これはまさに「走る小さな発電所」 かねてより開発中であった世界初のソーラーパネルで自車の走行電力を発電し、貯めることができる3輪モビリティが完成し、8月1日から全国30台限定で販売が開始された。 開発と販売を行なうのは東京都のEVジェネシスだ。三輪車の有用性に着目し、独自のセミオーダー方式で使用ユーザーに最適なモビリティの提案を行なっている同社だが、3輪モビリティ「スリールオータ」のルーフ部分に高効率なソーラーパネルを2枚搭載することで、太陽光による発電のみで30kmから40km程度を走行可能な車両の開発を行なってきた。 そしてこのほど完成を記念して、30台限定ながら特別な装備を施した特別仕様車の販売を開始した。 ソーラーパネル搭載型のスリールオータ特別仕様車には、先述の通り高効率ソーラーパネル2枚が装着されるほか、航続距離60kmのスタンダードモーター搭載リン酸鉄リチウムイオンバッテリーSサイズ、最大電力点追従制御装置の「MPPT」、貯めた電気を家電等に使用するための電配機能付きインバーター、スタンダード仕様のスリールオータではビニールタイプとなるドアがハードドアに変更されるなど、装備の充実化がなされている。 また、外装色はスタンダード仕様がホワイトだけなのに対し、ソーラーパネル搭載型特別仕様車は、ピンク、ペパーミント、ホワイト、バイオレットの全4色を設定した。 これだけの装備を有していながら、特別仕様車はスタンダード仕様の税抜き98万円に対し、実質12万円の追加だけに留まる税抜き115万円（モニター価格・通常は140万円）という意欲的な価格を実現した。 モニター価格との注釈はあるものの、自ら発電して走行し、貯めて外部へ給電することもできる、まさに「走る小さな発電所」たるソーラーパネル搭載型のスリールオータは、世界でも他に類を見ない3輪モビリティだから、メーカーもユーザーからのフィードバックに期待する部分があり、それが今後への試金石となることを見込んでいることだろう。 スリールオータは「側車付き軽二輪またはミニカー登録」となるから、車検はもちろん車庫証明も不要。年間の自動車税は3600円で、重量税も新規登録時にかかる,900円のみと、ランニングコストだけでなく維持コストも極めて少ない。 SDGsの観点からは自家発電型のモビリティはある種の究極系といえる。ソーラーパネル搭載型スリールオータが切り開いた新分野の発展に期待したい。

氷点下の屋外充電で真価を発揮 薄く柔軟性に富む次世代型太陽光パネル「ペロプスカイトソーラーパネル」を採用した3輪EV「3RUOTA（スリールオータ）」を開発し、注目を集めているEVジェネシスが、新たな機能の搭載を発表した。 全世界でリチウムバッテリーの爆発事故が起き、安全性を問題視する声が聞こえるなか、リン酸鉄リチウムイオンバッテリーの優れた安全性を評価し採用しているEVジェネシスは、3輪EVでは世界初となるセルフヒーターを内蔵したリン酸鉄リチウムイオンバッテリーをスリールオータに搭載すると発表した。 セルフヒーター内蔵リン酸鉄リチウムイオンバッテリーを搭載する最大のメリットは、氷点下の環境でもバッテリーの充電が可能になるという点。 リチウム系バッテリーは氷点下では化学変化が起きにくく、充電ができなくなってしまう。そこでEVジェネシスはセルフフィルムヒーターをバッテリー内部に組み込むこととした。このヒーターはバッテリーセル温度が零度以下の状態で充電を開始すると、自動的にバッテリーセルを適切な温度になるよう温めてくれる。こうすることで、バッテリーの寿命に悪影響を与えることなく、真冬の寒冷地でも屋外に駐車した車両を充電することができ、約8時間の充電で150km走行することが可能になるという。 また、同社のスリールオータを特徴づけるペロプスカイトソーラーパネルからの充電にも対応する。ルーフに取り付けられたパネルにより、日中の屋外駐車時に外部電源に頼ることなく充電が可能となるので、コスト面でも有利に働く。 電力を失った被災地支援にも有効 電気自動車そのものをバッテリーとしてみた場合にも、このセルフヒーター内蔵バッテリーが効果を発揮する。被災地支援を例に挙げると、被災地に電気を届ける複数枚のペロブスカイトソーラーパネルを利用した「発電車」と、電気を配る「電配車」にこのバッテリーを搭載することで、気温の低い状態でも安定した電力を供給することが可能になるのだという。 バッテリー1台でスマートフォンを600台充電することができ、電気ポットやポータブルクーラーなどさまざまな電化製品を使用可能とする。スリールオータならではのコンパクトなボディと機動力に加え、自己発電能力と寒冷地対策は、大型重機や物資輸送トラックが到達困難な状況でとくに威力を発揮しそうだ。 四輪EVでは、充電時にバッテリーを適正な温度へ温めるシステムというのはすでに一般化しつつあるが、低価格かつコンパクトさが求められる小型モビリティや3輪EVの分野では、このEVジェネシスの取り組みが世界初。 日本のみならず氷点下を記録する大都市というのは世界に点在しており、環境負荷の少ないシティコミューターとして三輪EVに対する期待が高まっていることから、世界的なヒット作となり得るポテンシャルを秘めていそうだ。

