変化が起こる可能性は十分ある EVでのコア技術といえば、駆動用の大型バッテリーだ。 見方を変えると、バッテリー技術を得意とする企業がEV市場を仕切るようになるのか、といったイメージをもつ人がいるかもしれない。 もっともわかりやすい事例が、中国BYDだ。 この数年でグローバル販売台数を急激に伸ばし、2024年にはついにホンダ超えを実現しまうほどの成長を見せた。 そのBYDをテレビやネットで紹介する場合、「電池メーカーとして創業した」を報じられることが多い。確かに、そうしたルーツがあるにせよ、BYDは中堅自動車メーカーを買収することで、それまで社内に蓄積がなかった自動車の設計・開発・製造の技術をものにして、プラグインハイブリッドやEVの量産を始めたという経緯がある。 筆者はこうしたBYDが成長していく様を中国現地で見ながら、これまでBYD各モデルと世界各地で接してきた。 そうした経験を踏まえると、BYD躍進の背景には、電池技術を「手の内化」していることがコスト面での強みになっていることは確かだといえる。 ほかの電池メーカーを見た場合、彼らが主導してEVプラットフォームを確立するという明確な動きはないように思う。 一方で、直近では日産絡みの報道でよく登場する台湾の鴻海（ほんはい）のような、電気製品やEVなどをメーカー側から委託されて、製造に向けたトータルパッケージ化する企業の存在も目立つようになってきた。 だが、そうしたポジショニングにあるグローバル企業はけっして多くはない。 では、自動車部品大手はどうか？ ドイツでは、ボッシュやコンチネンタルというツートップがいるが、彼らもこれまでEVや自動運転技術など次世代自動車の基幹部品を製造しながら、EVプラットフォームという発想はコンセプトとしては存在するものの、量産に向けた商流を真剣に構築しようという動きはないのように思う。 そうとはいえ、EVと社会を結びつける基本体系であるエネルギーマネジメントという大きな括りのなかでは、EV本体の製造にかかわるサプライ側の中核企業が、EVプラットフォーマーへと変化していく可能性は十分にあるはずだ。 それは、バッテリーメーカーに限らず、半導体メーカーであれ、またはデータ通信企業であれ、1社ではなく複数社による連携体が自動車メーカーとビジネスモデルについて対等な立場で協議することも考えられるだろう。 いわゆる、100年に一度の自動車産業大変において、EVプラットフォームに対する商流の変化が起こることは十分にあり得る。

BYDが全固体電池に関するスケジュールを発表 中国BYDが全固体電池の見通しについて、2027年中に全固体電池搭載EVの量産をスタートしながら、2030年までに普及モデルに対しての導入を行うと発表しました。EVのリーダーであるBYDの全固体電池開発に対する期待と懸念を解説します。 まず、BYDは現在、世界最大のEVメーカーでありながら世界で2番目のバッテリーサプライヤーです。このグラフは世界の主要バッテリーサプライヤーのBEVに搭載された電池量の変遷を示したものです。CATLのあとにつけるのがBYDであり、2024年シーズンは153GWhを納入しています。 BYDについて注目するべきは生産能力の拡張のスピードです。2021年シーズンは26.4GWhという納入量だったことから、たったの3年間で6倍も成長したことになります。これまでは自社EV分のバッテリーを生産していたものの、2024年シーズン以降、外販にも本格的に注力。すでにテスラやトヨタ、シャオミなどにバッテリーを供給しており、今後はさらに中国メーカー勢やスズキ、ステランティスなどへも供給する見込みです。 その一方で、シェア拡大という観点で苦戦が続いているのが日韓勢の存在です。韓国最大手のLGエナジーソリューションは2024年シーズンに96.3GWhと、2023年シーズンと比較して納入量をほとんど増やすことができていません。さらにパナソニックは、前年比マイナス18%という結果に落ち込んでいます。 また、このグラフはバッテリーサプライヤーのマーケットシェア率の変遷を示したものです。トップのCATLは2024年に37.9%、BYDも17.2%を実現。上位2社で世界のEV用バッテリーの過半数を抑えてしまっている状況です。とくに3位以下のLGやSK、パナソニックなどが軒並み前年比で成長することができていないという点を踏まえると、2025年もCATLとBYDのシェア拡大が続くものと見られます。 