未だにホンダBEV戦略の実態が見えてこない。GM協業「アルティウム」とホンダ独自のBEV専用プラットフォームとの“すみわけ”はどうなるのか。また、日本でのBEVシフトに対してコンサバ過ぎる印象もある。ホンダのBEVはこれからどこに向かうのか？
アメリカ市場最優先は当然の流れ
ホンダのアメリカ現地法人のアメリカン・ホンダモーターが2023年8月18日、米カリフォルニア州モントレーで開催された「モントレー・カー・ウィーク」で、アキュラブランド初のBEVとなる「ZDX（ゼィーディーエックス」量産モデルを発表した。北米での発売は2024年初頭の予定。最高出力500馬力の「ZDX タイプS」も合わせて公開した。
そのほか、アメリカでは「ZDX」の兄弟車である、ホンダ「プロローグ」も2024年に発売される。
日本には現状で、アキュラブランドを展開する計画についてホンダは明らかにしておらず、「ZDX」が日本で販売される可能性は低いものと考えられる。また「プロローグ」についても北米市場向けとなる見込みだ。
周知の通り、ホンダのグローバル事業はアメリカ市場への依存度が高い。
そのアメリカでは、バイデン大統領が2021年8月に2035年に向けた自動車の電動化に関する大統領令を発令。次いで、2022年8月にはIRA（インフレ抑制法）が上下院で可決された。IRAによって、BEVの国内生産やBEV関連部品の調達についてアメリカ国内外からの投資を促す形となっている。
ホンダのみならず、日系メーカー各社の幹部は「グローバルで見た時、直近で最も重要なのはIRAへの対応」と本音を漏らす。
そもそもアメリカ市場を重視する必要があるホンダとしては、アメリカでの急激なBEVシフトに必死で食らいついていく必要があると言える。
そのため、オハイオ州メアリズビル工場とアンナ・エンジン工場、そしてジョージア州内のトランスミッション工場でのBEVシフトに向けた工場再編に着手しているところだ。
日系メーカーで唯一、BEVと燃料電池車100％を明言
ホンダのBEV戦略については、2023年4月26日、東京・青山のホンダ本社で三部敏宏社長が「2023ビジネスアップデート」～電動化を含む企業変革に向けた取り組み～を報道陣向けに説明した。
その中で、四輪は2040年までにグローバルでBEVと燃料電池車の販売比率100％という目標を改めて強調した。達成年を明確にして、完全なBEVシフトを明言している日系自動車メーカーは現在、ホンダだけだ。
2030年までにグローバルでBEV生産台数を200万台超とする。
その上で、北米については、2030年時点で新車市場の約半分がBEVになると見込んでいる。
だが、台頭するテスラや、ピックアップトラックなど北米向け大型車のBEV化で先行するGMやフォードに対して、ホンダは北米でのBEVシフトで明らかに出遅れた感がある。
あくまでも筆者の私見だが、ホンダはアメリカ市場全体でのBEVシフトに対して、かなり緩やかに進むと見込んでいたように思う。
それが、アメリカと中国、またアメリカと欧州連合との間で、カーボンニュートラルという観点での次世代産業を巡る投資について政治的な駆け引きが一気に強まった。
その結果、BEVシフトが急加速したことにホンダ関係者は皆、かなり驚いているのだと思う。
こうした感想は、他の日系自動車メーカーも概ね同じだと思うし、また長年に渡りアメリカ自動車市場の現場を見ていた筆者自身も、ホンダと同じようにアメリカのBEVシフトを明確に予測することができなかった。
非電動車「インテグラ」復活がアメリカでは好評価。筆者撮影。
全体を俯瞰できるロードマップの提示なし
東京都港区青山のホンダ本社外観。筆者撮影。
こうしたアメリカでの急激なBEVシフトに対応するため、ホンダとしてはまず、GMが先行開発したBEV用システムである「アルティウム」を採用し、アキュラ「ZDX」とホンダ「プロローグ」を2024年に市場導入する。
さらに、2025年からは、ホンダ独自のBEV専用プラットフォームをベースとした中大型BEVが登場する。
その上で、アルティウムとホンダ独自プラットフォームが今後、どのように”すみわけ”られるのかについて、現時点（2023年8月後半）では明確なロードマップがホンダから示されていない。
また、中国では「e:N」シリーズ各モデルが今後、相次いで導入されるが、これらと北米向けのホンダ独自のBEV専用プラットフォームとの関係性について、ホンダから明確な回答はない。
そして日本では、2025年に「N-ONE」ベースのBEV、そして2026年にはSUVタイプを含む小型BEV2機種を発売としているだけで、これらとアメリカおよび中国での各種BEV技術との共通性などについても、ホンダは触れていない。
ホンダは今、2040年に向けて事業の大転換の真っ只中であることは確かだが、その実態についてホンダ社外からうかがい知ることはできない。
