ボルボ・カー・ジャパンは、4月にオープンしたブランド発信拠点「Volvo Studio Tokyo」でメディア向けの体験会を実施。新たに運用が始まった90kWの急速充電サービスの詳細も発表した。 都心の青山に現れたボルボオーナー専用の充電スポット Volvo Studio Tokyoは東京都港区南青山に位置する。この度始まった急速充電サービスは、ボルボオーナー向けだ。都心では珍しく、2口同時接続ながらそれぞれに90kWの充電能力を持つ。 「これだけの高性能充電器は、ビルの建設に合わせて、Volvo Studio Tokyoが入るという前提だったから設置できた。」と、ボルボ・カー・ジャパンの広報担当者が誇らしげに教えてくれた。 同じ港区内で充電器を探すと多数がヒットするが、その言葉通り、90kW以上に絞るとこの施設以外では2箇所4口に激減した。もし絞り込み条件に「雨にも濡れない」「スペースが広い」があればヒットするのはVolvo Studio Tokyoだけになるだろう。 オンラインで予約も可能なこの急速充電器（ABB製Terra184）は“1時間”の枠で予約ができる。充電時間は30分だ。この1時間枠というのは、ボルボ・カー・ジャパンのボルボオーナーに対する配慮だと思った。 急速充電ではスタンダードの30分という時間は、トイレ休憩には長いが、ランチには短いというまさに「帯に短し襷に長し」なのだ。実際に筆者も高速道路のサービスエリアで食事の途中に、充電が終わったクルマを一般駐車エリアに移動させ、食事に戻ったという経験がある。 ボルボオーナーは充電中にスタジオ内で愛車のチャージを待つのもよし、ランチに行ったとしても余裕を持って食事を楽しめるだろう。 充電料金は税込1,500円、つまり1分あたり50円だ。7月からe-Mobility Powerの急速・普通併用プランの急速充電料金も既報の通り1分あたり27.5円に値上げされるので、1,500円はそのおよそ2倍となるが、Volvo Studio Tokyoが都心の青山であることを忘れてはいけない。 この付近の時間貸し駐車場は1時間で1,600〜2,000円ばかりなのだ。つまり青山に1時間駐車したら実質無料で急速充電ができるようなもの。 「その30分の充電で現状のボルボのBEVは80%くらいまで充電できますよ」とは、先ほどの広報担当者の弁だ。 ボルボオーナーなら、青山で買い物や食事をしながら、愛車も充電し、十分なバッテリー残量で次の目的地へ出かけられるのだ。他ブランドのオーナーが羨むスポットではないだろうか。

ホンダのエンジニアが自身の夢の実現ための創業した「ストリーモ」が、2023年7月1日の改正道路交通法の施行に伴い、特定小型原動機付自転車（特定原付）に対応した新モデルを発表した。記者会見の後に、実機を試乗した。 新たに「特定原付」を発売 小型モビリティ開発企業の「ストリーモ」が、特定小型原動機付自転車（特定原付）に対応したモデルを報道陣向けに初公開した。 ストリーモは、ホンダの新事業創出プログラム「IGNITION」から生まれたベンチャー企業。これまで、第一種原動機付自転車（原付一種）のストリーモ「S01JG」を先行発売してきたが、今回は新たに特定原付モデルの「S01JT」を追加した。 いずれのモデルも、最大の特徴は3輪車であることだ。 ストリーモでは「自分のペースで移動できる立乗り三輪モビリティ」というキャッチコピーを使っている。 三輪であることでの走行安定性によって、幅広い層のユーザーが気軽に扱える乗り物というイメージで、すでに多くのメディアで取り上げられている。 駆動方式は前輪駆動で、バック走行も可能だ。 また、様々な実証試験についても具体的に進み始めている。 例えば、2022年11月に、2025年大阪・関西万博の会場内外での次世代都市交通手段を想定した実証試験への参画を発表。 2023年3月には、北九州市の東田・未来都市プロジェクトに参画し、北九州市立響灘緑地（グリーンパーク）での実証試験を開始している。 第一次の販売募集では、限定300台に対して1,200件を超える応募があるなど、すでに一部では人気モデルとして認識されている。

