130台もの大量導入に至った背景とは？ 「ありかも、BYD」のキャッチフレーズで乗用EVの積極的な展開を進めるBYDが、D&Dホールディングスの100%子会社で、事業者向けレンタカー業務を行うバンクレンタカーに、コンパクトEVの「ドルフィン・ロングレンジ」を計130台導入した。 実際に車両を運用するのは、D&Dホールディングスの関連子会社であるエバーグリーンモビリティと、D&Dマネージメントの2社だ。いずれも沖縄県内の店舗で8月29日からレンタカーとして運用を開始している。 エバーグリーンモビリティが運営する「エイビスバジェット・レンタカー 那覇空港店」では、2024年3月から試験的に10台のドルフィン・ロングレンジをレンタカーとして導入していた。今回はそれに次ぐ導入にあたり、90台を加えて計100台体制での本格運用に入る。なお、先行導入した10台は豊見城市と災害時の緊急電源として、避難所などに提供する協定を結んでおり、追加の90台についても同様に提供していく予定だという。 D&Dマネージメントは、2023年7月からBYD正規ディーラーである「BYD AUTO 沖縄」を運営しているが、今回のレンタカーに関しては「バジェット・レンタカー 石垣空港店」と「バジェット・レンタカー 宮古空港店」などで運用されるという。 BYDのEVが大量投入されることになった理由は、沖縄の自然環境保護にほかならない。しかし、排気ガスが出ず環境負荷が小さいからといって、電費を気にしながら沖縄県内を走りまわっていたら、レンタカー利用者は気疲れしてしまうが、そこは心配無用だ。 一般社団法人沖縄しまたて協会がまとめた「レンタカープローブデータを用いた観光交通特性調査」では、沖縄県内のレンタカーの平均走行距離は287.7kmという結果が報告されている。実際ドルフィン・ロングレンジを本格導入する前におこなった試験運用では、多くの利用者は経路充電を利用していないのだという。すなわち、クルマを返却するための充電を除けば、クルマを借りてから返すまでの間に、充電を気にする必要がないということだ。これにより、ドルフィン・ロングレンジは沖縄県内での運用に十分な航続能力が備わっていることが実証され、今回の大量導入につながった。 数字が示す沖縄でのBYD人気 じつはBYD、沖縄県とは浅からぬ関係にある。2017年に大型EV観光バス「K8」を10台導入したのを皮切りに、日本市場専用に開発されたコミューターサイズの小型EVバス「J6」は、これまでに沖縄県の自治体が計19台採用している。絶対数でいえばまだまだ数が少ないEVバスだが、これまで300台余りを導入し国内シェア8割を獲得したBYDの実績から考えれば、沖縄県の導入台数はその約1割にあたり、全国でもEVバスの導入に積極的な自治体が多いことがわかる。 一方の個人向け乗用EVは、2023年3月に「BYD AUTO 沖縄」がオープンして以来、2024年8月までに県内で236台の登録があったという。これも2023年1月から始まったBYDの乗用EV販売開始以来、2024年8月までに全国で2700台ほどの登録があったことを考えると、全国47都道府県のなかでも、沖縄でBYDが人気なことがうかがい知れる。 なお、BYDとしては、今回のEVレンタカー130台の導入により、県内外の多くの人にEVを体験してもらい、良い印象をもって今後のEV選びでBYD製を選択してもらえることが目標だとしている。また、レンタカー利用が終了したあとの車両は、今年から始まった認定中古車制度の基準に照らし合わせて、手ごろに乗れるEVとして全国の正規ディーラーで中古車販売がなされる予定だという。 BYDは公共交通の一端を担うEVバスと、個人利用が主となる乗用EVの双方で、沖縄の自然環境保全に対して地道に貢献してきている。その貢献に対し、ひとりでも多くの利用者が「ありかも、BYD」と思ってもらえたら、感慨もひとしおだろう。

BYDが日本で展開するラインアップ全車を展示 BYDにとって全国で32店舗目、愛知県内では岡崎と名古屋北に続くショールームを備えた3番目の正規ディーラー店舗「BYD AUTO 名古屋東」が、2024年9月6日（金）にオープンする。 「BYD AUTO 名古屋東」は、名古屋インターチェンジから約5分の県道名古屋長久手線沿いに位置する。 同店のショールームには、現在発売中のスポーツセダン「シール」、ミドルサイズSUV「アット3」、コンパクトカー「ドルフィン」のEV3車種が展示される予定だ。白を基調としたショールームには、BYDに関する幅広い専門知識を持ち、EVのある暮らしに対しての疑問へ的確なアドバイスとサポートが可能なセールス・スタッフが常時し、商談や試乗の受付等を担当してくれる。 