最新のEVでも油断は禁物 電気自動車（EV）に乗るうえで気になるのが「電欠」だ。ガソリン車の「ガス欠」に相当し、とくに長距離ドライブや土地勘のない場所では不安になる。EVの航続距離は年々伸びているが、それでも油断は禁物だ。いざというときに慌てないためには、電欠時の対処法と事前の備えを知っておく必要がある。 ＜電欠直前ではとにかく停車！＞ ほとんどのEVユーザーは、電欠にそなえて早め早めの充電を心がけ、また急速充電器の場所を事前に調べていることだろう。しかし、予定していた急速充電器が故障中などで使用できなかったときに「その事態」は訪れる……。 通常、多くのEVはバッテリー残量が20〜10％を切ると、車両の警告が表示される。さらに残量が少なくなると、出力制限がかかるなど走行性能に影響が出る。そういう状態でアクセルの反応が鈍くなったと感じたら、すぐに停車を検討すべきだ。高速道路を走行中に電欠が迫った場合は、サービスエリアやパーキングエリア、または非常駐車帯にできるだけ早く退避する。一般道ではコンビニやスーパーの駐車場、公共施設の駐車場など、安全でほかの利用者の迷惑とならない場所を選ぶ。 電力が完全に尽きるとハザードランプも使用できなくなる可能性があるため、早めの判断が重要となる。 ＜ロードサービスやアプリを活用＞ 停車後は、保険会社のロードサービスやJAF、カーメーカーの緊急サービスセンターなどに連絡する。EVのなかには、車内からオペレーターに連絡できるボタンが備わっているものもある。事前に緊急時の電話番号も調べておくといい。 近年、JAFなどのロードサービスではEV対応を強化しており、EV専用の可搬型急速充電車やレッカーによる牽引が行なわれる。応急的に普通充電を行えるサービスもあり、数kmの移動に必要な電力を確保することも可能だ。

EVを牽引する際は注意が必要 バッテリー残量があるうちはまだセーフだが、電気を使いきってしまたった場合、いわゆるEVが「電欠」を起こした場合はどうなるのだろうか。この点に関しては、現行の内燃機関車に対するEVのウイークポイントとしてずっと懸念されてきた問題だ。内燃機関車の場合は、燃料を調達（携行缶などに入れて補給）するだけで再び動けるようになるのだが、EVの場合はどうすればよいのか。非常時の動力源となる電気エネルギーの確保、これがEVの直面する問題となっている。 タンクローリーならぬ電力供給車があれば、電欠した車両のバッテリーに緊急充電することで急場をしのぐことができると考えてもしまうが、問題は電力供給車の電源の種類だ。交流電源を蓄電池とすることはできず、充放電可能な電池はすべて直流となっている。しかし、現状のEVは、交流電源（AC100V、AC200Vなど）による充電にしか対応しておらず、もち運び可能な電池（直流）による充電には対応していない。つまり、大容量電池搭載による電力供給車の存在そのものが成立しないのだ。 では、交流電源の発電機を積んだ救援車にすればよいのではないか、と瞬間的に考えそうになってしまうが、二酸化炭素の排出を避けるため強く普及が図られているEVに対し、二酸化炭素を排出する発電機（化石燃料）を使っての供電はいかがなものか、という本末転倒した話になってしまう。 なので、基本的に電欠（動力用電池）したEVの救援は、充電用の電源を電欠EVのところまで運ぶのではなく、電欠EVを充電設備のあるところまで運ぶ、というのが解決方法となっている（JAFの救援車なども存在はするが）。では、どうやって電欠EVを搬送するか、この方法が問題となる。 現状、取り得る方法はふたつ。 積載車に「載せて運ぶ」か、別のクルマで「牽引して運ぶ」か、このいずれかである。積載車（セフティローダーなど）に載せる方法は、電欠EVが完全停止した状態での移動となるので問題はないが、牽引の場合は注意が必要だ。