そして、この世界のEV向けバッテリーで存在感を高めるBYDは、2030年に向けてバッテリー技術革新でふたつのアプローチを採用しようとしています。まずは独自開発のLFPブレードバッテリーの改良、コストダウン、そして生産拡大です。 すでに生産中の第一世代のブレードバッテリーのエネルギー密度は、LFPとして業界最高水準を実現済みです。たとえばATTO 3のエネルギー密度はパックレベルで150Wh/kgを実現。これは、三元系のトヨタbZ4Xや日産アリアと同等水準のエネルギー密度です。まさに一部メーカーの三元系バッテリーと同等のエネルギー密度を実現することで同等のEV性能を担保しながら、その上でLFPの強みである安さによって生産コストを大幅に削減することに成功しています。BYDのEVが高いコストパフォーマンスを実現できている最大の理由が、このバッテリーなのです。 また、BYDは3月中にも長らく待望されていたブレードバッテリーの第二世代を発表する見通しです。第二世代に関するリーク情報では、おもに超急速充電にフォーカスするショートブレードと、エネルギー密度のさらなる向上にフォーカスするロングブレードの2種類に分割する見通しです。 まず主力車種に搭載されるロングブレードでは、セルあたりのエネルギー密度を概ね200Wh/kg級にまで高めることでセルの搭載数を最適化し、車両重量の軽量化などを実現する模様です。 そして、フラグシップに搭載されるショートブレードでは、エネルギー密度は第一世代とさほど変わらない見込みながら、超急速充電に対応。Han Lには83.212kWhバッテリーが搭載されることが判明済みで、少なくともCレートで6Cとなる500kW級の超急速充電出力に対応し、充電時間は10分程度を実現する見通しです。 さらにBYDは、既存のLFPバッテリーの改善と同時並行で、トヨタ、ホンダ、日産という日本勢も研究開発を進める全固体電池の開発にも注力しています。BYDの全固体電池の研究開発は2016年から基礎研究がスタート。2023年までに基礎研究段階を終了して、2024年中に20Ahと60Ahの全固体電池セルの試作品の生産をスタート済みです。

BYD XiaはPHEVのみの設定 BYDがミニバンPHEVのXiaの正式発売をスタートしました。ますます需要の高まるミニバンセグメントの大本命として、トヨタ、ホンダ、GMなどという既存メーカーのシェアをさらに奪うポテンシャルを解説します。 ミニバンセグメントについては、BYDはすでに高級ブランドのDenzaから、2022年末にD9というミニバンEVを発売済みです。
D9は瞬く間に販売台数を伸ばして、2023年シーズン、ミニバンセグメントでトップの販売台数を達成しました。 DenzaはD9の大規模なモデルチェンジを2024年末に実施。とくに高級車セグメントにおいて重要性が高まっているハイエンドADASを搭載しながら、売れ筋のPHEVモデルに対しては第5世代のPHEVシステムを導入することで燃費性能を向上。その上で、装備内容などを充実させることによって12月単体の販売台数は、半年ぶりに月間1万台の大台に復活させています。 そして、BYDブランドから投入されたのがXiaと名付けられたミニバンの存在です。XiaはDenza D9とは異なり、BEVをラインアップせずにPHEVのみで一本化しています。Denza D9の販売内訳を見ると、約95%程度の販売がPHEVで成り立っており、現時点で中国人はBEVミニバンをチョイスすることはないと判断してきたものと思われます。 Xiaは全長5145mm、全幅1970 mm、全高1805 mm、ホイールベースが3045mmという中大型セグメントのミニバンです。兄弟車であるDenza D9はひとまわり大きく、さらに中国市場でDenza D9を上まわる高級ミニバンEVとしてスマッシュヒットを記録しているVoyah Dreamer EVは、全長5315 mm、全幅1985 mm、ホイールベースが3200 mmという大型ミニバンセグメントであり、中国市場でのミニバンはかなりの大きさが求められています。 今回のXiaの性能で注目するべきは、何といっても熱効率45.3%を実現する第5世代のPHEVシステムを搭載してきたことで、WLTCモードにおける燃費性能が6.4L/100kmと、ミニバンPHEVとして非常に優れた燃費性能を実現している点です。