2023年7月1日の改正道路交通法の施行に伴い、同年6月末は様々な「特定原付」の記者発表が続いている。そうした中で、アルミ総合仮設機器の老舗企業も「特定原付」モデルを新発売。事業参入の理由をじっくり聞き、そして試乗もした。 なぜ、アルミ総合仮設機器の老舗が電動キックボードに参入したのか？ 長谷川工業（本社：大阪市西区）は2023年6月27日、都内で特定原付モデルの電動キックボード「KS6 PRO」（税込み19万8,000円）の報道陣向け試乗体験会を実施した。 同社は今年で創業66年目を迎える企業。主要製品は、アルミ総合仮設機器、家庭用作業用品、そしてイベント機材などだ。 平たく言うと、アルミの脚立や作業台を得意とする老舗企業で、2022年12月期のグループ連結売上は101億円に達しているこの業界の大手だ。 そんな長谷川工業が、なぜ電動キックボードの企画・販売を手がけるようになったのか？ 同社の代表取締役社長の長谷川泰正氏は会見の中で、電動キックボードとの出会いについて次のように振り返った。 長谷川工業の通常事業では、建設現場、工場施設、そして空港など向けの製品を企画し事業者に納入している。そうした中で、作業の効率化や作業の安全性について事業者である顧客企業と意見交換している中で、構内などの移動が課題という話が出てきたのが、そもそもの始まりだという。 製品としては、香港に本社がある、電動小型モビリティ大手のYADEA（ヤディア）と連携することを決めた。YADEAは世界各地に8つの製造拠点を持ち、従業員数は5,000人、2022年の販売実績はこの分野で世界最大級の1,200万台を誇る。 次に、長谷川工業は日本におけるリアルワールドでの実証実験に進んだ。 産業競争力強化法に基づく、経済産業省が公募した仕組みを使い、千葉県千葉市で2021年4月から、大阪府大阪市で同年6月から、そして大阪府堺市では2022年1月から「YADEA」を使う実証試験を始めた。 これら実証試験の仕組みが、2023年7月1日の改正道路交通法の施行に伴い、同年6月末で終了することから、長谷川工業は新たに特定小型原動機付自転車（警察庁の略称・特定原付）モデルであるYADEA「KS6 PRO」で開発し、同年7月1日から全国で発売する。

16歳以上なら免許不要で、ヘルメット着用は努力義務。そんな「特定原付」にいま、世の中の注目が集まっている。その多くが、電動キックボードに対することだが、ここへきて「電動サイクル」が登場した。いったい、どんな乗り物なのか？ 「特定原付」に対する勘違い？ 新しい乗り物である、「電動サイクル」のシェアリングサービスが2024年1月から始まる。 次世代モビリティを製造販売するglafitと自転車シェアリング等で国内最大シェアを誇るOpenStreetが明らかにした。 両社は2023年6月26日、都内で報道陣向けの勉強会と新商品発表会を行い、法規、製品、そしてサービス事業について詳しく説明した。あわせて、新商品のプロトタイプの試乗会を実施した。 今回の会見を開くきっかけとなったのは、2023年7月1日に施行される改正道路交通法（令和4年法律第32号）だ。 これにより、新たに特定小型原動機付自転車という車両区分が生まれた。警察庁では略称を「特定原付」と定めた。 この「特定原付」に対してはすでに、各種報道やSNSで多様な情報が流れているが、その中には特定原付に関する誤解や勘違いなどが見受けられる。 そこで、glafitとOpen Streetは「特定原付」に関連した事業を本格的に始める前段階で、報道陣向けや一般ユーザー向けの勉強会や試乗講習会を行うことになったという。 まず、glafitが強調したのは、「特定原付＝電動キックボード、ではない」こと、また「今回の改正道路交通法で、電動キックボードの規制緩和をしたのではない」という点だ。 