2017年に中国・ジーリーの傘下に入りロータスは新たな歩みを始めた。その方向性は明確に電動化を目指すものだ。そして、ここにきて「エヴァイヤ」「エレトレ」「エメヤ」とフル電動モデルのデビューを迎えた。この“歩み”を支えたテクノロジーについて西川淳氏が語る。前編はこちら。 “古いけれど新しい”ブランドの必勝法 ハイパーSUVの「エレトレ」を日本でも発表したのち、矢継ぎ早にハイパーGTセダンの「エメヤ」をニューヨーク、続いてパリにて披露した。既存のモーターショーや英国という場所、つまりは伝統的な要素に縛られることなくライフスタイルブランドとしてグローバルに堂々と展開していこうという、それは覚悟の現れだ。近い将来にはコンパクトSUVが、2026年には満を侍して新たな電動スポーツカーも登場する。このスピーディさこそ“古いけれど新しい”ブランドにとって電動化時代というチャンスの荒波を乗り切るための必勝法というわけだ。 ジーリーはボルボやスマート、プロトンなど世界中のブランドに影響力を広げてきた。メルセデス・ベンツの筆頭株主にもなったし、ルノーとの協業も発表した。今最も注目すべき自動車会社の一つだろう。彼らの目指すところは自動車ビジネスの質的転換だ。メーカーからサービスプロバイダーへ。だからこそさまざまな形で影響力の及ぶ範囲を広めようとしている。 電動化はそのための最も大きな柱の一つ。なかでも2020年に発表したSEA（サスティナブル・エクスペリエンス・アーキテクチャ）と呼ばれる新EVプラットフォームの役目は重要だ。世界初のB2B・B2Cのオープンソースハードウェア。AセグメントからEセグメントまで対応可能な800Vスケートボードスタイルのアーキテクチャである。ロータスがエレトレやエメヤで初採用したEPA（エレクトリック・プレミアム・アーキテクチャー）もまた、SEAをベースにロータスの技術陣が専用に開発したもの。ちなみにエレトレ及びエメヤの生産拠点は武漢に新設された最新式のファクトリーで、スポーツカー系のみ英国となる。 SEAにはモーターやバッテリーシステムといったハードウェアはもちろんのこと、コネクテッドや自動運転など近未来のBEV（バッテリー電気自動車）に付随するソフトウェア（サービス）のさまざまも含まれている。今後、SEAを積極的に活用する会社が増えることだろう。そのためにも格好の宣伝材料となるボルボやロータスの商業的成功は必須だ。つまり今度こそロータスはちゃんと育ててもらえる、と筆者は見た。

ロータスの車名は「エ」から始まるのが伝統だ。近年のラインナップはエミーラ、エヴァイヤ、エレトレ、エメヤの4車種で、なんとエミーラ以外の3モデルは電気自動車だ。テスラなどのEV専門ブランドを除けば、最も「電化率」が高いブランドだろう。そんな新生ロータスのエレトレ、エメヤと相次いで実車を目の当たりにした西川淳氏は何を想ったのか、レポートを寄せてもらった。 よく知られていないブランドだからこそできる大胆なチャレンジ ロータスと聞いて、あなたはどんなことを思い出しますか？ 自動車メーカーであることをなんとなく知ってはいても、いったい具体的にどんなモデルを思い浮かべるのだろう？さしずめエリーゼに代表されるライトウェイトスポーツカーブランド、という答えが大半だろうか。別ブランドも含めロータスセブンはいまだに人気のプリミティヴ・スポーツカーの代表格だろう。スーパーカー世代ならヨーロッパやエスプリか。もっとマニアックにコーリン・チャプマンと一連のF1マシンを思い出すだろうか。ウィングカーとか。50年代から70年代にかけてモータースポーツ界とライトウェイトスポーツカー界を席巻したブランドだと、日本の車好きの中には正しい歴史を語ってくれる方もきっと多いことだろう。 けれども世界にとってはそれほど馴染みのあるブランドではない。デザイントップのベン・ペインは筆者にこう語った。「そうなんだ、よく知られているようで知られていない。だからこそ大胆なチャレンジもできるし、逆にヘリテージを有効に活用することもできる。ゼロからのスタートではない。けれども挑戦的でエキサイティングだ」 その歴史は決して平坦ではなかった。特に天才エンジニアにしてビジネスにも長けた創始者が亡くなってからというもの、その道は荊であったと言っていい。度重なる買収劇、いずれの新たな親たちもこの歴史あるブランドを我慢強く育て直そうとは思わなかったようだ。最新の親元を除いて……。

