこと。自動車産業界では近年、ソフトウェアに重きを置いた自動車の設計思想SDV（ソフトウェア・デファインド・ビークル）が競争領域として注目されているところだ。
ホンダとしては、次世代EV導入のタイミングで、クルマづくりを抜本的に変革する姿勢を社内外に向けて発信したといえるだろう。
また、EV普及のために重要な充電インフラについても、国や地域の社会状況に応じた対策を打つ。
たとえばアメリカでは、メルセデス・ベンツ、BMW、GM、ステランティス、ヒョンデ、キアと連携するEV高出力充電用を構築するための合弁事業「アイオナ」を設立した。
アイオナの充電施設では、CCS（コンボコネクター方式）やNACS（ノース・アメリカン・チャージング・スタンダード）など、多様な急速充電をユーザーに提供する。2030年にはカナダを含めて3万基の設置を目指す。
日本でも、軽EVのさらなる普及や0シリーズの導入、そして充電インフラとの連携に加えて使用済み電池のリユース・リサイクルなど、バリューチェーンにおける新しい仕組みづくりを進めているところだ。
これからも、グローバルにおけるホンダEV事業の動きに注目していきたい。