車両整備を担当するサービス・スタッフは、「BYDアカデミー」と呼ばれるBYDのEVに関する高度なトレーニングを受けたサービス・スタッフを配置。製品知識はもちろんのこと、EV購入時のコンサルティングやアフターサービスなど、技術面からも力強くEV生活をサポートしてくれる。 BYDは今後、2025年末までに全国でショールームを備えた店舗を100軒以上にすることを目標として掲げている。今回オープンするBYD AUTO 名古屋東はその32店舗目にあたる。まだまだ店舗数でいえば少ないと感じるかもしれないが、ショールームを備えていないものの、試乗や購入に関する相談およびアフターサービスの受付などが可能な「開業準備室」を含めると、全国で58拠点がすでにオープンしている。この開業準備室を含めた拠点一覧はBYDのホームページに掲載されているので、一度ご覧いただきたい。案外近くに拠点があるかもしれい。 日本に上陸して日は浅いが、着実に拠点を増やしているBYD。この地道な努力がBYDの顧客拡大、ひいてはEVの普及へとつながっていくのだと期待したい。

後輪駆動とAWDのふたつシールで強豪に挑む BYDが2023年1月に日本市場へ参入したときから販売が予告されていた新型EVセダン「SEAL（シール）」が、いよいよ2024年6月25日から全国55拠点のBYD AUTO正規ディーラーにて販売開始。 BYDシールのボディサイズは全長4800mm、全幅1875mm、全高1460mmとなり、直接的なライバルのテスラ「モデル3」と3方向すべてにおいて数センチ程度しかサイズが変わらない。それは価格においても同様で、エントリーグレードのテスラ・モデル3 RWDの531万3000円に対し、BYDシールは528万円（ともに税込み）と両車がっぷりよつの価格にBYDは設定してきたのだ。 BYDが公言しなくても、外野である我々はライバルを意識しまくりの戦略的価格設定にヤンヤと騒ぎ立てたくなるし、500万円台DセグメントEVセダンの戦国時代が開幕したと勝手にワクワクしてしまう。 日本に導入されたBYDシールは、ベースモデルで後輪駆動の「BYD SEAL」と、四輪駆動の「BYD SEAL AWD」の2グレード展開。駆動方式の違いによりモーター出力も異なり、後輪駆動モデルが230kWなのに対し、AWDモデルはリヤ230kWに加えフロントに160kWのモーターを装備する。これにより0-100km/h加速は「BYD SEAL」の5.9秒に対し、「BYD SEAL AWD」は3.8秒と、2秒以上も上まわる。当然クルマの味付けとしては、AWDモデルがよりスポーティさを強調したグレードに仕上がっているはずだ。 シールが搭載する駆動用バッテリーは、バッテリーのトップカバーがボディフロアとしての役割を果たし、バッテリーそのものが車体構造の一部となるように設計されたCTB（Cell To Body）テクノロジーが採用されている。これにより衝突安全性が向上し、CTB非搭載車に比べてボディ変形量が正面衝突で50%、側面衝突では45%減少するのだという。同時にボディのねじり剛性が高まり、ハンドリング性能が向上。また、効率的な空間設計が可能となり、特に高さ方向で車内空間の拡大に貢献している。 バッテリー容量は両グレードともに82.56kWhだが、システム合計出力の差により一充電走行距離は後輪駆動モデルが640kmなのに対し、AWDモデルは動力性能と引き換えに575kmと65kmばかり走行距離が短くなる。 税込の全国メーカー希望小売価格は、後輪駆動の「BYD SEAL」が528万円、四輪駆動の「BYD SEAL AWD」が605万円で、納車開始時期は前者が7月末ごろ、後者は8月末ごろからを予定しているとのこと。 なお、ボディカラーは両グレード共通で全5色。内装色はブラックの1色だ。 BYDシールが参入する輸入セダン市場は、Dセグメントに分類されるミッドサイズクラスのセダンが全体セールスの50%を占める主力セグメントだ。BYDは参入にあたって次のようにコメントしている。 「BYDはこの市場でBYD本来の強みである『先進的なバッテリー技術』『最新のEVプラットフォーム』『最新の安全・快適装備』を満載したBYD シールを通じて、このセグメントで“e-スポーツセダン”という確固としたポジションの確立を目指すとともに、広く国内のセダン市場でもその存在感を明確に示していきます」 つまり、シールには日本市場においてBYDのイメージリーダーであり、フラッグシップモデルとして、ブランドの認知向上が期待されているのだ。当THE EV TIMESでは、昨年中国で行われたBYD SEAL AWDの試乗会でシールAWDモデルのハイパフォーマンスぶりをレポートしている。そのときから熟成が重ねられていると思われるシールが、日本でどのような走りを魅せてくれるのか、いまから期待せずにはいられない。