日常使いできる小型EVを災害時には電気配達車に変身させる ペロブスカイトソーラーパネルを利用した、充電不要の小型EVモビリティ「スリールオーター」を開発しているEVジェネシスが、災害時の停電や孤立してしまった地域に電力を供給する「小型EV電配車」を開発した。 EVジェネシスによれば、次世代ソーラーパネルによって充電できるリン酸鉄リチウムイオンバッテリーを搭載した小型EV三輪車で、電気を届ける仕組みは世界で初めての試みだという。 頻発する自然災害により、各地で避難所生活やライフラインの寸断が発生し、とくに山間部や海岸沿いの険しい地形で生活をしている住民においては、大型車両の通行が難しいゆえに復旧作業が長期化、一層生活を困難なものにしている。そのような事情を鑑みて、小型車両で迅速に被災地へ電力を届けるために開発されたのが、この「小型EV電配車」だ。 車両には、EVジェネシスが自社開発したリン酸鉄リチウムイオンの走行用バッテリーと電配用バッテリーが搭載されている。2種類のバッテリーを完全に分けて使用することで、より多くの電力を被災地に供給することができる。 走行用バッテリーは電圧64V、容量4.8kWh、サイズ520×315×200mmのものを搭載し、航続可能距離は150kmという性能。 一方の電配用バッテリーは少しでもたくさんの電気を被災地に届けられるよう、電圧は同じながら走行用に対し約1.2倍となる容量5.8kWhのものを搭載している。当然ながらサイズも660×410×310mmへと拡大。 供給能力としては、電配用バッテリー1台でスマートフォンが600台分充電でき、乳幼児のための電気ポット、スポットクーラー、冬場の電気毛布など、さまざまな電気機器に電力を供給することができると発表されている。なお、小型EV電配車にはこの電配用バッテリーを最大3台まで搭載することができるという。 これらのバッテリーと充電器は、今後海外での事業展開を念頭に開発され、CE、UN、FCC、MSDS、RoHSなどの安全基準を取得している。また、電気安全法に基づくPSEの安全試験にも合格したほか、IP67の防水性能を持つことから、ペロブスカイトソーラーパネルから発電した電力を、あらゆる気象条件下で給電することが可能になる。 車体である「スリールオーター」に関しては、通常時は「働くクルマ」として日常業務に利用しながら、災害時にはソーラーパネル、リン酸リチウムイオンバッテリー、ノーパンクタイヤ、特殊カーテンから成るオプションのプロテクターを装着することで、災害時に特化した車両へと変化するのが特徴だ。 普段、何の気なしに街ですれ違う小型EVが、ある日突然ピンチを救ってくれる救世主になる。そんなスーパーマンのような活躍が期待されるEVジェネシスの小型EV電配車。災害対策として市町村に配備が進めば、普段は環境負荷の少ない業務車両として使いつつ、たまに行う屋外での小規模イベント開催時には電源として活用すれば、導入効果も高いだろう。ぜひ今後の普及に期待したい小型モビリティである。

社会に大きな利益をもたらす技術 PXPとEVジェネシスが、共同で開発する次世代型の「曲がる太陽電池」を搭載したEV三輪車の実証実験を開始した。 PXPはソーラーパネルのデバイス研究と量産技術開発の豊富な経験を持つ技術者が集まり、2020年に相模原市に設立したグリーンテック開発のスタートアップ。 世界初の方法でペロブスカイト／カルコパイライトのタンデム構造を用いた、軽くて曲がる、割れないソーラーパネルや全固体電池一体型ソーラーパネルの研究開発を行っており、2024年より量産技術パイロットラインが稼働した。 EVジェネシスは、EV車体のデザインや車体検査などを行ってきた技術者が集まり、2023年に設立したスタートアップ。 電動三輪車のポテンシャルと、それがもたらす環境への低負荷、移動の自由度の高さに魅了され、この分野に革命を起こすべく立ち上がった。 今回、早期の実用化が見込まれるカルコパイライト型の「曲がる太陽電池」を用いて、実証実験をスタート。屋根に貼り付けたパネルは重さ1kg未満・厚さ1mm以下の超軽量・超薄型設計だ。 一日の太陽光による発電のみで約15～20km、また現在開発中のペロブスカイトタンデム型の「曲がる太陽電池」にアップグレードした場合は、一日の発電で約25～30kmの走行が可能になると見込まれている。 これにより日常の近距離移動であれば、充電することなく再生可能エネルギーのみでカバーできるようになる。 また、外部からの電力供給に頼らずとも移動が可能になるため、災害時などの非常時においても移動手段や電源としての機能が期待される。