国内のEV充電スポット数は2万1561拠点 日本全国のEV充電スタンドが検索できるEV充電スタンド情報サイト 「GoGoEV」は、EV充電スタンド2月の設置数集計レポートを発表。以下、「GoGoEV」に掲載されている充電器数を元に集計したレポートとなる。 2024年2月末時点の日本国内のEV充電スポット数は2万1561拠点（前月比+93拠点）。うち、2月の新規設置スポット数は169拠点だ。なお閉鎖したスポット数は76拠点。 充電タイプ別の設置台数は、CHAdeMO（急速充電）1万402口（前月比：+121）、200V（普通充電）2万6035口（前月比：+81）、100V（普通充電）224口（前月比：+3）、TESLA（テスラ専用）798口（前月比：+14）となる。 日本全国のEV充電スポット数は2023年7月頃に減少して以降、7カ月連続で増加。コンビニへの新規設置や設備入れ替えによる高出力化も進んでいる。 充電器の口数増加とともに重視される充電器の設置場所だが、2024年2月はコンビニやショッピングモールなど、充電中に買い物や休憩ができる場所への設置も多く見られた。また2024年3月現在、1055カ所のコンビニにCHAdeMO充電器が設置されている。

2024年1月の中国EV普及動向を確認 中国市場における直近の2024年1月のEV普及動向が判明しました。とくに、EVの販売台数が大きく落ち込むなか、プラグインハイブリッド車の販売が好調です。2024年シーズンに想定される中国EVシフトの注目ポイント、注目の新型EV、新規EVメーカー勢の最新動向についても含めて解説します。 まず今回取り上げていきたいのが、世界最大のEV市場である中国市場の最新トレンドです。このグラフは、2019年末以降からの月毎の内燃機関車の販売台数を水色、そして、バッテリーEVとPHEV、水素燃料電池車を含めた新エネルギー車の販売台数をピンクで示したものになります。 このとおり、ピンクで示された新エネルギー車の販売台数がこの数年間で急速に増加している様子を確認できます。 そして、2023年12月における新エネルギー車の販売台数は、なんと94万7000台と、歴史上最高を更新しながら、新車販売全体に占める新エネルギー車の販売割合を示す電動化率が、ついに大台の40％に到達するという快挙を2カ月連続で達成していました。 つまり、中国で売れた新車販売全体のうち、5台に2台がバッテリーEVかPHEVであったということになるわけであり、まさに驚異的なEVシフトの様子を確認可能です。 ただし、直近である2024年1月単体の電動化率については32.8%と、2023年末の電動化率から急落している様子も確認可能です。この理由に関しては、新エネルギー車の販売シェアが大きいBYDやテスラといったメーカーが、揃って販売台数を落としたこと、および内燃機関車の販売を行う既存メーカーのEV販売比率も低下したことが要因かと思われます。 その一方で、1月単体の電動化率を追ってみると、2021年シーズンから、6.81%、17%、25.6％、そして直近の32.78%ということから、じつは1月単体という観点ではむしろ着実に電動化が進んでいることが見て取れるわけです。 1月という月自体が、例年販売台数、シェア率ともに低下する特殊な月であるということが見て取れるので、この電動化率の低下というのは、大きく懸念する必要がないわけです。 他方で、この新エネルギー車のなかでも、販売動向に変化が出てきているという兆候も重要です。それが、このグラフで示されている、ピンクで示されたバッテリーEVと、水色で示されたPHEVの販売台数の変遷です。 このとおり、中国市場においてはPHEVではなく、バッテリーEVが圧倒的な販売の中心を占めていたものの、この数年でPHEVの販売シェア率が急増中です。とくに最直近である1月に関しては、なんと新エネルギー車販売のうち、じつに43％がPHEVという、PHEVのシェア率が非常に大きくなっている様子を確認できます。 ただし、このトレンドに関しても1月に関しては特殊な月であり、なおかつPHEV販売で急速にシェアを伸ばしているファーウェイのAITOの存在なども相まって、一時的にシェア率が急増した月であると考えたほうがいいとは思います。 そして、バッテリーEVに絞った販売動向を確認してみると、1月のシェア率は18.5%と、やはり年末に記録した25%オーバーというシェア率からは低下しているものの、それでも5台に1台近くがバッテリーEVにシフトしているという点は、やはり中国のバッテリーEVの人気が伺えると思います。 ただし、それでもバッテリーEVのシェア率の増加具合を見ると、やや鈍化傾向にあることも見て取れることから、PHEVに押されているという様子も確認可能なわけです。 