スズキは2023年10月3日、「JAPAN MOBILITY SHOW2023」の出展が概要を発表した。 このニュースを受けて、自動車産業界の様々なところから「ついにスズキが（EVで）本気になった！」という驚きの声が聞こえてくる。その内容とは？ EVラインアップ強化の中、様々な電動小型モビリティ登場 出展車を見ると、四輪車では、EV世界戦略車第一弾「eVX」を筆頭に、軽ワゴンEV「eWX」、商用軽バンEV「e EVERY CONCEPT」が出る。 さらに注目は、様々な電動小型モビリティにある。 例えば、次世代四脚モビリティ「MOQBA（モクバ）」は、ベースのシャーシとアタッチメントを組み合わせて、ボディバリエーションを「椅子モード」、「立ち乗りモード」そして「担架モード」へと変身させる、電動パーソナル/マルチユースモビリティだ。 高齢者向け、観光向け、さらに災害時での対応などで実用化が大いに期待される参考出品である。 イメージとしては、米シリコンバレーのスタートアップが考案するような次世代ロボット型のモビリティとも言えるだろう。 特定原付の四輪版が登場 次いで、「SUZU-RIDE」と「SUZU-CARGO」については、いますぐ量産されても不思議ではない印象がある。 キモは、車両区分が「特定小型原動機自転車（特定原付）」であること。 特定原付については、2023年7月1日に改正道路交通法が施行されてから、いわゆる電動キックボードに世間の注目が集まった。 車両規定としては、特定原付は2輪、3輪、または4輪が可能であり、今回スズキの提案は四輪の特定原付となる。 そのため、16歳以上では免許不要で、最高速度は時速20km以下。一定の技術条件を満たせば時速6km以下で一部の歩道を通行することも可能となる。 さらに、電動小型配送ロボット「LM-A」も出展する。2023年4月1日の改正道路交通法の施行により、「遠隔操作型小型車」の実用化への道が開かれた。 このように、スズキは直近での法改正を鑑みて、実用における利便性を十分に考慮した様々な電動小型モビリティを世に送り出そうとしているのだ。 スズキはこれまで、小型電動モビリティとしては、電動車いす「セニアカー」を企画製造・販売してきた。今後も、セニアカー事業は継続する。 電動車いすでは、医療関連製品という立ち位置があり、スズキとしてはその枠を超えたモノづくりや市場展開について”あえて控えてきた”印象がある。実際、筆者はスズキ本社を介してセニアカー関連の取材をしてきており、そうした実感がある。 今回の様々な小型電動モビリティ登場は、明らかに「次世代に向けた方向転換」というイメージだ。

「ココロも満タンに」のキャッチフレーズでお馴染みのコスモ石油。コスモ石油マーケティングは2023年10月4日、都内で会見を開き「EV導入をきっかけに脱炭素化へ～コスモ・ゼロカボプラン」を発表した。あわせて、同プランで使用する「ASF2.0」の公道試乗会も行った。 コスモがワンストップでEVのB2Bを提供 コスモ石油がまた、新しいユーザーサービスを始める。 今回は、EVのB2B（ビジネス・トゥ・ビジネス）を主体とした事業展開となる。 その基盤となるのが「コスモMyカーリース」だ。 テレビCMなどでよく見かける、「コスモMyカーリース」。