「ATTO 3」と「DOLPHIN」を展示 2024年6月7日（金）、BYD Auto Japanの正規ディーラーであるワールドモータースグループは「BYD AUTO 広島」をオープンする。「BYD AUTO 広島」は全国で30店舗目、広島県で初となるショールームを備えたBYD正規ディーラー店舗だ。JR広島駅北側、新幹線口前の高層複合ビル「GRANODE広島」の1Fに位置しており、JR広島駅まで徒歩4分、広島空港リムジンバス乗り場まで徒歩3分という好立地。 「BYD AUTO 広島」のショールームには、現在発売中のミドルサイズSUV「ATTO 3」と、コンパクトEV「DOLPHIN」を展示する。 BYDに関する幅広い専門知識を持つセールススタッフが常時待機していて、商談や試乗の受付などを行う。 クルマの整備は「BYD Academy」というBYDのEVに関する高度なトレーニングを受けたプロフェッショナルなサービススタッフが担当。 「BYD AUTO 広島」は店舗全体で、顧客の快適なEVライフをサポートしていく。 「BYD AUTO 広島」概要 所在地：〒732-0057 広島県広島市東区二葉の里3丁目5番地7号 1F 営業時間：10:00～18:30 定休日：毎週火曜日、毎月第2水曜日 電話番号：082-263-4666 メールアドレス：byd-hiroshima@wm-group.jp

2024年第一四半期決算報告から見えるBYDの戦略 中国BYDの2024年第一四半期の決算が発表され、前四半期比で、EV販売台数だけではなく営業利益率についても悪化が確認されました。その一方で、テスラの決算と比較することで浮かび上がってくるBYDの経営戦略について解説をします。 現在BYDは、バッテリーEVとPHEVのみをラインアップするというEV専業メーカーであり、中国国内だけではなく、日本市場をはじめとした海外展開を加速している状況です。他方で、BYDに対する逆風というのが、2023年冒頭にテスラが始めた、中国国内におけるEVの値下げ戦争です。しかも、その2023年初頭までは、バッテリーの原材料であるリチウムのコストが暴騰していたことによって、まさに値下げ圧力と原材料コストの高騰というダブルパンチを受けてしまっていたわけです。 そして、当初BYDに関しては、2023年シーズンにおける販売台数360万台を目標としていたものの、結局は、2023年シーズン通しで300万台をわずかに突破するというレベルで落ち着いていました。いずれにしても、2024年シーズン以降、BYDがどれほど販売台数と収益性を両立させることができるのか。とくにEV減速と世間でいわれながら、EVで利益を出すことも難しいといわれるなかにおいて、世界最大のEVメーカーが、どれほどのパフォーマンスを実現できるのかに世界が注目しているという背景が存在しました。 このような背景において公開されたBYDの2024年第一四半期における決算内容について、まず初めに、BYDの月間販売台数の変遷についてを確認してみると、2月については販売台数を大きく落としてしまっている様子が見て取れます。これは、春節が2月に丸々被ってしまったことによって、自動車マーケット全体が大きく落ち込んでしまっていたことが要因です。 実際に、四半期別の販売台数を見てみると、とくに紫のラインで示されたテスラについては、まさかの前年同四半期比でマイナス成長に留まってしまっていたものの、BYDについては着実に成長。とくにバッテリーEVに絞った販売台数については着実に成長していることが見て取れます。 一方、その売り上げに関しては1249.4億元、日本円でおよそ2.7兆円と、前年同四半期比でたったの4%程度しか成長することができていません。この販売台数の増加に対する売り上げの伸び悩みについては、間違いなく値下げ戦略が影響しています。 というのも、BYDは春節が明けた2月中旬から、2024年モデルとしてHonor Editionを全モデルに対して適用。内外装のアップデートを行いながら、全モデルの大幅値下げも断行しました。したがって、その全モデルに対する大幅値下げの影響もあって、販売台数が伸びているにもかかわらず、売り上げをほとんど伸ばすことができなかったわけです。 