また、世界と比較してバッテリーEVのシェア率がどれほどであるのかを俯瞰してみると、水色で示された中国市場が、世界でもトップクラスのシェア率を維持していることが見て取れます。緑で示された日本市場と比較すると、そのシェア率は10倍以上と引き離している様子も確認可能です。 いずれにしても、世界最大のEVマーケットを有する中国市場が、2024年シーズン、どれほど成長するのかに世界が注目している状況なわけです。 それでは、この1月においてどのようなEVが人気であったのかを確認していきたいと思います。 まず初めに、このグラフは1月単体の新エネルギー車の販売ランキングトップ20を示したものです。このランキングにおいてもっとも注目するべき存在は、2023年中国でもっとも売れた自動車のテスラ・モデルYを抑えて第2位にランクインしたファーウェイのAITO M7の存在です。 最大40kWh級のバッテリーを搭載したレンジエクステンダー車であり、なんといっても絶大なブランド力を有するファーウェイが設計開発を行いながら、ファーウェイストアで展示・販売されていることで、中国EVスタートアップの弱みであるブランド力、知名度という観点では申し分なし。よって、モデルYを凌ぐ販売台数すら実現してしまっている状況なわけです。 また、黄色で示されているのが中国BYDの新エネルギー車であり、じつに7車種がランクインしている状況です。トップ10に絞ると、6車種がランクインしているというレベルです。 他方でBYDに関しては、1月の販売台数を大きく落としている状況であり、2023年末に在庫を一掃した反動という要因もあるものの、やはりここにランクインしているBYDの主力モデルたちに対して、2024年モデルが設定されるという噂がすでに広まっていたことによって、旧正月前に車両を購入することを回避したユーザーも多いと言われています。 この中国BYDに関する2024年モデルの最新情報、並びに2023年モデルの在庫一掃のために、現在大幅な値引き措置を行っているという最新動向についてはまた別記事で詳細に取り上げるものの、いずれにしても、これまで中国EV市場を支配してきたBYDが、2024年シーズンもリードし続けることができるのかに注目です。

デザインや先端技術、安全機能が評価された 2024年2月26日、ジュネーブモーターショーにおいて、ワールド・カー・アワード2024のファイナリストが発表された。そして、BYD SEALとBYD DOLPHINがそれぞれ「ワールド・カー・オブ・ザ・イヤー」と「ワールドアーバンカー」カテゴリーでトップ3入りを果たした。 「ワールド・カー・アワード」は「ヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤー」、「北米カー・オブ・ザ・イヤー」と並んで世界トップ3の自動車賞のひとつとして注目を集め、「自動車界のオスカー」とも呼ばれている。 BYDは新エネルギー車のパイオニアとして2023年に新エネルギー車販売で300万台を超える売上を記録し、2年連続で世界販売台数トップの座を維持。これにより、世界の自動車ブランドトップ10に名を連ねる中国の自動車メーカーとしての地位を確立した。 BYDの新エネルギー車は現在6大陸70以上の国と地域、400以上の都市で展開しており、2023年にはタイ、シンガポール、コロンビア、ブラジルなど多くの国際市場で新エネルギー車業界をリードしている。 SEALとDOLPHINは革新的なデザイン、最先端技術、優れた安全機能で注目を集め、29カ国の100名を超える自動車メディア専門家から高い評価を受けた。両モデルは2023年にEuro NCAPとANCAPのテストで最高評価の5つ星を獲得し、SEALは「2024年ヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤー」の最終候補にも選出されている。 ワールド・カー・アワードのミッションである「自動車分野での継続的なイノベーションを促進する」という理念に沿い、BYDは技術革新を通じて包括的なゼロエミッションソリューションの構築に注力。持続可能な発展を促進することで、新エネルギー車業界の成長を牽引していく。また「地球の温度を1℃下げる」というビジョンのもと環境に優しい低炭素の変革を推進し、今後も自動車業界の進化に貢献していく方針だ。

