・ホンダ、「N-VAN」ベースの軽商用EVを2024年に発売 【THE 視点】ホンダは、「N-VAN」をベースとした軽商用EVを2024年春に発売すると発表した。 商用車は環境負荷低減の観点で企業の電動化に対するニーズが非常に高いことから、ホンダはまず軽商用EVを皮切りに軽EVを展開していくという。 2018年の発売以降着実にユーザーを広げた「N-VAN」。助手席側のセンターピラーレス構造が実現した使い勝手の良さと高いアレンジ力を併せ持つ大容量の荷室空間が特長で、商用目的のほかレジャー用としても十分に使用可能だと、メインターゲット以外にレジャー趣味を持つ一般層からも好評を得ている。 新型軽商用EVは「N-VAN」の使い勝手を踏襲しながら、EVならではの高い静粛性やストップ＆ゴーも問題なくこなせるパワーを実現し、商用、常用問わず柔軟に対応できるモデルにするという。航続距離は200kmが目標とされ、日常利用を考えても十分な数値。価格はガソリン車と同等の100万円台から設定するとのことだ。 先日も三菱自動車から「ミニキャブ・ミーブ」の再販がアナウンスされ、宅配などを中心に軽商用EVのニーズは高い。そこで忘れてはならないのが寒冷地からのニーズ。ぜひ4WDの設定も考慮してほしい。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・第43回日本カー・オブ・ザ・イヤー決定……国内外計4台のEVが受賞 ・日産/三菱、軽EVの「サクラ」「eKクロスEV」が「日本カー・オブ・ザ・イヤー」と「K CARオブ・ザ・イヤー」を受賞……日本独自の軽規格を採用し現実的な価格を実現したことが評価 ・日産、「エクストレイル」が「テクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……VCターボ可変圧縮比エンジンやe-POWERモーターの高出力化、電動4輪駆動の採用等が評価 ・BMW、「iX」が「デザイン・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……これまでのBMWとは異なる世界観のデザインが評価 ・ヒョンデ、「アイオニック5」が「インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……内外装デザイン、航続距離（498〜618km）や安全装備等総合的に優れたパッケージであることが評価 ・ホンダ、「シビックe:HEV」「シビック・タイプR」が「パフォーマンス・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞……e:HEVモデルは洗練されたパワートレインにより、現代的でスマートな走りがしっかり作り上げられた点が評価 ・ホンダ、中国CATLから「e:N」シリーズ用バッテリーを長期安定調達……2024年から2030年まで合計123GWh分、2027年までに中国で「e:N」シリーズ10車種を投入 ・フォルクスワーゲン、ヴォルフスブルクの本社工場をeモビリティ用に大規模転換……約4億6000万ユーロの初期投資 ・ポールスター、北米向け「ポールスター2」のアップグレードを発表……ソフトウエアのダウンロードで50kW(68hp)アップ、最高出力350kW(476hp)へ ・フォーミュラE、シーズン9に米ポートランドを追加……2023年1月14日から7月30日まで全16戦を開催

  ・メルセデス・ベンツ、EQシリーズ専売店「メルセデスEQ横浜」をオープン……メルセデス初のEV専売店 【THE 視点】メルセデス・ベンツ日本と正規販売店契約を結ぶシュテルン世田谷は、世界初のメルセデス EQ専売店「メルセデスEQ 横浜」を神奈川県横浜市にオープンした。 「メルセデスEQ」はメルセデス・ベンツのEVブランドで2019年に日本上陸。現在は5車種をラインナップしている。メルセデス・ベンツは、2030年までに全てのモデルをEVへ移行する準備を整えると発表している。今回は日本におけるEV市場の成長性を見据え、世界で初めてのメルセデスEQ専売拠点の開設を決定したという。 メルセデスEQ横浜は、メルセデスEQ全5車種の展示はもちろん試乗車を用意するほか、納車を行う「ハンドオーバー」、5ベイのワークショップ、レンタカーサービス「MBレント」、急速充電器とV2H機器も設置。今後は店舗に太陽光パネルも設置するとのこと。 日本は世界的に見ればEVの普及が遅れているが、だからこそ伸びしろが大きいとの判断で世界初の店舗を日本に設けたのではないだろうか。普及のためにも、さまざまな顧客層の人々が気兼ねなく入れる敷居の低い店舗になっていることも期待したい。