また、36.6kWhという大容量バッテリーを搭載することによって、EV航続距離もWLTCモードで145kmを確保しています。 たとえばトヨタ・アルファードのHEVモデルはWLTCモードで6.3L/100kmと、大容量バッテリーを搭載するPHEVであるという点、およびアルファードよりもひとまわり大きいというという点を考慮に入れると、トヨタのハイブリッドと同等以上の燃費性能を実現している様子が見て取れるでしょう。 また、Xiaは急速充電にも対応しており、PHEVとしては高性能な2C充電に対応。よって、SOC30%から80%まで18分間で充電を完了させることが可能です。さらに最大6kWのV2L機能にも対応しています。 また、全長5145 mmの中大型ミニバンであるにもかかわらず、最小回転半径は5.7mと取りまわしで優れており、これはアルファードの5.9mすらも凌駕しています。

すべてのモデルに「God’s Eye」を標準搭載 中国BYDが自動運転に関する最新テクノロジーを発表しました。最安モデルのシーガルを含めて、一切の値上げをせずに自動運転システムを搭載することで、新たな値下げ戦争の火蓋が切って落とされたという最新動向を解説します。 まず、BYDは「God’s Eye」と名付けられた独自の自動運転システムを一部モデルに搭載し、高速道路から市街地におけるハイエンドADASを展開中でした。ところがBYDは今回、優れたテクノロジーは誰もが利用できるべきだと主張して、発売するすべてのモデルに対してGod’s Eyeシステムを搭載する方針を表明。その発表会が開催された2月10日の即日中に、2025年モデルとして、God’s Eyeシステムを標準搭載するモデルチェンジを実施しました。 とくに驚くべき点が、すべてのモデルでGod’s Eyeシステムを標準装備してきているという点です。要するにGod’s Eyeシステムぶんだけ実質的な値下げが行われたといえます。 God’s Eyeシステムについて、現在日本国内で発売されているAtto 3、ドルフィン、シールに搭載されているのはDiPilotと名付けられたレベル2のADAS。つまり、アダプティブクルーズコントロールとレーンキープです。他方でGod’s Eyeシステムは、いわゆるレベル2+といわれており、3つのグレードに分類されています。 まず、God’s Eye Cについて、３眼カメラを含む12のカメラ、5つのレーダー、12の超音波センサーを含めた、合計29ものADAS用センサーとともに、プロセスノード6ナノの、演算能力84TOPSを実現するNvidia Drive Orin N、もしくは128TOPSを実現するHorizon RoboticsのJourney 6 MというADAS用プロセッサーで構成。これまでのDiPilotにおけるレベル2 ADASに加えて、高速道路や自動車専用道路上における追い越しや分岐、カラーコーンなどの障害物への回避挙動にも対応。これは一般的にHighway Navigation On Autopilot（ハイウェイNOA）と呼ばれています。 また、God’s Eye Cでは、ハイウェイNOAに加えて、そのADAS用カメラを使用してセントリーモードも実装。さらに、高度駐車機能として、たとえば駐車位置を指定したらドライバーはクルマを降りて自動で駐車してくれる機能も実装されています。 次に、これまではDiPilot 300といわれていたGod’s Eye Bについて、12のカメラ、5つのレーダー、12の超音波センサーに加えて、ひとつもしくはふたつのLiDARを搭載。さらに、Nvidia Drive Orin Xプロセッサーをひとつ搭載することで演算能力は254TOPSを実現します。よって、God’s Eye CのADAS性能に加えて、市街地における信号対応や右左折、ラウンドアバウトや横断歩道などにおける歩行者対応などという、City Navigation On Autopilot（シティNOA）に対応しています。おもにDenzaブランドの全モデルと、BYDブランドのSeal、Sea Lion 7、Han、およびTangという上級モデルに採用されます。 そして、DiPilot 600と名付けられていたGod’s Eye Aについて、God’s Eye Bと比較してさらにLiDARを追加して合計3つ搭載。さらにNvidia Drive Orin Xプロセッサーをふたつ搭載することで演算能力は508TOPSに到達。ハイエンドブランドのYangwangの全モデルで採用されています。

