THE EV TIMES

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急速充電のインフラが充実しなくてもEVの所有に不満なし! 実際に「急速充電不要論」を確認してみた


TEXT:山本晋也 PHOTO:山本晋也/TET編集部
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EV運用のデフォルトは基礎充電

2025年3月、人生2台目の電気自動車として「フィアット500e」を迎えてから1年あまり。オドメーターの表示は6600kmほど増えたが、いまだ急速充電につないだことがない。

以前、所有していた日産リーフ(初代・30kWh)に乗っていたころは、充電放題なサービスが提供されていたこともあって、ことあるごとにCHAdeMO急速充電器につないでいたものだが、いまやマイカーの運用については急速充電の利用を考えることもほとんどなくなっている。

日産リーフ

普通充電だけでEVは運用できるという持論を証明しようという自動車コラムニストとしての狙いもあったが、そもそも急速充電ネットワークの利用料金が高すぎると思っていることが急速充電を利用しない最大の要因だ。

自宅の普通充電であれば通常の電気代がかかるだけで済むが、急速充電はその数倍のコストがかかる。利用条件にもよるが、筆者の試算ではハイブリッドカーのガソリン代と同じくらいのランニングコストがかかることが多い。また、使うかどうかわからない急速充電サービスの会費を毎月何千円も払うのがバカバカしいという思いもある。

充電カード

もちろん、自宅や職場に普通充電設備があって、いわゆる基礎充電を確保できていないのであれば、急速充電サービスの利用を前提とすべきであるし、そうした運用方法を否定しているわけではない。

本稿で語る「急速充電不要論」は、『基礎充電(普通充電)』の環境が確保できているユーザーに向けたメッセージという明確な前提条件があることをご承知おきいただきたい。逆にいえば、基礎充電が確保できているのであれば、世間で叫ばれている「EVインフラ不足という課題」は杞憂であり、日常の運用において急速充電器を探すことはなくなるはずだ。

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