年末年始に怒涛の出店攻勢　12月～1月だけで全国に4店舗がオープン BYD正規ディーラーのオープンラッシュが止まらない。2023年2月に最初の店舗「BYD AUTO 東名横浜」を開業させたのを皮切りに、これまでの1年10カ月で33の正規ディーラー店が誕生している。それがこの年末になって、BYDから相次いで新店舗オープンの知らせが届いており、そのペースに驚かされる。 12月19日に東北初のBYD正規ディーラー「BYD AUTO 仙台あおば」、2025年1月3日に広島県で2店舗目となる「BYD AUTO 福山」、そして1月11日には滋賀県初のBYD正規ディーラー「BYD AUTO 滋賀」と、3店舗が立て続けにオープン。これにより全国のBYD正規ディーラー網は36店舗まで拡大している。 そこにまた新たな知らせが舞い込んだ。BYDで全国37番目にして佐賀県初となる正規ディーラー「BYD AUTO 佐賀」が、2024年12月21日（土）にオープンしたのだ。 全国37店舗目「BYD AUTO 佐賀」はどんな店？ 「BYD AUTO 佐賀」は、JR長崎本線の鍋島駅からクルマで約5分程度、周囲には他メーカーのディーラーやカー用品店が立ち並ぶ幹線道路に面して店舗を構えている。大型商業施設も近く、自動車利用が活発なエリアだ。佐賀大和インターチェンジを経由することで、九州自動車道とのアクセスも良好だから、県内外から訪れる際にも便利。 広々としたショールームは、他のBYD AUTOと同様に白を基調とした清潔感とゆとりを感じさせる造りとなっていて、シール、アット3、ドルフィンの3車種が展示されるとのこと。 店舗にはサービス工場が併設され、「BYDアカデミー」と呼ばれるBYDのEVに関する高度なトレーニングを受けた専門サービススタッフが常駐している。なので、新車購入の相談、試乗から購入後のアフターメンテナンスまで、すべてワンストップで対応することができる点がうれしい。 このオープンを機に、福岡県南部やBYD正規ディーラーがまだ出店していない熊本県、長崎県の方もぜひ訪れてみてほしい。 「2025年末までにショールーム完備の店舗を100店舗以上作る」と以前から主張しているBYD。このBYD AUTO 佐賀で37店舗なので、計画が変更されていなければ2025年の1年間だけであと60店舗以上を出店しなければ目標には届かない。つまり、月間平均にして5店舗以上を新たに生み出すわけで、これは並大抵の努力では成し遂げられない。 具体的な今後の出店予定は届いていないが、きっとBYD Auto Japan本部は準備に大わらわなはずだ。2024年のEV界隈で大いに話題を振りまいてきたBYDだが、来年はその勢いをさらに加速させてきそうだ。 ■BYD AUTO 佐賀 〒849-0936 佐賀県佐賀市鍋島町森田71-6 営業時間：10:00～18:00 定休日　：毎週火曜日・水曜日 電話番号：0952-37-0388 メール　：bydauto.saga@hubest-holding.co.jp 運営　　：モビリティズ

EVのオープンカーを一挙紹介！ 空と一体になって走れるような気もちよさは、オープンカーの最大の魅力。道路沿いのカフェから香ばしいコーヒーの香りが漂ってきたり、小鳥のさえずりが聴こえてきたりと、周囲のさまざまなものがドライブのスパイスとなるのもオープンカーで得られる贅沢です。 そんな贅沢は、EVになっても手に入れることができます。今回は、現在販売されているEVのオープンカーから、今後に発売予定のモデル、将来に登場するかもしれないコンセプトモデルまで、一挙にご紹介します。 まず、世界で初めて量産オープンEVとして登場したのが、フィアット500eオープン。1957年に誕生したNUOVA 500を元祖として愛されたイタリアの国民車が、イメージはそのままに約96％がまったく別の部品となって完成したのが500eです。 オシャレさはそのままに、ボタン式のシフトなどちょっと未来的になったインテリアで、4人乗り。クーペモデルとちがうのは、ガソリンモデル同様に電動のソフトトップがついているところ。