西湘バイパス～箱根ターンパイクでたっぷりEV試乗 BYDのミドルサイズe-SUV「ATTO 3（アットスリー）」が、神奈川県西部で展開されているシェア・レンタルサービスの「西湘・足柄レンたび」に1月27日から新規導入された。また、2月にはコンパクトEVの「DOLPHIN（ドルフィン）」も導入予定だという。 「西湘・足柄レンたび」とは、EVカーシェアリングサービスやeモビリティマネージメントプラットフォームなどを運営するREXEVと、神奈川県内を中心に多数のガソリンスタンドや自動車ディーラーを運営するサンオータスが、2024年10月10日から神奈川県と協力し県西部の2市8町（小田原市、南足柄市、中井町、大井町、松田町、山北町、開成町、箱根町、真鶴町、湯河原町）で展開している、電気自動車と電動キックボードのシェア・レンタルサービスだ。 このサービスの根幹はREXEVが運営するカーシェアリングサービス「eemo」が担っており、同サービスの輸入車ラインアップ第2弾としてBYDのATTO 3とドルフィンが選定され、「西湘・足柄レンたび」に導入された。これによりeemoのサービス全体としては、全7車種の多様なEVを選択することが可能となり、EV購入前の比較検討にもより利用しやすくなったといえる。 今回、「西湘・足柄レンたび」に導入されたATTO 3は、eemoが提供する栄町三丁目ステーションに、ドルフィンはリバティ小田原本町第二ステーションへの設置が予定されている。いずれも神奈川県西部のターミナル駅である小田原駅から近く、小田原城を見学してからクルマに乗って箱根や湯河原などの観光地を目指すのに最適なロケーションだ。また、自動車メディアではお馴染みの試乗コース、西湘バイパスと箱根ターンパイクにもアクセス抜群。最新のEV試乗を兼ねて地域観光をしてみてはいかがだろうか。 また、eemoが取り扱う西湘・足柄エリアのEVは、主に地元で発電された再生可能エネルギーを使用して走行する。また、停車時にはエネルギーリソース、災害時には地域の非常用電源として活用されるといい、地域でEVのメリットを享受し、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みがなされている。 「小田原・箱根・湯河原エリア　いつも使いプラン」を利用した場合のレンタル料金は、ATTO3が15分374円（税込）から、ドルフィンは15分264円（税込）からという利用しやすい料金設定も魅力的だ。さらに、「レンたび」では2025年3月31日までキャンペーン割引料金をATTO3に設定しており、これを適用するとドルフィンと同額の15分264円（税込）からとさらにお得になる。 ちょっとした地域住民の日常利用から観光客のお供まで、環境負荷が少なく爽快な走りのEVでぜひ西湘・足柄地域を駆け巡ってもらいたい。

BYDのEVバス日本参入10周年でEVトラックにも進出 BYDジャパンが1月24日（金）に開催した「BYD事業方針発表会2025」で、日本市場向けに専用開発した中型EVバス「J7（ジェイセブン）」を初披露。年内に納車が開始されることを発表した。 また、今後のBYD商用車部門の事業方針のひとつとして、EVバスに続き、日本国内のEVトラック市場にも新規参入することを宣言。 BYDジャパンは、乗用車部門が2023年1月に日本市場での販売を開始する遥か前である2015年から、日本のEVバス市場に参入している。以来、累計350台のEVバスが全国に納車されたというが、EVバス市場参入10年という節目を迎えた2025年、今度は日本のEVトラック市場に参入することになる。 EVトラックの販売開始時期は2026年以降とされ、順次ビジネス展開を始める予定だという。BYDは「今後はEVバスとEVトラックの両輪で、多様性あふれる商用EV車両の販売を強化し、さらなる日本の公共交通ならびに物流分野での車両の電動化を力強く推進するとともに、日本のカーボンニュートラル社会の発展に向け、取り組みを強化していきたい」と意気込みを表明している。 新型の中型EV路線バス「J7」でフルラインアップ完成 さて、初披露された中型EVバス「J7」の話に戻そう。BYDのEVバスは、現在小型の「J6」および大型の「K8」がラインアップされている。とくにJ6はモデル名が示すように、日本市場のニーズに合わせて開発された日本専用設計の小型EVバスだ。 