特定原付はけっして、電動キックボードのためだけに新設された車両区分ではなく、glafitが開発した自転車のような形状をした「電動サイクル」も特定原付である。 また、原動機付自転車（原付）は、7月1日の改正道路交通法の施行後にも、それまで通りのルールで運用される。つまり、第一種原付と第二種原付は存続する。これらを警察庁では新たに「一般原付」と呼ぶ。 その上で、新たに「特定原付」が誕生するのだ。 「特定原付」は、長さ190cm×幅60cmで高さの制限なし。最高速度は20km/h。16歳以上ならば運転免許は不要。ヘルメット着用は努力義務。走行できる場所は、車道、自転車専用道、自転車専用通行帯となる。

電気自動車（EV）の技術について、いまさら聞きにくい基本的なことから詳しく丁寧に説明していく本コラム。今回は高いと言われるEVの新車価格について、その理由を解説する。 半分になった軽自動車EVの新車価格 電気自動車（EV）の新車価格は、エンジン車に比べれば、なお高い傾向にある。それでも、次第に下がりはじめているのも事実だ。 2009年に量産市販EVとして初めて売り出された三菱「ｉ-MiEV」は、消費税5％込みで当時459.9万円だった。昨年発売された三菱「eKクロスEV」は、消費税10％込みで239.8～293.26万円である。消費税額をそれぞれ引いた車両本体価格で比較すると約46％の値下がりで、13年で軽EVの値段が半額近くになったことになる。 2010年に発売された初代日産「リーフ」は、当時376.425～406.035万円だった。現在の2代目リーフは408.1～444.84万円で、ニスモやオーテックの仕様になるとさらに高額になる。初代リーフ時代の消費税は5％で、現在は10％なので、消費税額を引いた車両本体価格で比較すると、廉価車種のX同士で28万円ほど現行リーフが割高な計算になる。 ただし、初代リーフの前期型は、リチウムイオン・バッテリー（以下、LiB）搭載容量が24kWhであるのに対し、現行リーフは40kWhなので1.6倍になり、これによって一充電走行距離が初代リーフ時代のJC08モード比較で2倍に伸びている。車載バッテリー容量の増加だけでなく、LiB自体も、正極（＋）材料が、初代はマンガン酸リチウムであったが、現行車は三元系と呼ばれる、コバルト／ニッケル／マンガンの元素を組み合わせた高性能仕様となっている。このことが車載バッテリーの容量増大だけでなく、一充電走行距離を2倍に伸ばした背景になる。 バッテリーの進化については、三菱の「i-MiEV」と「eKクロスEV」の例でも同様で、バッテリーの正極材料がいまは新しくなっている。 リチウムイオン・バッテリーをいかに安く入手するか EVの新車価格は、製造原価の多くを占めるLiBに左右されるといわれている。車両原価の約20％がバッテリー代だとの話もあり、駆動用のバッテリーをいかに安く調達できるかによって、EV価格は左右される傾向が強い。 まず思い浮かぶのは、安い材料を電極に使うバッテリー材料の開拓だ。そのひとつが、三元系と呼ばれるバッテリー素材の燐酸鉄への切り替えや、ほかにナトリウムイオン・バッテリーの模索という将来構想もある。 もうひとつは、eKクロスEVがi-MiEVより大幅に安くなった背景に、三元系のLiBを使いながら、リーフと同じバッテリーを流用しているので、日産「サクラ」を含めた大量生産の効果も効いてくることがある。世界的に“ギガファクトリー”と呼ばれ、LiBを大量生産する工場建設が進んでいるのも、原価が高いとされるLiBをいかに安く手に入れるかという戦略における投資だ。LiB自体の原価も、高価な材料を使いながら量産効果などもあって、2010年からの6年間で一気に1/4に下がったとの報告も出ている。 加えて、生産工場が世界的に広がることにより、製造されたバッテリーの輸送費を抑えられるようになったことも理由のひとつといえるのではないか。 2021年に、米国テスラが「モデル3」の価格を廉価車種で約82万円安くし、500万円を切る429万円になって、日本での販売台数を急速に増やしたことがある。値下げの理由は、中国の上海にギガファクトリーが完成し、そこから日本へ完成車両を輸出したため、米国からの輸出に比べ輸送費が大幅に減ったと説明している。逆に、中国から遠い米国に出荷されたモデル3は、値上がりになったという話だ。