他方で、BYDの底力が見て取れるのが、その収益性という点です。とくに注目するべきは粗利益と売り上げに占める粗利益率であり、直近の2024年Q1については、前年同四半期と比較しても粗利益を増加させることに成功。その粗利益率に関しても21.88%と、過去最速水準を実現しています。 この数字の何がすごいのかといえば、大幅値下げによって台あたりの売り上げは低下してしまっているものの、その売り上げ低下以上に、台あたりの原価低減に成功しているという点です。これは間違いなく、バッテリーの原材料価格の低下とともに、そのバッテリー生産における垂直統合がさらに進んでいるということ、およびDenza、Fangchengbao、そしてYangwangといった高級車ブランドの販売比率が増加していることが要因として考えられます。 いずれにしても、BYDはEV値下げ戦争がさらに熾烈化する中国国内主体の販売構成であるにもかかわらず、むしろ収益性を改善してきているという驚愕するべきデータが明らかになったといえるでしょう。 その一方で、販管費や研究開発費などを差し引いた営業利益という観点では、かなり苦戦しているのではないかという指摘も存在します。 実際に、この営業利益と営業利益率を示したグラフでも明らかな通り、Q1の営業利益率は4.64%と、前年同四半期比でわずかに改善しているものの、史上最高水準に達していた粗利益率と比較すると、確かに伸び悩んでいるように見えます。 この営業利益の伸び悩みに関しては、大きくふたつの理由が存在します。 まずひとつ目が販売管理費が大幅に増加しているという点です。というのも、BYDは現在、Denza、Fangchengbao、そしてYangwangブランドという新規プレミアムブランドについて、その販売拠点やアフターサービス拠点を大幅に拡充している状況です。その上、BYDは2023年シーズン以降、日本をはじめとして海外展開を加速中であり、その分だけ販売管理費がさらに増大。いずれにしても、その販売ブランドの多角化、および海外展開の加速という両方を同時に推し進めていることで、販売管理費が大きく圧迫している状況が推測できます。 そして、それ以上に重要であるのが、ふたつ目の研究開発費という観点です。というのも、BYDは2022年以降、売り上げに占める研究開発費の比率を急拡大している状況です。 このグラフのとおり、2023年Q1については、その研究開発比率は5.19%とすでに過去最高水準の比率を実現していたものの、その後の研究開発費に対する投資額の伸びは凄まじく、2023年Q4では140億元以上、日本円でおよそ3000億円以上という、歴史上最高の研究開発費にすら到達。その研究開発比率についても驚異の8%オーバーです。 そして、直近の2024年Q1については、その研究開発比率はこれまた驚きの8.49%に到達し、歴史上最高の比率を更新。前年同四半期比でもなんと70%以上という研究開発費用の増加であり、いずれにしても、この研究開発に対する投資額の爆増も、営業利益を大きく圧迫している要因であり、もはや第二創業期とも呼ぶべき、EVスタートアップのような投資比率である様子も見て取れます。 このようにして、BYDに関しては、競合のテスラが販売台数を落とすなかにおいて、販売台数をむしろ増加させることに成功したものの、大幅値下げを行ったHonor Editionの導入によって、売り上げをほとんど伸ばすことができなかったわけです。

ドルフィン購入の決め手は「コスパの良さ！」 BYDは、2024年4月30日（火）から5月31日（金）までの期間限定で、BYD ドルフィンの購入に際して有効な、最大50万円の購入サポートクーポンがあたる「BYD DOLPHIN ありかもキャンペーン」を実施している。 このキャンペーンは、女優の長澤まさみさんを起用したCM「ありかも、BYD！」をはじめとしたキャンペーンの一環として、BYDブランドをより身近に感じ、EVをより気軽に生活に取り込んでもらうことを基本コンセプトに展開しているもの。 BYDは2023年1月からこれまでの間に、累計で約2000台の「アット3」と「ドルフィン」が納車されてきたという。BYDが実施した最新のユーザーアンケートでは、両車ともに優れた安全性・快適性を備えたクルマ、バリューフォーマネーに優れたクルマとして高く評価されていることがわかっている。とくにドルフィンにおいては、2位の「性能が良いから」という購入決定要因に対し、1位の「コストパフォーマンスが良いから」という回答が5倍近い差をつけているほど、コスパ重視のユーザーから支持を集めている。 