そこに、中間サイズといえる車幅2.3mの中型EVバス「J7」が今回新たに加わり、これで大中小3つのEV路線バスのラインアップを完成させた。 J7の全長8.99m、全幅2.3m、全高3.25mというボディサイズは、まさに日本市場における中型路線バスのサイズにぴったり収まる寸法だ。また、電動駆動システムであるeアクスルも専用設計され、完全に日本市場にアジャストして設計された日本向け中型EV路線バスになっている。 駆動用バッテリーは、BYDのEVを象徴するリン酸鉄リチウムイオンバッテリーの「ブレードバッテリー」を搭載している。天井部分と後部に容量192.5kWhのバッテリーを効率よく搭載することで、「J6」「K8」と同様に、乗車後の段差がないフルフラットな床面を実現している。 なお、この中型EVバス「J7」の全国メーカー希望小売価格は、3650万円（税別）となっている。 BYDの商用車部門は、日本全国に6拠点の事業所を構え、主にサービス関連のサポート業務を行っている。また、2024年からは緊急時の対応として、24時間365日対応のロード・サービス、「BYD（EV）バス サービスコール」と「BYD（EV）バスロードサポート」の運用もスタートしている。 これらにより、運行事業者はBYDのEVバスを安心して使用することができるわけで、その結果、日本国内のEVバス市場においては、BYDが7割強のシェアを獲得するまでに至っているそうだ。 今後参入するEVトラック市場でも、EVバスの実績を携えシェアを奪いにいくのか、その動向が注目される。

新型クロスオーバーe-SUV「シーライオン7」を日本導入 2025年1月24日、中国の自動車メーカーであるBYDの日本法人BYD Auto Japanが、日本に導入する4番目のEVモデルとして、新型クロスオーバーe-SUVの「SEALION 7（シーライオン7）」を、2025年4月から全国のBYD正規ディーラーで販売を開始すると発表した。 先ごろ開催された東京オートサロン2025で日本初公開となったシーライオン7は、伸びやかでエレガントな外観が特徴のクロスオーバーe-SUVだ。海洋生物の自由さや美しさから着想を得てデザインされたというBYDの乗用車「海洋シリーズ」に含まれるモデルで、シーライオン7はそのトップモデルに位置する。 それだけに、ボディは全長4830mm、全幅1925mm、全高1620mmの堂々としたサイズになっている。他社ではレクサスRZやメルセデス・ベンツGLCと近しいサイズで、要はクロスーバーSUVらしいワイド＆ローなフォルムを持っているということだ。 シーライオン7は4月の販売開始時点でふたつのグレードを設定する予定。ひとつはリヤに最高出力230kW、最大トルク380N・mのモーターを搭載する後輪駆動モデルの「シーライオン7」で、もうひとつはフロントにも最大出力160kW、最大トルク310N・mのモーターを備えた四輪駆動モデルの「シーライオン7 AWD」だ。 バッテリーはグレードに関わらず、総電力量82.5kWhのリン酸鉄リチウムイオンバッテリーを搭載する。システム最大出力の違いから、一充電走行距離は後輪駆動モデルのシーライオン7が50kmほど長く、590kmとなる模様。 このあたりの細かな数値に関しては、2025年1月24日時点の情報となり、実際の販売時には多少数値が異なってくる可能性がある。そのため、あくまでも参考数値として捉えていただきたい。 BYDのPHEV車両が日本に初導入される さて、BYDからはもうひとつ重要な発表があった。具体的な車種名は言及されていないが、BYDのプラグインハイブリッド車両（PHEV）を日本に導入することが今回明らかにされた。これまではバッテリーEV（BEV）のみを日本展開していたBYDだが、今後はPHEVをそのラインアップに加えることで選択肢を広げ、さらなる顧客拡大を期待する。 BYDのPHEVは、高効率のPHEV専用エンジンとモーター、ハイブリッド専用の変速機、最新のバッテリーマネジメントシステムなどが連携した「DM-i（デュアルモード・インテリジェント）」と呼ばれるシステムを搭載し、優れたパワーと燃費性能を両立しているのだという。 具体的な導入時期や詳細については後日案内するとされたが、国内100拠点のディーラー整備と並行し、これまでのBEV一辺倒の体制からPHEVも加えた車種ラインアップの拡充で、日本市場への攻勢を一層強める構えだ。 なお、BYDは中期的にはこれらBEVとPHEVを組み合わせ、7～8モデルを日本市場向けにラインアップする意向であることも同時に発表している。 2025年もシーライオン 7の発売開始を手始めに、BYDの存在感は増していきそうだ。