2段階でオープンにでき、42kWhのバッテリーで最大355km（WLTCモード）の走行が可能です。 続いて、伝説のチューナーであるカルロ・アバルトが率いてきた、サソリのエンブレムが目印のアバルト500eカブリオレ。 EVになっても痛快な走りが魅力で、アバルト独自の「サウンドジェネレーター」によって、レコードモンツァのエキゾーストノートを忠実に再現したモードがあり、オンにすると高揚感をあおる爆音が響くのも楽しいところ。42kWhのバッテリーで最大294km（WLTCモード）の航続可能距離となっています。 次に、登場が秒読み状態といわれているのが、MINIコンバーチブルのEV。2023年2月に限定999台での発売がアナウンスされたクーパーSEコンバーチブルの後継モデルとして登場予定です。現在、クーペモデルのMINIクーパーにはバッテリー容量が36.6kWhのEと49.2kWhのSEがラインアップされていますが、コンバーチブルにもおそらくこのシステムが搭載されるのではないでしょうか。 オープンモデルとなれば多少は航続距離が減る傾向にはなりますが、300〜400km程度になると予想されます。MINIらしいセンスのよいインテリアと、元気な走りが期待できそうです。 続いて、すでにプロトタイプの存在がスクープされている、ポルシェ718ボクスターのEV。タイカンの流れをくむようなフロントマスクに電動ソフトトップのマッチョなボディで、リヤにシングルモーターを搭載するRWDと、パワフルなデュアルモーターとなるAWDが設定される見通しだといいます。 現時点で航続可能距離などは不明ですが、まもなくの発表が期待されています。

ついにホンダの新EVシリーズが動き出す ホンダが2026年からグローバル市場へ投入することを明言している新型EV「Honda 0（ゼロ）シリーズ」について、米国現地時間の2025年1月7日（火）から10日（金）まで、米国ネバダ州ラスベガスで開催される「CES 2025」の場で、プロトタイプ2車種を世界に向けて初公開すると、そのシルエットとともに発表した。また、Honda 0シリーズに搭載を予定している、独自のビークルOSについても発表する予定だという。 ホンダは2024年1月に行われたCES 2024において、新たなEVシリーズである「Honda 0シリーズ」を開発し、2026年から北米市場を皮切りに順次グローバル市場に向けて投入していくこと、そして「Thin, Light, and Wise（薄い、軽い、賢い）」という3つの開発アプローチテーマをもとに開発を行っていることを発表している。 そこから1年の時を経て、今回のCES 2025では、現地時間の1月7日にプレスカンファレンスを開催し、「Thin, Light, and Wise」のなかでもとくに「Wise（賢い）」という部分にフォーカスしたプレゼンテーションを行う予定であることを明らかにした。 その内容は、Honda 0シリーズに搭載する独自のビークルOSや、自動運転技術がもたらす提供価値、ソフトウェアデファインドビークル（SDV）としての価値を支えるSoC（System on Chip）半導体の概要について触れる予定だという。 また、カーボンニュートラルの実現に向け、Honda 0シリーズとともに展開する新たなエネルギーサービスについても紹介する予定であると事前告知された。 すでに技術的な内容については一部が報道向けに公開されており、関連記事（もはや思考停止寸前なほどホンダの新型EVは新技術盛りだくさん！　2026年に発売予定の「Honda 0シリーズ」技術発表会を開催）にもある通り、徐々に全容が明らかとなってきたHonda 0シリーズではあるものの、まだまだ未知数な部分は多い。 今後を占う意味でも重要なこのプレスカンファレンス。その模様は、日本時間2025年1月8日（水）午前3時30分から、Youtubeでも生配信されるので、ぜひ注目いただきたい。