ヒョンデ初のEVハイパフォーマンスモデルが最終選考に 例年4月に行われるニューヨーク国際オートショーでは、国際的な自動車ジャーナリストたちにより、その年に2大陸5か国以上で販売された新車のなかから、優れたクルマを称える「ワールド・カー・アワード」の表彰式が行われる。その頂点は「ワールド・カー・オブ・ザ・イヤー」なのだが、併せて花形的な部門がいくつか存在し、そのひとつが「ワールド・パフォーマンス・カー」だ。過去5年の間に受賞したクルマはポルシェ911ターボにマクラーレン720S、アウディe-tron GTといったら、おおよそどのような部門かは想像がつくだろう。日本車では2009年に日産GT-Rも受賞している。 そして先ごろのジュネーブ国際モーターショーでは、そのワールド・パフォーマンス・カーのトップ3ファイナリストが明らかにされ、ヒョンデのIONIQ 5 N（アイオニック ファイブ エヌ）が選ばれたことを、ヒョンデが2月27日に発表した。 ワールド・カー・アワードにおいてヒョンデは、直近の2022年と2023年にアイオニック5とアイオニック6が、それぞれワールド・カー・オブ・ザ・イヤー、ワールド・エレクトリック・ビークル、ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤーの3冠を達成しており、いまもっとも勢いのあるブランドと言える。 アイオニック5Nは2023年7月、イギリスで毎年行われる世界最大規模のモータースポーツの祭典「グッドウッド・フェスティバル・オブ・スピード」の場で初披露された。650馬力のシステム最大出力を見せつけるかのように、大量のタイヤスモークを上げながら会場をドリフト走行。EVハイパフォーマンスモデルのスポーツ性を強く印象付けた。 モデル名の末尾につく「N」は、同社のモータースポーツ部門「N Performance」に由来する。WRCをはじめとしたラリーフィールドと、TCRをはじめとしたサーキットレースで目覚ましい活躍を示しているNパフォーマンスだが、BMWの「M」、日産の「NISMO」のようにヒョンデの「N」として、市販モデルにもモータースポーツ活動から得られたノウハウや技術をフィードバックし、スポーツブランドとしての地位を築きつつある。 そこへきて、Nブランドの電動化戦略の第一歩を示すものとして発表されたのがアイオニック5Nというわけだ。ヒョンデのE-GMP（Electric Global Modular Platform）にモータースポーツで培われたブランドのテクノロジーを組み合わせ、電動化「ローリング・ラボ」で得たブランドの専門知識を活用することで、このEVの性能を最大限に引き出しているのが特徴。 2024年ワールド・カー・アワードの最終結果は、2024年3月27日に開催される2024年ニューヨーク国際オートショー（NYIAS）の授賞式においてライブで発表される。ワールド・パフォーマンス・カーを含め各部門の発表を楽しみに待ちたい。

グローバルにおいて日産アリアの販売台数が伸びていない 日本国内の2024年1月における電気自動車の普及動向、および人気のEVが公開されました。2024年シーズンの日本国内の最新EV動向について解説するとともに、日本製EVのそれぞれのライバルの動向も確認していきたいと思います。 まず初めにこのグラフは、自動車メーカー別のバッテリーEVの販売台数を示したものになります。トップは圧倒的に日産であり、2010年末の日産リーフの発売以降、2024年シーズンに突入したとしても、この日産の独走というトレンドが変わることはないと思います。 ただし、そのなかでも、リーフとアリアの販売台数の合計がたったの553台と、記録的な販売台数の落ち込みが見て取れます。 とくに日産のEVシフトという観点でもっとも懸念するべきはアリアの販売動向です。緑で示されている、アリアの日本国内の販売動向については減少が止まらない状況です。この販売減少の理由に関しては、アリアの販売が停止しており、ようやく受注分の販売を捌くことができていることが要因であると推測可能ではあります。したがって、すでに発表されているとおり、アリアNISMOとともに販売が再開されると、日本国内のアリアの販売台数が、再度月間1000台近い水準に戻る可能性はあります。 ところが、このグラフにおいて注目するべきは、グローバル全体におけるアリアの販売台数が、2023年に突入して以降、ほとんど伸びていないという点です。 つまり、日本国内の販売が再開したとしても、欧米という主要マーケットのアリアの販売台数が伸びていないことによって、アリアの生産能力が過剰となる恐れがあるわけです。 アリアの競合車種でありひと足早くグローバルで発売されていた韓国ヒョンデのIONIQ5と比較しても、販売台数では雲泥の差です。IONIQ5のほうがグローバルにおける納車スタートが1年以上早いということを踏まえれば、アリアの需要がまったく伸びていないことが見て取れると思います。 いずれにしても、2024年シーズンについては、一時的に日本国内のアリアの販売台数が伸びる見込みであるものの、グローバルでは大苦戦する1年であることは間違いありません。 