フィアット 500eのドライブでは『ローマの休日』へ岡崎さんは思いを馳せたそう。上質で知的な印象の一台に、そうとう心が動かされたご様子です。 e-208GTに満足する一方で 何度も繰り返しているが、現在の愛車、プジョー e-208GTには満足している。 デザイン、ブランド、サイズ、走り味……みんな気に入っている。不満があるのは不整路面での乗り心地くらいのもの。 わが家に来てから2年半経つが、他車に買い替えたいと思ったことはない。車検を取って乗り続けようとさえ思っている。 けっこう移り気!?で、車検を取って乗り続けるなど滅多にない僕には、かなり珍しいこと……なのだが、どうもそうなりそうだ。 まぁ、今までのところ、コンパクトサイズBEVの選択肢が少ないこともあるのだが。 500eには、心動かされる その少ない選択肢の中で、心を動かされたクルマが1台だけある。僕の好みを知る人なら、たぶん言い当てるだろうが……そう、フィアット 500eには心を動かされた。 ちょっぴりヤンチャでチャーミングな500のルックスは基本的に受け継ぎ、サイズを一回り大きくして、上質さ、プレミアム度をグンと高めたデザインは見事だ。 そう……上質さ、プレミアム度という点では、わがプジョー e-208GTを大きく上回っている。内外装ともに……。 「電動開閉式ソフトトップ」があることにも心を動かされた。全開にすると、ほとんどフルオープンに近い開放感が得られる。 それでいながら、すべてを周囲に晒してしまうことがない。スモークの入った窓ガラスを閉めれば、ほぼプライバシーは保たれる。 風の巻き込みもよく抑えられている。少なくとも80km/h 辺りまでなら、「髪の乱れ」も気にならない。女性には喜ばれるはずだ。 走行中のソフトトップからの音も低い。精度の高い造り込みの証といっていい。 そんなことで、フィアット500e コンバーチブルの日常性は非常に高い。大きなチャームポイントのひとつといっていい。

電気自動車による自動車競技「フォーミュラE」が2024年3月30日（土曜日）、フォーミュラEシリーズ10の第7戦として東京沿岸部の東京ビッグサイト周辺の公道を使って開催されることが正式に決まった。開催における課題を分析する。 日本モータースポーツ界における歴史的な快挙 フォーミュラEの公式ホームページで2023年6月20日、24年3月の東京開催が明らかになった。 その中で、小池百合子 都知事からは東京都が推進している環境施策「ゼロエミッション東京」を前提にして、フォーミュラE開催を歓迎する旨のコメントも掲載された。 フォーミュラEは2014年に始まった、バッテリーを搭載し100％モーターで駆動するフォーミュラカーレース。F1（フォーミュラ1世界選手権）やWRC（世界ラリー選手権）、WEC（世界耐久選手権）等と同じく、FIA（国際自動車連盟）が管轄する世界選手権である。 今回の東京開催は、モータースポーツの観点から見れば日本における歴史的な快挙である。ラリーを除く競技として大規模な公道レースが日本で開催されるのは、今回が初めてとなるからだ。 これまで、F1については横浜やお台場などで、またアメリカのインディカーについては北海道の小樽での開催が検討されたことがあった。だが、観客に対する安全確保や、一般交通を遮断すること等を理由に、地元の警察が実施を許可するに至らなったと言われている。 また、主催者やプロモーターの視点では、公道レースでは仮設スタンドによる集客数が既存の大型レース施設と比べると少ないため、入場料収入の確保についてハードルが高い、というのがモータースポーツ興行における一般的な解釈でもある。 