国産全メーカー・全車種からクルマが選べ、オプションも自由に選択できる。頭金は0円で車検、税金、メインテナンスも含めたパッケージ商品となっている。 近年は、自動車メーカー各社が様々なタイプのリースやサブスクリプションモデルを導入しているが、コスモ石油の場合、全国各地にあるコスモ石油のガソリンスタンドが事業の起点となる。 そのため、ガソリンの給油、またはEVの充電などでガソリンスタンドに訪れた際、コスモMyカーリースのユーザーは、気軽にガソリンスタンド関係者に声をかけ、日々のメインテンスについて相談できることも、大きな魅力だ。 コスモMyカーリースは導入以来、総契約台数は10万台を突破している人気商品で、このうち乗用が85％、そして商用が15％という割合だ。 そうした中、コスモ石油を含むコスモエネルギーグループでは、電力小売り事業の「コスモでんき」を展開しており、そうした電力供給に加えて、EV向けの充電器に関する工事一式や補助金申請、そしてEVの整備と、商用EVリースをフルパッケージ化した、「ゼロカボプラン」を導入することになったというわけだ。 資本参加するASF製商用軽EVを使用 コスモ「ゼロカボプラン」で使うEVは、日本発EVベンチャーのASF製「ASF2.0」となる。 ASFは、いわゆるファブレス企業だが、海外生産のEVを日本仕様に仕立てるのではなく、ゼロベースで日本向けEVとして設計・製造する。 2020年6月に佐川急便と「小型電気自動車の共同開発を開始する基本合意の締結」を発表し、自動車産業界やIT産業界から大きな注目を浴びた。 その後、2020年12月に総合商社の双日、また2021年6月にはコスモ石油マーケティングとコスモエネルギーホールディングスとの資本提携を発表し、着実に事業基盤を固めてきた。 そして今回、コスモが新たに事業展開する「ゼロカボプラン」に「ASF2.0」を提供することになった。 実車を確認すると、佐川急便など利用者の声を最大限に活かした、いわゆる「マーケットイン」型の商品開発を丁寧に行ってきたことがよく分かる。 前席周辺のレイアウトや、備品、書類用のポケットや取り外し可能な小型デスク、また荷室はフルフラットとしており、ASF関係者によると荷室容積はスズキ「エブリィ」に近く軽商用としてはかなり広い。 バッテリーはリン酸鉄リチウムイオン電池で、電池容量は30kWh。満充電での航続距離はメーカー測定値で209km。充電方式は、出力3kWや6kWなどの普通充電、またはチャデモ規格による急速充電も可能だがクルマ側の最大受け入れ出力は最大で30kW。 現状でV2HやV2Lには対応していないが、今後の仕様変更で対応は可能という。

9月上旬、スイスで開催された「ID.TREFFEN」（ID.ミーティング）を取材した際に、参加していた「ID.4」オーナーに、そのクルマを選んだ理由などを聞きました。 フォルクスワーゲン一筋 鮮やかな“キングズレッドメタリック”のID.4で登場したのは、ドイツのハノーファーからはるばるスイスに駆けつけたデュブラック・マルクスさん。「フォルクスワーゲンT3」のTシャツを着ているくらいですから、かなりのフォルクスワーゲン好きと見ましたが、予想は的中！ 「18歳で免許を取ってからこれまで30年間、フォルクスワーゲンしか買ったことがないんですよ」という、まさにフォルクスワーゲン一筋の御仁でした。 彼の愛車はID.4のなかでももっともハイパフォーマンスな「ID.4 GTX」。日本未導入のこのグレードは、2モーターの4WD仕様で、最高出力220kW（299PS）を発揮するというスポーツモデル。こんなクルマに乗れるなんて、なんともうらやましいかぎりです。 そんなマルクスさんにID.4 GTXを購入した理由を尋ねると、「これからはEVの時代だと思ったので！」と明確な答えが返ってきました。とはいえ、ID.ファミリーのトップバッターである「ID.3」が登場した時点ではすぐに動き出すことはありませんでした。「1年半くらい前にID.4 GTXを試乗する機会があって、踏んだ瞬間から力強くダッシュするID.4 GTXのパンチ力にすっかり惚れ込んでしまい、即決でしたよ（笑）」。