すでに入手している情報では、アリアが大幅値上げして販売が再開される見通しであるものの、もしかしたら、欧米中という主要マーケットについては、需要喚起のためにむしろ値下げ対応に迫られる可能性すらあります。円安という観点だけではなく、日本人にとってアリアをはじめとする電気自動車が、さらに遠い存在になる1年となる可能性もあるのではないか？　この点を危惧せざるを得ません。 また、2024年の販売動向で注目していきたいのがテスラの存在です。1月単体では305台と前年同月と比較しても圧倒的な成長を実現しているものの、それと同時に、テスラジャパンについては現在、主力モデルであるモデルYで一律30万円以上の値下げを実施中です。補助金を適用すると、実質464万9000円からという、非常に魅力的な値付けを行っています。 ただし、このテスラジャパンに対する逆風というのが、65万円という補助金の金額変更という観点です。2024年度の補助金制度については、いまだに詳細は不明であるものの、整備拠点の充実度合いであったり、さらには充電インフラ拡充への貢献度合いなどが考慮される方針です。 すると、直販体制を採用することで販売ディーラーを持たないテスラとしては、補助金額という観点で、マイナス評価となる可能性が濃厚です。 しかもその上、確かにスーパーチャージャーネットワークを独自に整備してはいるものの、その充電器普及の貢献という観点も、一般向けに開放されていることが条件となれば、テスラ車への補助金減額に拍車がかかる可能性も出てきます。 いずれにしても、2024年度に申請可能なEV補助金については、少なくともこれまでの65万円から減額される可能性が濃厚であり、この点は、テスラジャパンの販売にとって大きな悪影響となる可能性があるでしょう。 ちなみに、そのテスラスーパーチャージャーの普及動向について、2024年2月中旬の最新時点で、日本国内に累計106カ所、526ものスーパーチャージャーが設置されています。ただし、1月中に神戸スーパーチャージャーが閉鎖されたことによって、現在日本全国に104カ所のスーパーチャージャーステーションが稼働中です。 いずれにしても、テスラ独自の急速充電ネットワークがさらに普及する一年となることは間違いないとは思います。

待望のBEVモデルを追加 いまや大小さまざまなラインアップを持つMINIにおいて、もっとも室内空間が広く、多用途性を感じさせるのがカントリーマンだ。「ん？　カントリーマンって何？」と思う方に向けて復習させていただくと、2023年11月にそれまで日本ではMINIクロスオーバーという名で広く人気を得ていたモデルが、フルモデルチェンジを果たすと同時に、海外ネームのMINIカントリーマンへと名称を改めたのだ。 3代目となるMINIクロスオーバー改めMINIカントリーマンは、先代モデルと比較して全長で13センチ、全高で8センチ大きくなり、よりゆとりのある車内空間を作り出している。また、MINIファミリーらしい顔つきでありながら、ヘッドライトは四角基調として差別化を図り、スタイリッシュなCピラーをアクセントにしたサイドビューと、シンプルだがグラマラスなテールデザインにより、プレミアムコンパクトSUVらしい品格を纏うようになった。 そして2024年3月1日、この3代目MINIカントリーマンにいよいよBEVモデルが追加ラインアップされた。 追加されたグレード名は「E」と「SE オール４」。両グレードともエネルギー容量232Ah/66.45kWhのバッテリーを搭載しているが、モーター搭載位置とシステム出力、それに伴う航続距離が異なっている。 「E」は最高出力150kW、最大トルク250Nmのモーターを前輪に搭載し、一充電走行距離は462km。一方の「SE オール4」は最高出力140kW、最大トルク247Nmのモーターを前後輪にそれぞれ搭載する4輪駆動モデルで、システム最高出力は225kW、システム最大トルクは494Nmにもなり、0-100km/h加速も5.6秒で駆け抜ける俊足ぶり。その分、一充電走行距離は433kmと「E」に比べ6%ほど短くなる。 先行して発表されたエンジン車と同様に、インストゥルメントパネルの中央には非常に凝ったグラフィックを表示する円形有機ELディスプレイのインフォメーションパネルが設置されていて、新世代MINIの世界観を強く印象付けている。機能面ではハンズオフ機能付き渋滞運転支援機能をはじめとした安全機能やアシスト機能が充実。また、BEVモデルらしく、車両に蓄えられている電力を外部に給電することが可能な外部給電機能を搭載している。 また、今回のMINIカントリーマンEおよびSEオール4の販売開始を機に、今後発表されるすべてのMINIは顧客のライフスタイルの変化に対応して、正規ディーラーでの注文受付に加え、ウェブサイトから365日24時間利用可能なプレオーダーに対応していくことが発表されている。 車両価格は、Eが税込み593万円、SEオール4が税込み662万円となり、デリバリーの開始は2024年第2四半期以降とされている。 海外ではMINIの電動化は急速に進んだものの、まだまだ日本では少数ラインアップ。それだけに、THE EV TIMES読者のなかにも上陸を待ち望んでいた方がおられることと思う。ぜひ名前も装いも新たなカントリーマンのBEVモデルに触れて見てはいかがだろうか。