高速道路上での電欠は違反か？ 高速道路上でガス欠して止まってしまうと交通違反になります。では、電気自動車が電欠になってしまった場合は交通違反となるのでしょうか。道路交通法を見ると「燃料不足のため運転することができなくなることを防止するための措置を講じなければならない」と明記されているものの、“電欠”という表記はありません。今回は、電気自動車が高速道路上で電欠した場合に交通違反となるのか考察します。 そもそも高速道路は駐停車が禁止されている そもそも高速道路では、原則として停車・駐車が禁止されています。道路交通法第75条の8「駐車及び停車の禁止」には、次のような記載があります。 「自動車（これによりけん引されるための構造及び装置を有する車両を含む）は、高速自動車国道等において、法令の規定、警察官の命令、危険を防止するために一時停止する場合以外は、停車・駐車してはならない」 ただし、次の場合は停車または駐車することができます。 ・駐車するための場所（SA・PAの駐車場など）に停車または駐車するとき ・料金の支払いのために料金所で停車するとき ・高速バスが乗客の乗降や時間調整のために停車する場合 ・故障などにより停車または駐車することがやむを得ない場合 上記4つは法律上に定められている例外です。そのため、基本的に高速道路上で駐車または停車することはできません。 道路交通法に「電欠」と明記されていないが違反になる可能性は高い 高速道路を走行するときは、道路交通法第75条の10に明記されていることを守らなければなりません。 【道路交通法第75条の10「自動車の運転者の遵守事項」】 「高速自動車国道等において自動車を運転しようとするときは、あらかじめ、燃料、冷却水もしくは原動機のオイルの量または貨物の積載の状態を点検し、必要がある場合においては、高速自動車国道等において燃料、冷却水もしくは原動機のオイルの量の不足のため当該自動車を運転することができなくなることまたは積載している物を転落させ、もしくは飛散させることを防止するための措置を講じなければならない」 いい換えると、高速道路上で原動機を動かすためのバッテリー不足によって運転できなくなることを防止するためにあらかじめ充電をしておかなければならないといえるでしょう。 電気自動車のバッテリー残量は、エンジン車における燃料です。つまり、電気自動車のバッテリー不足によって運転できなくなった場合、交通違反として取り締まられる可能性が高いといえます。 ギリギリまで粘らず早めに充電しよう！ 高速道路上で電欠よって立ち往生しないためにも、バッテリー残量が底をつきそうになったときは早めに充電しておきましょう。 もし、高速道路上で電欠してしまうとクルマが止まってしまい、その後の予定変更をしなければならなくなります。また、本線道路上で停まってしまうと追突事故をはじめとする二次事故発生の可能性が高くなるため非常に危険です。 「あと少し」や「まだ大丈夫だろう」と思わず、バッテリー残量が4分の1を切ったら充電しておくとよいでしょう。

アクサ損害保険株式会社（以下「アクサダイレクト」）は、2023年5月より「EV駆けつけ充電サービス」を開始した。 アクサダイレクトの自動車保険とバイク保険を契約している顧客のBEV（バッテリー電気自動車）の充電が切れて「電欠」状態となった場合に、全国（一部の離島を除く）の提携ロードサービスセンターから現地へ駆けつけて給電を行う。 全国47都道府県の提携ロードサービスセンターに、給電設備が搭載された車両もしくは携帯式充電器を配備し、電欠時の対応を強化した。EV所有者が多い都市に位置する提携ロードサービスセンターには、給電機能を備えた車両を複数台配置し、今後増加が見込まれる要請にも対応していく。 なお、EVに対する現地給電は車の状況・条件により提供できない場合もあり、提供できない場合は、現場から最寄りの充電可能な設備までのレッカー移動の対応となる。 アクサダイレクトは、保険会社としてグリーン・インシュアランス・プロダクト（環境に配慮した保険商品）を推進しており、サービスの提供を通じて、国内のEV普及を後押し、環境負荷低減と脱炭素社会実現への貢献を目指している。 2022年に「EV割引」と「EV充電設備補償特約」を導入し、2023年1月には「AXAプレミアムロードサービス規定」を改定し、EVが電欠で自力走行不能となった場合、その現場から最寄りの充電可能な設備までのレッカー移動の利用回数を無制限とした。