今回のキャンペーンで対象となるドルフィンは、2021年8月に中国で販売を開始して以来、グローバルで約53万台のセールスを記録しているコンパクトEVで、日本市場向けには機械式駐車場のサイズ制限をクリアできるように、全高を1550mmに調整している。 一充電航続距離は400㎞だが、上級グレードのロングレンジでは476kmまで延びるので、日常使いから長距離ドライブまで幅広くカバーできる。そのほか、車内にペットや幼児が乗車したままになっていることを検知すると、オーナーや周囲の人々に危険を知らせる「幼児置き去り検知システム」をはじめ、安全装備の充実が図られている。むろん基本的な車体の安全性評価でもユーロNCAP5つ星を獲得するなど抜かりが無い。 そんなドルフィンは元々コスパが良いと評価されているが、今回のキャンペーンではさらにお得に購入できてしまう可能性がある。 特設サイトの専用フォームから応募することで、抽選で支払い時の購入資金として活用できる「購入サポートクーポン50万円分」が40名に、「購入サポートクーポン30万円分」が160名、合計200名に当たる。クーポンは、全国のBYD正規ディーラーにて、「BYD ドルフィン」または「BYD ドルフィン ロングレンジ」を購入する際に使用することができるので、購入を検討中の読者はこの機会をお見逃しなく。キャンペーンの詳細はキャンペーンサイトにて確認してほしい。 ■「BYD DOLPHINありかもキャンペーン」対象期間・車両登録完了期間 ＜第1期＞ 応募期間　4月30日（火）～5月14日（火） 当選通知日　5月21日（火） 対象車両登録完了期間　7月31日まで ＜第2期＞ 応募期間　5月15日（水）～5月31日（金） 当選通知日　6月7日（金） 対象車両登録完了期間　8月31日（土）

サクラ以外のEVがぜんぜん売れていない日本 日本国内の最直近3月度の電気自動車の販売台数、および人気のEVの詳細が判明しました。とくに、EV販売台数が前年比で低下するという兆候が止まらないという厳しい流れのなか、テスラに対する厳しい見通し、中国BYDが販売台数を大きく伸ばすという最新動向も含めて解説します。 まず、最直近である2024年3月度のバッテリーEVとPHEVの販売台数の合計1万2793台と、2024年に突入してから最高の販売台数を更新しました。ところが前年同月と比較するとマイナス15.6%という販売台数の減少を記録しています。 通常のマーケットであれば、年末にかけて販売台数が最大化し、1月以降は販売台数が落ち込むものの、この日本に関しては、そのほかのマーケットとは異なり、年度末が3月に該当するということから、この3月こそ自動車販売が最大化するわけであり、残念ながら前年を超えることができなかったという点で、4月以降も幸先の悪い見通しとなる予感です。 次にこのグラフは、バッテリーEVとPHEVの合計が、自動車販売全体と比較してどれほどの割合を占めているのかの変遷を示した電動化率を示したものです。黄色のラインで示されているとおり、最直近の3月については3.33%と、歴史上最高の電動化率を達成したものの、2022年12月と比較しても後退している様子を確認可能です。 他方で、前年同月である2023年3月の電動化率は3.17%であったことから、EVの販売割合自体は若干の上昇トレンドです。いずれにしても、この4月以降、電動化率上昇のトレンドが続くのか、いつになったら歴史上最高の4.12%のバリアを突破することができるのかに注目です。 次に、そのEVのなかでも、とくにバッテリーEVの販売動向についてを詳細に確認していきたいと思います。 まずこのグラフは、バッテリーEVの販売台数を、乗用車と軽自動車それぞれで比較したものです。 注目すべきは、黄色で示されているバッテリーEVの販売比率であり、1.94%と、いまだに2％を突破することができていない状況です。 その一方で、前年同月に関しては2.01%であったことから、確かにPHEVも含めると販売比率は上昇しているかに見えていたものの、バッテリーEV単体で行くと、販売比率でも前年割れです。やはり明確に、日本国内のEVシフトが停滞、というよりもむしろ後退し始めている様子が見て取れるわけです。 他方で、日産サクラなどの軽EVを除いた、乗用車セグメントのEV単体の販売台数を示したピンクのラインを追ってみると、3月は4000台弱と、前年はおろか2年前と販売台数が変わっていません。つまり、2年前よりもバッテリーEVの販売台数が増えている理由というのは、シンプルに「日産サクラにより軽EVが売れただけ」であり、乗用車のバッテリーEVの販売台数は、2年前からまったく変化していないのです。 