3つのアプリの取得が可能に 2024年3月1日（金）、BYD Auto Japanは「ATTO 3」をアップデート。全国のBYD正規ディーラーを通じて販売を開始した。全国メーカー希望小売価格は税込み450万円。 「ATTO 3」はミドルサイズSUVの電気自動車。BYDが独自開発した「ブレードバッテリー」を搭載したEV専用のプラットフォーム「e-Platform 3.0」を採用し、470kmの航続距離（WLTC値）と高い安全性を実現している。 今回のアップデートでは新たなボディカラー「コスモスブラック」を採用したほか、内装色にも「ブラック/ダークブルー」を追加。ボディカラーに合わせてウインドウトリムとDピラープレートもブラックに。またテールゲートのロゴデザインが変更になったほか、車用サンシェードをより厚みのある形に改良。 さらに、大型タッチスクリーンのサイズを12.8インチから15.6インチに変更したほか、BYD Storeが追加され、「Amazon Music」、「検索ブラウザー」、「カラオケ」のアプリが取得できるようになった。「検索ブラウザー」では、インターネット検索も可能だ。「カラオケ」では車内でカラオケ音源を流せるだけでなく、別売り販売予定のマイクを使用することでより本格的にカラオケを楽しむことができる。 なお、2024年3月15日（金）より、HIPHOPアーティストであるKREVAさんの楽曲を使用した新しいTVCMを全国で放映予定。 「Expert」という楽曲に合わせて新色コスモスブラックの「ATTO 3」が駆ける、疾走感のあるCMとなっている。こちらもぜひ注目してみてほしい！

発表から3年半経っても発売されなかったB9とe-4ORCE これまで長らく販売を停止していた日産アリアが、ついに正式に販売再開される方針が明らかになった一方で、なんと120万円という大幅値上げを行なって販売が再開されるという、驚きの動向も判明しました。 今回取り上げていきたいのが日産アリアです。このアリアについては、2020年の7月15日に初公開を迎えながら、2021年中旬に正式発売をスタートするとアナウンスされていたものの、2021年中旬に、初回生産限定グレードとしてLimitedの発表を行い、その発売が、2021年の冬にずれ込んでいました。 ところが、その2021年の冬の発売も後ろにずれ込んでしまい、結局Limitedの納車がスタートしたのが2022年の3月中旬のことでした。しかも、当初はエントリーグレードのB6しか納車されず、B9やe-4ORCEについては、さらに2022年の冬へと発売が追いやられてしまっていたわけで、結局、そのB9やe-4ORCEのLimitedの納車がスタートしたのが、2022年末のことでした。 さらにその上、一部のアリアユーザーに不満をもたらしていたのが、Limitedの納車が優先されるといいながら、じつはB6グレードのみ、通常グレードの発売を一時的に行なっていたという点です。その納車も、Limitedのすぐあとである2022年5月ごろから行われていたことで、Limited注文者からすれば、なぜLimitedよりも先に通常グレードの納車がスタートしているのかと、不満の声が多く聞かれていたわけです。 いずれにしても、通常グレードは数ヶ月間、B6のみが発売されていただけであり、B9やe-4ORCEグレードに至っては、3年半以上が経過してもなお、一度も発売すらされていないという状況だったわけです。 また、アリアのパフォーマンスグレードとしてNISMOを追加設定し、アリアの発売を再開する方針を表明してきたわけです。