BYDが中国車メーカーらしいキャンペーンを実施中 BYDが2025年1月24日（金）から2月4日（火）までの期間限定で、抽選でBYDのミドルサイズe-SUV「ATTO 3（アット・スリー）」が1名に当たる、「BYD ATTO 3 春節プレゼントキャンペーン」を実施している。 中国文化を色濃く反映しているアジア諸国では、いわゆる1月1日の元旦から始まる正月の三が日よりも、旧暦の元旦にあたる春節を盛大に祝う文化があることは多くの人がご存知だろう。2025年の春節は1月29日とされており、日本でも横浜や神戸の中華街では大変な賑わいが見込まれている。 その春節を間に挟む期間で、BYDが中国メーカーらしく春節を祝うかのようなキャンペーンを実施している。それは、スキーホワイトのボディーカラーに彩られたEVのミドルサイズSUV「ATTO 3」が1名に当たるというもの。しかも、キャンペーンへの応募は誰でもOKという大盤振る舞い。 応募に関しても、専用の応募フォームにメールアドレスなど必要事項を入力し、申し込み完了メールがBYDから届けば応募が完了という手軽さだ。 BYD ATTO 3は、BYDが独自開発した「ブレードバッテリー」を搭載したEV専用プラットフォーム「e-Platform 3.0」を採用している。これによりWLTC値470kmの航続性能と高い安全性、フラットな床面による広い車内空間、さらに440リットルの荷室空間を実現した実用性の高いe-SUVとなっている。 2024年3月のマイナーチェンジでは、内外装に新色が設定されたほか、車内のタッチスクリーンが12.8インチから15.6インチに拡大。BYD Storeが内蔵され、「Amazon Music」「検索ブラウザ」「カラオケ」の3つのアプリ取得が可能になっている。ちなみに「カラオケ」アプリ用として、別売りのマイクが後日販売される予定になっているあたり、BYDのユーモアさを感じさせるところだ。 さらに「春節なんだし、応募条件なんか付けないでクルマ1台プレゼントしちゃおう」というBYDの心意気、BYDって案外お茶目なメーカーなのかもしれない。 ＜BYD ATTO 3 春節プレゼントキャンペーン概要＞ ■応募フォーム https://txkb.f.msgs.jp/webapp/form/24953_txkb_71/index.do ■応募期間 2025年1月24日（金）10：00〜2025年2月4日（火）23:59 ■応募方法 （１）所定の応募フォームに必要事項を入力し応募 （２）応募完了後に、（１）で登録したメールアドレス宛に「申し込み完了メール」が送信される。ドメイン指定受信を設定されている方は、「@byd.co.jp」からのメールを受信できるように設定しておく （３）当選告知に関して、居住地域または近隣のBYD正規販売代理店より連絡 ※応募は全キャンペーン期間を通し、ひとりにつき1回限り有効

BYDが騰勢（Denza）を完全子会社化 ドイツのメルセデス・ベンツは中国BYDとの合弁事業を見直す。両社は、BYDの高級ブランド「騰勢（Denza）」を手がける、深圳騰勢新能源汽車を共同で運営してきたが、ここからメルセデス・ベンツが完全に手を引く。 時計の針を戻せば、いまから13年前の2011年、メルセデス・ベンツ（当時のダイムラー）が中国の新興勢力であるBYDとEVなどを共同開発するというニュースに、世界の自動車業界関係者は大いに驚いた。当時、BYDはまだ「知る人ぞ知る」といった存在であり、いまのようにグローバルでのEVリーダー的な役目を担うと想像した人はいなかったはずだ。 筆者は、2000年代に入ってから、いわゆるBRICsと呼ばれる新興国での取材活動が増え、そのなかで中国市場についても各方面での現地取材を行うようになっていた。 深圳に本拠を持つBYDについて記事として取り上げることも多かったのだが、まさかメルセデス・ベンツ（当時のダイムラー）がBYDとの事業提携を行うとは予想していなかった。メルセデス・ベンツ（当時のダイムラー）としては、アメリカでテスラと「スマート」を活用したEV共同開発を行う事例もあった。 