EVの知識を、最新情報から「いまさらこんなこと聞いていいの？」というベーシックな疑問まで、ベテラン・ジャーナリストが答えていく連載。今回は欧州メーカーの特集です。 日本市場参入が遅かった欧州製EV 日本市場では、欧州からの電気自動車（EV）攻勢が活発に見える。ドイツの「BMW i3」が発売されたのは2013年秋で、日本市場へは2014年春に導入された。 日本の自動車メーカーがEVを市販したのは、2009年の「三菱i-MiEV」の法人向けリースが最初で、翌2010年には「i-MiEV」も一般消費者への販売を開始し、同年に「日産リーフ」が発売された。「i3」の発売は、それより数年後になってからのことだ。 ほかに、フォルクスワーゲン（VW）は、「up!」と「ゴルフ」のエンジン車をEVに改造した「e-up!」と「e-ゴルフ」を2015年から日本で発売すると2014年に発表した。だが、急速充電システムのCHAdeMOとの整合性をとることができず、断念している。その後、VWは「e-ゴルフ」を2017年秋に販売を開始した。EV専用車種となる「ID.4」を日本に導入したのは、2022年のことだ。フランスのプジョーが、「e-208」を日本で発売したのは2020年である。 以上のように、欧州全体としては、EVへの関心が高まってきたのは比較的最近のことといえる。 くじかれたディーゼル重視路線 欧州は、クルマの環境対策として、自動車メーカーごとの二酸化炭素（CO2）排出量規制を中心に動いてきた。そして2021年から、1km走行当たりの排出量を企業平均で95gとする対処方法を考えてきた。EU規制は、販売する車種ごとのCO2排出量を問うのではなく、販売するすべての車種の平均値で95gを下回らなければならないという厳しさだ。 対策の基本となったのは、ディーゼルターボ・エンジンを使った排気量の削減と、出力の低下を補う過給器との組み合わせを主体としつつ、ハイブリッドによるさらなる燃費の向上である。 既存のディーゼルターボ・エンジンをできるだけ活用しようとする考えは、欧州メーカーが補機用バッテリーの電圧を世界的な12ボルトから、36ボルトや48ボルトに変更することによるマイルドハイブリッド化に注目してきた様子からもうかがえる。 ところが、2015年にVWが米国市場でディーゼル車の排出ガス規制を偽装していたことが明らかにされた。公的機関での測定では規制値を満たすものの、実走行で急加速などした際に基準を上回る有害物質が排出され、それによって力強い加速を得られるようにした制御が発覚したのである。その影響は、VW車だけでなく、アウディなどVWグループ内に広く影響を及ぼした。

トヨタが2027～28年頃を目途に量産する予定の全固体電池。愛知県内のトヨタ貞宝工場で、試作に向けた開発ラインを視察。想像していたことは少し違った印象を受けた。トヨタの真骨頂であるTPS（トヨタ生産方式）によるカラクリをじっくり見た。 化学の世界での最新技術を期待するも… トヨタが2023年9月中旬に愛知県豊田市とその周辺で、一部報道陣向け実施した「モノづくりワークショップ2023」。 その中で、注目の話題が全固体電池の開発ラインだ。 設置されているのは、貞宝（ていほう）工場。今回の視察では、同工場内で次世代電池普及版（バイポーラ型リチウムイオン電池）の開発ラインを見た後に、全固体電池の開発ラインを見るという順番だった。 