最大のハードルはコスト 最近は日産サクラやテスラ・モデル3など、日本でも人気のEVが登場するようになった。充電インフラについても、国の補助金制度が拡充していることもあり、徐々に設置数が増えているところだ。 だが、それらは普通充電にしろ、急速充電にしろ、有線ケーブルを使った充電方式である。 では、EVの普及に向けてグローバルで議論が盛んになった、2000年代後半から2010年代初めに話題となったワイヤレス充電はいま、どうなったのか？　今後、普及する可能性はあるのだろうか？ 直近で、EVワイヤレス充電について「当面の間、普及は難しい」と話す自動車業界関係者が少なくない。 最大の理由はコストだ。ワイヤレス充電は、道路や駐車場、そしてEVそれぞれに大型コイルを装着する必要がある。国際的な規格についてはすでに定まっているものの、現状では普及に積極的な自動車メーカーはいないため、量産効果によるコスト削減が見込めないというのだ。

シェアリングモビリティで地域内の移動を活性化 横浜都心臨海部（いわゆる「みなとみらい」と呼ばれるエリア）の商店街や自治体、企業と連携して地域の店舗やイベントなどのスポット情報を発信している、神奈川県オールトヨタ販売店が運営するメディア、「アットヨコハマ」と、横浜市に本社を構える「日産自動車」、地域課題の解決から地域価値の向上に取り組む「Park Line」の3社が共同で、横浜を舞台にさまざまなモビリティを用いて、地域内の回遊を促す社会実証実験を、3月23日までの約3カ月間実施する。 この実証を通じて横浜都心臨海部の地域住民や就業者、さらに学生や街を訪れた人々に、新しい都市インフラを体験してもらい、横浜都心臨海部の移動自体が楽しく、何度でも訪れたくなるような、居心地の良い港町の実現を目指すのだという。 実証実験では、「Zero Carbon Yokohama（完全脱炭素社会）」の実現と「横浜市都心臨海部再生マスタープラン」における「まちを楽しむ多彩な交通の充実」の実現に向け、これまでにないほどの規模で多様なシェアリングモビリティを多数設置した大規模モビリティハブを設置し、エリア内の回遊性向上について検証が行われる。 また、ウォーターフロント地区の水際線と関内・関外地区の街なかと呼ばれるエリアをつなぐ、ウォーカブルな街づくりの実現に向けた、街の滞留性・快適性の向上につながることが期待される新しいインフラの有効性についても検証するということだ。概要は以下の通り。 実施概要 ・事業名称：「グリーン・マルチモビリティハブステーション・みなとみらい」社会実証実験 ・実施期間： 令和6年（2024年）12月21日（土）～令和7年（2025年）3月23日（日） ・実施時間： 24ｈ（滞留施設利用：9：30－17：30 ※年末年始除く） ・実施場所：「LIVINGTOWNみなとみらい」内（横浜市西区みなとみらい4丁目2番1） ・実施内容 ①：多様な交通モード（EV、自転車、電動キックボード、歩行領域モビリティ等）を結節した、シェアリング型移動サービスのワンストップ利用拠点（モデルケース）の有効性（まちの回遊性向上）検証 ②：公共空間（道路、公園、水辺等）に、⼈の居場所を創造するための民間マネジメントによる新たな都市インフラ「POD(PUBLIC OPTIMAL DIMENSION）」（モデルケース）の有効性（まちの滞留性・快適性向上）検証 これらの実証実験内容に対し、用いられるモビリティと利用方法は多岐にわたる。「グリーン・マルチモビリティハブステーション・みなとみらい」を起点に展開されるサービスを、項目別にみていこう。 移動サービス関係 移動サービス関係の取り組みは、主にカーシェアリング、シェアサイクル＆電動キックボード、歩行領域モビリティの3つに大別される。 「カーシェアリング」 必要な時に自由にEVを利用できるカーシェアリングサービスを展開。実証期間中は借りた場所へクルマを返却するラウンドトリップ方式となるが、トヨタレンタリース神奈川、トヨタレンタリース横浜、日産自動車がサービスを提供し、「トヨタシェア」としてbZ4XとC+podが、「NISSAN e-シェアモビ」としてリーフとサクラが実証に使用される。 