EVシフトは自動車メーカーだけの問題ではない

EVシフトが進むと、自動車部品メーカーはどうなっていくのだろうか。こうした話題が最近、経済ニュースなどで取り上げられることが少なくない。

その際、新車1台あたりの構成部品の数について、エンジン車は約3万点に対してEVは約2万点だという一般論が紹介される。この分野については、経済産業省・関東経済産業局がNTTデータ経営研究所への委託業務として行った調査報告「令和4年度電動化シフトを踏まえた地域自動車部品サプライヤーの技術力・開発力向上に向けた動向調査」に詳しい。

それによると、エンジン車の部品点数は約3万点。構成要素で見ると、エンジン部品がもっとも多く7000〜8000点といったところ。そのほか、電動・変速部品、懸架（サスペンション）・制動部品、車体部品などがある。

このうち、EVになっても、車体部品と懸架（サスペンション）・制御部品はガソリン車と比べて部品点数としての変化が少ない。車体部品とは、ボディの外板、バックドアやサンルーフ、バンパー、ヘッドライト、ドアミラー、フロントグリル、フロントガラスなどだ。つまり、外観としてのクルマや骨格において、EVでも走る・曲がる・止まるという基本的な要因はガソリン車と比べて大きく変わらないという解釈だ。

一方で、エンジン部品は、シリンダーブロックやシリンダーヘッドなどエンジン本体部品、バブルなどの動弁系部品、燃料タンク・燃料ポンプ・燃料噴射装置などの燃料系部品、そしてインテークマニホールドやマフラーなどの吸排気系部分など、構成部品は多岐にわたる。これらが、駆動用モーター、インバーター、DC-DCコンバータとなり、変速機についてもいわゆるe-アクスルとしてモーター等と一体化される場合が多い。

こうして改めてエンジン車とEVとの部品構成を見ると、部品メーカーの視点では、エンジン関連サプライヤーの再編が進むが、ほかの領域はこれまでと変わらないと思うかもしれない。

だが、車体についてもいわゆるギガキャストなど、大型のキャスティング（鋳物）製造によって部品点数が大幅に変わったり、また電装関連部品も従来の自動車産業界のサプライヤー以外が参入する可能性も否定できない。

さらには、車両の企画・開発・シミュレーション・部品発注（購買）・生産、販売後のバリューチェーンにおける各種サービスに至るまで、SDV（ソフトウェア・デファインド・ビークル）といった領域で車載OS（オペレーティング・システム）を中核とするデータプラットフォームで管理される時代がやってきそうだ。

そうなると、これまでのようなOEM（自動車メーカー）からティア1、ティア2、ティア3といった段階的な部品発注の仕組みそのものが大きく崩れてしまうかもしれない。実際、ここ1〜2年で、欧米のSDV関連ベンダーの多くが日本市場参入に積極的で、そうした新しい仕組み作りを提唱している。

EVシフトは、単なるガソリン車のパワートレイン転換ではなく、産業界のみならず地域社会を巻き込んだ大きな社会変革なのだ。