現行のリチウムイオン電池（または次世代電池普及版等）が正極と負極がセパレーターを挟み、これらを液状の電解液で覆う構成であるのに対して、全固体電池は電解液の役割を固体で行うタイプの電池を指す。 一般的には、充放電の効率や、安全性が高まると言われてる。 今回の視察では、次世代電池普及版（バイポーラ型リチウムイオン電池）で、集電体に負極または正極を塗工する工程を見ており、「いかにも電池技術らしい化学の領域での最新技術」という印象があった。 そのため、視察のメインイベントというべき全固体電池の開発ラインでも、化学的な技術詳細が明らかになるのではないか。 そんな期待を抱いての視察だった。 だが、全固体電池の開発ラインはビニールの壁で覆われており、その内部に入ることはできなかった。 今回公開されたのは、加工された電池部品を組立てる工程のみだった。

本格的なBEV（バッテリー電気自動車）普及に向けて、自動車メーカー各社の技術開発競争が熱を帯びている。 その中で注目されるのが、ギガキャストと呼ばれる鋳造技術だ。トヨタは23年6月公開の試作品に続き、その製造現場の様子を公開した。 ギガキャストに定義はまだない 鋳造に関する新しい生産技術「ギガキャスト」という表現を、2020年代に入ってから自動車産業界でよく耳にするようになった。 情報の出所は、大きく２つ。 ひとつは、テスラだ。BEV専業メーカーであるテスラにとっては、内燃機関を主体とする一般的な自動車メーカーでは実現しないような、大胆な発想を数多く持っている。 そうした企業としての姿勢は、商品開発のみならず、生産技術についても同様だ。ギガキャストも、そのひとつだと言える。 もうひとつは、中国企業によるギガキャストの採用だ。中国では2010年代からEVベンチャーが数多く創業している。まったくゼロからのスタートであり、さらに中国国内のみならず、グローバルから積極的に資金調達を行うためには、斬新な設計思想と、それに伴う大胆な生産技術が必要だったと言えるだろう。 そこに、ギガキャストが採用されたのだ。 ただし、こうしたギガキャストには様々な手法があり、国や地域の自動車技術会などで明確に定義付けされているわけではない。 トヨタは2023年6月上旬に、静岡県裾野市で実施した「テクニカルワークショップ2023」でギガキャストによって製造した試作品を展示している。 さらに、トヨタは2023年9月中旬に豊田市とその周辺にある３つの工場を舞台として、一部報道陣向けに実施した「モノづくりワークショップ2023」で、トヨタでいうギガキャストの試作用設備を視察した。

燃料電池車「ホンダ・クラリティFC」で「ジャパンEVラリー白馬2023」へ参加した筆者が電費を計測。はたしてFCEVはガソリン車に比べてお得といえるのだろうか。 イベント終了、無事帰還できるか 「ジャパンEVラリー白馬」の模様は前回で締めたわけだが、最後に肝心なことをレポートしなければならない。白馬村から自宅まで「クラリティ FUEL CELL」で帰らねばならないのだ。 バッテリー式EVの充電インフラに比べてまだまだ無いに等しい状態の水素の充填インフラである。無事に帰還することができるのだろうか。 イベントの試乗などに使用し街乗り燃費を測定 帰路の基本的なルートは往路と一緒だ。イベント終了後「白馬五竜」の駐車場を出て、まずは約50km先の長野の水素ステーションを目指す。 「白馬五竜」の駐車場からステーションまでのおよそ50kmの燃費は196km/kg。これまでの最高燃費を記録している。50km/hの道路を順調に走行できたからだろう。およそ5kg入るクラリティの水素タンクが満タンなら約1,000km走れることになる。 チャージ前の航続可能距離は414kmを示しており、数字上では自宅まで無事に帰れる。しかし渋滞などを考えると、およそ220km先の自宅最寄りの水素ステーションまでそのまま走るのは不安であるため、予定通り水素をチャージすることにした。 