「シェアサイクル、電動キックボード」 横浜都心臨海部内既存ポートとのネットワークを活用して、乗りたいときに借りて、行きたい場所で返すことができる、地区内移動のシェアリングモビリティサービスを実施。シェアサイクルはドコモ・バイクシェアとLuup、電動キックボードはLuupと「ヨコハマベイスクーター」を展開するeBoardが使用される。 「歩行領域モビリティ」 免許不要で乗ることができる時速6km以下の歩行者共存型のシェアリングモビリティを貸し出す。これにはアットヨコハマ、KTグループ、ウエインズトヨタ神奈川が協力し、トヨタが開発したひとり乗り3輪小型モビリティの「C+walk T」が用いられる。 滞留・快適施設関係の取り組み 次に滞留・快適施設関係について。これは居心地がよく、ウォーカブルな街づくりの実現に向けた、街の滞留性・快適性向上、および安全・安心の確保に資する、新しい都市インフラ「POD（PUBLIC OPTIMAL DIMENSION）」のサービスが無料体験できるもの。 こちらはPark Line推進協議会、大成建設、パークホームズ・プラス、東邦レオが事業主体となって展開し、スマートポール（広域Wi-Fi、人流計測カメラ）、デジタルサイネージ、IT機器（スマホ、PC等）への給電ポート（蓄電池）といったデジタル領域に加え、ベンチ、グリーンインフラ（緑化）、パーゴラ（夏季日除け）、屋外ストーブ（冬季）、防災備品、イルミネーション（夜間）、手荷物預かり（実証時間中は、モビリティ体験プログラム時）など、ハードとソフトの両面から、居心地がよく、エリア内を回遊したくなるような街づくりを創造する。 見どころの多い横浜都心臨海部ではあるが、移動手段は徒歩に頼る場面が多く、その広大なエリアを隅々まで堪能するには時間と体力が必要になる。そこをモビリティと街づくりのスペシャリストにより、課題を解決に結びつけようというこの取り組み。冬の横浜観光でぜひ体験してもらいたい。

CHAdeMO規格は双方向給電に対応 EVへの急速充電は、CHAdeMO（チャデモ）という規格が一般的だ。テスラやフィアットなど、一部の輸入車ではCHAdeMO以外の仕様をもつEVもあるが、それらもアダプターを使用すればCHAdeMO規格の急速充電器で充電することができる。つまり、日本での急速充電といえばCHAdeMO規格がデファクトスタンダードということになる。 CHAdeMOは2010年に日本発の規格として誕生した。名称の由来は「CHArge de MOve」（動く＝充電する）という意味のフランス語からきており、また「お茶でも飲みながら充電しましょう」という意味も込められている。規格の開発には、東京電力（現・東京電力ホールディングス）を中心に、日産自動車、三菱自動車、富士重工業（現・SUBARU）、トヨタ自動車が参画した。 当初は最大出力50kWだったが、現在では最大400kWまでの出力に対応する規格へと進化している。また、車両からの放電（V2H／V2L）にも対応している点が大きな特徴である。 CHAdeMO規格の最大の特徴は、直流による急速充電方式を採用している点だ。交流（AC）による普通充電と異なり、直流（DC）による急速充電では、充電器側で交流から直流への変換を行う。これにより、車両側の機器が簡素化され、低コストで製造できるうえに充電時間も大幅に短縮できる。 また、CHAdeMO規格では充電時の安全性を重視している。充電コネクタには専用の通信線が組み込まれており、車両と充電器の間で常時通信を行いながら充電を制御する。これにより、充電中の異常を即座に検知し、安全に充電を停止することができる。 さらに、この通信機能を活用することで、双方向の電力のやり取りが可能となっている。つまり、車両から外部への給電（V2H／V2L）も技術的には可能な規格となっているのだ。V2Hとは「Vehicle To Home」家庭で別途V2H機器を介して電力を供給できる。また、V2Lは「Vehicle to Load」のことで、可搬型の機器を利用して災害地などで給電できる。 ここで疑問となるのが、CHAdeMO規格を採用しているにもかかわらず、外部給電機能をもたない車両が存在する理由である。