EVバイクでの雪上走行をたっぷり楽しめるプランも設定 宮城県仙台市に本社を置く自転車・オートバイの販売店「ハヤサカサイクル」が、3月20日までまったく新しいウインターアクティビティの体験会を、岩手県の安比高原スキー場で開催している。 アクティビティに用いられるのは、「e-スノーバイク」だ。これは、EVバイクとしてデザインと性能の両面で世界的に高い評価を受けている「Sur-ron」をベースに、前輪にスキー、後輪にクローラーを採用したアタッチメントキット「TRACKN GO」を装着したものだ。 e-スノーバイクは、燃焼機関を持たないEVバイクの魅力でもある静粛性と瞬発力、強いトルクにより30度程度の勾配を走破できるパワーがあり、時速40km程まで加速することができる。一般的なレジャーで活用されるスノーモービル等と比べると､車体自体が軽量なため取りまわしがしやすく、オートマチック機構を採用しているので操作も簡単。だから初めて乗っても気構えることなく雪上を楽しむことができるという。 操作に慣れれば雪原のあらゆる場所を走破することも可能だ。二輪車の特性を持ちながら積雪路を走破できるe-スノーバイクは、スキーやスノーボード、スノーモービルとはまた違った楽しさを持つ新しいウィンターアクティビティなのだ。 そんなe-スノーバイクを気軽に楽しめるアクティビティが、3月20日まで安比高原スキー場で開催されている。アクティビティは2種類ある。ひとつ目は「e-スノーパーク」と呼ばれる、1周約200mのコースをe-スノーバイクで駆けまわるプランだ。雪上を走行するEVバイクをちょっとだけ試してみたいという方に向けて、コブや緩やかな起伏のあるコースで気軽に体験できるプランになっている。 体験時間は、お試しコースの10分と体験型コースの30分に分かれる。参加費用は10分コースがひとり税込み2000円。30分コースはひとり税込み6000円だ。満15歳以上で自転車を運転可能な方、e-スノーバイクにまたがって両足が地面につくことが参加条件となる。推奨身長は150cm以上で、未成年の体験者は家族の同伴が必要になるという。 ふたつ目のアクティビティは「e-スノーツアー」だ。約60分の体験時間が設けられ、雪原をクルージング。e-スノーバイクの魅力を存分に味わえるだけでなく、安比高原スキー場の林間コースを走って岩手山が見えるビューポイントを目指す往復8kmのコースや、早朝の山頂を目指す特別なツアーも開催され、安比高原の大自然も堪能することができる。 e-スノーツアーは午前10時と午後2時の1日2回開催され、参加費用はひとり税込み1万円。参加条件はe-スノーパークと同様だ。また、出発前にはe-スノーパークでe-スノーバイクに慣れるための時間も設けられているというから、いきなりe-スノーツアーに申し込んだとしても安心だ。 なお、運転にあたっては各種免許や資格は不要だが、安全面を考慮し現地で貸し出されるヘルメットと胸部プロテクターの装着は必須となる。 電動モビリティで楽しむスノースポーツ。一度、体験してみてはいかがだろう。

第1弾は代官山T-SITE！ BYD Auto Japan株式会社は、全国約30カ所で「Hello! BYD Caravan」を実施する。 「Hello! BYD Caravan」では、「さわればわかる、EVのイイとこ。」をコンセプトに、ミドルサイズSUV「BYD ATTO 3（ビーワイディー アットスリー）」と、コンパクトEV「BYD DOLPHIN（ビーワイディードルフィン）」の展示・試乗を行う。 さらに、「みて、さわって、新発見。みつけてBYD！」というテーマのもと、電気自動車やBYDにまつわるクイズやアンケートに回答すると、BYDオリジナルグッズがもらえるという。 「Hello! BYD Caravan」第1弾は、2024年3月9日（土）～3月10日（日）に代官山T-SITE（東京都）にて開催。概要は以下となる。 ■Hello! BYD Caravan @代官山T-SITE 開催日時：2024年3月9日（金）～10日（日） 10：00－18：00（予定） 試乗受付：2024年3月9日（金）～10日（日） 09：40－17：00（受付時間） 会場：代官山T-SITE ※試乗は事前または当日に予約が必要 実施内容や試乗予約の詳細はコチラ また、直近の実施予定は以下。今後の決定情報は、随時特設WEBサイト上にて公開される。各イベントによって展示・試乗などの内容が異なるので、詳細は特設WEBサイトを確認してみてほしい。 ■Hello! BYD Caravan＠名古屋 開催日：2024年3月16日（土）～17日（日） 会場：名古屋市　久屋大通公園 ■Hello! BYD Caravan＠山口 開催日：2024年3月16日（土）～17日（日） 会場：山口きらら博記念公園 ■Hello! BYD Caravan＠二子玉川 開催日：2024年3月23日（土）～24日（日） 会場：二子玉川ライズ ■Hello! BYD Caravan＠大阪 開催日：2024年5月11日（土）～12日（日） 会場：グランフロント大阪 ■Hello! BYD Caravan＠軽井沢 開催日：2024年5月25日（土）～26日（日） 会場：軽井沢・プリンスショッピングプラザ