ここでは1.78kg入った。金額にして2,153円。一昨日このステーションで水素を入れて、白馬まで行き、試乗車として使用し、会場から宿の足などに使われ、最終日にこのステーションまで走行した距離は184km。燃費は大幅に下がり103km/kgとなった。普段街乗りで酷使する状況の参考値と言えるだろう。 ちなみに筆者の充填中、またまた珍しく次のお客さんが来た。旧型の「トヨタ・ミライ」である。やはり店員も驚いていた。また2台重なるなんてと。 電動車であるFCEVも渋滞には弱い チャージを終えると一般道を少し走り、須坂長野東ICから上信越道に入る。復路は日曜日午後ということもあり、故障車を原因とする渋滞や自然渋滞などにはまる。 途中トイレ休憩を兼ねてハイウェイオアシスのある藤岡PAに寄り関越道に入る。関越道でも何か所か渋滞にはまった。目指す練馬水素ステーションの営業時間内にたどり着くのは絶望的となる。 航続距離的にはそのまま自宅まで帰っても問題ないのだが、EVラリーでの実燃費を計りたかった。 結局、関越自動車道練馬ICに着いたのは18時45分。練馬のステーションは18時に閉店してしまうので、結局帰路当日水素を入れることはできなかった。仕方がないのでその日は自宅に直帰し、翌24日に練馬のステーションで水素をチャージした。 長野で充填してからの距離はおよそ231km。燃費は125km/kg。航続可能距離は385kmを表示していた。ここで1.93kg入れて会計は2,335円。航続可能距離は629kmを表示していた。 復路は下りが多いので往路（128km/kg）より良い燃費になるだろうと期待したが、悪い結果となった。渋滞が主な原因だろう。

電動車向けの充電サービス企業であるテラチャージが2023年9月26日、都内で記者会見を開き、自動車産業の常識を覆す大胆な手法で急速充電サービス事業に参入することが明らかになった。導入コストと維持コストは無料。まずは都内で1000カ所設置へ。その詳細とは？ 「超急速充電器1000基を無料導入」新プラン 同社は、日本でEVバイク事業を立ち上げた後、インドなどで小型電動車（リキシャー）事業などを展開する、テラモーターズの関連企業だ。 2022年から、戸建住宅や集合住宅で日常的に行われる「基礎充電」では、主にいわゆるEVコンセント（出力3kW）を、またホテルや商業施設などを目的地とした際の充電である「目的地充電」向けでは普通充電器（6kW）の導入プランを展開してきた。 今回の新プランは、対象を急速充電器のなかでも出力が高い150kW充電器を主に導入する。これをテラチャージでは、超急速充電器と位置付けている。 地域は東京都内で、その数はなんと1000基にも及ぶ。今後2年以内程度での実現を目指す。 しかも、土地の所有者で超急速充電器の運用を行う、サイトオーナーの負担はまったくかからず無料だという。 つまり、充電設備の費用、設置工場の費用、充電器に関連するメインテナンス費用、さらに電気代の基本料や月々の電気代まで全てが無料、というプランだ。 無料期間は設定されておらず、契約中は無料が続く。 採用第一号は家電量販店「コジマ」 会見では、今回公表した超急速充電器の無料導入プランの最初の事業者が、導入に対するコメントを寄せた。 その企業とは、全国で家電量販店を展開する「コジマ」だ。 総務人事本部 総務部長からの、同コメントの中では、「コジマの店舗は郊外に立地していて、今後もBEVでの来店が増えることが考えられる中、充電設備の整備は喫緊の課題」だとして、テラチャージの新プランの導入の背景を説明した。 テラチャージが会見中に紹介した、新プランのサイトオーナー候補のイメージとしては、ガソリンスタンド、郵便局、スーパーマーケット、商業施設、そして自動車販売店など、日常生活でBEVを使用する様々な場所を示した。