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・ホンダ、軽商用車「N-VAN」ベースのEVを2024年春に発売……助手席側ピラーレスなどの高い機能性を踏襲 ・フォルクスワーゲン、EV版「ワーゲンバス」の「ID.Buzz」を日本公開……12月12日オープンの「ID.SQUARE」（東京ミッドタウン）に展示［詳細はこちら<click>］ ・ステランティス、ピックアップトラックのEV「ラム1500レボリューション」のティザー映像を公開……CES 2023で実車公開予定 ・メルセデス・ベンツ、「EQ」シリーズのEドライブユニットの生産を増強……2024年からウンターテュルクハイム工場で2倍の100万台を製造 ・マセラティ、フォーミュラEシーズン9用のマシンを公開……青のカラーリングが特徴 ・オムロン、国内最軽量クラスのV2Xシステムを発売……小型化により設置場所の自由度を向上

  ・トヨタ、次期「C-HR」のコンセプトモデル「C-HR プロローグ」を欧州で公開……モデル初のPHEVを用意 【THE 視点】2016年に登場したトヨタのコンパクトSUV「C-HR」は、未来的なデザインを取り入れたことで若者の心も掴み大ヒットモデルとなった。 その「C-HR」の次期型と目されたのは、2021年12月に「BEVに関する説明会」で披露された「スモールSU EV」だが、それから1年経った12月5日、トヨタヨーロッパが「C-HRプロローグ」というスタディモデルを発表した。「スモールSU EV」と現行型をかけ合わせた「ハンマーヘッド」というサメをモチーフとする。斬新なデザイン性は、現行型から続く「C-HR」らしい特徴だ。 パワートレインは、ハイブリッドに加えて、C-HRとしては初のPHEVを展開するという。パワートレインを共有するであろう最新型の「プリウス」は、欧州ではPHEVのみ設定されるようだが、PHEVに加えてハイブリッドも展開するC-HRの狙いは何か。日本での発表時期などは不明だが、現行が発売されてからはや6年が経つ。そろそろモデルチェンジを迎えても良い時期だ。来年2023年は「東京モーターショー」改め「ジャパンモビリティショー」が控えている。次期型C-HRの発表を期待したい。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・トヨタ、欧州で新型「プリウス PHEV」を発表……最大69kmのEV走行が可能 ・トヨタ、コンパクトSUVのEV「bZコンセプト」を欧州で公開……ボディサイズを公表（全長4538×全幅1888×全高1560mm）、2026年までに6機種の「bZ」モデルを投入 ・レクサス、EV用マニュアル・トランスミッションを開発中と欧州で発表……「UX300e」ベースの試験車両にシフトレバーとクラッチペダルを装備して開発中 ・メルセデス・ベンツ、「メルセデスEQ 横浜」をオープン……「EQ」シリーズ専売店、試乗車やレンタカーも用意 ・メルセデスAMG、新型PHEVのハイパフォーマンスカー「S63」を欧州で発表……パワートレインは総合560kW（802ps）のAWD、140km/hでのEV走行が可能 ・ステランティス、新型EV「プジョー インセプション コンセプト」をCES 2023で公開……次世代のコクピットプラットフォームを使用しインテリアを新設計 ・ステランティス、内燃エンジン式の小型商用車をEVに改造するソリューションを開発へ ・GM、米電池大手のマイクロバストとバッテリーセパレーターを共同開発…米政府からの補助金2億ドルでバッテリー工場を建設 ・GM、カナダに同国初のフルスケールEV工場をオープン……ブライトドロップのEV商用車「Zevo」を生産 ・エアバス、燃料電池式ジェットエンジンの開発を発表……実験機に大型旅客機「エアバス A380」を使用 ・経済産業省、電気料金値上げに関する公聴会を2023年初頭に開催、並びに値上げ認可申請にかかる「国民の声」を募集……値上げが認可された東北、北陸、中国、四国、沖縄電力各社それぞれに

  ・BYD、日本市場で発売……第1弾モデルは「ATTO 3」 【THE 視点】中国のEVメーカーBYDの日本法人であるBYDオートジャパンは、電動SUV「ATTO 3（アットスリー）」の価格と発売日を発表した。440万円（税込）で2023年1月31日に発売する。今年度の補助金の利用で355万円で購入可能となる。 今後日本全国に正規ディーラーを設けて、販売のほかアフターサービスも提供する。販売店の運営会社にはオートバックス系列も含まれ、将来的には100店舗程度に増やす計画という。 「ATTO 3」は中国市場では今年2月に発売され、10月末でのグローバル累計で14万3000台を販売した。欧州でも発売が予定され、すでにユーロNCAP安全性評価で最高評価の5つ星を獲得している。 プラットフォームには、BYDが独自に開発した「ブレードバッテリー」を搭載した「e-Platform 3.0」を採用。バッテリー容量は58.5kWh、モーター出力は150kW（204ps）。