EVを所有するには「基礎充電」が必須
普通充電の設備のことを考慮すると、現状、戸建ての持ち家としている人以外では、EVをローコストに運用するハードルは高いといえる。
これまでに2台のEVを所有してきた筆者は、「どんな人がEVオーナーに向いていますか」といった質問を受けることが多い。きまって「いまEVを買うなら、戸建てを所有していて、敷地内に駐車場があるといいですね」と答える。
これは、戸建ての持ち家としている人以外では、EVをローコストに運用するハードルは高いと考えているからだ。筆者についても、過去にEV充電設備のない賃貸物件に住んでいたときにはエンジン車に乗っていた。公共の急速充電だけでEVを運用するのは割に合わないと考えているからだ。
EVを走らせるには充電が必須であり、充電コストを考えると自宅での普通充電が必須といえるからだ。自宅や職場など、長時間クルマを停めている環境における普通充電を「基礎充電」と呼ぶ。勉強でもスポーツでも基礎が大事というが、まさにEVオーナーにとっての基礎とは、自宅や職場での普通充電といえる。こうした基礎充電であれば、家庭向けの電気代が少々上乗せされるだけで、エンジン車の燃料コストに比べると経済的に有利になるからだ。
そして、普通充電の設備というのは、駐車場の脇などに200VのEV専用コンセントを用意すればよく、これだけで基礎充電の最低条件は満たす。戸建ての持ち家であれば、自分自身の判断でいつでもEV専用コンセントを設置することはできる。設置コストも10万円程度であり、その負担が納得できれば、誰もが問題なくEVオーナーになれるはずだ。
しかしながら、戸建ての持ち家以外ではそうはいかない。たとえ戸建てに住んでいても、それが賃貸であればEV専用コンセントの設置には大家（オーナー、所有者）の許可が必要となる。もちろん、アパートやマンションといった集合住宅であっても、賃貸物件であればコンセントの設置には大家が認める必要がある。こうした設備については大家がコストを負担するのが基本であるから、当然だ。
ただし、最近ではEVの普及率が高まってきたこともあり、EV専用コンセントを用意することで差別化しようという大家も出てきているようだ。EVに対応することで客寄せしやすくなるのであれば、大家としては正当な投資となる。実際、筆者が借りている長屋タイプの物件では、各部屋に付随する駐車スペースにEV専用コンセントが用意されていたりする。
賃貸住まいであれば、管理会社を介して大家に交渉するもよし、EV専用コンセントが用意されている物件に引っ越すもよしだ。