つまり、メルセデス・ベンツにとっては、市場拡大が未知数のEVに関して、当時の世界最大自動車市場であったアメリカと、近年中にアメリカに代わって世界最大自動車市場の座につくことが予想された中国において、それぞれの国で将来有望なベンチャーEV企業の「お手並み拝見」といったスタンスだったのかもしれない。 それが2010年代から2020年代にかけて、中国はEV黎明期から一気に世界最大のEV市場へと躍進し、いまやBYDが日本を含むグローバル市場でも注目される存在となっている。 技術面から見れば、メルセデス・ベンツとしては、BYDとのファーストステージを解消する時期だと判断したものであろうし、BYDにとってはメルセデス・ベンツとの協業で十分な知見を得たということであろう。 法律上の観点から見れば、中国政府は2022年に乗用車向けの国内・販売についての外資規制を撤廃したことが、今回の2社の提携解消の背景にあると思われる。 外資が中国市場に参入する際、出資比率は最大で50％とされていた。EVに限れば、この規制は2018年に撤廃されている。メルセデス・ベンツは直近で、出資比率を10％まで下げていたが、これをBYDが買い取る形で、深圳騰勢新能源汽車は100％BYD傘下となったのだ。 メルセデス・ベンツとBYDによる合弁事業の解消は、中国自動車市場が大きな転換期に入ったことを象徴する出来事に思える。

年末年始に怒涛の出店攻勢　12月～1月だけで全国に4店舗がオープン BYD正規ディーラーのオープンラッシュが止まらない。2023年2月に最初の店舗「BYD AUTO 東名横浜」を開業させたのを皮切りに、これまでの1年10カ月で33の正規ディーラー店が誕生している。それがこの年末になって、BYDから相次いで新店舗オープンの知らせが届いており、そのペースに驚かされる。 12月19日に東北初のBYD正規ディーラー「BYD AUTO 仙台あおば」、2025年1月3日に広島県で2店舗目となる「BYD AUTO 福山」、そして1月11日には滋賀県初のBYD正規ディーラー「BYD AUTO 滋賀」と、3店舗が立て続けにオープン。これにより全国のBYD正規ディーラー網は36店舗まで拡大している。 そこにまた新たな知らせが舞い込んだ。BYDで全国37番目にして佐賀県初となる正規ディーラー「BYD AUTO 佐賀」が、2024年12月21日（土）にオープンしたのだ。 全国37店舗目「BYD AUTO 佐賀」はどんな店？ 「BYD AUTO 佐賀」は、JR長崎本線の鍋島駅からクルマで約5分程度、周囲には他メーカーのディーラーやカー用品店が立ち並ぶ幹線道路に面して店舗を構えている。大型商業施設も近く、自動車利用が活発なエリアだ。佐賀大和インターチェンジを経由することで、九州自動車道とのアクセスも良好だから、県内外から訪れる際にも便利。 広々としたショールームは、他のBYD AUTOと同様に白を基調とした清潔感とゆとりを感じさせる造りとなっていて、シール、アット3、ドルフィンの3車種が展示されるとのこと。 店舗にはサービス工場が併設され、「BYDアカデミー」と呼ばれるBYDのEVに関する高度なトレーニングを受けた専門サービススタッフが常駐している。なので、新車購入の相談、試乗から購入後のアフターメンテナンスまで、すべてワンストップで対応することができる点がうれしい。 このオープンを機に、福岡県南部やBYD正規ディーラーがまだ出店していない熊本県、長崎県の方もぜひ訪れてみてほしい。 「2025年末までにショールーム完備の店舗を100店舗以上作る」と以前から主張しているBYD。このBYD AUTO 佐賀で37店舗なので、計画が変更されていなければ2025年の1年間だけであと60店舗以上を出店しなければ目標には届かない。つまり、月間平均にして5店舗以上を新たに生み出すわけで、これは並大抵の努力では成し遂げられない。 具体的な今後の出店予定は届いていないが、きっとBYD Auto Japan本部は準備に大わらわなはずだ。2024年のEV界隈で大いに話題を振りまいてきたBYDだが、来年はその勢いをさらに加速させてきそうだ。 ■BYD AUTO 佐賀 〒849-0936 佐賀県佐賀市鍋島町森田71-6 営業時間：10:00～18:00 定休日　：毎週火曜日・水曜日 電話番号：0952-37-0388 メール　：bydauto.saga@hubest-holding.co.jp 運営　　：モビリティズ