満充電での航続距離は485km（WLTCモード）となっている。 BYDは日本市場にEVバスをすでに導入しており、シェア約70％を占め一定の評価を得ている。「ATTO 3」は大容量の電池を搭載し安全性が高く価格は比較的安価だ。一般ユーザー向けとしては初の中国製EVとなるが、磐石の販売とサービス体制を構築することで、EVバスでの実績同様、一定のシェア獲得が期待できるのではないだろうか。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・オートバックス、BYDの正規販売ディーラーに……2023年度上半期に「BYD AUTO 宇都宮（仮称）」をオープン ・エフエルシー、BYDの正規販売ディーラー3店舗を計画……2023年下半期に「BYD AUTO四日市」、2024年より「BYD AUTO松坂」「BYD AUTO岐阜」のオープンに向けて準備 ・フォルクスワーゲン、改良予定の「ID.3」のデザインスケッチを公開……外観のほかインテリアにもテコ入れ ・フォルクスワーゲン、カナダにバッテリーの大規模工場を建設……2030年に年間40GWh分（約55万台分）を生産 ・EUの2021年EV輸出額が123億ユーロで輸入額を上まわる……EU統計局「ユーロスタット」発表 ・ステランティス、EVの「ラム1500レボリューションBEVコンセプト」を2023年のCESで公開予定……米伝統のピックアップトラックのEV ・BMW、燃料電池車の「iX5」の生産を開始……駆動機構はBMWのEVに使用されているEアクスルを使用 ・BMWチューナーのACシュニッツァー、パトカー仕様のEV「BMW i4」を公開……サスペンションなども専用にチューニング ・DS、フォーミュラE選手権シーズン9用のマシンを発表……名門チーム「ペンスキー」とのタッグ、「DSペンスキー」として再出発 ・プレステージ・インターナショナル、“電欠”救援サービス「EV駆けつけ充電サービス」を開始……現場に駆けつけて自走再開を支援

  ・オペル、EVの「アストラ・エレクトリック」を発表 【THE 視点】オペルは「アストラ」の新型EV「アストラ・エレクトリック」を欧州で発表した。ボディタイプは2種類で、5ドアハッチバックとワゴンが用意される。両モデルとも最高出力115kW（156ps）、最大トルク270Nmを発生するモーターを搭載しており、最高速は170km/hに達する。電源であるリチウムイオンバッテリーは容量54kWhで、満充電で最大416kmの航続が可能という。 GMからステランティス・グループ傘下となったオペルは、日本での正規輸入を2023年以降に予定している。オペルジャパンの日本市場での導入モデルは「モッカ」「コルサ」「グランドランド」の3車種を設定しており、ここにオペルの看板車種である「アストラ」がEVとして加われば、大きな目玉となるだろう。 なお、オペルは英国では「ヴォグゾール」ブランドとなっており、こちらにも今回の「アストラ・エレクトリック」が導入される。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・メルセデスベンツ、ミニバン型のEV「EQT」を本国で発表……モーター出力90kW（122ps）、バッテリー容量45kWhでWLTP電費18.99kWh/100km ・メルセデス・ベンツ、貨物用EV「eスプリンター」を2023年2月初頭に公開へ……一充電でシュトゥットガルトからミュンヘン間の475kmを実走済み ・テスラ、EVトラック「セミ」を正式発表……ペプシコーラのペプシコに納入 ・フォード、EVの「マスタング・マッハE」の生産が15万台に……2023年には37ヵ国にマーケットを拡大 ・スカイドライブ、「空飛ぶクルマ」の商用機「Skydrive式SD-05型」をベトナム企業に納入契約……インフラ開発のパシフィック・グループと最大100機プレオーダー ・ジープ、初のSUV型EV「アベンジャー」の受注をEUで開始……価格は3万9500ユーロで2023年第2四半期からデリバリー ・パナソニック、V2Hの拡大版システム「エネプラット」を23年2月に発売……EVと住宅のバッテリーを同時充放電、太陽光発電の自家消費効率を90％に向上 ・日立アステモ、自社開発のモーターとインバーターをジヤトコに納入契約……日産のEV並びにe-POWER向けのEアクスルに使用