この2年前に関しては、環境省が主導して最大80万円という電気自動車購入に対する補助金が倍増された年であり、その後も経産省が主導する形で、同程度の補助金額が維持されていたものの、2024年3月末までは、基本的に同様の補助金額が維持されていたわけです。 つまり、何がいえるのかといえば、この2〜3年ほどのEV販売台数を追っていくと、日産サクラに対する55万円もの軽EV補助金というのは、そのサクラの販売台数を見る限り、かなりの効果を発揮している可能性があるものの、乗用車EVに対しては、少なくとも販売台数を増やすという有効な施策にはなり得ていないのではないか、ということなのです。 さらにこのグラフは、その乗用車セグメントのEVのなかでも、さらに日本車と輸入車でわけたものです。この通り白で示された輸入車のEVに関しては、前年同月を大きく上まわる販売台数を実現し、歴史上最高の販売規模にまで到達しています。 よって、より厳密にいえば、乗用車セグメントのEVの販売が伸びていないのではなく、「日本車のEVの販売がまったく伸びていない」というよりも、ピンクの販売台数の変遷を見る限り、むしろ販売台数が減少してしまっているという点こそ、この日本車天国である日本市場で、なぜEVが普及していかないのかの最大の理由であるということが見て取れるわけです。 いずれにしても、この日本メーカーのEVの販売台数が増えていかないことには、日本のEV普及が伸びていくことは絶対にあり得ないわけです。 ちなみに、この日本市場におけるEV、とくにバッテリーEVの普及率が、世界と比較してどれほどなのかを比較します。このグラフは、欧米中という主要先進国、およびタイという新興国、そして世界全体平均を日本と比較したものです。 このとおり、緑で示された日本については、世界と比較してもEV普及率で大きな差がついてしまっている様子を確認できます。まだ最新のデータが公開されていないものの、基本的にEV普及率がもっとも停滞する1月の、世界全体のシェア率が10％であったことを踏まえると、やはり日本が根本的にEV普及で遅れてしまっているという状況です。 それでは、この日本国内においてどのような電気自動車が人気となっているのかについてを確認しましょう。まずこのグラフは、主要な自動車メーカー別のバッテリーEVの販売台数の変遷を示したものです。 このとおり日産に関しては、月間で4000台を超えるバッテリーEVを発売することに成功しており、日本国内で売れたバッテリーEV全体のうちマジョリティを日産が占めているとイメージしてみると、それこそアメリカ国内における、テスラと同じようなポジションにいることが見て取れます。 また、その圧倒的シェアを誇る日産を除いてみると、やはり日産サクラの兄弟車であるekクロスEVであったり、ミニキャブミーブをラインアップしている三菱が第2位にランクイン。そしてそのあとを追うのがテスラの存在です。 ちなみに三菱に関しては、商用軽配送EVであるミニキャブEVがいまだに月間で400台近く売れているという点は重要です。つまり、古いEVであったとしても、いまだに一定数が売れ続けているということは、この商用軽EVセグメントの需要が大きいことを示しているわけです。よって、このセグメントに新型EVを投入するホンダのN-VAN e:に関しては、かなりの需要があるのではないかと期待することができるでしょう。

安心の「認定中古車」がEV普及の足がかり 2023年の日本上陸以来、徐々に販売拠点を増やすとともに、車両販売の面でも好調が伝えられるBYDが、2024年4月19日から認定中古車制度を開始した。開業準備室を含む全国52拠点のBYD正規ディーラーで取り扱い、EVに関心はあるものの購入には至っていない潜在顧客に対し、新車以外でEVライフを始めるもうひとつの選択肢として訴求していく構えだ。また、並行してBYDの公式ホームページ内に「認定中古車専用サイト」を開設し、オンラインでの訴求も行っていく。 BYDの各モデルには、駆動用バッテリーとして独自に開発された「ブレードバッテリー」が搭載されている。これは多くのEVが搭載する三元系リチウムイオンバッテリーと異なり、正極側（＋）に安価で電気的安定度が高いリン酸鉄を用いることで、バッテリー内の熱暴走が少ないという利点がある。 また、距離換算で210万kmに相当する、残量ゼロから満充電までの充放電を4500回こなせるほどの耐久性も持ち合わせ、新車登録時から8年間または走行15万kmまで保証されている。