これにはおもに以下の要因が関係している。 第一に、車両側のインバーター設計の違いがある。双方向の電力変換に対応するためには、それに適した設計のインバーターが必要となる。しかし、多くのEVはコスト削減や車両の軽量化を優先して、あえて充電専用の単方向インバーターを採用しているのだ。 第二に、バッテリーマネジメントシステム（BMS）の仕様の違いがある。外部給電時にはバッテリーの状態をより厳密に管理する必要があり、それに対応したBMSを搭載していない車両では外部給電機能を提供できない。 第三に、メーカーの製品戦略が関係している。外部給電機能は、災害時の非常用電源としても注目されているが、すべてのユーザーが必要とする機能ではない。そのため、グレードによって機能の有無により価格をわけているケースもある。 このように、CHAdeMO規格自体は双方向給電に対応しているものの、実際に外部給電機能を提供するかどうかは、車両側の設計思想や製品戦略により決定されているのである。急速充電インフラの整備が進むなか、今後は外部給電機能を標準装備とする車両が増えていく可能性もあるだろう。

２年前のEVシェア率と同等に 日本国内における2024年10月のEV販売動向が判明しました。販売台数・シェア率ともに前年比マイナス成長というEVシフト停滞模様を解説します。 まずこのグラフは、2018年以降のBEVとPHEVの合計販売台数を月間ベースで示したものです。直近の2024年10月の販売台数は7321台と、前年同月比で−32%とEV減速の兆候が見てとれます。とくに2023年12月以降、11カ月連続で前年同月比マイナス成長という状況です。 次に新車販売全体に占めるBEVとPHEVの合計販売台数の比率を示したグラフを見てみると、直近の10月は2.17％と、前年同月に記録した3.22%と比較してもシェア率が低下しています。さらに、2年前である2022年10月が2.11%であったことから、2年前のEVシェア率と同等水準まで落ちてしまっているわけです。 次にBEVの販売動向を詳細に確認していきましょう。このグラフは普通車と軽自動車それぞれのBEV販売台数の変遷を示したものです。直近の10月はBEV全体で4317台と、前年同月比で−34.6%と低調です。 さらにこのグラフは、普通車セグメントを日本メーカーと輸入車メーカーそれぞれにわけて示したものです。白の輸入EVは前年同月比−4%に留まったものの、ピンクの日本製EVは785台と、前年同月比−44%と失速しています。よって、現在の日本国内のEVシフト後退のもっとも大きな要因は、日本メーカーの、とくにリーフやアリア、bZ4Xのような普通車セグメントの需要が大きく低下しているからだといえます。 また、累計販売台数を年別に比較すると、2024年10カ月間で5万台弱ものBEVを発売したものの、2023年の10カ月間では7.5万台を発売しており、2024年末にかけてどれだけ盛り返しを図ることができるのかに注目です。 さらに、現在の日本のBEVシェア率が世界の主要国と比較してどれほどの立ち位置であるのかを確認すると、日本は10月に1.28%というシェア率で最低水準です。まだ10月の各国の最新販売データが更新されていないものの、9月の世界全体のシェア率は16%に到達。さらに中国市場は10月で30%程度と、日本とさらに差をつけてEVシフトを進めています。

学生向け特別授業の開催にも積極的なBYD BYDの日本法人「ビーワイディージャパン」の100%出資子会社で、日本でのBYD製乗用車の販売およびサービスを専業に行う「BYD Auto Japan」が、自動車整備の専門学校である東京工科自動車大学校（東京都中野区）に、BYDのミドルサイズe-SUV「ATTO3（アット3）」1台を、同校の教材用の車両として寄贈したことを発表した。 12月17日に同校の中野校で行われた寄贈式では、BYD Auto Japanの東福寺社長から、東京工科自動車大学校の佐藤運営本部長に、ボルダーグレーのボディカラーをまとったアット3とキーが手渡された。 