  ・EVモーターズ・ジャパン、「バステク in 首都圏」にEVの路線バスと観光バスを展示 【THE 視点】EVモーターズ・ジャパンは、11月22日に千葉幕張メッセで開催された「第8回バステクin首都圏」（主催：ぽると出版）で観光型EVバスを初披露した。 　公開したEVバスは、全長8.8mの35人乗りで、210kWhのバッテリーを搭載、航続距離は280kmとなる。 　日本のEVバスの保有台数は150台程度(今年3月現在）とされ、そのすべては路線バスタイプ。さらに保有台数の7割がBYD製のようだ。今回公開された車両は、日本では初の観光型タイプのEVバスとなる。 　もちろん観光EVバスの普及に期待したいが問題は充電設備。路線型の場合は充電設備のある営業所を起点に運行するので、外部の充電設備を利用することは滅多にない。しかし観光型であれば、旅行の目的地等外部での充電を視野に入れなければならない。国内にはおよそ3万ヶ所の充電設備が存在しているが、その多くは乗用車向けのスペースを使用しているので大型車は充電ができないのだ。 　筆者も、1998年からEVバス、FCバス十数台の開発に携わってきたが、すべて路線型であった。観光型の経験はないが、観光型EVバスを普及させるには、大型車対応の充電スペースを確保することが第一歩だと感じていた。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・ルノー、航空機大手のエアバスと提携……航空機の電動化も見据えて次世代バッテリーシステムを共同開発 ・ウィルスマート、超小型EVメーカーのフォムと協業……IoTを活用し車両管理ネットワークを構築 ・2022年10月の欧州新車販売台数公開……EVでは「ID.4」が1位（6069台）、「ID.3」が2位（5409台）とVWが上位独占 ・日産、グリーンローンで2000億円を調達……みずほ銀行をアレンジャーとするシンジケートローンを利用し電動関連事業に投資 ・日産、フォーミュラEシーズン9用のGen3マシンを公開……桜をデザインした紅白色を採用 ・米新興ルシッドモータース、SUVの新型EV「グラビティ」を発表……3列シート採用の大型高級SUV、2023年初頭に北米で予約開始 ・ホンダ、米国市場で「CR-V」ベースの燃料電池車を導入……2024年生産開始 ・英ヴォグゾール、「アストラ エレクトリック」および「アストラ スポーツツアラー エレクトリック」を発表……2023年発売、114kW/270Nmのモーター搭載、バッテリー容量は54kWhで航続距離415km

  ・ランチアがEVで復活、2024年にEVの「イプシロン」を発売、EV版「デルタ」も予定 【THE 視点】ランチアがEVで復活する。ランチアは「ランチア・デザイン・デイ」を開催。そこで公開したのはフローティングアートであったが、それは新生「デルタ」と「イプシロン」のデザインベースとなる。 　ステランティスグループ傘下でリブートするランチアには、5つの柱があるとも発表があった。そのひとつが電動化で、「イプシロン」を含め2024年から2028年にかけてEVのラインナップを形成していくとのこと。その第1弾となるのが、2024年前半に発表予定の「イプシロン」だ。 　また新生ランチアのロゴも公開。Lを組み合わせたモノグラムともども、ランチアとして相応しい書体を選ぶとともにエレガントで署名性のあるデザインにしたという。 　筆者はこれまでに「ランチア テーマ 8.32」(フェラーリ製エンジン）をはじめ、歴代の「イプシロン」を3台乗り継ぐなど計5台のランチアを所有してきたランチア・マニアである。小型車でもクオリティが高く、デザインも魅力的だったところが好みだった。EV化されるランチアはより魅力的なブランドに生まれ変わるだろう。 （福田雅敏-EV開発エンジニア、THE EV TIMES エグゼクティブ・アドバイザー） ・トヨタ、納車時のスマートキーを1つに……ミライやbZ4Xも対象、半導体不足による暫定措置で2つめは準備出来次第追納 ・BYD、プラジルで2機種のEVを発売……「SONG PLUS DM-i SUV」と「YUAN PLUS EV」導入、現地生産も見据える ・BYD、オーストラリアで安全評価最高……ANCAPが「アット3」に5つ星の評価 ・中国車載電池大手CATL、電池メーカーの国際団体「GBA（グローバル・バッテリー・アライアンス）」の理事会メンバーに ・パナソニック、EV充電器シェアサービス「everiwa Charger Share （エブリワ・チャージャー・シェア）」のホストを募集開始……ホストが充電価格を設定可能、プラットフォーム利用料以外はホスト側の収入に ・ヤマハ、自動運転EVによる配送サービス「eve auto」を開始……サブスクで定期メンテナンスなどのアフターサポートと自動運転システム提供者専用保険をパッケージ化 ・パワーエックス、京都市内に240kWの急速充電器を整備……公民連携で2030年までに7000箇所の設置を目標 ・Gachaco、バッテリー交換式EVバイク用の交換設備の実証を開始……「ホンダ青山ビル」と「Honda Dream豊中」の2箇所で ・マクラーレン、フォーミュラEの来季ドライバーにジェイク・ヒューズを起用……撤退したメルセデスチームの元リザーブドライバー ・北陸電力、来年4月から電気料金（規制料金）を大幅値上げ……平均45.84％上乗せ、経産省が認可