このバッテリーの安全性と耐久性に加え、正規ディーラーならではの高い安心感と充実したアフターサービス、高品質な車両の取り扱いなど、「これまでにない商品価値を保持したEV」として顧客に届けたいとBYDは意気込む。 BYD認定中古車の適用条件と、点検・保証項目は次の通りだ。 ＜BYD認定中古車の適用条件＞ ・初度登録から４年未満かつ走行距離5万キロ以内（2024年時点） ・新車登録時からの整備記録簿があり、修復歴・改造がない車両。レース使用車両は不可 ・BYD Auto Japanが正規に輸入した車両であること ・正規ディーラーで全ての定期点検、車検を受けていること ・事故車（修復歴車）の定義は日本自動車査定協会の基準に従う ＜BYD認定中古車の点検・保証項目＞ ・点検内容：12か月点検相当 ・保証期間：新車保証＋１年（最大で初度登録から5年間保証） ・走行距離：無制限（高電圧部品保証を除く） ・保証内容：新車延長保証に準ずる ・交換部品：法定12ヶ月点検相当の整備点検を実施、消耗部品（バンパー、高機能HECエアコンフィルター 他）は新品に交換 EVが普及するためにはインフラ整備の充実はもちろんだが、消費者としては購入に際しての安心感や手ごろ感、そしてアフターサービスの構築が不可欠だ。認定中古車制度でそうした購入のハードルを下げられるのか、BYDの手腕に注目だ。

日替わりで毎日ゲストが続々登場 自動車ディーラーというのは、クルマ好きであってもある種の独特な敷居の高さを感じるのではないだろうか。ディーラーの営業マンは「そんなこと気になさらず、お気軽にお越し下さい」と言うかもしれないが、買うとなれば数百万単位のものを見るわけだ。だからそれ相当の覚悟がこちらにも必要な気がしてきて少々気が引ける。ましてや金銭的に余裕のない若者にとってはなおさらで、店を前にして小心者にならざるを得ないのだ。 ところがそんな小心者に朗報だ。4月10日（水）から15日（月）までの6日間、東京都の原宿にあるThe IcebergでBYDのイベントが開催される。題して「ありかも、BYD Park！」なんともユルい、謙虚なイベント名が敷居の低さを感じさせてくれる。 主催は2023年に戦略的な価格設定を伴って日本へ上陸したEVメーカーのBYD。会場にはもちろんBYDのEV車両たちが飾られる。すでに街中を走り始めているミドルサイズSUVのATTO 3（アットスリー）に、コンパクトなDOLPHIN（ドルフィン）は言わずもがな、2024年年央に発売開始予定のハイエンドEVセダンのSEAL （シール）もイベントに合わせて展示が行われるから、「BYDのクルマが気になるなら、どんどん行くべし！」なのだ。 しかし、情報感度の高いEV好きだけを対象としていないのがこのイベントの特徴で、とくに内容をみれば若者世代がターゲットであることは一目瞭然。 人気クリエイターの伊豆のぬし釣りさん、女優の清水みさとさん、タレントのなみきゴルフさん、クルマ好きで行動派クリエイターのカズチャンネルさんらが、イベント期間中は日替わりゲストとして登場する。そこではさまざまな「スキ！」とBYDのEVがある暮らしをかけ合わせたトークイベント「Hello！ e-TALK」が実施される。それぞれYoutubeやSNSで活躍する人気のクリエイター陣だけに、それを目的に来場してみるのもいいだろう。 また、会場内でLINEで友だち登録のうえアンケートに答えると、BYDオリジナルスリーブがついたforucafe 原宿店のドリンク（コーヒー／ダージリンティー）が1杯無料でもらえるのだとか。 さらに、会場内に設置されたパネルに「ありかもPOINT」を書き込むと、イベントオリジナルステッカー、NEW ERA®キャップやタオルなどのBYDオリジナルグッズ、トークイベント登壇者のグッズなどが当たるクレーンゲームをまわせるキャンペーンも実施される。 とにかく若い世代に馴染みの深い原宿という街で、気軽にBYDに触れてみて欲しいというイベントなので、ディーラーに出向くのを躊躇している小心者諸君は、この機会にふらっと立ち寄ってみて欲しい。なんなら購入を考えているが、奥さまの許可がなかなか下りそうにない男性諸氏におかれては、ちょっとオシャレして原宿・表参道デートに妻を誘って、BYDのイベントに引き込んでしまうというのも「ありかも」しれない。 なお、「Hello！ e-TALK」の観覧には事前予約が必要なので、「ありかも、BYD Park！」の特設サイトを要チェックだ。 「ありかも、BYD Park！」実施概要 開催日時　：4月10日（水）～4月15日（月）10：00－20：00 ※初日の10日（水）は15:00オープン 会場　　　：The Iceberg（東京都渋谷区神宮前6-12-18） 入場料　　：無料 展示車両　：アット３、ドルフィン、シール ゲスト出演日程 4月10日（水）18:00～19:00 出演者：伊豆のぬし釣り 4月11日（木）18:00～19:00 出演者：清水みさと 4月12日（金）18:00～19:00 出演者：なみきゴルフ 4月13日（土）14:00～15:00 出演者：李姉妹 4月13日（土）17:00～18:00 出演者：ナカモトフウフ 4月14日（日）18:00～19:00 出演者：さーやん 4月15日（月）18:00～19:00 出演者：カズチャンネル