BYDは、次世代の自動車エンジニアを育成するための活動を積極的に支援しており、これまで数回にわたり、全国の自動車大学校でBYDの歴史と技術的特徴などに特化した特別授業を実施してきた。 今回、教材用車両を提供した東京工科自動車大学校でも、今年5月に「EV特別講座」を実施しており、受講した若き自動車エンジニアを目指す生徒たちからも好評だったという。 BYDは今後も次世代の自動車整備を担う若いメカニックの育成活動を積極的に支援し、ひとりでも多くのクルマ好きな若者が目指す夢の実現を支えていきたいと表明。アット3などに触れて育った、若き次世代エンジニアたちの活躍に期待したい。

EVのタイヤには多くの性能が求められる 欧州から始まった急激なEV化の波は、世界中の自動車メーカーを混乱に巻き込み、一部にほころびを見せながらも、徐々に浸透してきています。私見ですが、この先すべてのクルマがEVになるなんてことはないと思いますが、それなりに真剣に自動車メーカーがEV開発に取り組んだ結果、EVならではの優位点というのも見えてきて、この先も一定数のEV需要が見込めるのではないかと思っています。 やや強引に我々の生活のなかに入り込んできた感のあるEVですが、先にも述べたように内燃機関に比べ明らかな優位点があります。たとえば静粛性。音源はモーターの駆動音だけですから静粛性は抜群です。また、極低速トルクが太いのも特長に挙げていいと思います。車重は内燃機関の乗用車に比べ200～300kg程度は重くなりますが、低速トルクがぶ厚いので、案外スルスルと走り出すことができます。 その一方、デメリットももちろんあります。とくにタイヤという視点から見ると、車重増加によるタイヤの負荷増大は見逃せません。静粛性のよさも、タイヤノイズを隠せないので、克服すべき問題となります。 電費をよくするための転がり抵抗の低減もタイヤに求められる性能です。転がり抵抗が少なくなると、ウエットグリップとの両立が難しい問題となります。 低速トルクの厚いモーターは、発進時のタイヤの負担が大きくなります。重い車重と合わせて、タイヤの摩耗も克服しなくてはならない問題となります。 こうやってあげつらってみただけでも、従来の乗用車用タイヤに加えて、さまざまな性能が求められていることがわかります。 整理すると、問題点として挙がるのは、ケース剛性（耐荷重性）、耐摩耗性、転がり抵抗、静粛性、といったところでしょうか。 当然ながらタイヤメーカーでも対応は順次進められています。そんななか、規格として素早く形になったのが欧州のタイヤ規格でEV用に作られたHLとかHLCと表記される「ハイロードキャパシティ」規格です。

仙台中心部にBYDショールーム誕生 東北地方で初のショールームを完備したBYD正規ディーラー店が12月19日（木）にオープンした。 全国36番目のBYD正規ディーラーとなる「BYD AUTO 仙台あおば」は、杜の都仙台を象徴する青葉通り沿いに位置する。JR仙台駅西口からは徒歩5分ほどで、仙石線のあおば通駅からも徒歩4分ほどと、交通アクセスに優れた都市部のショールームだ。仙台中心部に位置しながら試乗も可能となっている。 店内は白を基調とした清潔感とゆとりを感じさせる心地よい空間づくりがなされ、シール、ドルフィン、アット3といったお馴染みのBYDのEVラインアップが計5台展示されるという。 これまで、岩手県盛岡市と福島県郡山市にそれぞれ開業準備室が設けられてはいたが、ショールームを完備し専門のセールススタッフが常駐する正規ディーラーとなると、この「BYD AUTO 仙台あおば」が東北エリア初出店となる。 待望のBYD正規ディーラー店に、ぜひ足を運んでもらいたい。 ■BYD AUTO 仙台あおば 〒980-0021 宮城県仙台市青葉区中央2-2-10 仙都会館ビル１階 2024年12月19日（木）オープン 営業時間：10：00～18：00 定休日　：毎週火曜日 電話番号：022-796-8873 メール　：byd.sendaiaoba@hexieauto.com 運営会社：Harmony Auto Japan