さらには、騒音や周辺での渋滞を懸念する声が地元住民から上がることも珍しくない。 そうした公道でのモータースポーツに対するネガティブな要因を伴う考え方を覆すかのように今回、フォーミュラEの東京開催が決定した最大の理由は何か？ それは、「2050年でのカーボンニュートラル」という、東京都における大義名分だと思う。 東京都は2019年12月27日、2050年にCO2排出実質ゼロの貢献する「ゼロエミッション東京」を宣言。これまで、水素戦略、BEV（電気自動車）やEVバイクの普及促進などを積極的に行ってきた。 フォーミュラEの東京開催は、「ゼロエミッション東京」にとってシンボリックな存在になることが期待される。

ID.4 Proにはパノラマガラスルーフが標準装着されています。高い開放感が魅力ですが、日差しが強い時期には悩ましいことも。 予想以上に暑い フォルクスワーゲンID.4には、搭載するバッテリーの量が異なる2つのグレードが用意されています。52kWhの「ID.4 Lite」と77kWhの「ID.4 Pro」です。両者の違いはバッテリーの量だけでなく、ID.4 Proでは装備が充実しているのも見逃せないポイントです。 ID.4 Liteには設定のないパノラマガラスルーフが標準装着されるのもそのひとつ。このクルマには、ほぼルーフ全体を覆う大きなガラスルーフが備わり、開放的なキャビンをつくりあげています。ガラス部分の開閉はできないものの、とくに後席からの眺めは爽快で、ID.4 Proでのドライブをさらに楽しく演出してくれます。 ただ、これだけ大きなガラスルーフだと、日差しの強い時期の暑さが心配でした。そして悪い予感は的中！　春先以降、晴れた日の昼間は、覚悟していた以上に暑くなるのです。さいわい、直射日光を遮る電動サンシェードはついていますが、それを閉めても頭上には暑さが籠もりますし、せっかくの眺めも台無しです。また、これだけキャビンが広いとエアコンを入れても温度が下がるまでに時間がかかるうえに、ダッシュボードの低い位置にエアベントがあるID.4では、首から上の部分がなかなか冷えません。 ちなみに、このパノラマガラスルーフはUVカット機能を備えているので日焼けの心配はありません。そこで、熱をカットするフィルムをパノラマガラスルーフの内側に貼ることにしました。

米GMとテスラが充電器についてテスラ方式で統一することを明らかにした。フォードもテスラ方式を全面的に採用することを表明しており、これによって北米市場での充電器規格は統一の方向が見えてきた。果たして日本への影響は？ 結局、テスラによるデファクトか？ アメリカの各種報道によれば、GM（ゼネラルモーターズ）のメアリー・バーラCEOとテスラのイーロン・マスクCEOは現地時間の2023年6月8日、ツイッターの関連イベントでBEV（バッテリー電気自動車）の充電器規格について、テスラ方式で共通化することを明らかにした。 これより先にフォードもBEV用充電器でテスラ方式を採用することを発表しているため、北米における事実上の充電器規格統一の動きと言えるだろう。、 背景にあるのは、北米BEV市場におけるテスラのひとり勝ちだ。 「モデル3」発売以来、テスラの全体の販売台数は右肩上がりで、それに対応するようにテスラ独自の充電システムであるスーパーチャージャーの設置数も増えていった。 一方で、フォードやGMはBEV市場に参入するも、BEVは両社にとっての主力モデルにはなっておらず、BEVモデルの販売台数は限定的な状況だ。 充電設備については、フォードやGMはこれまでCCS（コンバインド・チャージング・システム）を採用してきたが、これが今後、テスラ方式に変わることなる。 これまで販売されたGMとフォードのBEVはテスラの充電方式に対応するアダプターによって充電に対応する。 こうした北米市場での動きはまさに、強い者が市場を占有するという事業領域におけるデファクトスタンダードだ。