のっけから充電エラー頻発で暗雲垂れ込める1000kmチャレンジ 今回は、中国BYDの新型コンパクトEVドルフィンで1000kmチャレンジをしてきたのでその様子をリポートしたいと思います。 まず、1000kmチャレンジの前提条件は以下のとおりです。 ＊走行ルート 海老名SA下り（神奈川県）→加古川北IC（兵庫県）→海老名SA上り（神奈川県） ＊走行条件 ・途中充電のための停車以外はノンストップで海老名SA上りを目指す ・車内の空調システムは常にONにして快適な状態をキープ ・追い越しなど含めて、制限速度+10%までは許容 ・渋滞や充電エラー、充電渋滞など、車両の問題以外についてはトータルのタイムから除外 ・車種それぞれのオドメーターとGPS上の距離を補正（今回のドルフィンロングレンジ純正タイヤ装着の場合はズレがほとんどなかったので補正なし） それでは行ってみましょう。 ① 海老名SA下り→浜松SA下り（150kW充電器） ・走行距離：192.2km ・消費電力量：100%→18% ・平均電費：4.15km/kWh ・外気温：3〜6℃ やはりドルフィンは高速域の電費性能があまり高くなく、とくに制限速度120km/hが続く新東名の区間は、想定以上に電気を消費してしまいました。 ところが問題は、浜松SAで30分の充電セッションが終了したあとに、再度充電をスタートした際、充電エラーが発生してしまったことです。充電エラーは、そのほかのEVでもたまに遭遇するのですが、以前検証していたAtto 3ではエラーは発生していなかったので、これ以降の充電に対しても不安が残る形になりました。 ② 浜松SA下り→桂川PA下り（90kW充電器） ・走行距離：220.1km ・消費電力量：85%→9% ・平均電費：4.95km/kWh ・外気温：0〜5℃ 2回目の充電スポットは初めて訪れる桂川PAでした。ここは最近になって90kW充電器が2台設置されており、関西圏を移動する際は貴重な充電スポットとなります。当初の予定では20〜30km手前の草津PAの90kW充電器を使用するはずだったのですが、まさかの工事中で充電器が使えず。 じつはここまでは事前の計画で把握済みだったものの、充電器検索アプリ上では、もう1台の44kW充電器は使用可能という表示であったにもかかわらず、なんとそれも使用できず。よって、平均車速を落としてなんとか桂川PAにたどり着いた格好となりました。 そして、浜松SAと同様に、この桂川PAにおいても充電エラーが頻発。何度も繋ぎ直して最終的には充電することができたものの、原因がわからないので充電への不安がつきまといます。 ③ 桂川PA下り→加古川北IC→草津PA上り（90kW充電器） ・走行距離：220.7km ・消費電力量：93%→10% ・平均電費：4.65km/kWh ・外気温：−3〜6℃ いよいよ折り返し地点を通過して後半戦に突入です。外気温もマイナス3℃と真冬の環境ということもあり、電費が伸びません。それを考慮して桂川PAでは充電残量93％まで充電を行ったものの、草津PA到着時点での充電残量は10％まで低下。 このドルフィンについては、充電残量7％程度から出力が制限されてしまい、充電残量5％程度になると、強制的にパワーダウンするということもあり、もう少し余裕を持った運用が求められると感じます。 そして、もっとも気になった点は充電の入りが悪くなっているということです。OBD2経由でバッテリー温度を観察していると、１回目の充電のスタートよりもバッテリー温度が高い状態で充電をスタートしているため、途中の充電出力制限のタイミングが早くなっていることが確認できました。 じつはこの現象は、春に実施したAtto 3においてもまったく同様に確認されており、海外市場でもAtto 3やEVセダンのHanについても同様の様子が確認されています。日産リーフで長年指摘されていた「熱ダレ問題」と似たような現象なのかもしれません。