進化を続けるリチウムイオン・バッテリー 電気自動車（EV）の技術について、いまさら聞きにくい基本的なことから詳しく丁寧に説明していく本コラム。今回はリチウムイオン・バッテリーを題材とする。 電気自動車への懸念として、いまだにバッテリー火災などの不安を訴える声がある。一方で、ガソリンエンジン車も、故障や事故などで燃えるということは起きており、いずれにしても危険性への正しい理解が必要だ。 多くのEVの動力源であるリチウムイオン・バッテリーの正極（＋）材料は活物質と呼ばれ、量産化でまず使われたのは、コバルト酸リチウムだ。その結晶構造は層状になっており、リチウムイオンを多く含むことができる。つまり充電容量が大きいということだ。 しかしながら弱点もある。充電の際にはリチウムイオンが負極（－）へ移動するので、コバルト酸リチウムの結晶構造からリチウムイオンが抜けていく。ここで、過充電してしまうと、コバルト酸リチウムの結晶からリチウムイオンがすべて抜け出てしまうので、結晶構造が崩れやすくなる。これによって短絡（ショート）が起き、発熱や発火が起きてしまうのだ。それが、携帯電話やパーソナルコンピューターの火災事故などにつながった。 そこで、過充電にならないよう充電することが求められ、たとえば100％まで充電しないようにするとか、充電器に過充電を予防する制御を織り込むなどによって、安全を保とうとしてきた。しかし、満充電にしてこそ、その電気機器の性能を長時間、存分に使えるのであって、少なめの充電に抑えては、使い勝手を悪くする。そこは電気自動車（EV）でも同様で、一充電走行距離が短くなってしまう。 そこで、「三菱i-MiEV」や初代「日産リーフ」は、正極（＋）にマンガン酸リチウムを用いた。この結晶構造は“スピネル”と呼ばれ、マンガンの結晶構造に崩れにくい柱が備わっている。その安全性については、本コラム第3回で説明した。 かつて、EVの走行距離に不満が指摘された背景に、より安全を重視したリチウムイオン・バッテリー電極の採用があったのだ。 安全を保ちながら、より長い一充電走行距離の実現のため現在使われているのが、三元系と呼ばれる正極（＋）材料だ。“三元”とは3つの元素を指す。コバルト、ニッケル、マンガンの3種の元素を組み合わせている。コバルトはリチウムイオンを多く含み、ニッケルはエネルギー密度が高く、マンガンはスピネル構造によって安全性が高い。それぞれの元素の特徴を活かし、より高性能でありながら安全性を確保したリチウムイオン・バッテリーができあがった。 中国産リン酸鉄リチウムイオンの登場 しかし、コバルトは資源量に限りがあり、ニッケルも材料費が高騰しはじめている。資源をより安定的に、かつ安価な素材で電極を構成することがEV普及の鍵となりはじめた。 そこに登場したのが、リン酸鉄リチウムを正極（＋）に用いるリチウムイオン・バッテリーだ。オリビン構造と呼ばれる強固な結晶構造を持ち、常温で塑性変形しにくく、熱安定性も高いため、安全性に優れるとされている。一方、三元系に比べ1セル（バッテリーの最小単位）の電圧がやや低く、充電容量が少ないともいわれる。 中国のBYDは、“ブレードバッテリー”と呼ぶ長細い電極形状で、容量の確保に一手を打った。小分けされたバッテリーを何個も組み合わせるよりも、電極を細長くし面積を稼いだバッテリーのほうが1枚の電極面積を大きく取れる。一方で組み合わせによって生じるセル間の配線を減らすことができる。このため、バッテリーケース内の空間を有効活用することで容量不足を補える。 米国のテスラも、「モデル3」の量販にあわせるようにリン酸鉄のリチウムイオン・バッテリーの採用に踏み切り、こちらはCATL（中国）の箱型バッテリーを、モジュールに組むことなしにセルを並べることで、車載量を稼いでいるのではないかとみられる。 いずれに場合も実用上の難点はとくにみられていない。リン酸鉄の正極は素材の希少性に左右されにくく、毒性もないなどの特徴があるが、バッテリー製造に手間がかかるともいわれる。